病院の待ち時間が長いのは普通のことで、大きな病院になるほど待たされるのは当たり前という感覚になっています。

かつては「３０分待ち、３分診療」と言われた時代もありました。これは待たされる時間が診察・診療時間の１０倍にもなっていることを揶揄した表現でした。ところが、大病院では「３時間待ち、３分診療」も極端な例ではなくなってきています。

「予約をしたのに、こんなにも待たされるのか」と文句を言った患者に対して、“全員が予約患者”と医師が答えたということは、一時期は笑い話ではあったのですが、今では笑えない話になっています。

医療ジャーナリストの肩書を使っていた時には、このようなことを書いたら病院に出入り禁止と言われかねなかったのですが（実際に何回か言われたり、１回は病院に入ることを拒否されたことも）、東京から離れた今では、“安心して”（？）書くことができそうです。

前回（日々邁進４０）は中国の取材時の超高層ビルの大病院のエレベータ事情の一端を書きましたが、診察時間の前に病院の入口に長蛇の列ができていたのも、診療科に行くためのエレベータの混雑を考えれば当たり前のことだと感じました。

診療科の階まで辿り着けば、そこから先の待ち時間は短いのに、その前のエレベータの待ち時間が長いということで、階段で高層階（一般には２０階以上）に上っていく患者を見るのも珍しくはありません。

私が取材した時には、外来診療前の時間にエレベータを利用して高層階に行くことができたのですが、取材後に下まで降りようにもエレベータが、いつ来るかわからないということで、２０階分を階段で、荷物を持ったまま降りることになりました。

それでも途中階から（全部で４０階以上の超高層ビルの半分）で、下りだったので、まだ楽だったのですが、待ち時間と移動時間のバランスを考えさせられる実体験の機会でした。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

岡山市の表町商店街を散策リサーチしていると、「ＯＭＯＴＥＣＨＯ」のロゴが目に飛び込んできます。これは「表町」（おもてちょう）を英文字表現したもので、アーケード街のあちらこちらに大小の表示があって、唯一無二の存在の主張が感じられます。

「表町」の読み方については「おもてまち」のほうが全国的には多くて、国内の１５都市で使われています。このことは連載コラム（表町学）の初回で触れたことですが、「都市の主要な通りに面している人通りが多い賑やかな町」というのが一般的な解釈なので、頑張って検索すれば、もっと見つかるかもしれません。

「おもてちょう」と読むのは少数派で、新潟県新潟市中央区の昔ながらの繁華街の古町（ふるまち）の一角は表町と呼ばれています。

また、新潟県の第二の都市の長岡市には表町という住居表示はありますが、こちらは「おもてまち」と読みます。商店街としては大手通商店街の一部で、表町と部分的に重なっています。

表町商店街をネット検索すると出てくるのは岡山市表町商店街だけで（今のところ）、商店街と住居表示が一致しているのは、この地だけです。

表町商店街は８つの商店街（上之町商店街、中之町商店街、下之町商店街、栄町商店街、紙屋町商店街、千日前商店街、西大寺町商店街、新西大寺町商店街）の連合体で、以前は上之町、中之町、下之町が住居表示でした。それが表町に住居表示が変更されたのは昭和４５年（１９７０年）のことでした。

それから５５年間、表町としての歴史を刻んできたわけですが、表八カ町全体のアーケードが完成したのは昭和３２年（１９５７年）であったので、「表町＝アーケード街」という当たり前の印象は、表町の名称（住居表示）とともに歩んできたのです。

だから、表町のアーケード街に「ＯＭＯＴＥＣＨＯ」と表示されているのも当たり前という感覚です。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

日米の医療制度の違いが糖尿病治療の基本原則から外れたことにつながっているということを前回（負の歴史４８）書いて終わりました。

糖尿病の治療の大原則は「食事療法」、「食事療法＋運動療法」、それで効果がみられないときには「食事療法＋運動療法＋医薬品」という流れです。

ところが、日本では初めから医薬品を出す医師が多く存在しています。そのことは患者にも“評判が良い医師”という困った結果にもなっています。確かに、患者にとっては食事療法も運動療法もなしに、薬を飲むだけなので、生活を変える必要がなくて楽な方法ではあります。

しかし、これまでの生活（食事の過剰、運動不足）が糖尿病の大きな要因となっているので、そこが改善されていなければ、医薬品による治療効果を改められない生活が効果を弱める、場合によっては効果を打ち消しにするようなことにもなりかねないわけです。

アメリカでは、血糖値が高い人、糖尿病の初期段階の人が診察を受けたら、まずは食事療法が指示されます。これによって糖尿病が改善されたら、医薬品を使っての治療と同様の医療費を請求することができます。

そして、指示された食事療法を実施しても効果が出なかった患者には、運動療法が指示されます。その両方を実施しても効果が出なかった患者には、食事療法と運動療法を継続したまま医薬品が処方されます。そのために医薬品の使用量を減らすことができます。

このようなことが可能なのは、アメリカの医療制度が“定額払い”方式だからです。同じ状態の患者には、医薬品を多く使っても、少なく使っても、医薬品を使わずに治療をしても同じだけの医療費が得られる制度となっているからです。

これに対して、日本の制度は“出来高払い”方式で、医薬品を多く使うほど、高額が医薬品を使うほど、医療費がプラスされていって患者の支払い金額が高くなり、医療機関が得られる収入も多くなるという仕組みになっています。

だからこそ、アメリカは食事療法が重要であるというのは医師も患者も同じ認識であり、患者も一生懸命に取り組んでくれるわけですが、日本はといえば、ここで具体的に書くこともないくらいの状態が、ずっと続けられているのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのクロムの基本的事項の「定義と分類」、「機能」、「消化、吸収、代謝」を紹介します。

〔定義と分類〕
クロム（chromium）は原子番号２４、元素記号Crのクロム族元素の１つです。

クロムは遷移元素であるため、様々な価数をとりますが、主要なものは０、+３、+６価です。

食品に含まれるのは３価クロムであるので、食事摂取基準が対象とするのは３価クロムです。

〔機能〕
耐糖能異常を起こしたラットやヒトの糖尿病の症例に薬理量の３価クロム化合物を投与すると、症状の改善が認められます。

３価クロムによる糖代謝改善の機構については様々なモデルが提示されていますが、結論は得られていません。

糖代謝改善に関わるクロムを含む画分や分子を耐糖因子（GTF）、低分子性クロム化合物（LMWCr）、クロモデュリンと呼んだこともありますが、この呼称も使われなくなっています。

一方、実験動物に低クロム飼料を投与しても糖代謝異常は全く観察されていません。

また、クロム含有量は加工食品で高く、生鮮食品でクロムを多く含むものは見当たりません。

これらのことから、３価クロムによる糖代謝の改善は薬理作用にすぎず、クロムを必須の栄養素とする根拠はないとする説が有力です。

〔消化、吸収、代謝〕
食事中の３価クロムは１％未満が受動拡散によって吸収されます。

吸収されたクロムは、血液中をトランスフェリンに結合した状態で輸送され、トランスフェリン受容体を介して細胞内に取り込まれます。

尿は３価クロムの主な排泄経路です。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのセレンの「生活習慣病等の発症予防」の続きを紹介します。

〔生活習慣病等の発症予防〕
観察研究においても、血清セレン濃度の上昇が糖尿病発症リスクの増加に関連することが認められています。

３４の観察研究のメタ・アナリシスでは、血中セレン濃度およびセレン摂取量と糖尿病発症リスクが正に相関することが示され、セレン摂取量５５μg/日に比べて、８０μg/日および１２０μg/日ではリスク比が摂取量に応じて有意に増大しています。

血漿セレノプロテインP量が約５０μg/日のセレンの摂取によって飽和することを踏まえると、セレノプロテイン類生合成に必要な量を超えるセレンの摂取は耐容上限量未満であっても糖尿病発症リスクを高める可能性があります。

生活習慣病の発症予防のための目標量（上限値）は、高セレン摂取と糖尿病以外の生活習慣病との関連に係る検討も必要とするため、今回は設定していません。

ただし、欠乏症を回避する目的以外にサプリメントを摂取して日常的なセレンの摂取量を意図的に高まることは、糖尿病発症リスクを高める可能性があるので控えるべきです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのセレンの「生活習慣病等の発症予防」の続きを紹介します。

〔生活習慣病等の発症予防〕
中国のセレン欠乏症が発生している地域の健康な住民（平均体重５８kg）に、０〜１２５μg/日のセレンをセレノメチオニンとして投与した研究では、セレン投与量が３５μg/日以上で血漿セレノプロテインPが飽和しています。

この研究での対象者の平均セレン摂取量が１４μg/日であったことから、セレン摂取量が４９μg/日以上で血漿セレノプロテインP量が飽和するといえます。

以上より、セレン摂取量が約５０μg/日未満の場合に、生活習慣病の発症リスクが高まる可能性はあるものの、定量的なデータが不十分であるため、生活習慣病の発症予防のための目標量（下限値）の設定は見送りました。

一方、皮膚がん既往者に２００μg/日のセレンサプリメントを平均４.５年間投与したアメリカの介入研究において、対象者を血清セレン濃度に基づいて３群に分けて検討すると、セレン濃度が最も高い（１２１.６μg/L以上）群において２型糖尿病発症率の有意な増加が認められています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

発達障害児の支援のメインは、児童発達支援事業所や放課後等デイサービスなどの支援施設だと一般には認識されています。また。支援施設で支援をする人というと、保育士、児童指導員、機能訓練専門職員（理学療法士、作業療法士、言語聴覚士など）が思い浮かべられます。

支援施設で働く専門家は、その専門知識の更新に加えて、子どもたちが抱える困難さを理解するための学びの機会も必要と考えられますが、それを個々で学ぶことは難しいところがあります。

そのために各事業所で実施される研修や講習は“支援する人を支援する”ことに該当しますが、これは事業所や経営者、事業責任者の考え方によって異なることから、どうしても差が生じてしまいます。

そこで重要になるのが、理解のための講習テキストやコンサルタントの存在です。どのようなテキストや資料が基礎的に必要なのか、それぞれの事情に合わせたオプションのテキスト・資料を判断して提供するのもコンサルタントの役割です。

発達障害児の支援は直接的には子ども本人に対して、“支援する人”が行うことですが、この支援する人は“支援する人を支援する”立場にもなります。それは保護者に対する支援です。

支援施設で過ごす時間に比べたら、圧倒的に長いのは家庭で過ごす時間です。そのために家庭で過ごす時間での対応が重要であり、子どもと最も長く触れ合う保護者の対応が子どもの状態の改善や能力の発揮に大きな影響を与えています。

保護者が対応するための知識や情報の提供、保護者への支援が子どもの支援の重要な要素であるにも関わらず、これまで充分なサポートがされてきたとは言いにくい実情があります。

その意識を持って臨むことは、発達の伴歩には重要なポイントとなります。
〔発達の伴歩：小林正人〕

継続のための活動費は、前回のＮＰＯ法人に限らず、安定的な活動の裏付けとなります。

中でもＮＰＯ法人は資本金も財産も設立要件では必要とされていないことから、通常の事業とは異なる公益的な収益活動として、さまざまな方法が用いられています。

その一例として、収益活動そのものの広告営業の調整役をして、公益的な活動としたことを書いていきます。

広告代理店は通常は広告費の２０％を手数料として得ています。広告代理店は営業力を活かしてクライアント（広告主）の依頼を、メディアなどを使って現実化（広告出稿）させています。

大手広告代理店は営業力では優れていても、クライアントの多様化する要望に応えるためには手が足りないということで、下請け（二次代理店）を使うのは常態化しています。そこでは手数料を差し引いて、次に回しています。

二次代理店が、さらに三次代理店に回すこともあるのですが、これを同じ系列の親会社、子会社、孫会社の流れで行うことについては批判があります。

そこで別の組織を二次代理店の位置に入れることで、公益性を保つ手法があり、その位置に入ることで継続の費用としていたことがあります。

実際に何をしていたのかは、交流を続けていて、背景を理解している方には今さら説明する必要もないことですが、クライアントとメディアの調整役で、調整こそが成否を決めて、継続につながるということで、「継続の仕組み」そのものの活動でした。
（具体的なことを知りたいという方には、直接伝えさせてもらっています）

その活動の費用は、最高で二次代理店の取り分と同額となってはいたものの、実際には半分以下でした。ここが公益的な収益活動たるところで、ここで強気で請求しないこと、場合によっては先方の申し出を拒否しないことが継続につながります。

私が岡山に移住する前に、この元々の話を持ってきてくれた方にバトンタッチしてきました。その役割は今では子会社に移って、同じ系列の「親会社→子会社→孫会社」で回していくという、本筋とは異なる「継続の仕組み」になっていることは業界関係者から聞きました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

継続の仕組みは、ボランティアだけでは成立しないこと、そして継続しないことは、これまでの歴史が証明しています。それでも社会貢献の重要性を掲げて（固執して）、社会課題の解決に取り組んでいる団体が数多くあります。

それはＮＰＯ法人で特に多く見られることで、私自身がＮＰＯ法人の立ち上げを手がけてきたのに、このようなことを書くのは相応しくないとの声があるのは承知していて、あえて触れていくことにします。

ＮＰＯ法人は１９９５年の阪神・淡路大震災をきっかけにして、市民ボランティアの活動が重要であるとの認識が広まり、市民活動団体が法人格を得やすいようにすることを目的に１９９８年に制度化されました。

ＮＰＯ法人は略称で、特定非営利活動促進法の正式名称は特定非営利活動法人といいます。

ＮＰＯは「Non Profit Organization」の略で、直訳すると「利益を得ない団体」となります。この場合の利益というのは分配をする稼ぎのことで、利益が得られたら、これを公益活動に注いでいくのが本来の形です。

制度ができたときには、都道府県内で活動するＮＰＯ法人は都道府県の所管、都道府県の本部の他に複数に事務所がある場合は内閣府の所管とされていました。

会社などとは違って資本金も財産も設立要件には入っていないという利点がある一方で、設立には内閣府や都道府県の認証が必要であり、今よりも認証の条件が格段に厳しかったこともあり、ＮＰＯ法人の設立は法人設立の専門家でも困難だと言われていました。

今では（２０１２年以降）所管は県境をまたぐ複数事務所がある場合は都道府県、単独の場合は市区町村となり、さまざまな規制も緩和されています。

資本金がない代わりに活動費は、会費を集めるか、公益的な収益活動によって得るしかなく、会員の持ち寄りでスタートさせるのが一般的です。

ＮＰＯ法人は、継続のために、最低限１０人の会員が必要で、会員から役員を選出する仕組みとなっています。

公益的な収益活動については、次回に続きます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「ＯＮとＯＦＦの融合」（On Merges with Off）は、さまざまな捉えられ方をする言葉です。これを略したのがＯＭＯで、このタイトルの前半に使っています。

継続の仕組みというと、これまでの経験や人脈、資本や財産、コンテンツや情報発信が着目されがちです。もちろん、そのような要素が全部整っているのはよいことではあっても、それだけで継続できるのかというと、答えは明らかです（もちろんＮＯ）。

考え方が違っている人が利益のために、名誉のために、といったことで集まって、それぞれの欠けている部分を補うのは野合とも言われかねないことです。

そのような集まりは、政党の離合集散を引き合いに出すこともなく、人の結びつきが定着しないことになり、被害者を生み出すことにもなります。

その被害者は、集まって一緒に活動をした人というよりも、本来なら利益を得るはずだった人たちを指していて、社会貢献活動でいえばサービスの受領者となります。受領者にしてみれば、サービス提供者の内部の事情がサービスの内容に影響したり、変化することは迷惑なことです。

継続のために一緒に活動するメンバーは、考え方が一致している人、同じ方向を見ている人であることが理想（必要）です。

あるメンバーにはＯＮであることも、他のメンバーにはＯＦＦであるというのは普通にあることです。そのＯＮとＯＦＦを上手に組みわせて目的・目標を達成させる力にしようというのが「ＯＮとＯＦＦの融合」の考え方です。

それぞれの力を共有して、上手に分配していくのはシェア（Share）という言葉で表されています。シェアには情報拡散という意味もあり、メンバーで共有しているメリットが活かされた結果として、継続する仕組みの構築につながるとの認識をしています。

中核となるメンバーは、既存の上下関係（年齢、役職、資金力、情報力など）を超越した、今の持てる力（ＯＮ）を提供し合う関係であることによって、“ＯＮとＯＮの融合”という新たなＯＭＯとなり、それが継続の重要な仕組みを作り上げることになると考えています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕