「お米の日」米づくりは八十八の工程からなると言われることにちなんで制定。
「オリザの米油の日」オリザ油化（愛知県一宮市）が、米は八十八（８１８）と分解されることから制定。
「健康食育の日」日本健康食育協会が、米は八十八（８１８）と分解されることから制定。
「ビーフンの日」ビーフン協会（兵庫県神戸市）が、米は八十八（８１８）と分解されることから制定。
「糸ようじの日」小林製薬が、歯（８）と歯（８）の間に糸（１）が通っているように見えることから制定。
「ハイエイトチョコの日」フルタ製菓（大阪府大阪市）が、ハ（８）イ（１）エイト（８）の語呂合わせで制定。
「世界に一つだけの晴れの国リンドウ記念日」ＪＡ晴れの国岡山が、西日本トップ生産量のリンドウの出荷最盛期間で、晴（８）れの国のいい（１）花（８）の語呂合わせで制定。
毎月１８日：「防犯の日」（セコム）、「おにぎりの日」（中能登町）、「頭髪の日」（全国理容生活衛生同業組合連合会）
厚生労働省の『健康づくりのための睡眠ガイド２０２３』から「運動、食事等の生活習慣と睡眠について」の「就寝前にリラックス」を紹介します。
〔就寝前にリラックス〕
スムーズに入眠するためにはリラックスし、脳の興奮を鎮めることが大切です。そのためには、寝床に就く前に少なくとも１時間は家事や仕事、勉強に追われず、リラックスする時間を確保することが有効です。
また、睡眠時間や就床時刻の過剰にこだわり、眠気が訪れていないにもかかわらず無理に眠ろうとすると、脳の興奮がむしろ高まり、寝つきを悪化させることがあります。
眠気が訪れていないにもかかわらず無理に眠ろうとすると、寝つけないことを必要以上に悩んだり、日中の悩み事を寝床に持ち込み、余計に寝つけなくなります。
なかなか寝つけないときは、一旦寝床を離れ、寝床以外の静かで暗めの安心感が得られる場所で、眠気が訪れるまで安静状態で過ごし、眠気が訪れてから寝床に戻りましょう。
入眠促進を目的とし、就寝前にリラックスを得るための方法として、様々なリラクゼーション法が提案されています。不眠症で悩んでいる人をターゲットにした専門的な方法（自律訓練法やイメージトレーニング法）だけでなく、一般的な瞑想法、静かに行うヨガ、腹式呼吸、筋弛緩法、音楽やアロマなども入眠を促し、眠りの質を高める可能性が示されています。
注意すべきは、全ての人に効果が保証されたリラクゼーション法はないということです。ある人に極めて有効な方法でも、他の人にはむしろ興奮を促し、眠りを妨げる可能性もあります。そのため、一人ひとりに最適なリラクゼーション法を見つけることが重要です。
入浴の睡眠への効果については、「良質な睡眠のための環境づくりについて」で解説されていますが、就寝前に少しぬるめの湯船にゆっくりつかると、身体全体が温まり血行が良くなるとともに、寝つきも良く、睡眠も深く、主観的な睡眠の質も良くなります。
これは、入浴により手足の末梢血管からの放熱が促進され、深部温度が低下し、入眠が促進される効果に加えて、自律神経制御系において副交感神経が優位となり、心身の緊張を緩和するリラクゼーション効果によるものと考えられています。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
「はっちゃかめっちゃか」は、はちゃめちゃ（破茶滅茶）と「しっちゃかめっちゃか」が組み合わされたようなフレーズで、意味を即座に説明するのは難しいかもしれません。
「しっちゃかめっちゃか」は、物事が激しく混乱して、無秩序に入り乱れている様子を指す言葉で、「めちゃくちゃ」の強調表現です。漢字では表されていません。
ということで、「はっちゃかめっちゃか」も漢字表現として的確なものは見当たらないのですが、「破茶か滅茶か」と書くか、破茶滅茶と書いて「はっちゃかめっちゃか」と読むのが普通の感覚のようです。
物事がひどく乱れて滅茶苦茶（めちゃくちゃ）になっている様子や、秩序がなく大混乱して収拾がつかなくなっている状態を表す言葉と考えられています。
「はっちゃかめっちゃか」なことが起こる原因は、その多くが乱す張本人がいて、本人は悪いことはしていない、自分としては当たり前のことをしているという認識があるので、途中で止めるようなことはしないものです。
そして、行動をするたびに周囲との違和感が強くなり、不評や苦情が巻き起こり、どんどん思わなかった方向に進んでいく「はっちゃかめっちゃか」な状態になっていきます。
そのようなことを、自分のしたことの結果と考えて反省するならまだしも、周りのせいにする「はっちゃかめっちゃか」な行動が、さらに破茶滅茶な状態を引き起こしていくということについて、実例をあげたくなってしまいます。
〔小林正人〕
「発達公益支援」というタイトルを見て、「これは発達障害の支援のことではないか」と気づいた人もいて、そのような問い合わせが次々と寄せられました。
発達という用語は、身体や精神などが成長して、機能がより高度になっていく過程を指しています。
ところが、“発達”を、心身の成長や能力の向上を指すのではなく、“発達障害”を指し示す言葉（まるで隠語）として使われることが増えてきています。（いわゆる“発達ちゃん”という呼び方）
“成長”は、身長や体重などの大きさ・質が増えることを主に意味していて、機能や能力が質的に向上することは“発達”と使い分けられています。
幼児期から大人になるまでの間に、運動、言語、認知、社会性などが段階的に高度化していく心身の変化が発達であり、この成長と発達の意味の違いを知ることが必要です。
発達障害がある子どもの数は年々増え続け、今では子どもの１０人に１人が該当するとされています。これは文部科学省の調査から推定されているものですが、発達障害児の増加に合わせるように、さまざまな対応が行われてきました。
それで完全に改善するものではなくて、脳の機能が影響していることから、その程度は下げることはできても、特性は生涯にわたって継続するのが発達障害の特徴です。
子どもの１０人に１人ということは、その家族を含めると少なくとも３人（両親と本人）は当事者ということです。生涯にわたって特性が継続するということでは、子ども世代も含めて少なくても１０人に３人、総人口の３０％ほどが当事者家族となる計算です。
これは家族内のことであって、親戚縁者や学ぶ場、働く場となると、少なくとも半分以上の方々は発達障害について知らない、関係ないでは済まされない当事者と考えて差し支えない状況です。
それなのに、これまでの公的な制度としての支援で止まっていると多くの人が感じているのは、周囲の人が実態を知らないし、わかっていないからです。
知らないから手を差し伸べられない、具体的なことがわからないから情報を得ても行動に移せないという現状を打破するためには、まずは知ってもらう機会を設けることで、それに特化した活動は発達障害児支援施設の運営と同じくらいに重要なことだと認識しています。
そして、同じ認識を持つ“心ある人”との協働を目指して、出会いの機会を設けることだと強く感じています。
〔小林正人〕
日本の種苗会社は、サカタのタネ、カネコ種苗、タキイ種苗がシェアの多くを占めていますが、その販売先は国内だけでなく海外にも多くを販売しています。
日本の野菜の種は優良で、これを輸入して、育てやすく、収量が多くて、おいしい野菜を育てようという国は世界に及んでいます。
品種改良によって優れた種を開発しても、その種を日本で拡大栽培するのは難しいことです。
その優れた種はＦ１種（一代雑種）で、異なる品種を交配して新たな品種を作り出す品種改良法で、狙いどおりの品種を作り出すことはできても、自家採種（育った野菜から種を採ること）ができないというデメリットがあります。
そのために毎年、種を買い続けなければならないわけですが、肝心の種を育てる環境という点では日本は劣っています。
日本の野菜の種を「工業製品のようだ」と評した研究者もいて、規格どおりの野菜が栽培できるようになったものの、その種も気候変動の続く日本では一定の水準に保つことが難しいという状況にあります。
日本は国土が狭い、さらに育成面積が狭い、狭さのために交雑しやすいということに加えて、高温多湿、梅雨の時期、雪の季節は種の育成には向いていません。
また、日本は海外に比べると人件費が高くて、輸入しても安くつくという国は多く存在しています。また、栽培する地域を世界に広げることで、リスクを分散させるというメリットもあります。
それは気候変動だけでなく、政治的リスクや輸入ルートの変化ということも関係しています。日本に輸入される野菜の種を国別に見ていくと（数量）、輸入ランキング（２０２４年）はアメリカ、チリ、イタリア、中国、南アフリカの順になっています。
日本の種苗会社が海外で栽培して、日本に輸出しているといっても、円安が続くと、種の価格が高くなる、そのために野菜の価格も高くなるということになります。
気象によって栽培量が減るので高くなる、栽培量が増えると安くなるという、これまでは当たり前と考えられてきた農業生産物の価格の常識が通じにくくなっているのです。
日本の種苗会社は海外の生産地から、他の国に輸出もしていて、その動きに拍車がかかっています。これは世界の気候変動が大きな理由で、気候変動に左右されにくい品種は世界が求めているものです。
世界に広まっていったら、日本に回ってくる種が少なくなることは考えたくはないのですが、絶対にないとは言えないのが現状です。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
「パイナップルの日」ドールが、パ（８）イ（１）ナ（７）ップルの語呂合わせで制定。
毎月１７日：「減塩の日」（日本高血圧学会）、「いなりの日」（みすずコーポレーション）、「国産なす消費拡大の日」（冬春なす主産県協議会）
ＮＰＯ法人（特定非営利活動法人）を設立する場合には、所轄庁への申請が必要となります。
所轄庁は、ＮＰＯ法人の認証権と監督権を持つ行政機関のことで、原則としては主たる事務所が所在する都道府県知事となりますが、その事務所が指定市（政令指定都市）の区域内だけに所在する場合は、指定市の市長となります。
実際の手続きは、都道府県と指定市の担当部署となります。
指定市がない都道府県と、指定市でない市町村が主たる事務所のＮＰＯ法人は、都道府県の所轄となります。
指定市内に主たる事務所が所在するＮＰＯ法人で、事務所が１か所だけの場合は指定市が、県境をまたいで２か所以上に事務所がある場合は都道府県の所轄となります。
政令指定都市は、地方自治法に基づいて人口５０万人以上の中から政令で指定される都道府県に近い強い権限と財源を持った大都市のことです。
通常は都道府県が行う福祉や衛生、都市計画などの事務を肩代わりして自ら行います。
また、市の中に行政区が設置されています。
よく勘違いされるのは東京都の特別区で、特別区は独立した地方公共団体となっています。そのため特別区の区長は選挙によって選出されますが、政令指定都市の区長は選挙で選ばれているわけではなく、市職員の中から市長が任命します。
政令指定都市は、以下の２０市です。
札幌市、仙台市、さいたま市、千葉市、横浜市、川崎市、相模原市、新潟市、静岡市、浜松市、名古屋市、京都市、大阪市、堺市、神戸市、岡山市、広島市、北九州市、福岡市、熊本市。
〔小林正人〕
厚生労働省の『健康づくりのための睡眠ガイド２０２３』から「運動、食事等の生活習慣と睡眠について」の各項目の後半の続きを紹介します。
〔しっかり朝食を摂り、就寝直前の食事を控える〕
朝の日光浴は体内時計の調整に役立ちますが、朝食もまた同様に体内時計の調整に寄与します。
１週間程度の期間、朝食を欠食することで体内時計が後退（遅寝・遅起き化）することが報告されています。朝食を欠食すると、体内時計の後退に伴う寝つきの悪化を介し、睡眠不足を生じやすくなります。
また、朝食の欠食が睡眠休養感の低下と関連することも、最近の調査研究で明らかにされています。
就寝前の夜食や間食は、朝食の欠食と同様に体内時計を後退させ、翌朝の睡眠休養感や主観的睡眠の質を低下させることが報告されています。
さらに、夜食や間食の過剰摂取は、糖尿病や肥満をもたらし、閉塞性睡眠時無呼吸の発症リスクも高めることが報告されています。
日中に摂取した食塩の過剰分は睡眠中に排泄されるため、夜間の排尿回数が増えます。日頃から減塩を心がけることで、夜間頻尿が軽減し、夜中に目覚める頻度が減少することが期待できます。
コーヒーやお茶、エナジードリンク等のカフェインを含む飲料と睡眠の関係については、「嗜好品と睡眠について」を参照してください。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
１９８５年に国民の食生活の目安として、当時の厚生省（現：厚生労働省）から発表された「健康づくりのための食生活指針」では「１日３０品目」が掲げられました。
全９項目の中で１番目に取り上げられて、今でも語り継がれているだけに、かなりのインパクトがありました。
１．いろいろ食べて成人病予防
・主食、主菜、副菜をそろえ、目標は１日３０品目
なぜ３０品目なのかというと、実は明確な根拠もなくて、海外でも食品の数を打ち出した標語はありません。その経緯は、当時の厚生省の栄養指導官から直接聞いています。
健康づくりの標語を作ろうという動きの中で、健康づくりの３要素の栄養・運動・休養が同じテーマで共通させることが話し合われました。
そのときに運動担当からは「１日に３０分の運動習慣」、休養担当からが「夕食から睡眠までの間に３０分の休養時間」があげられました。
栄養担当は「食事時間は３０分をかけて」という案を考えましたが、現実的ではないということで、３０だけを共通させて提案して決定されたのが「１日３０品目」でした。
この画期的とも思われた食生活指針の標語が、今では使われなくなっています。それは「国民健康・栄養調査」によって、栄養バランスが取れている人は平均して１日に１７品目を食べていることがわかったことが、きっかけでした。
〔小林正人〕
「自給率」というキーワードを打ち込むと、検索サイトの多くでは「食料自給率」がトップに出てきます。
日本の食料自給率は３７％という数字が一人歩きしていますが、これはカロリーベースであって、生産額ベースでは６６％というのが最新データ（２０２５年調査）です。
カロリーベースは国民１人当たりの１日に摂取するカロリー（熱量）のうち国産品が占める割合を指しています。生産額ベースは国内で生産された食料の金額が国民に供給される食料の金額の中で、どれくらいかを指しています。
すべてが国内で作られていれば“自給率１００％”となるわけで、日本の代表的な食料品の米は９９％です。野菜も国内で作られているものはほとんどというのが一般の認識で、野菜はカロリーベースで７９％とされています。
これは間違ってはいないものの、見方を変えると日本で栽培されている野菜が、本当に日本のものだとは言えなくなってきます。
そのようなことを書くのは、若いときに種苗業界の業界紙の取材をさせてもらった経験があるからで、それは桃太郎トマトが登場した１９８５年のことでした。
半分が赤くて半分が青い（緑色）トマトが見られなくなって、それと同じ状態であっても全体がピンク色というトマトが売り場を占めるようになったタイミングです。
そのときは新品種の野菜が相次いで登場した時期で、ほうれん草がサラダで食べられるようになり、アク抜きがいらないというような画期的なことが業界で次々と起こりました。
食べやすい、形がよい、色がよい、育てやすい、収量が多い、種が少ない（もしくは種がない）という売りやすく、食べやすい野菜で、これはＦ１種（一代雑種）というタイプとなります。
Ｆ１種は異なる品種を交配して新たな品種を作り出す品種改良法で、狙いどおりの品種を作り出すことはできても、自家採種ができないというデメリットがあります。野菜は種を残して、これを使って栽培を拡大させるという方法があるわけですが、その自家採種は望めません。
ということは、毎年、種を買わないと野菜が育てられないという種苗業界にとっては“素晴らしい発明”ということができます。
日本国内で野菜栽培に使われている種は、国産というイメージがあるかもしれませんが、その割合は徐々に増えていって、今では野菜の種の９０％は輸入されていて、国内産は１０％ほどでしかありません。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
