師匠から奥義を授けられて後継者になることは「衣鉢を継ぐ」と言われます。

「衣鉢を継ぐ」というのは、財産になるようなものを継ぐ（相続する）のではなくて、一見すると価値がないようなものを継いでいて、実は重要なことを継いでいるというのが“衣鉢”です。

衣鉢（いはつ）は僧侶であることを示す法衣と托鉢をする鉢を指しています。この二つがあれば、修行をする僧侶として生きていくのに必要な最低限の食べ物を乞うことができます。

受け継ぐ法衣は、古代インドのサンスクリット語（梵語）ではカーシャーヤ（kasaya）と呼ばれ、これは“壊色”“混濁色”を意味しています。

仏教では本来は、僧侶が財産になるものを持つことが禁じられていて、衣服も買うのではなく、使い道がなくなって価値がない布（ぼろ布）をまとっていました。その色は、在家の信者の白と区別するために黄土色などに染められていました。

師匠から継ぐ衣装は、汚れた色のもの、実際に汚れたものであることから、カーシャーヤは汚れたもの、粗末なものを指すようになりました。

これを語源として生まれたのが袈裟（けさ）で、インドでは古くは法衣の上に“袈裟懸け”をすることもありました。

しかし、これも使い古された布をつなぎ合わせたもので、少なくとも現在の僧侶の絢爛豪華な袈裟（錦）とは、まったく違ったものでした。

権威を示す高級な外装と、中身は異なっているということを伝えたい人がいることから、袈裟の話をシメとして書きました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「魚がし日本一・立喰い寿司の日」にっぱん（東京都千代田区）が、立喰い寿司の魚がし日本一の１号店が開店した１９８９年６月１９日にちなんで制定。

「朗読の日」日本朗読文化協会が、ろ（６）ー（１）どく（９）の語呂合わせで制定

毎月１９日：「いいきゅうりの日」（いいきゅうりの日プロジェクト）、「松阪牛の日」（やまとダイニング）、「熟カレーの日」（江崎グリコ）、「シュークリームの日」（モンテール）、「クレープの日」（モンテール）、「食育の日」（食育推進会議）、「イクラの日」（カッパ・クリエイト）

タイトルの「ＳＳＦ」はセカンドステージ連盟の略称です。

英語のSecondとStageは、すぐに浮かんでもＦが連盟を表すというのはピンとこないかもしれません。

私が公益活動をする法人の立ち上げと運営に関わってきた中でも、Ｆは財団（Foundation）と認識されるところがあって、関わりがあった法人の中にもＳＳＦが略称の公益財団法人があります。

それは笹川スポーツ財団（Sasakawa Sports Foundation）で、関係性については別の機会に書くとして、この有名なＳＳＦが存在していたために、東京で活動していた時期には使いたくても使いにくいところがありました。

もう一つ関わりがある公益財団法人は日本健康スポーツ連盟で、東京にいたときには理事を務めさせてもらっていました。

英語表記はJapan Federation of Health&Sportsです。

連盟はFederationなので、これで合っているのですが、公益財団法人であることから、財団のFoundationと混同されることがあります。

セカンドステージ連盟は、私の移住先の岡山県のＮＰＯ法人（特定非営利活動法人）で、Federation（連盟）であってもFoundation（財団）ではありません。

こんな少しややこしいことから連載コラムを始めたのは、この違いが今後の活動に影響してくることを踏まえてのことです。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

内閣府との関わりから公益認定（公益社団法人、公益財団法人）の情報（公益社団法人及び公益財団法人の認定等に関する法律）を制度施行前から知っていたこともあって、それ以前から付き合ってきた仕事先や情報交換先の社団法人と財団法人から相談がありました。

具体的に何をしたのかは、ここでは控えることとしますが、公益社団法人に認定されたのは　　日本栄養士会、日本メディカル給食協会、日本ボディビル・フィットネス連盟です。

公益財団法人に認定されたのは、日本健康・栄養食品協会、笹川スポーツ財団、健康・体力づくり事業財団、JAPAN BOWLING（当時は全日本ボウリング協会）、日本健康スポーツ連盟です。

公益法人になるためには条件があって、どんなに公益活動をしていても認定されないために、一般社団法人を選択することは当然あることです。

初めから公益社団法人や公益財団法人になるのは不可能というところに対しては、その事実を伝えましたが、それを信じてくれない、それでも挑戦したいというところも数多くありました。

しかし、申請をして断られただけでなく、それ以前の段階で門前払いとなって、初めて私が言っていたことが本当だったと後からわかったという法人も少なくありません。

私が関わってきた中で、一般社団法人となったのは、日本臨床栄養協会、日本病院調理師協会、日本健康食品・サプリメント情報センター、日本臨床栄養学会、日本未病学会、日本健康倶楽部、日本ウオーキング協会などです。

これらの法人（公益社団法人、公益財団法人、一般社団法人）の多くでは、広報活動として情報発信（機関誌・紙、会員への情報提供などを）を手掛けてきました。

その関係もあって、会員だけでなく一般への教育や情報発信などの広報支援もさせてもらいました。最後（東京から岡山に移住する前）には、国の機関の委員などもさせてもらいましたが、期待をされていたのは広報支援の活動でした。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

ＳＯＤの働きを高めたり、ＳＯＤ様酵素が含まれたものを摂ることのほかにも活性酸素を消し去る方法があります。

その方法の一つは、欠けたマイナス電子を与える作用があるビタミンを摂ることです。ビタミンが活性酸素に欠けているマイナス電子を与えて元の状態に戻すことで、活性酸素は害のない正常な酸素に戻っていきます。

活性酸素によってマイナス電子が奪われた細胞に対しても、マイナス電子を与えることで電子のバランスを整えて、それ以上は細胞の破壊が起こらないようにすることができます。

その電子を与える役目をしているものはビタミンＡ（β‐カロテン）、ビタミンＣ、ビタミンＥで、これらは抗酸化ビタミンのＡＣＥ（エース）と呼ばれています。

β‐カロテンは植物に含まれていて、身体の中でビタミンＡが不足したときにビタミンＡに変化します。ビタミンＡは、活性酸素によってマイナス電子を奪われた細胞に、欠けたマイナス電子を直接的に与えます。

ビタミンＥも同様に電子を与えますが、マイナス電子を与えてバランスが崩れると活性型ビタミンＥに変化します。この活性型ビタミンＥは、活性酸素よりも細胞からマイナス電子を奪いやすく、細胞を破壊しやすくなっています。

これではビタミンＥが豊富に含まれる食品を多く摂ることはマイナスにも作用しかねません。このマイナス面をサポートするのがビタミンＣの働きとなっています。

ビタミンＣには、単独でもマイナス電子を与えて活性酸素を消し去る働きがありますが、ビタミンＣがあると活性型ビタミンＥは欠けたマイナス電子をビタミンＣより与えられて正常なビタミンＥに戻ることができます。

このことによって害がなくなるだけでなく、ビタミンＣによって正常な状態になったビタミンＥは再び活性酸素を消し去ることができるようになります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

ボロは、あまりよい言葉ではないだけに、「ボロは着てても心の錦」と対比されることで、“心の錦”が引き立てられます。

ボロは一般にはボロボロの衣服のことを指しますが、「ボロが出る」という言葉があるように、隠していた欠点や見せたくない不都合な部分、能力不足、本性などが現れてしまうことを指しています。

その語源は、着物の破れた部分の襤褸（ぼろ）が見えてしまうことで、ボロボロの衣服というよりも、普段は見えないところというのが本来の意味です。

どんなに綺麗な着物（例えば錦）であっても、破れた部分があっては台無しになりかねません。

ちなみに、錦（にしき）は金糸・銀糸や数々の色糸を用いた織物のことで、豪華な着物を指しています。

襤褸は隠すものではなくて、そもそも隠すようなことがあってはいけないので、ボロが出るようなことがないように、しっかりと作る、ボロがないか確認する、それでも使っているうちに傷んでくることがあるかもしれないので、常にチェックし続けて、絶対にボロが出ないようにするのが重要ということです。

ボロが出るというのは、完全なものであっても、言葉や行動、態度などから欠点などが明らかになることも意味しているだけに、念には念を入れて対応することが重要と考えられているのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

発達障害の支援は、発達障害者に対して、心理機能の適正な発達を支援したり、円滑な社会生活を促進するための個々の発達障害者の特性に対応した医療的、福祉的及び教育的援助が第一義となっています。

これは発達障害者支援法の第二条（定義）に示されています。

ここに示されたことを実施するのは、通常の感覚では国の責務というように思われがちです。

発達障害者支援法では、第三条に「国及び地方公共団体の責務」が掲げられ、国や地方公共団体は発達障害者の心理機能の適正な発達及び円滑な社会生活の促進のために発達障害の症状の発現後できるだけ早期に発達支援を行うことが特に重要であるとして、発達障害の早期発見のため必要な措置を講じることを定めています。

早期に発見して、早期に改善のための対処をすることで、発達障害であっても状態を軽減させ、本人や家族などの困難さを少しでも解消しようという考えに基づいています。

発達障害者支援法の第三条でも、国や地方公共団体は発達障害児に対して、発達障害の症状の発現後できるだけ早期に把握して、状況に応じて適切に、就学前の発達支援、学校における発達支援が行われるようにすることが定められています。

また、発達障害者に対する就労、地域における生活等に関する支援、発達障害者の家族その他の関係者に対する支援が行われるよう、必要な措置を講じることも定められています。

これに従うなら、国だけでなく、生活をする地域の自治体も発達障害児を早期に発見するための活動をしなければならないこととなります。

その早期発見を学校や医療機関に任せておけばよいということではなく、自治体（市区町村）としても早期発見のために住民が発達障害を理解する機会を設けなければならないわけですが、実態は法律違反と言われても仕方がない状況となっています。

この発達障害者に対する責務は、国民一人ひとりにも定められており、発達障害者支援法の第四条には「国民の責務」として、「国民は、個々の発達障害の特性その他発達障害に関する理解を深めるとともに、基本理念にのっとり、発達障害者の自立及び社会参加に協力するように努めなければならない。」と書かれています。

理解をするための勉強の機会を得ることを個々に求めても国民的な理解を進めることはできないことから、やはり自治体が着手するべきこと、自治体だけで不可能であれば民間との協働で実施することが求められています。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕

「持続可能な食文化の日」国連が採択した国際デー。

毎月１８日：「防犯の日」（セコム）、「おにぎりの日」（中能登町）、「頭髪の日」（全国理容生活衛生同業組合連合会）、「森のたまごの日」（イセ食品）

内閣府は、国のお役所の本省の多くが霞が関に集中している中で、永田町に本府があります。これは国会議事堂と内閣総理大臣公邸が永田町にあって、内閣の支援を担っているからです。

内閣府には厚生労働省からの出向が多く、それは省庁の中では予算規模が最も大きく（国家予算の約３０％）、それに合わせるように職員数も非常に多いことが関係しています。

公益活動といえば、阪神・淡路大震災（１９９５年）をきっかけにして発足したＮＰＯ法人（正式には特定非営利活動法人）が主なものでした。ＮＰＯ法人の活動の背景の特定非営利活動促進法は１９９８年１２月１日から始まりましたが、その本丸は内閣府でした。

当時の内閣府には正面入口から見えるところに「ＮＰＯ室」があり、内閣府認証のＮＰＯ法人は、このＮＰＯ室が窓口でした。

これを所管する部署の担当（審議官）が厚生労働省で世話になった方の一人であったことから、ＮＰＯ法人に関わる仕事もさせてもらいました。また、新たにＮＰＯ法人を設立したいという方々の支援もしてきました。

そのために、私が代表を務めるＮＰＯ法人の設立は２００８年１２月になってしまいました。これはＮＰＯ法人の認証が内閣府から都道府県に移るタイミングの少し前でした。

これを境に、事務所が県境をまたぐ２か所以上にあるＮＰＯ法人は都道府県の認証となり、１か所のＮＰＯ法人は市町村という身近な自治体の認証となっています。

ＮＰＯ法人が内閣府の直接的な所管ではなくなったタイミングで、新たに活動が始まったのが公益認定等委員会で、その事務局は内閣府に設けられました。

その役割は、それ以前の社団法人と財団法人の制度から公益社団法人と公益財団法人を認定して推進していくことであり、公益社団法人及び公益財団法人の認定等に関する法律が運用されています。

それと同時に、一般社団法人及び一般財団法人に関する法律も始まり、社団法人と財団法人は公益か一般かに分けられることになりました。

この制度変更によって、公益社団法人を目指す社団法人、公益財団法人を目指す財団法人からのサポート依頼が飛び込んできました。そして、サポートした法人からの仕事も急に増えるようになりました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

抗酸化酵素のＳＯＤ、グルタチオンペルオキシターゼ、カタラーゼは、たんぱく質のほかに亜鉛、マグネシウム、銅、マンガン、セレン、鉄といったミネラルから構成されています。

これらのミネラルは、酵素を働かせる補酵素としての役割をしています。

その働きが低下している場合には、これらのミネラルが含まれている食品を補給することで、ある程度は高めることはできます。

しかし、現在のように活性酸素が多量に発生する環境では、食事から充分に補給するのは難しくなっています。

しかも食べ物に含まれるミネラルの量は品種改良や促成栽培、栽培環境の悪化などによって低下しています。

動物も植物も内部に入ってきた有害物質を分解するためにミネラルが使われています。

そのために、農薬や食品添加物、薬剤などが多くなるほど、ミネラルが減っていきます。

ミネラルが充分に確保しにくい状況であるだけに、食品だけでは補給できにくくなっています。

活性酸素が多く発生する状態では、サプリメントの使用も考えなければならないようです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕