食事を通じた栄養の支援というと、食事を提供することがイメージされることから「こども食堂」を運営しているのか、そこに食材などを提供しているのかと聞かれることがあります。それは専門の方にお任せすることにして、私たちが実施しているのは食事を提供して「支援している人を支援する」という内容です。

食事を提供する方や協力する方に栄養面の話をするところから始めてきましたが、「栄養云々よりも食べてもらうことが大切」という反応が多くて、実際に話を聞いてくれた方は驚くほど少ない状態でした。

「栄養まで考えられるのは食事の提供が充分にできてから」と言われたこともあって、その機会を待っているのですが、数年経っても声がかけられないということもありました。実際に声をかけてくれたのは一人だけでした。

ところが、子どものために食事を提供し続けてほしいので、ご自身が健康でいてほしい、そのための話をさせてほしいという言い方をしたら、かなりの希望が寄せられました。

ただ、それには私どものほうが充分に応えられてはいません。というのは、聞きたいという要望が、栄養の基本と実践で役に立つ内容という身近なことではなくて、栄養学講習そのものを望まれることが多いからです。

私たちは、法人名からもわかるように、メディカルダイエットに関わる講習と情報発信をしていて、一般対象の講習（メディカルダイエットデザイナー）でも講習テキストはＡ４サイズで１２０ページにもなります。資格認定講習では３万円をいただいています。

これでも簡単にまとめたほうなので、講習時間は６時間、さらに通信講習（自習＋試験）が４時間相当としていますが、これを短くして、内容が間違われることなく伝えるのは大変な労力が必要になります。

栄養講習を望む人は多いのですが、ピッタリとした内容で、教わる方も教える方も満足がいくようにするのは、なかなか難しいことです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「つぼ漬の日」九州新進（鹿児島県姶良市）が、干し大根を醤油に漬け込んだ鹿児島の特産物のつぼ漬の普及のために、つ（２）ぼ漬（２）けの語呂合わせで制定。

「くちびるの日」わかさ生活が、唇のケアの啓発として笑顔でニッ（２）ニッ（２）の語呂合わせで制定。

「麩の日」協同組合全国製麩工業会が、「ひ、ふ、み」のふ（２）と麩（２）の語呂合わせで制定。

「おじいさんの日」伊藤忠食品が、じ（２）いじ（２）の語呂合わせで、おじいさんに感謝する日として制定。

「オーツ麦の日」ダノンジャパンが、オーツ麦のオーツを０２と呼んで０２０２から制定。

「ホットプレートごはんの日」BRUNOが、ホットプレートを囲んで調理したてのアツアツごはん（料理）をフーフーしながら楽しんでほしいとの思いから、フー（２）フー（２）の語呂合わせで制定。

「２連ヨーグルトの日」森永乳業が、２と２が重なる２連であることから制定。

全会一致というのは“美しい決定法”であって、「全会一致で決まりました」と言われると、反対意見がなくて、スムーズに進んだのかと見られがちです。しかし、そうではないのは大人の常識で、各部門において「全会一致」が禍根を残すことにもなっています。

禍根は必ず生じるということではなくて、小さなところではＮＰＯ法人などの団体の理事会や総会の議事録を見ると、「反対意見があったものの多数決で決定した」とは書かれていなくて、誰も反対することもなく、対立意見も出なかったと書くのが、当たり前のこととなっています。

公式文書の雛形（モデル文）でも、「全会一致」「全員意義なく」と示されています。

ＮＰＯ法人の理事会や総会では、会議が成立するための要件（定款や法律に書かれていること）を満たす人数が参加していれば、会議は成立します。

反対意見や活動法人に反発がある人は参加しなくても会議は成立するので、参加した人は賛成意見だけというのがよくあることです。

私が役員を務めていた法人で起こったことでは、監事として不正を発見して代表者に指摘したものの改善されず、活動が止まることは多くの人（法人の支援を受けている人）に悪影響を受けることから参加せずに辞任したことがありました。

私が立ち上げを支援した法人で、他の役員も知っている人だけだったので、どのような理事会、総会になったかの結果を聞くことができました。

参加しなかった私が委任状を出したことになっていて会議は成立、全員意義なく議題は承認ということになって、その議事録の写しを見せてもらいました。

大きなところでは、政党などの決定事項で「全会一致で決定」と発表されますが、それまで侃侃諤諤（かんかんがくがく）で結論が出なかったので、時間切れで採決をしたら全会一致という結果になります。

反対する人は採決の前に退席をするのが“お決まり”（お約束）で、残った人だけの中では全会一致となっています。

私の場合も、参加して言いたいことだけを言って、退席すればよかったのではないかと言われることもあるのですが、それでは禍根も遺恨も残しかねないでの、見過ごすしかないかと感じているところがあります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

地域や商店街の魅力の再構築は、リニューアルではなく、リブランディングではないかという前回の話に続いて、刮目すべき再構築への取り組みをしている商店街に移っていきます。

わざわざリブランディングを先に振ったのは、その先のリブランドに取り組んでいる人たちを見たからです。

リブランディング（rebranding）は名詞で、どちらかといったら新たなことに挑戦した結果に近い感覚があります。

「-ing」は、現在進行形が基本で（〜している）、そのように解釈されることが多くなっています。しかし、文脈によって名詞、形容詞、副詞として使われるように、複数の意味と役割を持っています。

再構築は、“これでよい”ということはない、ずっと進行し続けていくことであり、ここで使うべきはリブランディング（rebranding）ではなくて、動詞のリブランド（rebrand）だと考えています。

リブランドは、他を真似ることではなく、オリジナルが重要ですが、ただオリジナルであればよいということではなくて、独創的な発想（original mind）が必要です。

それがあればこそ、ニーズの把握は、時代・条件・状況によって変えていくことができます。その結果を内部に浸透させて、さらに外部に向けて発信していくことができるのは、そのニーズの把握があって初めて成り立つことと考えます。

リブランドは、「以前の賑わいを取り戻すのではなく、その時代に合った関わり方を再設計することが再生につながる」という考え方を指しています。

これを掲げるリーダーと仲間たちに対して、私たちの役割として“継続の仕組み”を構築するため、全方位の目線をもって進めていこうとしています。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

特定保健用食品（トクホ）は有効性が科学的に証明された個別の商品については、審査を受けて、生活習慣病の一次予防を目的とする製品であることを表示して販売することができるものです。

特定保健用食品の有効性は、実際に消費者が摂取する最終商品と同じものでの試験が義務付けられているので、成分が同じであれば、同じ有効性という他のサプリメント類とは異なっています。

それは１９９１年に制度化された個別許可型に限った話で、２００５年に追加された規格基準型の特定保健用食品はすでに実績と科学的根拠が蓄積された成分について、国が定めた規格基準に適合するかを審査することで許可されます。

個別許可型と規格基準型は必ずしも同じとは限らない（同じではないという見解もある）のに、そこが理解されないまま使用している人が多いのは事実です。

特定保健用食品は審査が厳しいことが知られていることから、かなりの有効性を期待する向きもあるものの、特定保健用食品の表示として許可されているのは８種類だけです。

１　おなかの調子を整える食品

２　コレステロールが高めの方の食品

３　血圧が高めの方の食品

４　ミネラルの吸収を助ける食品

５　骨の健康が気になる方の食品

６　むし歯の原因になりにくい食品／歯を丈夫で健康にする食品

７　血糖値が気になり始めた方の食品

８　血中中性脂肪、体脂肪が気になる方の食品

これを見ると、多くの人が期待する抗酸化や免疫向上といった有効性は該当していないことがわかります。

特定保健用食品の有効性表示は、病気の予防や治療といった医薬品のような表示は許可されていなくて、あくまで食品であることから「健康の維持・増進」についての表示が許可されています。

表示の内容としては、「お腹の調子を整えます」「お通じが気になる方に適しています」、「糖の吸収を穏やかにします」「食後の血糖値が気になる気になる方に適しています」といったものです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのヨウ素の欠乏回避の「推定平均必要量、推奨量の策定方法」を紹介します。

〔推定平均必要量、推奨量の策定方法〕
＊成人・高齢者（推定平均必要量、推奨量）
ヨウ素の摂取が適切な状態では、甲状腺のヨウ素蓄積量と逸脱量は等しく、ヨウ素濃度は一定となるので、甲状腺へのヨウ素蓄積量を必要量とみなすことができます。

アメリカの成人男女１８人（平均年齢２６歳、平均体重７８.２kg）を対象とした報告では、甲状腺へのヨウ素蓄積量（平均値±標準偏差）を９６.５±３９.０μg/日としています。

また、男女２７４人（年齢、体重不明）を対象としたアメリカの研究は、ヨウ素蓄積量の平均値を９１.２μg/日と報告しており、これらの値は近接しています。

そこで、年齢が明らかである前者の値（９６.５μg/日）を日本人のヨウ素必要量を推定する参照値としました。

日本人のヨウ素の最大の供給源は昆布と昆布出汁であり、その内訳は、昆布６０％、昆布出汁３０％、その他１０％と推定されています。

代表的な昆布製品である削り昆布に含まれるヨウ素の吸収率はヨウ化物よりも低く、約７０％と見積もる研究が存在します。

以上より、日本人の食事からのヨウ素の吸収率は約８０％と推定できます。

この８０％を９６.５μg/日に適用する必要量は１２０.６μg/日となります。

この値を、体重７８.２kgの日本人の必要量と考え、性別年齢層別の参照体重と７８.２kgの比の０.７５乗を用いて外挿して、性別年齢層別の必要量を算定しました。

そして、得られた性別年齢層別の値の平均値である９７.２μg/日を丸めた１００μg/日を、成人男女共通のヨウ素の推定平均必要量としました。

上記のアメリカの研究から個人間変動を推定することは困難ですが、アメリカ・カナダの食事摂取基準では、変動係数（３９.０/９６.５＝０.４０）の半分（０.２）を個人間変動としています。

この考え方に従って、成人男女共通の推奨量は、個人間の変動係数を２０％と見積り、推定平均必要量に推奨量算定係数１.４を乗じて得られる１３６μg/日を丸めた１４０μg/日としました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのヨウ素の「指標設定の基本的な考え方」を紹介します。

〔指標設定の基本的な考え方〕
日本人のヨウ素の摂取量と摂取源は特異的であるため、欧米の研究結果を参考にするには注意が必要です。

しかし、日本人において、推定平均必要量の算定に有用な報告がないため、欧米の研究結果と食品中ヨウ素の吸収率に基づいて、成人と小児の推定平均必要量と推奨量を算定しました。

一方、耐容上限量に関しては、日本人はヨウ素を食卓塩ではなくて一般の食品から摂取していること、通常の食生活においてヨウ素過剰障害がほとんど認められないことから、日本人のヨウ素摂取量と日本人を対象にした研究に基づいて策定しました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのヨウ素の基本的事項「消化、吸収、代謝」を紹介します。

〔消化、吸収、代謝〕
食卓塩に添加されたヨウ素（ヨウ化物またはヨウ素酸塩）は、ヨウ化物の形態で、消化管でほぼ完全に吸収されますが、昆布製品等の食品に含まれるヨウ素の吸収率は遊離のヨウ化物よりも低いと推定されています。

ヨウ化物イオンは能動的に甲状腺に取り込まれ、酸化、チログロブリンのチロシン残基への付加、プロテアーゼの作用によるヨウ素付加チロシンの遊離、ペルオキシダーゼによるヨウ素付加チロシンの重合を経て、甲状腺ホルモンとなります。

甲状腺ホルモンから遊離したヨウ素と血漿中ヨウ素は、最終的に、その９０％以上が尿中に排泄されます。

世界保健機関（WHO）は、尿中ヨウ素は直近のヨウ素摂取量の良い指標であるとしていますが、厳密にはヨウ素吸収率の指標と考えるべきです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

発達障害は外見では見抜くことが難しく、そのために社会と馴染みにくい状況を悪化させて、特異な行動を起こす場合がみられます。

それは発達障害児（１８歳未満）だけでなく発達障害者（１８歳以上）も含めて多くの人たちが集う公共機関や交通機関、商業施設、金融機関、教育機関などでは、通常とは異なる行動をすることが多くみられる発達障害を理解することは非常に重要です。

中でも交通機関などのように安全対策が必要な場面では１０人に１人が発達障害という状況は充分な理解の上での対応が必要になります。このことは自動車を運転するプロだけでなく、一般のドライバーも歩行者や他のドライバーが発達障害であった場合を想定して注意を払う必要があります。

発達障害の対応に関するマニュアルは国や公共団体によって作成されているものの、発達障害だけに特化したものではなく、存在しているのは心身の障害者も含めた注意喚起のマニュアルとなっています。そのことから、発達障害のための対応マニュアルは、すぐにでも必要なものとなっています。

発達障害児が８０万人を超え、成人になってからも発達障害の特性を残した状態で就労するためには、企業や団体などの理解が欠かせません。企業や団体において従業員の１０人に１人は発達障害の可能性があります。

また、従業員の子どもの１０人に１人は発達障害である確率から、その保護者である従業員は相当の負担がかかった状態であるため、企業や団体の内部で発達障害について理解を深めることが必要であり、発達障害者と、その家族に対しての対応は企業・団体の重要課題の一つといえます。

企業・団体に１００人の社員・職員がいる場合には発達障害は１０人、社員・職員の家族にも１０人、子どもにも１０人と合わせて３０人の該当者がいることとなり、発達障害の理解は欠かすことはできないと認識しています。

発達障害が早期に発見されなかったために、成人になってから発達障害であることがわかり、社会生活において大きなダメージを受け、トラブルを引き起こすことにもなっています。

発達障害児の早期発見は、成人になってからの発現によるトラブル回避にとっても重要なことであり、少しでも早く発見して早く支援を実施することによって、それぞれの個性を活かし、将来にわたって国を支える大切な人材になることが望まれています。
〔発達の伴歩：小林正人〕

糖尿病の人は、自分に都合がよいように解釈しようとする気持ちが強いことが指摘されています。

２５ｇのアルコール摂取について、「糖尿病を抑える作用がある」という説があり、それを心の拠り所（根拠）として、飲酒を控えるように言う声を聞こうとしないことがあります。

適度な飲酒は血糖値を安定させる作用があるものの、それは糖尿病まで進んでいない「血糖値が高めの人」に限ってのことです。

また、「飲酒をすると血糖値が下がる」という説もあります。

アルコール自体には糖分が含まれていないものの、アルコール飲料となると糖分が加えられたものがあります。

アルコールには肝臓でグリコーゲンをブドウ糖に分解して血液中に放出する作用があって、一過性では血糖値は上昇します。しかし、飲酒量が増えると今度は血糖値が下がるようになります。

これは肝臓がアルコールの分解を優先させるためにブドウ糖の放出が遅れて、一時的に血糖値が下がることを指しています。

ここで飲酒も食事も終えていればよいのですが、血糖値が下がると空腹を感じて、食べ過ぎてしまうことになります。

そのために食べる量が増えることにもなるので、血糖値を下げる作用があると言って飲みすぎるようなことは絶対に避けなければならないということです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕