頸椎の椎間板が一か所だけつぶれたことによって、仕事に影響が出ているのを前回は身体のバランスの崩れということで書きましたが、これも若いときには何とかなっていて、仕事にかかる時間は長くなっても、身体は耐えられるという状況でした。

それが今では、これが“歳のせい”というのか、時間がかかると身体に負荷がかかって、それが痛みなどに影響して、ますます時間がかかるという悪循環になっています。

それでも文章を作成するためのソフトの進展のおかげで、今を迎えることができてはいるものの、それが長くは続かないだろうと感じるようになってきています。

１０年ほど前には頸椎の４番と５番の間の椎間板がつぶれていても、まだ“余裕”はありました。それが今の画像を見ると４番と５番の左側が触れるくらいに椎間板がつぶれた状態になっていました。

左側というのは、私からしての位置関係で、正面からの画像では右側です。

この１０年の間に首に特別に負担がかかるようなことをした覚えはないのですが、年齢的に老化が進んだということで、簡単に表現すると「もう治しようがない」ところまで進んでしまっていました。

頸椎の４番と５番の間の椎間板が影響しているのは手の肘から先で、私の場合は左側は痺れと痛みで指が動きにくい状態ですが、まだ右側は痺れは出ていなくて、指と手首の痛みだけです。

ただ、状態が進むと目にも痛みが出て、それが続くということですが、その段階に入ってきています。手と目が自由に使えないと仕事に時間がかかるようになる、それが首の負担を強くして、また手と目に痛みが出てくるという悪循環になっています。

この悪循環を断つ方法としては知人の整形外科医から言われた「騙しだまし行くしかない」、「もう今までの書くことが多い仕事を辞めにして負担がかからないコンサルタントだけにしたほうがいい」ということを受け入れることでしょうが、それができるかどうかは仕事の内容にもかかっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「天上大風」（てんじょうおおかぜ）の書を遺した良寛さんのことを“さん付け”で呼ぶのは、私が母親の実家の寺院で生まれて、それから３年後に親元を離れて小学校に入学する直前の期間に暮らしていた新潟県出雲崎町が、良寛さんの生まれ在所だということがあります。

地元（出雲崎町）では今でも親しみを込めて「良寛さん」と呼ばれていますが、新潟県内に広げると「良寛和尚」と普通に呼ばれています。呼び捨てで「良寛」と呼ぶことなどは御法度で、固有名詞の良寛記念館も「良寛和尚記念館」と２文字を加えて呼ばれています。

新潟県から離れた人にも「良寛和尚」は刻まれていて、地元出身で総理大臣となった政治家の私邸に通っていた時に、母親の実家の話の中で出雲崎町（選挙区の一つ）のことを話題にしたら、「良寛和尚の！」と言われていました。

それがきっかけになったわけではないのですが、一般には良寛禅師と呼ばれている中で、私は「良寛和尚」と口を突いて出てきます。

良寛和尚が修行した場として有名な岡山県では、「良寛さん」「良寛和尚」「良寛様」とも呼ばれていました。これだけ多彩な呼び方をされるのは、逸話の多さもあるのかもしれませんが、生涯を托鉢で仏道に励んだことが評価されてのことと考えています。

「良寛和尚」は江戸時代後期の曹洞宗の禅僧で、備中玉島（現・岡山県倉敷市）の円通寺まで歩いて行ったと、私は住職の祖父から聞きました。

それは安永８年（１７７９年）、２２歳の時のことだったということですが、その当時は約７００kmの距離を歩いて行くしかなくて、１２年の修行の後にも歩いて諸国巡りをして越後に戻っています。

生涯を修行僧として励んだ評価と「天上大風」の真理と一致しているのではないか、と考えて、これを金言として抱いています。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

食事に困難さが生じる感覚過敏の特性を五感（味覚過敏、触覚過敏、視覚過敏、聴覚過敏、嗅覚過敏）別にまとめています。

◎味覚過敏
・特定の味（酸味、苦味、渋味、辛味、塩味）をすごく嫌がる
・味が違うことに敏感で、決まったものをずっと食べる
・味や食感が混じり合うことを嫌がる
・臭みのある野菜（きゅうり、トマトなど）が食べられない
・牛乳などとろみのある飲み物が飲めない

◎触覚過敏
・温かい食べ物を火傷しそうに熱く感じる
・冷たい牛乳が飲めず、温めた牛乳なら飲める
・茹でた野菜が固くて痛い
・三つ葉の茎が喉に刺さる
・氷が歯に当たると痛い
・いつもと違う食器では食欲が湧かない
・茶碗の大きさ、形が違うと手で持てない
・金属の食器では食べられない

◎視覚過敏
・白い食品しか食べられない
・白い食べ物や飲み物が嫌い
・食器の形や色が違うと食欲が湧かない

◎聴覚過敏
・特定の食べ物の音を嫌がる（バリバリ、ガリガリ、パリパリ、サクサク、シャキシャキなど）
・野菜を噛むときの音が不快
・コロッケを噛むときの音が嫌い
・ナイフやフォークが食器に当たる音が不快

◎嗅覚過敏
・焦げた臭い、匂いに非常に敏感
・香辛料の匂いが不快

これらの多くの反応のうち、どれに相当するのか、他にも理由がないのかを確認しないことには対応が難しいのが発達障害の特徴といえます。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕

糖尿病は血管の老化を進める大きな要因で、全身に影響を与えるだけに、糖尿病患者は平均寿命が短いことは以前から言われてきました。

これは、ただ言われてきたというレベルではなくて、１９か国の１５１万人を対象にした調査でも明らかにされていることで、３０歳で糖尿病の診断を受けた人は平均寿命が１４年短くなるという結果が発表されています。

一般に「糖尿病では１４年も短命」と言われているのは、この調査結果がもとになっています。日本人の平均寿命は男性が約８１歳、女性が約８７歳であるので、男性なら６７歳、女性なら７３歳で亡くなるという計算となります。

糖尿病の期間が長くなるほど血管のダメージが高まっていくことから、５０歳で糖尿病の診断を受けた人の場合には平均寿命の短縮の度合いは６年との結果が出ています。これで計算すると、男性は７５歳、女性は８１歳となります。糖尿病の期間が短いほうが平均寿命は長くなるということです。

こういった理論上の平均寿命の違いではなくて、実際の統計調査も行われています。日本糖尿病学会は２０１１年から２０２０年までの糖尿病患者の平均寿命（亡くなった年齢の平均）を発表しています。それによると、男性は７４.４歳、女性は７７.４歳となっています。

理論上の平均年齢と比べると、男性はあまり変わらず、女性は４年ほど短くなっていることになります。

では、糖尿病になると短命になるのは仕方がないことなのかというと、２型糖尿病患者の１８万人調査では、ある条件をかなえていると、糖尿病でない人よりも長生きだという結果が得られています。

その条件というのは、食事療法、運動療法を続けながら、治療を続けている場合です。糖尿病の治療は、食事療法を行い、改善結果が得られないときには運動療法も併せて行い、それでも充分な改善がみられなかった場合には医薬品（抗血糖薬）を使用するという、当たり前に行われるべきことを実践していくということです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのヨウ素の基本的事項の「定義と分類」と「機能」を紹介します。

〔定義と分類〕
ヨウ素（iodine）は原子番号５３、元素記号Ｉのハロゲン元素の１つです。

〔機能〕
人体中ヨウ素の７０〜８０％は甲状腺に存在して、甲状腺ホルモンを構成します。

甲状腺ホルモンは、生殖、成長、発達等の生理的プロセスを制御して、エネルギー代謝を亢進させるとともに、胎児の脳、末梢組織、骨格等の発達と成長を促します。

慢性的なヨウ素欠乏は、甲状腺刺激ホルモン（TSH）の分泌亢進、甲状腺の異常肥大、または過形成（いわゆる甲状腺腫）を起こして、甲状腺機能を低下させます。

妊娠中のヨウ素欠乏は、死産、流産、胎児の先天異常、胎児甲状腺機能低下（先天性甲状腺機能低下症）を招きます。

重度の先天性甲状腺機能低下症は全般的な精神遅滞、低身長、聾唖、痙直を起こします。

また、重度の神経学的障害を伴わず、甲状腺の萎縮と線維化を伴う粘液水腫型胎生甲状腺機能低下症を示すこともあります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのマンガンの「活用に当たっての留意事項」を紹介します。

〔活用に当たっての留意事項〕
穀物などの植物性食品の摂取が多い日本人のマンガン摂取量は、アメリカ人に比較して、かなり高くなっています。

このため摂取量に基づいて設定した目安量（成人男性３.５mg/日、成人女性３.０mg/日）は、アメリカ・カナダの目安量（成人男性２.３mg/日、成人女性１.８mg/日）を大きく上回っています。

日本人とアメリカ人との体格差を考慮すると、マンガン摂取量が目安量の半分程度であっても問題はないと考えられています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「支援する人を支援する」というテーマを掲げて活動をしていると、普通に聞かれるのは「誰を支援するのか」ということですが、その前に元々の支援先が誰なのかが重要で、その支援先によって「支援する人を支援する」対象が違ってきます。

最終的な支援先が発達障害児であるとすると、「支援する人を支援する」の対象者は第一義的には保護者となります。その保護者への支援は各種団体によって行われていて、発達障害の改善のための運動支援は、充分とは言えないまでも児童発達支援施設などによって実施されています。

児童発達支援施設などで子どもの対応をしている専門スタッフの健康維持は、会社・団体の義務であって、運動などによって健康でいるから的確な仕事をして、子どもも的確な支援が受けられるということになります。

「支援する人を支援する」内容が栄養面である場合は、運動のようにはいかなくて、児童発達支援事業所や放課後等デイサービスなどで食事の指導が行われることは非常に少ない状態です。

運動の支援は、子どもに対して直接的に実施されていても、保護者に対して運動指導をすることはほとんどありません。保護者も一緒になって身体を動かす機会を提供していることはあっても、子どもに対する機能訓練的な内容に比べると、まだ低いレベルで止まっています。

これに対して、栄養面の支援となると直接的に食事やおやつなどを提供している施設はあっても、栄養の重要性、発達障害に特有の食の困難さを解決するための支援は期待しにくい状態です。

子どもの健康面の改善は、発達障害に限らず、すべての改善対策の基本となることです。

これは保護者に直接伝えるか、施設で働く専門スタッフに伝えて間接的に情報発信してもらうというのが通常の「支援する人を支援する」に合致した内容となります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

働く人の健康は家族にも影響を与えることであり、また家族の心身の健康状態は働く人の健康にも影響を与えるというように相互に関係しあっています。

７０歳まで働く時代は、働く世代と高齢者の一部が重なり合っているだけに、超高齢社会の実態を把握しておくことは重要です。

高齢者の平均寿命は今でこそ日本は世界一ですが、今から８０年前の終戦直後は男性が５０歳に達したばかりで、女性も５３歳台でした。それが今では男性が８１歳、女性が８７歳となり、平均寿命は３０年以上も延びました。

この３０年を孫の世代のため、地域のために使ってもらえないか、というのが多くの人の望みです。高齢者は年齢を重ねるにつれて社会参加ができにくくなるのは事実です。

しかし、社会参加できるような仕組みと周囲の理解を進める環境づくりによって、全世代を通じた次の活躍の場（セカンドステージ）を構築することは可能です。

高齢者の健康状態については、日本老年学会と日本老年医学会が高齢者は心身ともに１０年前に比べて１０〜２０年は若返っているという発表をしています。超高齢社会は全体的には健康度が低下しているように見えてはいるものの、個々の健康度は着実に高まっています。

この状況を受けて、日本老年学会と日本老年医学会は、６５〜７４歳の前期高齢者を「準高齢者」として社会に支えられる側ではなく、むしろ社会を支える立場として活躍する社会を示しています。

活躍の場を個人や家族、職場などで見出すことは難しいことであっても、地域での取り組みによって、すべての世代が活躍できるセカンドステージを高齢者がリードしていく姿も現実化が可能な世界として思い描いています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

これまで働く人というと、１８〜６０歳までの従来からの就労年齢があげられることが多かったのですが、２０２５年４月から、その長年の常識が変わりました。

高年齢者雇用安定法（高年齢者等の雇用の安定に関する法律）に基づく高齢者就業確保措置による定年退職年齢の引き上げによって、企業・団体で働く人の定年退職が６５歳までの継続雇用が義務化され、併せて７０歳までは就業機会を確保することが努力義務となりました。

２０２５年は以前から懸念されてきた我が国の社会構造の大きな分岐点となる年でした。全人口の３０％以上が高齢者（６５歳以上）となり、団塊の世代（約８００万人）全員が７５歳以上の後期高齢者となりました。

２０２５年には、これまで急激に延びていた高齢者の人口増は緩やかになっていったものの、生産年齢人口（１５〜６４歳）が大きく下がっていくことから生産能力は今以上に大きく低下して、生産を支える従業員の健康管理が、これまでの常識とは異なる厳しい対策が必要になってきました。

これまでは働く人（現役世代）は６０歳まで、高齢者は６５歳以上と５年ほどの移行期間がありました。それが６５歳定年によって境がなくなり、７０歳までの就労となると働く人と高齢者の一部が重なり合うことになります。

これまでは働く人の健康面の対応は、安全面などの配慮が特に必要となる高年齢者（５５歳以上）が中心とされてきました。

６０歳定年では５年間が集中的な配慮期間であったのが、６５歳定年では１０年間となり、７０歳定年では１５年間と３倍もの期間となります。

延長された定年退職年齢まで健康で働き続けるためには、中高年齢者（４５歳以上）からの集中的な配慮が必要となり、全年齢を通じた健康づくりが重要となってきます。

従来の定説から脱却して、時代に合った健康づくりをすることが強く求められていると認識しています。

そのためには、さまざまな専門家が必要であり、それぞれの知識と経験を活かした活動を組み合わせることによって、新たな時代への対応が可能となります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

社会課題を解決するには、制度上の問題の改善から実際の支援に至るまで、取り組むべき点が多く存在しています。そのため、子どもの課題、高齢者の課題といったように、社会的弱者の分類ごとに取り組まれてきたところがあります。

すべてを一度に解決することは、これに取り組む方々の時間や労力の限界などもあって、別々に取り組まれることがありました。

しかし、社会課題は分断されたものではなく、連続していて、一定のところで終わり、一つのことを解決したら完成ということではないはずです。

社会課題として、少子高齢化、地方の過疎化、生産性の低迷、子どもの貧困、環境問題、情報リテラシーの格差など、本来は全体的視点で語られなければならない重要事項であるのに、個別の細部に注目した視点から抜けきれず、大きな流れの中での解決が遅れるような現状がありました。

働く人を取り巻く時代や環境の変化は、職場だけでなく家庭にも影響を与え、子どもから高齢者までを含んだ家族にも影響を与え続けていきます。その一方で、時代や環境の変化は、社会課題を解決する転換点にもなり得ます。

これまで社会課題の対象として私たちが掲げることが多かった発達障害は、すべての子どもの１０人に１人が該当するほど急増しています。

発達障害児の支援は直接的には子ども本人に対して行われますが、家庭で過ごす時間での対応が重要であり、子どもと最も長く触れ合う保護者の対応が改善や能力の発揮に大きな影響を与えています。

保護者が対応するための知識や情報の提供、保護者への支援が子どもの支援の重要な要素であるにも関わらず、これまで充分なサポートがされてきたとは言いにくい実情があります。

発達障害児の保護者は働く人と重なり合った世代です。家庭での対応の困難さや悩みは仕事にも少なからず影響を与えます。

また、発達障害は今でこそ１０人に１人が該当することがわかり、支援も受けられるようになっていますが、今から２０年前には１００人に１人ほどしか確認されていませんでした。３５年前には医療関係者の中でも少数にしか認識されていない状態でした。

現在の働く世代は、発達障害と判定されず、支援もないまま過ごしてきた人が多く存在しています。

発達障害は生涯にわたって特性が続くことから、労働人口が大減少する時代には、その特性がある人が安心して働くことができる環境づくりが必要です。そのための理解を進めることも重要な課題となります。

社会課題の解決には全世代の理解と支援が必要であり、その共通認識を深めることも役割だと強く認識しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕