昭和で数えると１００年となる２０２５年は、さまざまな区切りの年です。その一つがＮＴＴの固定電話がデジタル回線のＩＰ電話に転換されることです。今のところ１月からの転換と発表されていますが、まだスタートの日は明らかにはされていません。

従来のアナログ固定電話は音声信号が銅線を伝って電話局を中継して端末（固定電話）まで届けられています。電話局を結ぶネットワークも電話線を引く電柱までは光ファイバーとなっています。そこから固定電話までが従来のものは銅線が使われていて、光回線の契約をすると固定電話まで光ファイバーの高速・安定の通信が可能となります。

これが２０２５年１月からは、すべて固定電話がＩＰ電話となり、音声はデジタル化されてインターネット回線を通じて相手方に届きます。そして、デジタル信号がアナログ音声に変換されて、これまでと同じように話ができるようになるということです。

ＩＰ電話の利点は通信できる情報量が増えて、さまざまな通信サービスの質が向上するということに加えて、距離に関係なく料金が同じになるという通話料金の全国一律化が実現されることです。

利点がある一方で、難点もあることが懸念されています。それは通常ではない状況になったときに、電話が使えなくなるということです。地震などの災害があって停電になったときには、デジタルの携帯回線は使えなくなっても、アナログの固定回線は使えたというのは、これまでも伝えられてきたことです。

これもあって固定電話は安心して使うことができるということは神話のごとく伝えられてきました。もちろん、基地局は電気が通じているのが最低条件で、基地局が停電で働いていなければ不可能なことです。

その神話も、デジタル回線のＩＰ電話に転換されたときには、通じなくなる可能性があります。震災時の停電だけでなく、デジタル回線の携帯電話はシステム障害によって使えなくなったのは、これまでにも何回もありました。

システム障害の原因が解明されないまま、これまでと同じように使うことができると、システム障害が直ったと認識されることがあるものの、原因究明がされて、完全に修復されていなければ、また発生する可能性があります。

その危険性があるデジタル回線移行の２０２５年１月と、「昭和１００年問題」の時期が偶然にも重なっているので、もしも想定しないシステム障害が起こったときの対策は、各方面で進められているのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

新たな活躍の場としての第４の居場所を作っていく活動は、一気に進んでいるように見えることもあれば、同じことを繰り返しているだけに見えることもあります。同じことを繰り返しているように見えると、発展性がないように思われることもあります。

マラソンは走る距離が決まっているだけで、コースは大会によって変化があるのは当然のことですが、競技場のトラックをグルグルと回って４２.１９５kmを走るイベントを開催しても、これはマラソンとは呼ばないはずです。

社会的な活動の場合には、同じことの繰り返しであっても、長く続けることが重要とされることであれば、これは立派な成果となります。
ところが、徐々にであっても向上していくことが目的であって、これが周囲のモデルとなる活動であって場合には、“同じことの繰り返し”は序盤の２〜３回くらいは許されます。これが長く続くようであると批判の対象とされることもあります。

しかし、その“同じことの繰り返し”のように見えることも、視点を変えると決して同じではないことがわかるということがあります。二次元的な視線では同じであっても、三次元的な視線では高まっている、成長を遂げていることが見えてきます。

二次元的な視線というのは、真上から見た場合のことで、これだとグルグルと回っているように見えます。ところが、横からも見る三次元的な視線では、徐々に上昇していることがわかります。

目的が正しければ、同じ行動を繰り返しているように見えても、螺旋状の成長をしていて、これはスパイラルアップ（spiral-up）と呼ばれます。

専門性が異なる複数の専門家の活動、複数の団体の活動では、“同じところをグルグル”という状態であっても、相互の情報交換とインプットによって、実は参加者全員がスパイラルアップしていくことができます。

スパイラルアップは、好循環と訳されることが多く、改善が効果を及ぼしあって継続的な改良・向上に結びつくことを意味しています。

個別のスパイラルアップが組み合わさって、組織としてのスパイラルアップが達成されていくことによって、考えに協賛する人たちの参加が増え、違う出会い、違う行動が起こっていくことになります。

それが第４の居場所に求められていることです。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

「換気の日」日本電機工業会が、いい（１１）く（９）うきの語呂合わせで制定。

「いい靴の日」いい靴の日プロジェクトが、いい（１１）く（９）つの語呂合わせで制定。

「ＩＴ断食の日」ドリーム・アーツ(東京都渋谷区 )が、いい（１１）空（９）気の語呂合わせで制定。

「タピオカの日」安曇野食品工業（長野県松本市）がタピオカミルクティーを２００２年１１月に日本で初めてチルドカップ容器で製造販売したことと、この商品がＱ−ＰＯＮと呼ばれたことからＱ（９）と組み合わせて制定。

「歯ぐきの日」佐藤製薬が、いい（１１）歯（８）ぐき（９）の語呂合わせで１１月８日と９日を制定。

毎月９日：「クレープの日」（モンテール）

２００２年に健康食品・サプリメント業界には大きな転換点となる出来事がありました。それは厚生労働省が「保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的な考え方について」の通知を出したことです。

これは、食品成分の機能と活用法について理解し、正しく情報を提供できるアドバイザリースタッフの意義と、習得すべき知識と養成方法について提案し、消費者に適切な情報を提供することを目指した制度です。

その検討委員として、アドバイザリースタッフ制度の構築に参加しました。

複数の団体が通知に従った養成制度を始めましたが、国立健康・栄養研究所のＮＲ（Nutrition Representative：栄養情報担当者）の関連法規講習を担当しました。

また、私が主任研究員を務めていた病院栄養管理ＨＤＳ研究所の所長が日本臨床栄養協会の副会長であった関係から、同協会のサプリメントアドバイザー認定制度の構築にも参画しました。

両資格は合併され、現在はＮＲ・サプリメントアドバイザーの資格認定講習となり、日本臨床栄養協会が運営しています。

このほかに多くの団体が独自のアドバイザリースタッフの資格認定を実施していますが、ＮＲ・サプリメントアドバイザーと並ぶ内容として人気があるのは日本健康・栄養食品協会の食品保健指導士（健康食品販売事業者系）、日本食品安全協会の健康食品管理士（薬学系）です。

各団体のアドバイザリースタッフを合わせると２万人以上はいる状態ですが、２０年以上が経過して、実際にアドバイザリースタッフの社会的役割である肝心なことが達成できたのかというと、残念ながら未達成です。

その社会的役割というのは、適切な情報を提供された消費者が自らサプリメントを選んで、効果的に使う方法を身につけられるようにするということです。

このことを達成するには、アドバイスを受けるだけでなく、自分で選んで正しく使えるようにするために知識が必要です。

それを目指して、必要と言ってくれる方に正しく伝えるための講習テキスト「サプリメントスペシャリスト」を用いて話をさせてもらっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

人間の体質は、歴史的な環境と、その環境の中で得られる食品が大きな影響を与えてきました。同じ民族であっても、数百年、数千年と別のところで暮らしていることによって、その環境に合わせるように体質は変化してきました。

東アジアの国民は、世界的に見れば同じような体型、顔立ちと分類することができます。しかし、暮らすところの条件（山なのか平地なのか、海が近いか、気温の差と年間を通じての変化など）によって、徐々に変わってくるのは当然のことです。

日本は島国で、森があり、海に面している地域が多く、比較的温暖で、食べ物の種類も豊富であることから、世界と比較すると身体には楽な環境であり、その中で暮らしてきた日本人は多くのエネルギーを消費することなく生き抜くことができたと評価されています。

生命維持をするために重要な穀類が豊富であり、“瑞穂の国”“米国”と呼ばれてきました。“米国”といっても「アメリカ」のことではなくて、「こめぐに」です。アメリカを亜米利加と表記した時代があり、それを短縮したというのは余計な情報です。

北方で文明が発展したヨーロッパでは穀類が多く採れないことから、主なエネルギー源を肉類に頼ったことで、脂肪をエネルギー源として効率よく使うことができる体質になりました。アジアでも北方のモンゴル、中国でも同じように、脂肪によってエネルギー代謝がよい体質となってきました。

脂肪を効率よくエネルギー化するためには、エネルギー産生のための重要な役割をする全身の細胞の中にあるミトコンドリアに脂肪酸（脂肪の最小単位）を取り込むために必要な代謝促進成分が多く作られるようになりました。

この代謝促進成分はＬ–カルニチンといって、必須アミノ酸のリシンとメチオニンを材料に体内で合成されています。肉食が多く、脂肪を多く摂取する民族は、その合成量が多く、脂肪を多く摂取しても、それが効率よくエネルギー化されることから、それに合わせた体質となっていきました。

それに対して日本人は、脂肪の摂取量が少なかったことからＬ–カルニチンの合成量も体内の蓄積量も少なく、一定の摂取量を超えると、脂肪は有効に使われるよりも体内（脂肪細胞）に蓄積されていくことになります。

日本人は年齢を重ねていくと、同じ食事量、同じ運動量でも徐々に太っていくようになるのは、Ｌ–カルニチンが不足していることと関係しています。また、Ｌ–カルニチンの合成量は２０歳代前半がピークで、それ以降は徐々に減少していきます。

日本人は、終戦後には今の先進国では最下位で平均寿命であったところから、一気に世界一の長寿国となりました。Ｌ–カルニチンが加齢によって減少していくということは、ますます不足した状態になるということです。

そのことが、どのようなことを招くのかということは次回（シン・日本人の体質１２）、説明していきます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

３年に渡るコロナ禍の行動制限は、国民全体の健康度を低下させることになり、その回復には、まだまだ相当の期間が必要となります。一般にはマイナスをゼロに戻して、そこからプラスに転換させていくためには、マイナス期間の２倍以上の期間がかかるとされています。

いわゆるＶ字回復は、そう簡単なことではなくて、表面上は回復したように見えても、身体の中では３年の間に大きなマイナス面が蓄積されています。この蓄積を解消して、短期間のうちにＶ字回復させようとしたら、これまで２倍、３倍、場合によっては、それ以上の工夫と努力が必要となります。

コロナ禍の３年間は、外出が制限され、日常的な健康づくりの基本となる歩くことまで時間も距離も減らさなければならないという、これまでにない行動制限が行われました。健康は身体的なことだけでなく、精神的な面も大きく影響していて、多くの人との交流は外出の機会を増やし、精神面での健康度も高める役割をしています。

その２つの健康の基本が制限された期間であり、病院はウイルスを持ち込ませない体制に力を注いだこともあって、通院数が大きく減りました。通常であれば通院患者の減少は医療機関の収益にダメージを与えることですが、ワクチン接種という収益が発生したために疾患がある人の検査や治療が減っても大きな影響がないということがありました。

健康診断は、年に１回の法定健診は減ることはなかったものの、人間ドックや特定の疾患をターゲットにした検診も減り、早期に発見される疾患が減りました。病気が少なかったということではあっても、それは短期間の表面上のことで、長期的には発見が遅れることによって重症化することが懸念される状態となりました。

健康づくりに関わるイベントの参加数が大きく減り、フィットネスクラブや体操教室、ヨガ、ダンスなどで身体を動かす機会も減っていきました。また、外出が減ることによって、外食や食品の購入が減り、栄養摂取量も全体的に低下して、健康の維持・増進に大きく影響する運動と食事が減りました。

運動というとスポーツ感覚のものを指すことが多いものの、健康面では生活活動と呼ばれる日常的に身体を使うことも含まれていて、身体強度と時間ではスポーツと変わらないほどの効果があるものもあります。これは買い物や掃除、片付け、子どもとの遊びなどを指しています。

さらに、身体を動かしていたとしてもマスク着用のために、新鮮な酸素を多く吸えない、口から吐いた二酸化炭素を再び吸い込むために、酸素を使ったエネルギー代謝や脳への酸素供給が減るといったこともあり、身体に徐々に影響が与えられることになりました。

このようなことが続く中で、国民的に大きく低下した健康度を高める活動は、今こそ本気で企業や団体、地域などで取り組まなければ、Ｖ字回復どころか、そのまま下がり続けることにもなりかねません。

その危機意識を持って、２０２５年４月から義務化される６５歳定年の次回に立ち向かう必要がある、というのがセカンドステージの考えであり、その支援は社会的責任と強く意識しています。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

「いい歯はならびの日」日本矯正歯科学会が、いい（１１）歯（８）の語呂合わせで制定。

「いいお肌の日」ユニリーバ・ジャパンが、いい（１１）肌（８）の語呂合わせで制定。

「歯ぐきの日」佐藤製薬が、いい（１１）歯（８）ぐき（９）の語呂合わせで１１月８日と９日を制定。

「いい菌バランスの日」オハヨー乳業（岡山県岡山市）が、い（１）い（１）バ（８）ランスの語呂合わせで制定。

「堅あげポテトの日」カルビーが堅あげポテトが発売された１９９３年１１月８日にちなんで制定。

「徳島県れんこんの日」徳島県蓮根消費拡大協議会（ＪＡ全農とくしま）が、いい（１１）は（８）すの語呂合わせで制定。

毎月８日：「お米の日」、「歯ブラシ交換デー」（ライオン）、「ホールケーキの日」（一柳）、「生パスタの日」（全国製麺協同組合連合会）、「にわとりの日」（トリゼンフーズ）、「スッキリ美腸の日」（日本美腸協会）

代謝促進成分のコエンザイムＱ１０、Ｌ‐カルニチン、α‐リポ酸は、エネルギー代謝を高める重要な成分であるのは間違いがないことですが、これを補っていればエネルギー代謝が高まると決めつけることはできません。

エネルギー代謝は、エネルギー源の糖質がブドウ糖に、脂質が脂肪酸に、たんぱく質がアミノ酸に分解されて、この３種類が高エネルギー物質のアセチルＣoＡに変化して、ミトコンドリアの中でエネルギー産生器官のＴＣＡ回路に入って、エネルギー物質のＡＴＰ（アデノシン三リン酸）を作り出します。

アセチルＣoＡに変化するときには、水溶性ビタミンが必要になります。それもビタミンＣ以外の、すべての水溶性ビタミン（ビタミンＢ群）が必要で、このうちの一つでも不足すると、アセチルＣoＡへの変化が大きく低下します。

そのため、代謝促進成分と同じくらいにビタミンＢ群が必要というわけですが、このことを伝える活動をしているときに、代謝促進成分のサプリメントを販売している会社の代表から邪魔が入ったことがありました。

正しいことを伝えることが大切ということを常日頃、言っている研究者でもあったので、ちゃんと話をすればわかってもらえると期待はしていたのですが、販売のほうが重要ということで私の考えや研究成果は邪魔なものとされました。

それが岡山に移住してからも続けるつもりであった特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）日本メディカルダイエット支援機構の研究活動が数年にわたって止まってしまうことになりました。

苦しい時期はあったものの、ビタミンＢ群の重要性を伝え、エネルギー代謝を高めることが、いかに重要かということを今も続けることができるのは、「正しい情報を正しく伝える」という法人設立時から守ってきたモットーがあったからです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」は、策定検討会報告書として２０２４年１０月に発表されました。この報告書は、総論と各論で構成されています。総ページは４８３ページにも及んでいます。

総論では、食事摂取基準で設定された指標、その活用に関する基本的な事項が整理されています。各論では「エネルギー・栄養素」、「対象特性」、「生活習慣病及び生活機能の維持・向上に係る疾患等とエネルギー・栄養素との関連」の節で構成されています。

「エネルギー・栄養素」の節には、エネルギーと各栄養素の各指標の値を定めるに当たっての定義と策定方法について示し、最新の知見や今後の改訂に向けた課題も整理されています。

「対象特性」の節には、妊婦・授乳婦、乳児・小児、高齢者の対象者別に、食事摂取基準の活用に当たって特に留意すべき点について記述されています。

「生活習慣病及び生活機能の維持・向上に係る疾患等とエネルギー・栄養素との関連」の節では、習慣的な栄養素などの摂取量が深く関連しており、かつ現在の日本人にとって発症予防と重症化予防が特に重要であると考えられる生活習慣病（高血圧、脂質異常症、糖尿病、慢性腎臓病）、生活機能の維持・向上に係る疾患等（骨粗鬆症）について、エネルギー・栄養素摂取との関連について整理されています。

今回の改定では、疾患等の考え方が整理され、それに合致する疾患等として骨粗鬆症が追加されました。

食事摂取基準の活用に当たっては、エネルギーと各栄養素の摂取量について設定された値だけでなく、「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」策定検討会報告書で整理する策定の基本的事項や策定の考え方、留意事項などを十分に理解することが重要であるとしています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中の「身体活動・運動を安全に行うためのポイント」の「新たに運動を開始するときの確認事項」の後半の続きを紹介します。

〔新たに運動を開始するときの確認事項〕
２）症状（ＳＴＥＰ２）
安静時又は活動中における兆候と症状にリストアップした事項の有無を確認しましょう。
・虚血によると思われる胸部、頸部、頭又は他の部位の疼痛・不快感
・めまいや失神
・起座呼吸や発作性夜間呼吸困難
・くるぶしの浮腫
・動機や頬脈
・間欠性跛行
・心雑音
・通常活動時の異常な疲労感や息切れ

３）リスク状況による分（ＳＴＥＰ３）
高齢化が進展していることから、高血圧・糖尿病・脂質異常症あるいはメタボリックシンドロームといった内科系の生活習慣病による心血管系疾患のリスクだけでなく、身体活動不足などによるロコモティブシンドローム（ロコモ）、ひいては骨粗鬆症や脆弱性骨折、変形性関節症。脊柱管狭窄症、さらには転倒や寝たきりのリスクにつながる整形外科系疾患についての配慮も必要です。ロコモ度をチェックし、リスク状況を把握することも有用です。

利用者の健康状態と許容運動強度から見た運動環境のイメージがあります。利用者の健康状態のレベルにより、危機管理レベル（自己管理レベル：自由の運動可能、要保健指導レベル：身体状態等を要確認、要医学的管理レベル：監視下で運動を実施）は異なり、運動処方や監視型運動の必要性も異なってきます。

実際には、各施設が明確に役割を分担しているのではなく、互いに重複して存在しているのが現実です。運動強度が極めて低いものであれば、運動を行う場の選択肢は多くなります。

身体活動不足の人については、低強度・短時間でも良いので、今より活動量のアップを図ることが重要です。集団全体への身体活動促進を考える際には、広く皆がアクセスしやすい場をつくり（例えば、住まいに身近な場所での自主的な体操グループの立ち上げなど）、日常生活レベルの強度の運動を気軽にできるようにしていくことも重要といえます。

一方で、より個人に応じた運動を行うときには、現在の健康状態（兆候や疾病の状況）を評価し、必要に応じて医療機関への相談・確認（メディカルクリアランス）のうえ、運動処方に基づき、監視下での運動実施などを考慮する必要があります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕