厚生労働省の『健康づくりのための睡眠ガイド２０２３』から「睡眠障害について」の「各種睡眠障害について」のむずむず脚症候群と周期性四肢運動障害、睡眠不足症候群を紹介します。

「むずむず脚症候群と周期性四肢運動障害」
むずむず脚症候群は安静時に四肢（主に下肢）に「むずむず」「ざわざわ」「ひりひり」「虫が這う」などの不快な感覚が生じ、四肢を動かさずにいられない衝動に駆られます。夕方から夜間にかけて症状が強くなるという日内変動を認め、四肢を動かしたり、不快な感覚がある部位に感覚刺激を与えることで症状は軽減しますが、動くのを止めたり、刺激するのを止めると再び症状が出現します。このため、眠気はあるにもかかわらずうまく寝つけず、典型的には入眠困難主体の不眠症状を来たします。

周期性四肢運動障害は睡眠中に、四肢（主に下肢）の筋肉のピクつき（不随意運動）が繰り返し生じ、中途覚醒が増え、深い睡眠が妨げられます。周期性四肢運動障害は、効率にむずむず脚症候群に合併することが知られています。

★本ガイドを用いる際のポイント
カフェインやアルコール、ニコチンはむずむず脚症候群を悪化させる可能性があるので、可能な限り摂取を控えてください。習慣的な適度な運動、就寝前に適度に歩く、温かい風呂や冷たいシャワーなどが有効なこともあります。

本ガイドを実践しても入眠困難や四肢（主に下肢）の感覚異常、動かしたい症状が続く場合や、夜間の下肢の不随意運動によって睡眠が妨げられている場合は、医師に相談してください。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

三大エネルギー源の糖質、脂質、たんぱく質は体内でエネルギーに変換されます。これ以外はエネルギーとなることができません。三大エネルギー源という言葉は、多くの中から代表的な三つをあげたということではなくて、三つですべてということを指しています。

三大エネルギー源の糖質はブドウ糖に、脂質は脂肪酸に、たんぱく質はアミノ酸に分解され、ブドウ糖、脂肪酸、アミノ酸ともにピルビン酸、アセチルＣｏＡを経て、細胞のミトコンドリアの中にあるＴＣＡ回路（Tricaboxcylic acid cycle）に入って、エネルギーを発生させます。

この細胞の中で作り出されたエネルギーは、細胞の外に電気のように流れて使われるようなものではありません。発生した細胞の中でのみ使われるもので、他の細胞に伝達されることがない、“地産地消”のような性質となっています。

全身には約３６兆個もの細胞があるとされています。全身の細胞は三大エネルギー源を取り入れて、内部でエネルギーを作り出していますが、一つだけ例外があります。その例外が脳細胞です。

脳細胞につながる毛細血管には、血液脳関門があり、必要なものだけを通過させて、不必要なものを通過させないという機能があります。この機能によって、余計な成分が脳細胞に運ばれないように調整して、脳が正常に働くようにされています。

三大エネルギー源のうち血液脳関門を通過できるのはブドウ糖だけであることから、脳細胞はブドウ糖しかエネルギー源として使うことができないということです。

疲れたときに甘いものを食べると元気が出るのも、甘いものを摂ると頭の働きが回復してくるのも脳細胞に不足したブドウ糖が補われるからです。

重要な脳の唯一のエネルギー源であるのに、糖質制限をしてブドウ糖を極端に減らすようなことが起こると、集中力や記憶力が低下したり、気力が続かないようなことが起こります。それだけではなくて、脳は全身の働きをコントロールしているため、全身の機能に悪影響が出ることになります。

発育段階の子どもは、脳に多くのエネルギーが必要になります。成人では脳は全身の重量に対して２％ほどの重量となっていますが、脳に必要なエネルギー消費量は２３％にもなっています。これだけでも非常に多くのブドウ糖が必要であることがわかります。

子どもで最も多くのエネルギーを消費しているのは新生児で、重量が１１％であるのに対して７４％、生後６か月では重量が１２％でエネルギー消費量は６４％、成長が進んだ１０歳でも重量が４％で３４％のエネルギー消費量となっています。

発達障害の自閉症スペクトラム障害、注意欠陥・多動性障害、学習障害ともに、脳には強い負荷がかかっています。負荷が強くなるほど脳にはブドウ糖が多く必要になるため、ブドウ糖を不足させることはできないわけです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

発達障害障害の“障害”という用語は、誤解を招きかねないから、三大発達障害とされている自閉症スペクトラム障害、注意欠陥・多動性障害、学習障害は、障害という用語を使わない傾向があり、徐々に自閉スペクトラム症、注意欠如多動症、局所性学習症が広まってきていることは承知しています。

医学の世界では、日本精神神経学会などが「障害」から「症」の読み替えを進めていて、現在では「神経発達症」が診断名として採用されています。これはＷＨＯ（世界保健機関）の定義を受け入れたものです。

発達障害の特性がある子どもの保護者には受け入れられているところがあり、従来の用語を特に使わないようにする発達障害児支援施設も増えてきています。

しかし、言葉を変えることによって、本質が見えなくなって、それによって対応を間違うようなことがないように、あえて旧来の用語を使っています。発達障害の脳の機能の障害であって、これを認めて、改善に取り組むことが重要だと考えています。

発達障害は、「害」という文字がマイナスイメージを抱かせるということから、支援団体や自治体でも「障がい」を採用するところが増えてきています。

しかし、メディアでは「障害」を使い続けているところがほとんどです。ＮＨＫは「障害は、その人自身ではなく社会の側にある、障害者は社会にある障害と立ち向かっている人」ということを示しています。

障害によって車椅子を利用する人が２階に行きたくても行けないのはエレベータなどの移動手段が整えられていないからで、それらがなくても移動できるように支えてくれる人がいないからである、という考え方です。

内閣府は、その使い分けについて、人や人の状態を表す場合には「ひらがな表記」（障がい）、法令や条例などに基づく制度や公式文書、専門用語として漢字が適当な場合には「漢字表記」（障害）とすることとしています。

しかし、これはまだ国民的には浸透の前段階で、使い分けは充分ではありません。

医学的な意味での発達障害は障害であるとしても、その障害がある人が障害を感じて生きにくい状態にあるかは周囲の対応にかかっています。表記だけを「障がい」に変えても、対応が変わっていなければ、本人や家族が“障害”と感じたまま生活をしなければならない状態は続いていることになります。
〔小林正人〕

今から３０年以上前（１９９３年）の「平成の米騒動」のときのこと、記録的な冷夏と長雨による天候不順で米が不足して、海外から米が緊急輸入されました。しかし、輸入米（主にタイ米）で心配されていた残留農薬が思ったよりも少なかったという発表がありました。

米は炊飯だけでなく、他の加工によっても口に入れる機会が多いだけに、残留農薬の不安は常に付きまといます。あまりに残留農薬が少ないという発表を受けて、検査の手抜きや手加減が行われたのではないかとの疑惑が持ち上がったのですが、そのようなことがなかったのは事実です。

輸入米の検査は民間の検査機関によって５１項目（当時の項目）の農薬などの検査が行われてから輸入が許可されます。買い付けが決まった米は輸出国で船積みされる前にサンプルが空輸されて、事前に日本穀物検定協会によって検査が行われます。

そして、輸入された米は厚生労働省によって再び検査が行われるのですが、その検査を行う検疫検査センターの食品衛生監視員は、通常の検査に合わせて人員が確保されています。

検査項目は残留農薬だけでなく、カビ毒やカドミウムなどの検査も行われます。限られた人数で大量の輸入米の検査を実施するのは困難であるということから、検査用のサンプル（約２０g）を抜き出す袋の数を減らすことが行われました。

２０袋からサンプルを抜いて、これを粉状にして測定器で検査される通常の方法から、緊急措置ということで２００袋からに増やすという効率化が行われたということが、当時の実態に関するレポートに書かれています。

そのために、基準以上の農薬が残留している袋があっても、全体としては薄められることになって、検査にパスしやすくなります。その緊急措置であったはずの方法が、今でも続けられています。

そのようなことがあるから、検査結果を見せられても安心できないという人が減らないということです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「くつの日」ダイアナ（東京都中央区）が、く（９）つ（２）の語呂合わせで制定。

「くず餅の日」船橋屋（東京都江東区）が、く（９）ず（２）の語呂合わせで制定。

「那須塩原市牛乳の日」那須塩原市畜産振興会が、本州一の生乳生産地のＰＲのために牛（９）乳（２）の語呂合わせで制定。

「おおきにの日」おおきにコーヒー（大阪府大阪市）が、お（０）お（０）き（９）に（２）の語呂合わせで制定。

一般社団法人は、社員の入社（会員の入会）の条件を制限することができます。特定の資格者や職業の人のみを対象とすることができて、同業者や専門家の集まりとして運営したい場合や、会員制度を設けて活動するのに適した法人の形態です。

一般社団法人の社員は総会の議決権を持ち、法人の運営に携わる立場です。議決権は１人につき１個が原則ですが、定款で定めることで、社員ごとに異なる取り扱いをすることも可能です。

これに対して、ＮＰＯ法人は市民活動のための法人で、その運営は市民参加が前提となっています。入会の申し込みがあった場合は、正当な理由がなければ断ることができません。入会を断る場合には、代表理事が理由を説明する文書を提出することが求められます。

入会すれば総会での議決権が与えられて、運営に携わることができます。会員の評決権は平等が原則となっていて、これは誰もが対等に参加できるという市民活動の理念に基づいてのことです。

一般社団法人は２人以上の社員が設立条件となっていますが、活動途中で社員が１人になっても活動を続けることができます。

それに対してＮＰＯ法人は１０人以上の会員が必須条件であり、その名簿は活動報告とともに所轄庁によって一般公告されます。ここが大きな違いです。

ただし、公開される名簿は、氏名だけで住所は隠されています。（いわゆる黒塗り）。
〔小林正人〕

厚生労働省の『健康づくりのための睡眠ガイド２０２３』から「睡眠障害について」の「各種睡眠障害について」の閉塞性睡眠時無呼吸を紹介します。

「閉塞性睡眠時無呼吸」
睡眠時無呼吸は、睡眠中の呼吸停止を特徴とする睡眠障害です。無呼吸中に努力呼吸（呼吸困難のため胸郭を大きく動かして行う呼吸）を伴い、通常いびきが出現する閉塞性呼吸時無呼吸と、無呼吸中に努力呼吸を伴わない中枢性睡眠無呼吸に分けられます。

一般的には、睡眠時無呼吸の多くは閉塞性睡眠時無呼吸ですが、心不全や心房細動、脳卒中の患者においては、中枢性睡眠時無呼吸が高頻度で合併します。

閉塞性睡眠時無呼吸では、睡眠中に気道（空気の通り道）は何らかの理由で狭まることによって呼吸がしづらくなる、もしくは一時停止し、血液中の酸素が不足します。酸素不足になると覚醒反応が生じて呼吸は再開しますが、再び眠りにつくとまた呼吸が停止します。その結果、実睡眠時間が減少するとともに深い睡眠が減少し、日中の眠気や居眠り、睡眠休養感の低下、不眠などの症状が現れます。

閉塞性睡眠時無呼吸は、肥満が最大の発症危険因子です。このため、肥満の予防・改善を心がけることが、良質な睡眠の確保には重要です。ただし、肥満でなくても下顎が小さい、下顎が後退している、首が短いなどの身体的な特徴が原因となることもあるので、肥満ではないからといって、必ずしも閉塞性睡眠時無呼吸発症の可能性を否定することはできません。

閉塞性呼吸時無呼吸は高血圧や脳卒中、心筋梗塞、心不全などの循環器疾患や、糖尿病などの代謝性疾患の誘因にもなります。また、これらの疾患を有すると、閉塞性呼吸時無呼吸の頻度は高まり、加えて肥満であると頻度は一段と高まります。

閉塞性呼吸時無呼吸は男性の有病率が高いことが知られていますが、女性であっても閉経後に有病率が急激に増加します。これは、閉経後に加速する女性ホルモン分泌量の減少と関連していると考えられている一方で、関連性が明らかとなっていない点も多く残されています。

★本ガイドを用いる際のポイント
持続陽圧呼吸療法（ＣＰＡＰ）などの閉塞性睡眠時無呼吸の治療を行っていない場合、アルコール摂取やベンゾジアゼピン受容体作動薬に分類される睡眠薬の服用は、閉塞性睡眠時無呼吸を悪化させる可能性があるため、基本的にはこれらは使用しない方がよいでしょう。ＣＰＡＰを行っている場合でも、アルコールは睡眠に悪影響を及ぼすことがあるので、不眠や睡眠休養感の低下、日中の眠気があるときは飲酒しない方がよいでしょう。

閉塞性睡眠時無呼吸を有する人は呼吸を過大評価することがあるため、十分な時間眠っていると感じていても実際の睡眠時間が短かったり、深い睡眠時間がとれていない場合があります。また、眠気には慣れがあるため、眠気を自覚しづらい場合もあります。このため、仮に睡眠時間が十分とれていても、睡眠休養感の低下や日中の眠気が続き、日常生活に支障を来たしている場合は、医師に相談してください。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「メディカルダイエット」という用語は、medical（医学の、医療の）とdietの組み合わせということから、医療機関で指導されるダイエット法、やせる効果がある医薬品を使うことだと認識されがちです。

それはdietを、体重管理、やせるという意味だという認識があるからですが、dietには、元々そのような意味はありません。方針、戦略、戦術、作戦が本来の意味で、英語圏では国会はthe Dietと表記されます。

正しい方針や戦略を決めるのが国会で、正しい戦略などを正しく実践するのがdietです。そこから転じて、正しい食事療法がdietとなり、さらに運動療法もdietとなりました。欧米では「健康のためのダイエット」は食事管理、食事療法を指していて、少なくとも健康のために体重を減らすことではありません。

私が代表を務めるＮＰＯ法人（特定非営利活動法人）日本メディカルダイエット支援機構は、臨床栄養の研究から始まり、臨床栄養の世界（業界）ではメディカルダイエットは臨床栄養の代名詞と普通に認識されています。

日本メディカルダイエット支援機構を設立して、メディカルダイエットを広めてきたというのではなくて、メディカルダイエットを実践している（実践しようとしている）団体やグループなどを支援していく組織（support system）という設立目的に合わせて命名したという経緯があります。

臨床栄養の研究の中心テーマは、エネルギーコントロールです。それぞれの人の状態に合わせたエネルギー量が摂取できるように食事を提供すること、その指導をすることを意味しています。

これは医療機関で実施される場合は、予算項目にあることなので利益となりますが、家庭で実施する場合は収益にはならない（なりにくい）「予算にない仕事」となりがちです。

しかし、医師による栄養指導が保険点数にならないというのが日本の制度であるので、通院患者に対してアドバイスすることは重要なことです。とはいっても、個人的な指導だけでは収益にならないことで、“趣味の世界”と揶揄されることもあります。
〔小林正人〕

サプリメントの規制が緩和されると、それを活用（悪用？）して、医薬品的な効能効果を標榜して販売されることが増えるのは当然に考えられることです。

サプリメントや健康食品の表示を規制するために使用されている「無承認無許可医薬品監視指導マニュアル」は、１９８７年に発表されています。

その規制はマニュアルに基づいたものではあるものの、その解釈は実際に規制を行う都道府県によって厳しさが異なるということはありました。

１９９６年には、サプリメントの規制緩和が行われました。

それ以前は、錠剤の形で販売されるものは、医薬品との混同を避けるために円盤形ではなく、三角形、六角形などにされていました。また、カプセル状のものも医薬品では採用されていない涙型などとなっていました。

これは１９９１年に登場した特定保健用食品（トクホ）でも同じで、機能性が認められた食品であることが明らかであっても、形状だけは従来のままでした。

それが１９９６年の規制緩和によって、特定保健用食品も他のサプリメント（健康食品）も形状によって医薬品と勘違いさせようとして販売したとはみなされなくなりました。

「無承認無許可医薬品監視指導マニュアル」の“無承認無許可医薬品”という用語は、医薬品の承認も許可も受けていない食品という意味で、医薬品的な効能効果を標榜したサプリメント（健康食品）を指しています。

承認も許可も受けていないのは偽薬であって、医薬品を取り締まる法律（旧薬事法、現在は「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」）によって厳しく処分されるということが示されています。
〔小林正人〕

「防災の日」関東大震災が発生した１９２３年９月１日から制定。

「えいようかんの日」井村屋グループが、防災の日に備蓄保存期間５年の羊羹などを備蓄食品の定期点検を目的として制定。

「望菜の日」カゴメが、被災時に保存できる野菜は望菜（ぼうさい）と読むことから防災の日に合わせて制定。

「キウイの日」ゼスプリインターナショナルジャパンが、キウ（９）イ （１）の語呂合わせで制定。

「大腸がん検診の日」ブレイブサークル運営委員会が、がん征圧月間の９月の初日を制定。

「マテ茶の日」日本マテ茶協会が、アルゼンチンで収穫祭が行われる９月１日を制定。

「こいまろ茶の日」宇治田原製茶場（京都府宇治田原町）が、急（９）須で淹れるお茶で一（１）番親しまれるの語呂合わせと２００３年９月１日に、こいまろ茶が発売されたことにちなんで制定。

「ギリシャヨーグルトの日」森永乳業が、日本初の濃厚ギリシャヨーグルト・パルテノが発売された２０１１年９月１日にちなんで制定。

毎月１日：「あずきの日」（井村屋グループ）、「釜めしの日」（前田家）、「Myハミガキの日」（ライオン）、「もったいないフルーツの日」（ドール）