微表情の研究は、ずっと継続してきたものの、自分が判定するために使うことは封印してきたところがあります。目で見たものが、すべて判定しなければならない画像分析の材料であったら疲れてしまいます。

人間の脳には“忘れる脳力”があります。これは脳の忘れるための能力という意味で、見聞きしたことを、すべて脳に入れる、脳に記憶として残すわけではなくて、初めから選択をしています。

そして、選択して脳に入れた記憶から役立つことを残すようにしますが、これは書棚の書籍を出し入れをすることによって、必要と思われるものを徐々に引き出しやすいようにして、あまり役立たないものを整理していくのと同様に考えることができます。

近寄ってくる人が多くて、その中から本心を言っている人を選択して、表の表情と心の中が合致している人とだけ付き合うということは、東京にいて、さまざまな業界の人との交流が盛んにあったときには、微表情の判定は重要なことでした。

ところが、岡山に移住して、出会う人も持ち込まれる話も極端に少なくなった中では、人の選択をしている余裕がなくて、付き合う前から“ダメ出し”をするようなことはしないと決めてきました。

そのために、後になって嫌な思いをすることも多々あったのは事実です。その場での微表情判定はいないものの、微表情をキャッチして記憶に残しておくことだけはしていました。これは微表情研究を長くしてきたことによって、自然に身についた技のようなものです。

見たものを明確に記憶しているというギフテッド（発達障害の特性能力）ではないので、正確さに問題はあるかもしれませんが、嫌悪、軽蔑、恐れ、驚きの微表情は特徴が出やすいので、案外と頭の隅に残っています。

嫌な思いをしてみて、後になって思い出すということであれば、曖昧性があることでも比較的間違いがない状態で「あの時は！」と思い起こすことができます。

そのような段階が過ぎて、いよいよ重要なことを進めるという段階になって、大切な人たちとの交流を深めていくために、私の場合は微表情の封印を解くことにしました。研究としての微表情判定は続けていて、それを活かしたいという人には伝えることを前提としてのことです。

そのため、私と付き合うことで心の底が見抜かれるのではないのか、という心配はしなくてよいのは、もちろんのことです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

4thプレイスの連載コラムは、セカンドステージ連盟の所属肩書きで書いていますが、この特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）は働く人の次なる活躍の場の創造を掲げています。

２つのＮＰＯ法人、２つの一般社団法人の代表が集って、集うことによって実現可能な新たな活動を始めるために結成しました。

４つの法人は、活動拠点はあるものの、登録上は第１の居場所（家庭）が本部となっています。その代表が集ったＮＰＯ法人であるので、セカンドステージ連盟は事務所があり、事務員がいて、会員が集まれる場所があるという形ではスタートしていません。

そのため第４の居場所（fourth place）としてはバーチャル空間と思われるかもしれませんが、これに参加する企業・団体に所属する人にとって具体的な居場所となり、健康づくりなどを実施して、結果を実感できる新たな居場所を目指しています。

第２の居場所である企業・団体には「自分の本来の居場所ではない」と感じながらも働いている人が少なからずいます。そのために第３の居場所として情報収集や自分磨きの場を探し、これを実践している人も増えてきています。

これでも満足のいく結果が得られないからと、別の居場所を探している人も多いのですが、それは別の第３の居場所であり、第３の居場所を増やしているだけで、私たちが考える第４の居場所に辿り着くには時間がかかりそうです。

第２の居場所である企業などに寄りかかっている、第３の居場所も既存のものから自分に合っているものを探すということではなくて、自分の考え方と生き方を掲げて自らが作り上げていく第４の居場所を作っていくことを提案しています。

これは第２の居場所、第３の居場所にいても可能なことではあるものの、それを実現するためには情報や支援が必要となります。

その必要なことを実施することがセカンドステージの役割であり、セカンドステージ連盟のメンバーだけでなく、これを理解して応援しようと考えてもらえる方々と新たなステージ（サードステージ？）を作り上げていくことも意義がある活動だと考えています。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

「グリーンリボンＤＡＹ」日本臓器移植ネットワークが臓器移植法が制定された１９９７年１０月１６日に由来してシンボルカラーに合わせて制定。

毎月１６日：「十六茶の日」（アサヒ飲料）、「トロの日」（カッパ・クリエイト）

大学３年生のときに、東京都中野区の割烹でアルバイトをすることになりました。その割烹は高校時代の同級生の親戚がオーナーで、上京したときに同級生の誘いで訪ねて、ご馳走になりました。そのときは割烹を経営する叔母（同級生の母親の姉）と、割烹の目の前にある料亭を経営する祖母（同級生の母親の親）に挨拶をさせてもらったくらいでした。

料亭と割烹とは関係なしに、お店まで歩いて１０分ほどのところに大学２年生のときに住むことになり、気になる存在ではありました。アルバイトをするきっかけになったのは、同級生から手が足りないというので駆り出されたことでした。

手が足りなくなったのは料亭のほうだったのですが、料亭を手伝うので、割烹の手伝いができなくなったからということで、私は料亭の方に入ることになりました。あとで聞いたら、料亭のほうがバイト代がよかったということだったのですが、相撲部屋の宴席が入って、ご祝儀も多かったということでした。

料亭でやったのは皿洗いでした。料亭のほうは食器洗浄機が使われていましたが、割烹のほうは手洗いで、高級な食器が多かったので、慎重に手洗いできるアルバイトに入ってほしいとのことでした。

私は幼いときに母親の実家の寺院で親元を離れて、未就学の３年間を暮らしました。小さな寺院でしたが、先祖が大聖寺藩（加賀藩の支藩）の武家の出ということもあって、食器は九谷焼と輪島塗が多く、食器を大切に扱うことを祖母から強く言われていました。

私が使っていた茶碗も九谷焼、汁椀も輪島塗で、自分が使った食器は自分で洗って大切に扱うということは当たり前のこととして身についていました。大学生になってからは、安価な瀬戸物で食べていましたが、割烹で高級食器を目にして、昔の記憶が蘇って、楽しい気分で食器洗いと片付けをさせてもらいました。

それが気に入られたのか、ときどきではあったものの、４年生までアルバイトをさせてもらい、いくつかの料理の下拵えもさせてもらいました。

自分にとって最もよかったのは、よい食材を扱わせてもらったこと、お客さんとの会話の大切さを知ったこと、上客の力士の方々の鯨飲馬食を見て食と健康を考えさせられたこともあるのですが、後になって振り返ってみると、やはり食器を洗うことの重要性を知ったことでした。

このときの経験が、大学４年生のときから始めた厨房機器の業界団体の月刊機関誌のアルバイトにも役立ちました。そこから大量調理（給食）の食器洗浄に詳しくなり、それが次の病院調理、臨床栄養、介護福祉の食事へとつながっていくスタートラインとなりました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

歴史に残るような言葉の前に「新」がつけられると、これは年数を経て新たな時代に入ったと判断されることが多くなっています。今回のお題の「新・三本の矢」は、それ以前の「三本の矢」のバージョンアップを示していて、アベノミクスの新展開として普通に認識されていました。

最近の流行りでは、「新」よりも「シン」がつけられることが多くなっています。これはシン・ゴジラをきっかけに広まったとされています。

新たな展開の“新”だけでなく、前進させていく“進”、原点回帰の“真”、深い意味を込めた“深”、親しい関係を示す“親”、人間の想像を超える“神”など、さまざまな捉えられ方ができるように使われています。

三本の矢は「大胆な金融政策」、「機動的な財政政策」、「民間投資を喚起する成長戦略」の３つで、大胆な金融政策は日銀による緊急緩和による円役・株高でアベノミクスの基盤が築かれました。

機動的な財政政策は、一時的な刺激策で終わり、そして民間投資を喚起する成長戦略に関しては道半ばと言われ続けました。そこで、構造的な問題である少子高齢化に真正面から望んでいくために打ち出されたのが「新・三本の矢」でした。

旧・三本の矢のうち第３の矢は放たれたのかという疑問が投げかけられました。放たれたとしても、ちゃんと的まで届いたのか、当たったのか、どこに当たったのか、それを目標と合致していると判定することができるのかということです。

「新・三本の矢」では、「希望を生み出す強い経済」、「夢をつむぐ子育て支援」、「安心につながる社会保障」が掲げられ、「一億総活躍社会」の実現に向けて、政府をあげての取り組みが提示されました。

一億総活躍については次回（史語の世界４）で触れていくことにしますが、第３の矢が結果を出せなかったことから、第３の矢を何本の打ち込むのではなく、別の矢を取り出すことで結果が出せるのかという論議もありました。

今のところの評価では「三本の矢」は命中せずに、別の「新・三本の矢」を持ち出して、やはり命中していなかったと言われたまま、次の時代を迎えることになりました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

働く人を年齢別に分けた場合、５５歳以上は高年齢者に分類されます。高年齢者となると身体機能の低下が大きくなり、仕事の効率の低下だけでなく、集中力や注意力が低下するために事故やミスを起こしやすくなります。

定年退職年齢が６０歳の時代には、高年齢者としての期間は５年間ほどでした。それが６５歳定年の時代には１０年間ほどで２倍になります。２０２１年（令和３年）４月１日に高年齢者雇用安定法が改正されて、６５歳まで定年を延長することが推奨されましたが、この推奨が義務に変わるのは２０２５年（令和７年）４月からです。

併せて、７０歳までは本人が希望した場合には、雇用を継続することが努力義務とされます。７０歳まで継続して働く場合には、高年齢者としての労働期間は１５年間ほどと３倍にもなります。

日本人の平均寿命は、男性の場合を例とすると８１.０９歳（２０２４年）で、７０歳で退職しても１０年ほどの期間があります。平均寿命と、自由に活動ができる健康寿命との差は男性では９年ほどであるので、退職年齢が７０歳というのは、自由に動ける最後の年に近いということになります。

あくまで平均ではあるものの、働ける限りは働きたいという希望をかなえるためには、６５歳まで、７０歳まで元気な状態であることが必要になってきます。そのための企業における健康づくりの対応は高年齢者になる前の、できれば５０歳前後から始めるようにしたいところです。

日本の定義では高齢者は６５歳以上で、そのうち６５〜７４歳は前期高齢者、７５歳以上は後期高齢者と分類されたのは２００８年のことです。２０１７年には、日本老年学会と日本老年医学会が「高齢者は７５歳以上に」という提言をしています。６５〜７４歳は准高齢者としています。

これは１０〜２０年前に比べて６５歳以上の人は１０歳は若返っているという研究データに基づいています。しかし、これも平均であって、もっと若くて元気な人もいれば、以前と同様、以前よりも身体の状態が高齢化しているという人を含めています。

高年齢者になってから働ける期間が２倍、３倍になっても元気でいられるための対策は、現状を把握することから始まります。そのためには従来の健康診査、体力測定だけでは充分とはいえないことから、私たちは身体年齢測定と新たな形の食生活チェックをすすめています。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

「きのこの日」きのこの健康効果の普及のために日本特用林産振興会が１０月はきのこが最も多く扱われる季節で、その中日の１５日を制定。

「すき焼き通の日」すき焼き愛好家のすき焼き連が、すき焼きに関する書籍『すき焼き通』が２００８年１０月１５日に発行されたことから制定。

「九州あご文化の日」九州あご文化推進委員会が、あご（トビウオ）の漁が１０月初旬まで続くことと、五十音の初め（１）があ、ご（５）の語呂合わせで制定。

「広島県民米あきろまんの日」ＪＡ全農ひろしまが広島県民米あきろまんが農林水産省に品種登録された１９９６年１０月１５日にちなんで制定。

毎月１５日：「お菓子の日」（全国菓子工業組合連合会）、「惣菜の日」（日本惣菜協会）

地元出身の衆議院議員が総理大臣となり、東京の私邸に錦鯉の世話のアルバイトで出入りしていたことは前（日々修行４３）に書きましたが、１９７６年（昭和５１年）に関係してきたメディア関係者が呼び集められました。

そのときに私は来客のお茶出しくらいのことで呼ばれたのですが、ロッキード事件への対策チームだったので、これまでに経験したことがない緊迫した集まりでした。そこで知り合ったのが、テレビ業界を仕切っていた大手広告代理店の重鎮でした。

ここでは出会いのきっかけだけにして、どのような対策であったのかというのは置いておくことにします。

その方は代理店の社員として退職が間近のときに台湾に代理店の支社を設立するために行き、そのときに連れてきたのが欧陽菲菲です。１９７１年に日本でデビューさせた後に、代理店を退職して大手芸能プロダクションの企画会社の専務に転身しました。

この企画会社はテレビ番組の企画がメインで、番組企画と出演者のマッチングもしていたことから、大手芸能プロダクションだけでなく多くの事務所の歌手、タレント、芸人、声優などとも関わる仕事をさせてもらいました。

その方は、後に別の広告代理店を台湾に立ち上げる仕事もして、そのときに連れてきたのがテレサ・テンで、１９７４年に日本デビューをしています。

２人の台湾出身の歌手は、それぞれ発掘した日本の音楽業界の方がいることになっていますが、広告代理店出身の重鎮が話を決めてきたことは今や公然の秘密となっています。

修行ということでは、テレサ・テンはプロダクションのコントロールで何事も問題はなかったのですが、欧陽菲菲は気ままな性格というか、マネージャーだけでは手に負えないことがありました。

その対処に、マネージャー代わりをさせられたこともあり、こんな業界の仕事はしたくないと感じるほど苦労の連続でした。それも私は他の仕事を複数抱えながらだったので、「寝る暇もないというのは、このことか」という実感を繰り返し経験させられました。

このほかにも沖縄ミュージックの普及も手がけることになりましたが、その経緯については複雑なことが絡んでくるので、別の機会に書かせてもらいます。

芸能関係、テレビ関係で手伝いをしてきた経験は、後に食品業界の全国ＰＲを手がけるときに、大いに役立てることができました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

発達障害者は１８歳以上、発達障害児は１８歳未満と年齢によって分けられています。これは一般的な解釈であると同時に、発達障害がある人を支援するための法律である発達障害者支援法にも示されています。

発達障害者というと、発達障害の状態があると診察された人を示していると思われがちですが、発達障害があるだけではなく、それと同時に社会的障壁によって日常生活や社会生活に制限を受けている人のことを指しています。これは２００１年に施行された発達障害者支援法の第２条（定義）に示されています。

社会的障壁という用語は、発達障害がある人が日常生活や社会生活を営む上で障壁となるような社会における事物、制度、慣行、観念その他一切のものを指しています。発達障害がある人が暮らしにくいのは、その人に原因があるわけではなく、社会的障壁がなければ、発達障害があっても生きにくいような状況にはならない、という考え方が根底にあります。

発達障害者支援法では、第３条に「国及び地方公共団体の責務」が掲げられ、国や地方公共団体は発達障害者の心理機能の適正な発達及び円滑な社会生活の促進のために発達障害の症状の発現後できるだけ早期に発達支援を行うことが特に重要であるとして、発達障害の早期発見のため必要な措置を講じることを定めています。

早期に発見して、早期に改善のための対処をすることで、発達障害であっても状態を軽減させ、本人や家族などの困難さを少しでも解消しようという考えに基づいています。

発達障害者支援法の第３条でも、国や地方公共団体は発達障害児に対して、発達障害の症状の発現後できるだけ早期に把握して、状況に応じて適切に、就学前の発達支援、学校における発達支援が行われるようにすることが定められています。

また、発達障害者に対する就労、地域における生活等に関する支援、発達障害者の家族その他の関係者に対する支援が行われるよう、必要な措置を講じることも定められています。

このことから、生活をする地域の自治体も発達障害児を早期に発見するための活動をしなければならないことは明らかなことです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中の「働く人が職場で活動的に過ごすためのポイント」の「事例集」の続きを紹介します。

〔事例集〕
事例６　職場での高強度インターバルトレーニングによる効果（13、14）
日本人の労働者３２人を対象に２群に分け、一つの群には高強度インターバルトレーニングを８週間実施した後に食事制限を３週間実施し、もう一つの群には先に食事制限を３週間実施した後に高強度インターバルトレーニングを８週間実施したところ、１１週間で両群ともに、身体組成、メタボリックシンドローム危険因子、全身持久力が改善しました。

事例７　高齢労働者に対する多要素介入の潜在的有効性（1、11、13、14）
シルバー人材センターで働く高齢労働者６９人を対象に検証した研究報告では、運動・栄養・社会プログラムから構成される多要素介入は、筋力や敏捷性、バランス能力など高齢労働者の就業転倒危険因子を低減する上で効果的な戦略となる可能性が示されました。

事例８　オフィス労働者の身体活動を促進する包括的・多要素プログラムの実施可能性（7、
11、13、14、22）
２０歳以上のオフィス労働者７６人に対して、８週間の包括的・多要素の身体活動促進プログラムを実施し、そのうち５０人の解析対象者について、身体活動量を分析した研究報告において、介入前後で１日当たりの中高強度身体活動（ＭＶＰＡ）は７.３分、歩数は８７３歩、有意に増加しました。
４０人については勤務日と休日、３４人については出社勤務日とリモート勤務日に分けて追加分析を実施したところ、勤務日において、１日あたりのＭＶＰＡが１０分、歩数が１１７２歩、休日では歩数が１３１０歩、リモート勤務日ではＭＶＰＡが７.１分、歩数が８２６歩、有意に増加したことが確認されました。

事例９　オフィス環境改善による座りすぎ解消効果（22、26、27）
オフィス環境改善の前後で、座りすぎの解消効果を評価するとともに、定点カメラによる動画撮影と最新のディープランニングを活用した画像解析技術を用いることで、オフィス環境改善に伴う活用スペースの変化を検証した研究報告では、リノベーション実施群（１３人）では、対照群（２９人）と比較して、座位行動が１日４０分減少しました。
ＡＩによる画像解析の結果、リノベーション後に回遊型通路の活用が多くなってきたことに加え、増設された共用席の中では、入口近くや窓際の活用度が高いという特徴が見出されました。
さらに、同様の環境改善を伴うオフィス移転によって、腹囲、ＨＤＬコレステロール、ＨbＡ１cの維持・改善が認められました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕