発達障害は、神経発達症候群とも呼ばれます。

アメリカ精神医学会は発行するＤＳＭ（Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders）「精神疾患の診断・統計マニュアル」には、精神疾患の分類と診断基準が示されています。

ＤＳＭは精神疾患の診療・診断基準の一つとして世界中の医療機関で用いられているもので、２０１３年のＤＳＭ–５で新たに神経発達症群（神経発達障害群）のカテゴリーが作られました。

ＤＳＭの中にある「Disorder」は精神疾患の英語名につけられている用語で、これまでは“障害”と訳されてきました。

しかし、障害という用語にはマイナスの印象があり、それが社会的障壁を生み出す要因にもなっていることから、日本精神神経学会の精神科病名検討連絡会が児童青年期の疾患と不安関連の疾患では「Disorder」は「症」と訳すことを決定しました。

この事実をもって、「もはや発達障害とは呼ばない」と主張する人もいるのですが、日本精神神経学会では症と障害の両方の訳語を併記して用いています。

神経発達症群は、日常生活、社会生活、学業や職業などにおける機能の障害を引き起こし、発達期に発症する一連の疾患群をいいます。この定義でも“機能の障害”と説明されています。

機能の障害が起こるのは、神経系の発達の不具合があると想定されていることから、発達の不具合が障害であって、これを改善することが求められています。

では、発達神経症群は、従来の発達障害と同じで、呼び名が変わった（というよりも併用されるようになった）のかというと、発達神経症群には自閉症スペクトラム障害、注意欠陥・多動性障害、学習障害だけでなく、知的能力障害群、コミュニケーション症群、発達性強調運動症も分類されています。

そういった事実も認識して、発達障害の理解を進める活動に取り組んでほしいのです。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕

「苦楽一如」は、苦しいことと楽しいことには区別なく、一つの真実の姿であることを示していますが、その手法を言い表す言葉として最後に書いておきたいのは「辛に一本足せば幸になる」です。

言葉遊びのように思われることもあるものの、真実に近いところがあり、これを話のネタとして使っている人もいます。

確かに、辛に一を合体させると幸となります。辛いというのは何か一つ足りない結果なので、何をプラスすればよいのかを考え、実行に移すことが大切だという教えとして使われています。

「辛い」と書いて、「つらい」と読む人と「からい」と読む人がいます。

辛い（つらい）のも辛い（からい）のも、同じような感覚だという人がいる一方で、辛い（からい）ものは大好きなので、激辛であっても辛い（つらい）とは感じないという人もいます。

だから、「辛」という漢字を示すときには辛い（つらい）を意味する漢字だと、はっきりと伝えないと、イメージされることに差が生じてしまいます。

「辛に一本足せば幸」という話をされた人は、よい話を聞いたということに満足することはなくて、実際に何が不足しているから辛いのか、何を加えれば辛い状態を幸せな状態に変化させられるのか、そのことがわからないと納得したことにはなりません。

自分が納得して、何をすればよいのかがわからないと、他の人に「辛に一本足せば幸」と話しても、よい結果にはならないはずです。

少なくとも、自分にとってプラスすべき“一”が何かわかった、実際にプラスして、こんなふうに変わったという実例を示してほしいのです。
〔小林正人〕

「福は内」は「鬼は外」とセットで使われる言葉で、最も出てくる機会が多いのは節分の豆まきのときです。

幸運を招く福の神は内に、禍をもたらす鬼は外へということで、福を招き入れてから鬼を追い払うのか、それとも鬼を追い払ってから福を招き入れるのか、順番は本人任せのところがあります。

地域によっては鬼が神様のところもあって、「福は内、鬼も内」と言って豆をまいているところもあり、この順番からいくと「福は内、鬼は外」でよいのかなという感じがあります。

奈良県の天河神社（吉野郡天川村）に行ったときに、その話を聞きました。

正式名称は天河大弁財天社といいますが、そのほかにも鬼神社（青森県弘前市）、鬼鎮神社（埼玉県比企郡嵐山町）、稲荷鬼王神社（東京都新宿区歌舞伎町）、大原神社（京都府福知山市）、元興寺（奈良県奈良市）、金峯山寺（奈良県吉野郡吉野町）も「鬼も内」もしくは「鬼は内」と言っているとのことです。

“鬼のような講習”と呼ばれる厳しい内容の講習は存在しているものの、私たちの講習はテーマがメディカルダイエット、サプリメント、発達栄養といったことなので、わざわざ鬼を招き入れる必要がないものです。

明るく、楽しく、笑うところまで行かないとしても笑顔で聞いてもらえる内容を心がけています。

１時間や２時間の講習なら緊張感も継続できるかもしれませんが、私たちの資格認定講習は短いもので４時間はかかります。それは１回だけで修了する講習の場合で、３段階方式の講習では１回が６時間を原則としています。

３段階方式というのは、初級、中級、上級の３段階で、上位の資格認定者が下位講習を開催できるスタイルになっています。教えられるだけの知識を得るためには各段階で６時間は必要で、そんなに長く緊張が続くものではないので、笑いが出るようなリラックスした環境での講習としています。

中級資格認定者、上級資格認定者は講師の立場になって教えるシステムで、教えるつもりで学び、教える立場で継続的に情報を更新していきます。そのために本部として最新情報を提供し続ける義務があり、“鬼のような情報収集と情報発信”をしなければならないのです。

「笑う門には福は内」の講習の裏には、鬼の形相の頑張りがあり、それを見せないのが私たちの講習の方針なのです。
〔小林正人〕

「菌活の日」ホクトが、テレビコマーシャルで菌活を初めて全国発信した２０１３年５月２４日にちなんで制定。

「伊達巻の日」せんにち（大阪府吹田市）が、伊達政宗の命日にちなんで制定。

毎月２４日：「ブルボン・プチの日」（ブルボン）、「削り節の日」（東京削節類卸協同組合）

テレビから流れる印象的な言葉が、いつしか心に刻まれるようになって、戒めや価値の高い言葉(名言)と認識されるようになることも少なくありません。

「人生楽ありゃ苦もあるさ」は、テレビ時代劇『水戸黄門』の主題歌の歌い出しの歌詞です。

作詞家の山上路夫さんの作品で、楽曲の名前を知らなくても、「水戸黄門のテーマ」と言えば、「人生楽ありゃ苦もあるさ」と口をついて出てくる名言の一つといえます。

「人生楽ありゃ苦もあるさ」が楽曲名だと思っている人もいるようで、カラオケの曲名リストにも載っています。そのリストには、「あゝ人生に涙あり」とも書かれています。これが実際の楽曲名です。

番組のオープニングには曲名が出てこないので（最終シリーズ２０回の武田鉄矢主演だけは曲名が出ていた）、知らない人が多いのも当然のことで、これはクイズ番組の定番ともなりました。

つらいことや苦しいことで涙するだけでなく、嬉しいことでも涙するということで、テレビ時代劇『水戸黄門』の劇作の根幹となっています。

「人生楽ありゃ苦もあるさ」には、人生には楽しいことことも、つらいこともあるけれど、それを乗り越えていけば虹のような希望も現れるという意味が込められています。

ということで、１番の歌詞には、そのまま入れ込まれています。

人生楽ありゃ苦もあるさ
涙のあとには虹も出る
歩いてゆくんだ しっかりと
自分の道を踏みしめて

「人生楽ありゃ苦もあるさ」が名言として伝えられるようになったのは、１９６９年から２０１１年までの１２２７回の放送の間に、さまざまな人の「人生楽ありゃ苦もあるさ」の経験があり、それぞれの時代を振り返る“記憶に残る”出来事とつながった長寿番組であったからです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本肥満学会は、新たな症候群の対策として体重を増やすことを主とした発表を行いました。

それは「閉経前までの成人女性における低体重や低栄養による健康課題」で、これまでの体脂肪を減らすメタボリックシンドローム対策とは逆という印象があります。

その発表の中から、今後の方向性と提言の「戦略的イノベーション創造プログラムとの連携による総合的アプローチ」を紹介します。

〔戦略的イノベーション創造プログラムとの連携による総合的アプローチ〕
低体重・低栄養に伴う健康課題の解決には、医療・教育・産業界が連動した多面的アプローチが必要と考えられます。

内閣府の戦略的イノベーション創造プログラム（ＳＩＰ）の第３期においても、「女性のボディイメージと健康改善」を目標に掲げて、全国規模のリサーチ、教育ツール開発、社会的ムーブメントを通じた包摂的なボディイメージの普及などが進められています。

また、企業や団体による協議会（マイウェルボディ協議会）を設立して、啓発活動が推進されています。

日本肥満学会としても、ＳＩＰから得られやエビデンスをガイドライン策定や広報活動に活用して、企業や行政との連携を強化することで実装を加速させることは重要です。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本肥満学会は、新たな症候群の対策として体重を増やすことを主とした発表を行いました。

それは「閉経前までの成人女性における低体重や低栄養による健康課題」で、これまでの体脂肪を減らすメタボリックシンドローム対策とは逆という印象があります。

その発表の中から、今後の方向性と提言の「教育・産業界との連携」を紹介します。

〔教育・産業界との連携〕
小中高等学校の保健教育や大学生向けの健康啓発の場において、正しい食習慣を学び、適切なボディイメージを獲得する機会の充実が求められます。併せて、心理的支援体制を強化することも重要です。

また、ファッション・美容産業などに対しては、痩せを過度に推奨する広告表現の見直しを促して、多様な体型を是正するガイドラインの策定を働きかけることが望まれます。

さらには、メディアで誤ったダイエット情報が氾濫しないように、関連団体と連携した啓発活動が求められます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本肥満学会は、新たな症候群の対策として体重を増やすことを主とした発表を行いました。

それは「閉経前までの成人女性における低体重や低栄養による健康課題」で、これまでの体脂肪を減らすメタボリックシンドローム対策とは逆という印象があります。

その発表の中から、今後の方向性と提言の「ガイドラインの策定」と「健診制度への組み込み」を紹介します。

〔ガイドラインの策定〕
身体症状、骨量測定、月経、栄養評価などを含む統一的なスクリーニング項目を設定して、診断基準を明文化する必要があります。

そのためには、女性の低体重/低栄養症候群(ＦＵＳ)のエビデンスとなりうる研究が求められます。

〔健診制度への組み込み〕
特定保健指導や職域健診などでＦＵＳのスクリーニングを含めて、追加的な測定や介入を行う仕組みの整備が必要になり可能性があります。

各種健診では肥満を対象とした介入が実施されていますが、低体重・低栄養や、その関連疾患に対しても同様の視点で優先度を高める必要があります。

特に骨量低下に対する早期の介入は、女性のライフコース全体における健康維持の観点からも極めて重要となります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本肥満学会は、新たな症候群の対策として体重を増やすことを主とした発表を行いました。

それは「閉経前までの成人女性における低体重や低栄養による健康課題」で、これまでの体脂肪を減らすメタボリックシンドローム対策とは逆という印象があります。

その発表の中から、女性の低体重/低栄養症候群(ＦＵＳ)の対処法の「社会・経済的要因への対応」を紹介します。

〔社会・経済的要因への対応〕
経済的な理由で十分な食事が確保できない場合、健康格差が拡大して、低栄養状態や低体重に陥るリスクが高まります。

これに対して、自治体や社会福祉団体による支援を拡充して、フードバンクの活用や、こども食堂といった栄養バランスの取れた食事提供の場を増やすことが求められます。

なお、こうした貧困に起因する低栄養の問題は、ＦＵＳの対象とする１８歳以上の成人女性に限らず、成長期にある１８歳未満の子どもたちにも広く及んでいると考えられており、より深刻な影響を及ぼす可能性があります。

ＦＵＳという疾患概念を提示することは、これらの社会的要因に起因する関連課題の重要性を損なうものではなく、むしろ共通する背景を持つ健康課題として並列的に議論して、包括的な社会的対応を促進する契機とすべきです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本肥満学会は、新たな症候群の対策として体重を増やすことを主とした発表を行いました。

それは「閉経前までの成人女性における低体重や低栄養による健康課題」で、これまでの体脂肪を減らすメタボリックシンドローム対策とは逆という印象があります。

その発表の中から、女性の低体重/低栄養症候群(ＦＵＳ)の対処法の「痩身志向者への対応」を紹介します。

〔痩身志向者への対応〕
若年女性に広く浸透している過度な痩身指向は、さまざまな健康上のリスクを伴うことから、正しい理解を促進するための教育介入が必要です。

具体的には、学校教育におけるボディメッセージ教育やヘルスリテラシー教育の中で、以下の項目を重点的に取り入れることが望まれます。

＊適正なボディメッセージの形成と体型の多様性に対する理解
＊メディア情報を適切に評価・活用する能力の育成
＊過度な痩身行動が引き起こす健康リスクについての理解促進
＊バランスの良い栄養摂取の重要性と欠食が及ぼす健康問題への理解

その一方で、現代の親世代を含む成人の多くが、理想体重を痩せた体型に偏って認識している実態があり、子どもの体型に関するネガティブな発言が痩身願望を助長する可能性も指摘されています。

したがって、子どもを取り巻く大人も含めた広い啓発活動を行い、健康課題や体型の多様性の理解、包摂的な価値観の普及を促すことが求められます。

そのためには企業や団体と連携して、課題や体型に対する包摂性の認識向上に関する啓発活動を推進することも重要です。

また、月経周期異常や骨密度低下などの健康リスクについては、健康診断などでスクリーニングを実施して、栄養士、医師、心理カウンセラーなどの専門家が連携するなどして、早期診断・介入を行う体制の整備が望ましいとされています。

加えて、エネルギー制限は身体活動低下を招くことも知られており、それが二次的にＦＵＳに特徴的な身体症状を作り出す可能性についても留意する必要があります。

実際に日本の低体重の若年女性では、摂取エネルギーと身体活動量の両方が標準体重の者に比べて低く、「食べずに動かない」パターンが多いことが報告されています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕