「情けは人の為ならず」は、他人のためではなくて、実は自分のためになることだということを２回にわたって書いてきましたが、締めくくりの３回目は「人の為」は本当のことなのか、ということに触れることにします。

これは、実際には人のためになっていないのではないか、ということを言いたいからではなくて、漢字の組み合わせがイメージと異なることになるのではないか、という話をしたいからです。

「人」は、漢字の部首の人偏（にんべん）と同一に考えられていて、「ｲ」の形で表現されます。「為」はそのままの形ですが、これを合体させると「偽」となります。

「偽」は、偽（にせ）、偽り（いつわり）を表していて、本物ではないもの（こと）を本物らしく見せかけることを意味しています。

合体させるのではなくて、横並びにすると「人為」という言葉になります。これは自然の成り行きのままではなくて、人手が加わることを表していて、そこ人手は、悪いたくらみ意味しています。

人の為と書いたら偽になり、人為では悪いたくらみということでは、よくないイメージしか残らなくなります。

「情けは人の為ならず」の本来の意味はプラスの印象であるのに、「人の為」となるとマイナスの印象にもなってしまうことから、他人に対して情けをかけることは悪いことというイメージで捉えられてしまう要因にもなっているようです。

とはいえ、周囲の人とコミュニケーションを取るときに、正しい意味で使っている人と誤用の人がいたのでは、行き違いになってしまうので、そこだけは確認しておく必要があります。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

黒歴史というのは、「なかったことにしたいこと」や「なかったことにされていること」を意味するために使われていて、そこから転じて「自分自身の他人に触れられたくないこと」や「自分でも恥ずかしく思う自分の過去のこと」を指しています。

語源となったのは、実はアニメの機動戦士ガンダムの「忘れ去られた宇宙戦争」に登場した言葉であったという話は、どうでもいいことだと言われるほど「黒歴史」は当たり前の用語として使われるようになっています。

そのうち広辞苑に掲載されるのではないかと期待される用語の一つにあげられるようにもなっているのですが、この連載コラムのタイトルの「負の歴史」は黒歴史と似ているような印象があっても、まったく違っています（と思っています）。

黒歴史というと、今では自らのキャラクラーやプロフィールの一つとして、いわば堂々と語られることもあるのでしょうが、どちらかといったら隠しておきたいことです。他人の黒歴史を暴くことは、ゴシップの世界です。

それに対して、負の歴史は他人の歴史ではあっても、自分も関わったこと（場合によっては関わらざるを得なかった、引きずり込まれてしまったこと）で、自分の戒め、知人に対して忠告しておきたいとして、あえて表に出すことを指しています。

自分が関わったこと、自分が主体のことではないとしても、それを表に出すのは（あまり多くの人は見ていないサイトのコーナーであっても）、それなりの気を使った書き方になるのは仕方がないことです。

それを承知して書くので、それを承知して少し構えた感じで読んでもらえればと思っています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

学習障害では、単純な計算問題は解くことができても、文章題で出されると何を問われているのかが理解できず、計算をするところまで進まないということがあります。

理解できないのでは解答ができないからと、読む能力、読んで理解する能力を身につけることが優先されるのがほとんどです。

しかし、それだけの対応ではなく、文章題に積極的に取り組もうとするモチベーションを高めることも同時にすることが大切です。

同じだけの難しさであっても、好きなことには前向きに取り組もうとして、つまずくことがあっても好きなことなら乗り越えられるというのは、よく見られることです。

好き嫌いというと食べ物に多く、発達障害児では特に味覚による好き嫌いが強く現れやすいことから、食べ物を例に話を進めます。

嫌いな食品があると、それを避ければ残さずに食べてもらえるというのは当たり前の対応として行われていますが、一つの食材だけであればよいものの、これもダメ、あれもダメというように避けてばかりいると、だんだんと食べられないものばかりとなって、野菜がまったく食べられないというような子どもにもなりかねません。

食べられないことが確定してから、なんとか食べさせようとして他の料理に混ぜたりするのは通常の対応で、こういった指導をしている書籍やネット情報も少なくありません。

しかし、嫌いなものを黙って食べさせようとした、料理の中に隠して出したということがわかると、その食べ物を口にしなくなるだけでなく、作った人、出した人のことを嫌いになって、他の人が作ったものは食べられても、家庭では食べられないということも起こります。

そのようなことにならないようにするためには、食べられない食品があったときに、それを避けるのではなくて、切り方や調理法、味付け、他の食品との組み合わせによって少しでも食べられるようにすることです。

いくつかの調理法、加工法のものを出して、その中から何とか食べられるものを選ばせるという方法に取り組みます。これによって、自分で選んだ責任もあって、食べようとする姿勢につながります。

学習の場合でも苦手なもの、成績が上がらないものを避けるのではなく、形を変え、出し方を変えて、その中からできることを探させ、できないまでも前進できたら誉めてあげて、モチベーションを高めていけるようにすることが大切になります。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕

日本の種苗会社は、サカタのタネ、カネコ種苗、タキイ種苗がシェアの多くを占めていますが、その販売先は国内だけでなく海外にも販売をしています。

日本の野菜の種子は非常に優良で、これを輸入して、育てやすく、収量が多くて、おいしい野菜を育てようという国は世界に及んでいます。また、その国も栽培量も拡大しています。

品種改良によって優れた種子を開発することは以前から続けられてきたことであっても、その種子を日本で拡大して栽培するのは難しいことです。

その優れた種子はＦ１種（一代雑種）が多くを占めています。

異なる品種を交配して新たな品種を作り出す品種改良法で、狙いどおりの品種を作り出すことができても、自家採種ができないというデメリットがあることは前回（食の不都合な真実５）紹介しました。

そのために毎年、種子を買い続けなければならないわけですが、肝心の種子を育てる環境という点では日本は劣っています。

日本の野菜の種子を「工業製品のようだ」と評した研究者もいて、規格どおりの野菜が栽培できるようになったものの、その種子が気候変動の続く日本では一定の水準に保つことが難しいという状況にあります。

このことは昨今の災害級の高温被害や記録的な大雨による野菜の栽培状況を見るだけでも想像がつくところです。

さらに日本は国土が狭くて育成面積も狭い、狭さのために交雑しやすいということに加えて、高温多湿、梅雨の時期、雪の季節は種子の育成には向いていないなど、さまざまな難点があります。

また、日本は海外に比べると人件費が高くて、輸入しても安くつくという国は多く存在しています。また、栽培する地域を世界に広げることで、リスクを分散させるというメリットもあります。

それは気候変動だけでなく、政治的リスクや輸入ルートの変化ということも関係しています。日本に輸入される野菜の種子を国別に見ていくと、輸入ランキング（数量）はアメリカ、イタリア、デンマーク、チリ、ニュージーランド、中国の順になっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「網膜の日」日本網膜色素変性症協会が、網膜色素変性症の普及のために、昼と夜の長さが同じになる秋分の日にちなんで制定。

「長野県ぶどうの日」全国農業協同組合連合会長野県本部（ＪＡ全農長野）が、９月下旬が長野県産のぶどうの出荷ピーク時期で、房＝ふさ（２３）の語呂合わせで制定。

「おいしい小麦粉の日」富澤商店が、小麦を使用するパンが日本に伝来した１５４３年９月２３日の鉄砲伝来の時だとの説から制定。

毎月２３日：「乳酸菌の日」（カゴメ）、「不眠の日」（エスエス製薬）、「国産小ねぎ消費拡大の日」（小ねぎ生産県協議会）

「情けは人の為ならず」は、他人のためではなくて、自分のためになるという正しい使い方をしたいものだ、ということで前回（金言の真理１２）は終わりました。

それを受けて、今回は「情けは他人のためだけではない、いずれ巡り巡って自分に恩恵が返ってくるのだから、誰にも親切にせよ」という本来の意味について、それでよいのだろうかという話をしていきます。

そのような疑問が浮かんでくるところが、これも前回紹介した文化庁の「国語に関する世論調査」で、正しい理解（人に情けをかけておくと、巡り巡って結局は自分のためになる）をしている人が４７.２％、誤用（人のために情けをかけて助けてやることは結局は、その人のためにならない）している人が４８.２％と、誤用のほうが上回っているという微妙な差となっています。

調査時期や調査対象によっては、結果がひっくり返っていくのは容易に想像がつくところです。調査のたびに結果が違っているのは印象がよくないということではないとは思うのですが、文化庁の「情けは人の為ならず」の調査は１回だけでした。

情けをかけることが結局は自分のためになるとはいっても、情けをかけられた人が情けだと思っていない、かえって迷惑（ありがた迷惑）と感じているという人が多くなってきた時代には“情けのリターン”を期待するのは難しくなっています。

情けまではいかなくて、小さな親切であっても余計なことと感じるコミュニケーション遮断をする人がいます。そんな人から言われたことで、今でも鮮明に記憶に残っているのは「小さな親切、大きなお世話」です。なかなか、うまいことを言っているな、とは思うものの、言われたときはショックでした。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

１９９５年から始まった健康関連の出来事の大変化の一応のゴールは２００１年で、この年に厚生省と労働省が合併して厚生労働省が発足しました。

その前年の２０００年は、次々と新たな施策が始まりました。

その一つが健康日本２１で、第３次国民健康づくり対策の元年にあたり、２１世紀における国民健康づくり運動が掲げられて、「健康日本２１」と名づけて、健康寿命の延伸と生活の質の向上が生涯を通じた健康づくりとして始まりました。

それまでは健康づくりの方針を掲げても、目標値が定められていなくて、実際に成果があったのかが明らかにされないことがありました、そこで「健康日本２１」は目標値と実際の違いを１０年後に検証して、次の１０年の計画を立てるという画期的な健康づくりの施策となりました。

この国民運動では、予防対策としてメタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）を掲げて、内臓脂肪の減少が大きな健康目的としてスタートしました。

２０００年には、翌年の厚生労働省の発足を踏まえて、厚生省の従来の健康づくりのための食生活指針を改定して、新たな「食生活指針」を農林水産省、文部省（現：文部科学省）との連携で、各省庁の取り組みとして発表されました。

『食生活指針』
１．食事を楽しみましょう
・心とからだにおいしい食事を、味わって食べましょう。
・毎日の食卓で、健康寿命を延ばしましょう。
・家族の団らんと人との交流を大切に。また、食事づくりに参加しましょう。

２．１日の食事のリズムから、健やかな生活リズムを
・朝食で、いきいきした１日を始めましょう。
・夜食や間食はとりすぎないようにしましょう。
・飲酒はほどほどにしましょう。

３．主食、主菜、副菜を基本に、食事のバランスを
・多様な食品を組み合わせましょう。
・調理方法が偏らないようにしましょう。
・手作りと外食や加工食品・調理食品を上手に組み合わせましょう。

４．ごはんなどの穀類をしっかりと
・穀類を毎食とって、糖質からのエネルギー摂取を適正に保ちましょう。
・日本の気候、風土に適している米などの穀類を利用しましょう。

５．野菜・果物、牛乳・乳製品、豆類、魚なども組み合わせて
・たっぷり野菜と毎日の果物で、ビタミン、ミネラル、食物繊維をとりましょう。
・牛乳・乳製品、緑黄色野菜、豆類、小魚などで、カルシウムを十分にとりましょう。

６．食塩や脂肪は控えめに
・塩辛い食品を控えめに、食塩は１日１０ｇ未満にしましょう。
・脂肪のとりすぎをやめ、動物、植物、魚由来の脂肪をバランスよくとりましょう。

７．適正体重を知り、日々の活動に見合った食事量を
・太ってきたかなと感じたら、体重を量りましょう。
・普段から意識して身体を動かすようにしましょう。
・美しさは健康から。無理な減量はやめましょう。
・しっかりかんで、ゆっくりたべましょう。

８．食文化や地域の産物を活かし、ときには新しい料理も
・地域の産物や旬の素材を使うとともに、行事食を取り入れながら、自然の恵みや四季の変化を楽しみましょう。
・食文化を大切にして、日々の食生活に活かしましょう。
・食材に関する知識や料理技術を身につけましょう。

９．調理や保存を上手にして無駄や廃棄を少なく
・買いすぎ、作りすぎに注意して、食べ残しのない適量を心がけましょう。
・賞味期限や消費期限を考えて利用しましょう。
・定期的に冷蔵庫の中身や家庭内の食材を点検し、献立を工夫して食べましょう。

１０．自分の食生活を見直してみましょう
・自分の健康目標をつくり、食生活を点検する習慣を持ちましょう。
・家族や仲間と、食生活を考えたり、話し合ったりしてみましょう。
・学校や家庭で食生活のただしい理解や望ましい習慣を身につけましょう。
・子どものころから、食生活を大切にしましょう。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

高齢者といえば６５歳以上で、そのうち６５歳から７４歳までが前期高齢者、７５歳以上が後期高齢者と分けられています。

これとは別に「高年齢者」という分類があり、５５歳以上の労働者が該当します。

この分類は「高年齢者等の雇用の安定に関する法律」であげられているもので、４５〜５４歳は「中高年齢」とされています。

医療保険制度でも、６５歳以上が高齢者で、このうち６５〜７４歳は前期高齢者、７５歳以上を後期高齢者としています。これまでの定年退職年齢が６０歳の場合には、６０歳から６４歳までは、高齢者ではない高年齢者という扱いでした。

ところが、２０２５年４月からは６５歳定年が義務化され、企業・団体で働いているうちは高年齢者、退職後は高齢者と分類される社会になっています。

従来の定年退職年齢の６０歳であれば、高年齢者労働者は５年間の雇用であったわけですが、２０２５年４月からは高年齢者は１０年間の雇用となります。さらに本人が希望した場合には７０歳までの雇用が努力義務化されるので、高年齢者の雇用期間は１５年間と、６０歳定年の時代と比べると３倍の期間になるわけです。

高年齢労働者は、４４歳までの若年労働者に比べると労働災害発生率が高くなっています。５０歳代では３０歳代の約１.５倍となっていて、５０歳以上の高年齢労働者が休業４日以上の死傷災害全体に占める割合は４４％にもなっています。

年齢を重ねると注意力や反射力などが低下していきます。これを補うために、厚生労働省は「高年齢労働者に配慮した職場改善マニュアル」を設けて、高年齢者が安全に、健康的に仕事ができる環境づくりに努めています。

このような環境改善は重要なことですが、機能を保つための運動などの身体活動も５５歳以上の高年齢労働者には重要な施策となるのです。

そして、企業や団体での働きだけでなく、地域を支える働き手としても活躍が期待されているだけに、その基本となる健康づくりは、さらに重要度が高まっています。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中からｎ–３系脂肪酸の「生活習慣病の重症化予防」を紹介します。

〔生活習慣病の重症化予防〕
ｎ–３系脂肪酸摂取と循環器疾患予防との関連を検討した介入試験をまとめたメタ・アナリシスでは、発症予防と同様に重症化予防においても、両者の間に意味のある関連を認めていません。

一方で、ＥＰＡとＤＨＡの摂取が血中のトリグリセライド高値やＬＤＬコレステロール高値の集団に対して有意な冠動脈疾患発症リスクの低下を認めたという介入試験のメタ・アナリシスの報告があります。

長鎖ｎ–３系脂肪酸の介入研究や、ＥＰＡとＤＨＡの量反応関係で介入研究をまとめたメタ・アナリシスでは、血中トリグリセライドを下げる効果を認めています。

また、飽和脂肪酸を多価不飽和脂肪酸（現実的にはｎ–３系脂肪酸よりもｎ–６系脂肪酸が大部分を占める）に置き換えた場合の効果も期待されています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中からｎ–３系脂肪酸の「生活習慣病との関連」を紹介します。

〔生活習慣病との関連〕
ｎ–３系脂肪酸摂取量、特にＥＰＡとＤＨＡの摂取が冠動脈疾患の予防に有効であることを示しました。観察疫学研究が多数存在して、それらのメタ・アナリシスもほぼこの考えを支持しています。

しかしながら、ＥＰＡ、ＤＨＡ、ＤＰＡを長鎖ｎ–３系脂肪酸として類似の目的で行われた介入研究の結果をまとめたメタ・アナリシスはこの考えを支持せず、予防効果があるとは言えないとしています。

α–リノレン酸と総死亡率、循環器疾患死亡率、冠動脈疾患死亡率との関連を調べたコホート研究のメタ・アナリシスではいずれにも負の関連を認めていますが、介入試験のメタ・アナリシスでは有意な関連は認められていません。

コホート研究のメタ・アナリシスでは、ｎ–３系脂肪酸摂取と認知機能低下リスク低下の有意な関連を観察しています。

一方で、治療効果についてまとめたメタ・アナリシスでは治療効果あるとは言えないと報告しています。

糖尿病の発症率との関連を検討したコホート研究をまとめたメタ・アナリシスでは、ｎ–３系脂肪酸摂取量、特にＥＰＡとＤＨＡの摂取が糖尿病の発症を増加させる可能性を示唆していますが、アジア人の研究のみに限ると負の関連を認めていて、一貫していません。

また、介入研究のメタ・アナリシスでは、長鎖ｎ–３系脂肪酸の摂取と２型糖尿病の有意な関連は認められていません。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕