「継続は力なり」という諺（ことわざ）は、一般には小さな努力や地道な活動でも、諦めずに続けることで大きな成果につながることを意味しています。

この説明だけで終わることもあるのですが、持って生まれた才能は乏しくても「目標に向かって取り組み続けられること自体が才能である」というところまで踏み込んで説明されることもあります。

「継続の仕組み」というタイトルの一部の言葉は、後者の意味に近いところがあるものの、さらに踏み込んでいて、継続するための仕組みがあるか、仕組みを作り上げることができるかが、重要との考え方を示しています。

継続の仕組みの機能が発揮されるのは、仕組みの優劣や関わるメンバーだけではなくて、取り組むタイミング、そのタイミングの中でも仕掛けの決断をするタイミングが、結果を大きく左右することになります。

その仕掛けるタイミングは、令和７年度の最後の日（２０２６年３月３１日）までと想定しています。これは、政府の重要政策に関する情報と調査の機関である内閣情報調査室が役目を終える時期と、ちょうど重なっています。

役目を終えるというのは、国家安全保障局と並ぶ国家情報局へと格上げされるからで、格上げとなる前から従来の組織が変更となっています。これまでは警察庁の公安部門からの出向が多く、内閣情報調査室のトップの内閣情報官も公安出身です。

国家情報局となると、外務省、防衛省、警察庁からの出向となり、情報の収集・分析・提案の形が違ってきます。国民のために役立つ情報が、どのように変化してくるかは多くの人たちの関心事です。

そのように変化するのか、どのように影響してくるのかは、必要とされる方に、タイミングを見ながら伝えていきたい意向です。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

これまでの長い活動の中で、さまざまな機会を通じてキーワードを示してきましたが、その中で「ＯＮとＯＦＦの融合」は長く付き合ってきた人たちに特に刺さったようで、これまでにないアプローチがありました。

その中には、ありがたいアプローチもあれば、そうではないアプローチもありました。

前者の例は、岡山に移住して９年になり、古稀を超えて、もう関係性は薄れたか、もしくは消滅したかと思っていた方々から、以前と変わらないような申し出があったことです。

それは、移住してから言い続けてきた「東京でやってきたことと岡山の環境でできることを融合させる」を推し進めることであり、これは素直に受け入れようと考えています。

後者の例は、困ったアプローチ（関係を切りたいと思っていたのに接触してきた）ではなくて、受け入れたいような内容ではあっても、今の段階では有難迷惑と感じるようなことです。

今の年齢と環境の中で、東京で活動していたとき（移住前だけでなく、移住後も行き来していた仕事先）と同じようなことを求められても、できないことのほうが多いことはあります。

私自身だけで済むことであれば、時間がかかっても、また期待と少し違っても、なんとか成果を出すことができるかもしれません。

しかし、求められたのは多くの東京人脈が関わることで、途中で動けなくなるようなことがあったら、大きなマイナス（迷惑をかけること）にもなりかねません。

これから書いていくことは、文章が消されないように、できるだけ修正のプレッシャーがかからないように、固有名詞や私が関わってきたことについては省くことがありますが、継続のための“仕掛け”なので、詳しいことが知りたいという方には、他のルートで伝えていくことになるかと思います。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「肉の日」都道府県食肉消費者対策協議会が、に（２）く（９）の語呂合わせで制定。

「木曽路ふぐの日」木曽路が、ふ（２）ぐ（９）の語呂合わせで制定。

「木曽路肉の日」木曽路が、に（２）く（９）の語呂合わせで制定。

「輪島ふぐの日」能登半島・輪島わのしま食楽部が、ふ（２）ぐ（９）の語呂合わせで制定。

「大福の日」日本アクセス（東京都品川区）が、大福の福から、ふ（２）く（９）の語呂合わせで制定。

「とらふぐ亭の日」東京一番フーズ（東京都新宿区）が、ふ（２）く（９）の語呂合わせで制定。

「福寿の日」琉球福寿（沖縄県那覇市）が、福寿人生の発信を目的として福（２９）寿（１０）の語呂合わせで２月９日と１０日を制定。

毎月９日：「クレープの日」（モンテール）

日本メディカルダイエット支援機構のホームページの最新情報は、９７００本を超えていますが、１０年ほどをかけているので、前の情報が古くなっているのは普通に考えられることです。

情報発信を仕事としてきて、それも健康に関する情報は「古い＝間違い」にもなりかねないことは充分に承知しています。

そこで日本メディカルダイエット支援機構の３代目のホームページを２０１５年に作るときに導入したのは、いつでも自分で書き換えることができるソフト（WordPress）でした。

修正が面倒な場合には、削除をすることもありました。しかし、同じテーマの連載コラムにはナンバリングをしているので、削除をすると抜けが生じて、「何かあったのか！？」と突っ込まれることがあります。

実際にツッコミはあったのですが、ナンバリングを変えると、今度は過去に認識していた番号と違っているという指摘がされることがありました。そこで手間がかかっても、修正をするようにしてきました。

健康関連の情報のつもりで書いてきたことが、一定の組織にとって不都合となることもあって、２０２６年３月末の大変革の時期を前にして、東京の関係者から修正依頼が相次ぎました。

その数は１００本を超えていて、修正には相当の手間がかかり、首や手、目の痛みが増す中での作業に、最新情報どころかホームページそのものを削除したくなるほどでした。

WordPressは、すべての文字があるページに導入しているので、導入時期の費用は通常の３倍かかりました。また、ソフトの更新にも時間と費用が必要でした。

見た目は１０年前と変わっていない（レトロな感じの）ホームページですが、中身は大きく変わっています。そこまでして続けてきたので、修正くらいで済んでよかったという感覚で、このコラムを書いて（打ち込んで）います。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

中国で複数の抗がん治療を行う大病院を取材したときに、初めに驚かされたのは自動車で上海の軍関連の病院に向かっているはずなのに病院らしい建物が見えなくて、だんだんと近づいてくるのは高層ビルだったことです。

そして、到着したのは４０階以上の超高層ビルの裏側の大駐車場で、職員や関係者専用の駐車場だと説明されました。表側の駐車場は患者向けで、相当に広いのに開院前なのに満車状態でした。

中国の都市部では、患者が押しかけてきて、ラッシュ状態だということは聞いてはいたものの、限られた人のための病院で、ここまで多くの人が集まってくるとは想像もしていなかったことです。

超高層ビルの大病院といっても、日本の感覚からすると外来は下の階で、上の階は入院病棟というイメージですが、驚かされたのは一つの診療科の外来と入院病棟が連続した複数の階にまとまっていたことです。

そして、それぞれの専門医が診療科の階に、ほとんどいるということにも驚かされました。日本の病院は医師が一定の場所に控えていて、そこから外来の診察や治療に出向き、入院患者のところにも向かうという形です。これは医療機関の大小に関わらず当たり前のことと考えられています。

ところが、中国の大病院では同じ診療科の医師が高層ビルの中で、階段で上下の階に移動するだけで外来も入院も両方の患者を担当することができるので、非常に効率がよいのだとの説明を受けました。

このような形になったのは、超高層ビルのためにエレベータが、なかなか来ないので、医師の移動に時間がかからないようにするためとのことも聞きました。そのために、なかなか来ないエレベータを患者は利用して移動しなければならないのですが、このあたりがサービスと時間の感覚が違う国ならではと感じました。

日本で導入することは難しいことでしょうが、医療の改善のためには見習うべきところもあるということを伝えたくて、医療関係者に話をするときの話題の一部として使っているネタの一つです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

全くの見知らぬ人に対して、親しみを込めて呼びかけることは一般の感覚としては極めて珍しいことで、怪しい風体でなくても１人でウロウロしていたら警戒をされるのが普通のことです。

１人だとコソ泥かもしれない、ということはあっても、２人以上なら疑ってかかることもない（観光客かもしれない）ということは以前にはあったのでしょうが、トクリュウ（匿名・流動型犯罪グループ）が珍しくなった時代には、かえって２人以上は怪しいという感覚になっています。

そんな報道を目にするたびに、思い出すのが道で出会った人に親しみを込めて「おまんた」と呼びかける糸魚川の方々のことです。

“転勤商売”と呼ばれる父親の職業（新潟県警勤務）のために、物心がつく前から住まいを転々と変えていて、全く新たな人との出会いに馴染めない私の性格もあって、親しく呼びかけられても応えにくいという感じが常にありました。

通常であれば、地方の駐在所の勤務は住民と親しく付き合うのが仕事そのもので、“駐在さん”の子どもには少なくとも避けるような態度はないはずです。ところが、私が３歳で親元を離れて、母親の実家の寺院（新潟県出雲崎町）で暮らすようになったのは、避けるどころか敵対する住民（村民）から離すためでした。

それは“松之山事件”の現場となった駐在所で暮らさなければならなくなったからで、当時の警察最大の不祥事が１９５８年の１月２０日に起こりました。

松之山というと松之山温泉が有名ですが、松之山村の東川地域の駐在所の２２歳の巡査が村民３人を射殺するという、後に松之山事件と名付けられた事件が起こりました。

父の赴任地から最も近い駐在所であったことから、第一報を受けて父親が現場に原付で駆けつけたところ、巡査は拳銃自殺していました。
当時は独身の巡査が駐在所に勤務することがあり、松之山事件をきっかけにして、駐在所は既婚者が赴任することが全国的に決まりました。

父親は既婚者であり、最も現場に近いところに勤務していて土地勘もあったことから、父親が赴任することになりました。住民の不信感は強く、制服を見ただけで住人は家に隠れる、子どもは泣き出すという状況で、そのようなところで、まだ幼かった私を育てることは難しいということで、母親の実家に預けられることになりました。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

発達障害がある人について理解して、社会的支援を進めていくことを目指している発達障害サポーター講習は、発達障害の実態と、その特性を広く知ってもらうことが第一の目的です。

それとともに、それぞれの人ができることから支援しようという気持ちを高め、できることなら実際の支援に着手してもらうことも目的として掲げています。

これを期待して、学んだ人たちが自主的に踏み出してもらうことを待つだけでなく、何をすればよいかわからないという人には、そのきっかけとなる知識を得る場も設けています。

その知識の裏付けとなっているのは“エネルギー代謝”です。これは私たちが多くの医学系学会の専門家の協力を得て研究を進めてきたことの成果の一つで、その実績があるから、これを活かして発達障害の改善支援にも取り組んできました。

エネルギー代謝というのは、身体の細胞の中で日々繰り返されている成長のためのエネルギーを作り出す働きのことです。エネルギー源の糖質、脂質、たんぱく質を材料にして、細胞内のミトコンドリアの中で酸素を用いて生化学反応が起こっています。

ミトコンドリアはエネルギー産生の小器官ですが、すべてを集めると体重の１０％ほどにもなります。それだけ重要な器官だということです。

生命の営みを細胞・分子レベルで研究して、人の暮らしや産業などに役立てようとする学問は生命科学と呼ばれていて、医学、生理学、薬学、栄養学、運動科学、理学などが中心となっています。これらに共通しているのはエネルギー代謝で、効果的にエネルギーを作り出し、そのエネルギーを身体機能の維持・向上に使うことを目的としています。

その効果的なエネルギー代謝のために、日常の食事・運動・休養を組み合わせて実践していくことはメディカルダイエットと呼ばれていて、その研究と実践を支援するのは私が代表を務める日本メディカルダイエット支援機構の役割です。

ダイエット（diet）というのは、元々は戦略、作戦、方針などを意味する言葉で、そこから派生して健康の維持・増進のための正しい方法を正しく実践することを意味しています。

医学的な手法でやせようということではなくて、医学・科学で裏付けられた正しい方向性に基づいた実践ということで、発達障害の改善のために体内で多くのエネルギーを作り出して、それを脳と身体の機能を高めるために使ってもらう方法について紹介しています。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕

６５歳以上が高齢者とされたのは１９５６年のことで、国連が定義をしました。これを日本も採用していますが、高齢者のうち６５〜７４歳が前期高齢者、７５歳以上が後期高齢者と区分されたのは２００８年のことです。

超高齢社会と言われながらも、前期高齢者が後期高齢者よりも多い状態が続いていましたが、徐々に割合と人数の差が縮まってきている中、２０１７年に日本老年学会と日本老年医学会が、高齢者の定義の変更を提言しました。

その提言は、これまでの前期高齢者、後期高齢者とされてきた高齢者の区分を、准高齢者（６５〜７４歳）、高齢者（７５〜８９歳）、超高齢者（９０歳以上）とすることです。

提言の根拠として、歩行速度、握力、血清アルブミン濃度（血漿中のタンパク質の濃度で肝臓と腎臓の働き、栄養状態を示す）、骨の強度、残存歯数などのデータから、当時の高齢者は１０〜２０年前と比較して加齢に伴う身体的機能変化の出現が５〜１０年遅延して、若返り現象がみられることを示しています。

特に６５〜７４歳は心身の健康が保たれており、活発な社会活動が可能な人が大多数を占めていることがわかりました。つまり、准高齢者は高齢者ではなく、５５〜６４歳に相当する体力と認知力であるとのことから、超高齢社会において支えられる側から支える側になることが示されました。

そして、提言の翌年の２０１８年には、前期高齢者が後期高齢者の数が逆転しました。２０１７年には前期高齢者が１７６７万人、後期高齢者が１７４８万人だったのが、２０１８年には前期高齢者が１７０６万人、後期高齢者が１７９８万人となり、それ以降は後期高齢者が割合、人数ともに増え続ける一方となっています。

現在（２０２５年９月）では、６５歳以上の３６１９万人（全人口の２９.４％）のうち、前期高齢者は１４９５万人（１２.２％）、後期高齢者は２１２４万人（１７.２％）となっています。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのセレンの「生活習慣病等の発症予防」を紹介します。

〔生活習慣病等の発症予防〕
セレンと心血管系疾患に関するコホート研究と介入研究をまとめたメタ・アナリシスは、コホート研究において対象者全体の平均血清セレン濃度が１０６μg/L未満の場合、血清セレン濃度の高い群において心血管系疾患発症リスクが低下しますが、対象者全体の平均血清セレン濃度が１０６μg/L以上の場合のコホート研究およびセレンサプリメントを投与した介入研究（投与量の中央値２００μg/日）においては、セレンと心血管系疾患発症との間の関連を認めないとしています。

また、セレンと高血圧に関する疫学研究をまとめた論文は、セレン状態と高血圧との間に関連はないと結論しています。

他方、アメリカとイギリスでの大規模な横断研究は、血清セレン濃度と血中脂質（コレステロールおよびトリグリセリド）の関連がＵ字型であることを示しています。

以上のことは、セレン摂取が少なく、セレノプロテイン類の合成が飽和していない集団においては、セレン状態が低い場合に心血管疾患や脂質異常症の発症リスクが高まりますが、セレノプロテイン合成が飽和している場合には、セレン状態とこれらの疾患との間に関連がないことを示唆しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのセレンの過剰摂取の回避の「耐容上限量の策定方法」の続きを紹介します。

〔耐容上限量の策定方法〕
＊乳児（耐容上限量）
アメリカ・カナダの食事摂取基準では、母乳中のセレン濃度が６０μg/Lであっても、乳児にセレンによる健康障害が認められなかったという研究があることから、これに哺乳量を乗じて得られた４７μg/日を乳児の耐容上限量としています。

しかし、これらの研究の１つには、毛髪と爪のセレン中毒症状がごく少数例観察されています。

乳児の耐容上限量を算定するためのデータは不十分であると判断して、設定を見合わせました。

＊妊婦・授乳婦（耐容上限量）
十分な報告がないため、妊婦および授乳婦に特別な耐容上限量は設定しませんでした。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕