メディカルダイエットは、臨床栄養の世界では以前から使われてきた用語で、やせる、痩身とイメージされがちなダイエットを正しい意味で使うことを目的として命名され、普及に努められてきました。

ダイエット（diet）は、食事療法を意味していて、何もやせること、体脂肪を減らすことだけが目的ではありません。健康維持のために体脂肪を減らしたほうが人の場合には、摂取エネルギー量を減らす食生活がすすめられます。

これとは逆に体脂肪を増やしたほうがよい人の場合には、摂取エネルギー量を増やす食生活がすすめられます。体脂肪が標準範囲よりも少ない状態では免疫の低下、血流の低下、血液温度の低下、エネルギー発生量の低下といったデメリットが生じることになります。

ダイエットの元々の意味は方針、戦略、作戦などで、方針通りに正しいことをすることがダイエットとなります。英語では国会は「the Diet」で、方針や戦略を決めるところです。そこから転じて正しい食生活がダイエット、運動療法もダイエットとなりました。

ダイエットの前にメディカルをつけたのは、医学や医療の研究や実践の意味を持たせたかったからで、医学的に裏付けられた方法を使って、効果的に体脂肪の“増減”を無理なく、無駄なく実現することを目指してのことです。

その活動を特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）として実施するために、日本メディカルダイエット支援機構の名称で内閣府に認証の申請をしました。２００８年のことです。今では認証は全国活動では都道府県、地域活動では市区町村の所管となっていますが、私どもが申請をした時期は全国活動は内閣府が所管でした。

申請して活動内容が問題となることはなかったのですが、名称に疑義がありました。今では公序良俗の面で問題がなければ名称で引っかかることはないのですが、当時は制度が始まって間もないこともあり、名称の説明を求められました。

そのときに言われたのは、役員に医師がいないのにメディカルと名乗ってよいのかということで、それについてはメディカルの意味を滔々と述べました。次に言われたのはメディカルダイエットの名称で収益活動を行うと勘違いされないかということでした。

そう言われる理由はわかっていて、当時の私は健康食品・サプリメントの表示の法律講師をしていたこともあって、“メディカルダイエット印”の商品を販売することが効能効果を標榜することになることへの懸念でした。

この点を話し合って、公益活動の教育と情報発信だけに限っての事業で、収益活動をしないことで“手を打ってもらった”という経緯があります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「人生１００年時代」というキャッチフレーズが時の政権によって掲げられたのは２０１７年の安倍内閣でした。看板政策の「人づくり革命」を推進するために内閣府に「人生１００年時代構想推進室」が設けられ、人生１００年時代の社会づくりに向けた「３つの１００」の実現が打ち出されました。

１）「人生１００年型の年金」を実現し、豊かな老後を守ります

２）「１００人１００色の働き方改革」を進め、多様な生き方を支えます

３）「保育受入１００％」に向け、子育て支援をさらに強化します。

どこまで実現できたのかは、現状を見てみれば簡単にわかることです。

働く機会の確保は重要な課題であり、２０１９年には厚生労働省の「人生１００年時代に向けた高年齢同同社の安全と健康に関する有識者会議」の報告書が発表されました。

「エイジフレンドリーな職場の実現に向けて」とのサブタイトルが付けられ、高齢者が安全で健康に働ける職場の実現に向けて取り組むべき事項が示されました。

人生１００年時代を迎え、高齢者から若者まで、すべての人が元気に活躍できて、安心して暮らせる社会づくりが必要とされているとして、有識者会議では「経済財政運営と改革の基本的方針２０１９〜令和新時代：Society5.0への挑戦〜」で、サービス業で増加している高齢者の労働災害を防止するための取り組みを推進することを踏まえた提言をしています。

これは、高齢者の身体機能から長期的な推移や壮年者との比較からわかる特性を整理するとともに、年齢、性別、経験期間が労働災害の発生率に与える影響について分類するほか、高齢者の安全生成対策に積極的に取り組んでいる企業などの担当者や関連分野の有識者のヒアリングを実施した上で、取り組むべき事項を取りまとめたものです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省から、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」が発表されました。

以下に、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」の「睡眠と嗜好品について」の「ニコチン」を紹介します。

〔ニコチン〕
「禁煙を目指しましょう」

たばこに含まれるニコチンは覚醒作用を有しており、睡眠前の喫煙は、入眠潜時の延長（寝つきの悪化）、中途覚醒の増加、睡眠効率の低下、深睡眠の減少をもたらします。また、ニコチンの血中半減期は約２時間であるため、夕方の喫煙であっても、眠るまで、その作用は残存することがあります。

さらに、習慣的にニコチンを摂取している人は、非喫煙者と比べて、入眠困難・中途覚醒・睡眠時間の減少、深睡眠の減少が高度であり、日中の眠気も強いことが報告されています。習慣喫煙者がたばこを控えると、離脱症状による不安・抑うつ・不眠を生じます。

そのため、習慣的な喫煙により、「たばこを吸っていても、吸っていなくても睡眠が悪化する」という状態に陥る可能性があります。したがって、良い睡眠のためには、喫煙しないことが推奨されます。

近年、従来の紙巻きたばこの他にも、加熱式たばこや電子たばこが普及していますが、ニコチンを含有すれば睡眠に対して同様の影響があると考えられます。

なお、受動喫煙も同様に睡眠に影響を及ぼし、特に妊婦・こどもの睡眠への悪影響が強いことが知られています。そのため、同居者の睡眠と健康を守るためにも喫煙を控えることが重要です。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省から、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」が発表されました。

以下に、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」の「睡眠と嗜好品について」の「アルコール」を紹介します。

〔アルコール〕
「晩酌は控えめにし、寝酒はしない」

アルコール（エタノール）は一時的には寝つきを促進し、睡眠前半では深い睡眠を増加させます。しかし、睡眠後半の眠りの質は顕著に悪化し、飲酒量が増加するにつれて中途覚醒系回数が増加することが報告されています。

アルコールは、摂取後に体内で代謝され、アセトアルデヒドという物質に変換されます。アセトアルデヒドは二日酔いの原因物質です。また、強い交感神経刺激作用を持ち、睡眠を阻害する血中のカテコールアミン（興奮性物質）を増加させます。

さらに、アルコールは閉塞性睡眠時無呼吸をはじめとした様々な睡眠障害を増悪させます。近年、一晩におけるレム睡眠出現量が少ないと将来の死亡リスクが高まるという報告があり、多量（０.７５g/kg以上）のアルコール摂取はレム睡眠を著明に減少させることから、長期的な健康リスクとなりうるとの指摘もあるため、飲酒量には注意しましょう。

アルコールの代謝能には個人差があり、特にアルデヒド分解酵素（アルデヒド脱水素酵素：ＡＬＤＨ）の活性の高さに影響を受けます。ＡＬＤＨの活性が低い人は飲酒後に顔が赤くなりやすい等の特徴があり、日本人を含むアジア人は西欧人やアフリカ系の人より活性が低い人が多いことが知られています。ＡＬＤＨの活性が低い人は、アルコール摂取量が少量でも影響を強く受けやすいので、より一層注意が必要です。

アルコールは連用することで依存や耐性を形成し、離脱作用によってアルコールを飲まないとよく眠れない状態に至る可能性があります。そのため、良い睡眠のためには、寝つきを改善させるために飲酒をする、いわゆる「寝酒」も含めて、大量のアルコール摂取（深酒）や、毎日の飲酒は推奨されません。

習慣的な寝酒は睡眠の質の悪化とも関連しており、寝酒の原因となる不眠症状がある場合には、医師に相談することが推奨されます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省から、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」が発表されました。

以下に、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」の「睡眠と嗜好品について」の「カフェイン」（４回）を紹介します。

〔カフェイン〕
「こどもや高齢者、妊婦はさらにカフェインを減量しましょう」

こどもでは１日当たりに１〜３mg/kg以上のカフェイン摂取で、睡眠に悪影響を生じることが報告されています（体重３０kgの児童であれば、３０〜９０mg）、成人よりも少ないカフェイン摂取量で影響を受けるため、注意が必要です。

こどもは、カフェインをお茶やコーヒーの他にコーラタイプの飲料などからも摂取していることが示されており、これらの飲料に含まれるカフェイン量に注意が必要です。

中でも、エナジードリンクのカフェイン含有率は製品により差があり、コーヒーの５倍近いカフェインを含有する製品が存在するため、摂取量を最小限とするだけでなく、摂取は朝に限るなど、注意する必要があります。

高齢者は、加齢に伴いカフェイン代謝能が低下するため、こどもと同様にカフェイン摂取量が少量であっても睡眠に影響を及ぼす可能性があります。

また、妊婦のカフェイン摂取が胎児に影響するという明らかな研究成果は得られていませんが、胎児の成長を阻害するなどの潜在的なリスクから、可能な限りカフェインの摂取を控えることが、複数の国や学会などから勧奨されています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省から、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」が発表されました。

以下に、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」の「睡眠と嗜好品について」の「カフェイン」（３回）を紹介します。

〔カフェイン〕
「夕方以降はカフェインを控えめに」

カフェインが睡眠に及ぼす影響には、摂取量とともに、摂取時刻（タイミング）も関わります。前述のカフェインの血中半減期からは、１９時に１００mgのカフェインを摂取すると、２４時間になっても５０mg分のカフェインが体内に残存するため、睡眠に悪影響を与える可能性が生じます。

１８〜６５歳までの成人を対象とした系統的レビューでは、カフェイン摂取量が１０７mgを超過すると、摂取時刻が就寝時刻の約９時間前であっても、夜間の睡眠に影響し、カフェイン摂取量が２１７.５mgを超過すると、約１３時間前の摂取であっても夜間の睡眠に影響することが示されています。

そのため、良質な睡眠の確保の観点からは、カフェインの摂取総量を減らすとともに、夕方以降はカフェイン含有食品・飲料の摂取は控えることが推奨されます。

なお、茶類のカフェインは茶葉（チャノキ）に含まれるため、茶葉を使用していない麦茶、そば茶、黒豆茶、とうもろこし茶、その他カフェインを含まないハーブティーなどに置き換えるのも良いでしょう。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省から、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」が発表されました。

以下に、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」の「睡眠と嗜好品について」の「カフェイン」（２回）を紹介します。

〔カフェイン〕
カフェインの代謝には個人差があり、日本人の血中半減期（血液中のカフェイン濃度が半分になるのに要する時間）も３〜７時間とばらつきがあります。

半減期が５時間であった場合、たとえば朝９時に４００mgのカフェインを一度摂取すると、１４時に２００mg相当、１９時に１００mg相当のカフェインが体内に残存することとなります。

夕方以降に１００mg以上のカフェインを摂取することで入眠困難や徐波睡眠（熟睡）の減少、中途覚醒の増加が生じるため、４００mgを超えるカフェインを摂取することは、１日のどの時点であっても（仮に朝の摂取であったとしても）、睡眠に悪影響を与える可能性があります。

なお、カフェイン４００mgの目安は、ドリップコーヒーで珈琲カップ４杯分（７００cc）、市販のペットボトルコーヒーで１.５本分（７５０cc）に含まれる量です。

アメリカ食品医薬品局（ＦＤＡ）、欧州食品安全機関（ＥＦＳＡ）、カナダ政府などは、成人の１日当たりのカフェイン上限摂取量として４００mgを推奨しています。

眠気覚ましにもカフェインを摂取している人も少なからずいると思いますが、慢性的な摂取では効果が減弱し、依存も生じます。日中の眠気は慢性的な睡眠不足や、睡眠障害などに起因する場合もあります。

睡眠時間の適正化を図るとともに、睡眠環境や生活習慣の見直しを行い、それでも日中の眠気が改善しない場合は医師に相談しましょう。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省から、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」が発表されました。

以下に、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」の「睡眠と嗜好品について」の「睡眠に影響を及ぼす嗜好品」と「カフェイン」（前半）を紹介します。

〔睡眠に影響を及ぼす嗜好品〕
日常生活の中で習慣的に摂取する嗜好品の中には、睡眠に影響を与えるものがあります。心身のリラクゼーションは、良い睡眠をとるために重要な要素ですが、嗜好品は使用量や使用時刻（タイミング）などを誤ると、睡眠を悪化させ、健康に有害な場合があります。

睡眠に影響を及ぼす代表的な嗜好品であるカフェイン、アルコール、ニコチンの摂取が睡眠に及ぼす影響について説明し、対策を紹介します。

〔カフェイン〕
「１日のカフェインの摂取量合計は４００mgを超えないようにしましょう」

カフェインは覚醒作用を有するため、寝つきの悪化や中途覚醒の増加、眠りの質を低下させる可能性があります。脳波を用いて睡眠を客観的に評価した研究によると、１日摂取するカフェインの量が増えれば増えるほど（用量依存的に）深い睡眠が減少し、中途覚醒が増え、睡眠効率が低下し、総睡眠時間が短縮することが報告されています。

さらに、カフェインはむずむず脚症候群や睡眠時歯ぎしりなどの睡眠障害を発生・悪化させるリスクを有しているとの報告があります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省から、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」が発表されました。

以下に、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」の「運動、食事等の生活習慣と睡眠について」の「よくある質問と回答」の続きを紹介します。

〔よくある質問と回答〕
Ｑ　仕事・アルバイトのために夕食の時刻が遅くなってしまいますが、対策はありますか？

Ａ　遅く夕食は眠りを妨げるだけでなく、朝食欠食にもつながり、睡眠・覚醒リズムを乱す悪循環を招きます。夕食を２回に分けて食べる分食（おにぎりなどの主食を夕方に摂り、帰宅後の遅い時間におかずなどの副食を軽く摂る）は、体内時計が乱れにくく、夜間の睡眠への影響も比較的小さいといわれています。

Ｑ　睡眠改善のためにおすすめの食事はありますか？

Ａ　海外の研究では、食事パターンと睡眠の質に関するいくつかの報告が存在し、その代表的なものに地中海食パターン（魚、野菜、果物、ナッツ・豆類といった食品を中心とした構成）がありますが、現時点で睡眠の質改善に寄与する個別の食品等は特定されていません。そのため、必要な栄養素を摂取できるよう、主食・主菜・副菜を中心に様々な食品を取り入れ、バランスの良い食事パターンを構築することをお勧めします。

Ｑ　毎日のように運動しており、まずまず睡眠で休養がとれていると感じていますが、良いう睡眠を得るために運動について気をつけることはありますか？

Ａ　日中の適度な身体活動は長期的な健康維持だけでなく、良い睡眠を得ることにも役立ちます。昼間の身体活動量が増えると、夜の眠りは深く、長くなる傾向があります。ただし、整形外科的な障害や転倒、持病の悪化などのリスクがある場合には注意が必要です。運動は一人でもできますが、地域の集まりなどに参加して仲間と一緒に行う運動も、良い睡眠につながります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「皮膚の日」日本臨床皮膚科医会が皮膚科の専門医療の理解を深めることを目的に、いい（１１）皮膚（１２）の語呂合わせで制定。

「いいにらの日」高知県農業協同組合が、にらの出荷量が増える１１月、いい（１）に（２）らの語呂合わせで制定。

「コラーゲンペプチドの日」日本ゼラチン・コラーゲン工業組合が第１回コラーゲンペプチドシンポジウムが開かれた２００９年１１月１２日にちなんで制定。

毎月１２日：「パンの日」（パン食普及協議会）、「育児の日」（神戸新聞社）