厚生労働省の『健康づくりのための睡眠ガイド２０２３』から「良質な睡眠のための環境づくりについて」に続く、「よくある質問」のＱ＆Ａの後半を紹介します。

〔よくある質問と回答〕
Ｑ　パソコンとスマートフォンでは、どちらの方が光の影響が大きいですか？

Ａ　端末の設定条件にもよりますが、一般的にスマートフォンの方がより近距離で画面を直視します。このため、パソコンよりもスマートフォンの方が眼に入る光の量は多いと考えられます。

Ｑ　冬はからだが冷えるので、熱い風呂に長く浸かるようにしていますが、問題ないでしょうか？

Ａ　就寝の約１〜２時間前の入浴は、入浴後の熱放散を促進し、入眠を促す効果が期待できますが、極端に湯温が高いと、交感神経の活動が亢進し、かえって入眠を妨げる可能性もあります。

Ｑ　寝ている間の音は自覚できませんが、睡眠に影響するのでしょうか？

Ａ　睡眠中も、覚醒からの刺激は脳に伝達されて、自律神経系やホルモン分泌に影響する可能性が指摘されています。また、騒音によるストレスは、睡眠障害のみならず、高血圧症と心血管疾患の発症と関与しているという報告もあります。

Ｑ　幹線道路沿いに住んでおり、夜間も車の騒音や照明が室内に入ります。眠りが浅い気がするのですが、騒音や照明は睡眠に影響するでしょうか？

Ａ　カーテンを防音や遮光の機能があるものに取り換え、寝床の位置をできるだけ窓から遠くに移動させることで眠りが改善する可能性があります。その他にも、寝室の温度、湿度、照明強度の調整も有効です。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

１９８５年に国民の食生活の目安として、当時の厚生省（現：厚生労働省）から発表された「健康づくりのための食生活指針」について、前回（食育の伴歩２）全９項目を示しました。

その中で特に注目したいのは、バランスについての項目です。

１．いろいろ食べて成人病予防
・主食、主菜、副菜をそろえ、目標は１日３０品目
・いろいろ食べても、食べすぎないように

１番目は「いろいろ食べて成人病予防」ですが、この時期には現在の生活習慣病ではなくて、成人病と呼ばれていました。

そのことよりも気になるのは「主食、主菜、副菜をそろえ、目標は１日３０品目」で、今では言われなくなった「１日３０品目」がトップに出てきています。

「主食、主菜、副菜」が栄養バランスの基本というのは今も変わらないことですが、「健康づくりのための食生活指針」が発表されたときには、メディアが盛んに「１日３０品目（食品）」を取り上げて多くの種類を食べることが推奨されていました。

多くの種類を食べることで、エネルギー摂取過剰になってはいけないということで、“腹八分目”を目指すこととが掲げられ、これが２番目の項目となっています。

２．日常生活は食事と運動のバランスで
・食事はいつも腹八分目
・運動十分で食事を楽しもう
〔小林正人〕

２００２年に健康食品・サプリメント業界には大きな転換点となる出来事がありました。それは厚生労働省が「保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的な考え方について」の通知を出したことです。

これは、食品成分の機能と活用法について理解し、正しく情報を提供できるアドバイザリースタッフの意義と、習得すべき知識と養成方法について提案し、消費者に適切な情報を提供することを目指した制度です。

その委員として、アドバイザリースタッフ制度の構築に参加しました。

複数の団体が通知に従った養成制度を始めましたが、私は国立健康・栄養研究所のＮＲ（Nutrition Representative：栄養情報担当者）の関連法規講習を担当しました。

また、私が主任研究員を務めていた病院栄養管理ＨＤＳ研究所の所長が日本臨床栄養協会の副会長であった関係から、同協会のサプリメントアドバイザー認定制度の構築にも参画しました。

両資格は合併され、現在はＮＲ・サプリメントアドバイザーの資格認定講習となり、日本臨床栄養協会が運営しています。

このほかに多くの団体が独自のアドバイザリースタッフの資格認定を実施していますが、ＮＲ・サプリメントアドバイザーと並ぶ内容として人気があるのは日本健康・栄養食品協会の食品保健指導士（健康食品販売事業者系）、日本食品安全協会の健康食品管理士（薬学系）です。

各団体のアドバイザリースタッフを合わせると５万人以上はいる状態ですが、２５年ほどが経過して、実際にアドバイザリースタッフの社会的役割である肝心なことが達成できたのかというと、残念ながら未達成です。

その社会的役割というのは、適切な情報を提供された消費者が自らサプリメントを選んで、効果的に使う方法を身につけられるようにするということです。

このことを達成するには、アドバイスを受けるだけでなく、自分で選んで正しく使えるようにするために知識が必要です。

これを解決しないうちは、まだ後始末は終わっていない、というよりも始まっていないと言われても仕方がないことです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「ペッカー・山ちゃんのリズムの日」ビートオブサクセス（東京都新宿区）が、トントン拍子、生活リズム、テンポよく過ごすなどリズムに関連する言葉を日常的に触れてもらうことを目的に、パーカッション界の草分けの橋田ペッカー正人とボディパーカッション教育の考案者の山田俊之の誕生日にちなんで制定。

毎月１３日：「一汁一菜の日」（一汁一菜ぷらす・みらいご飯）、「お父さんの日」（ヤクルト本社）、「登山の日」（ＩＣＩ石井スポーツ）

ＮＰＯ法人（特定非営利活動法人）は、制度が始まった１９９８年から現在（２００６年前半）までの全国で活動しているＮＰＯ法人（認証）を数えると約５万法人となっています。２０１２年以降は大きく変わっていないのですが、解散や認証の取り消しは、これまでに約３万法人にもなっています。

この事実を見て、ＮＰＯ法人は簡単に解散できると言われることがあるのですが、ＮＰＯ法人の解散は他の法人（株式会社や一般社団法人など）とは異なる厳しい条件が課せられています。

それは残余財産の処理の仕方で、設立時の定款に記載されているので、運営者は知っているはずですが、そうでもないことが案外と多く見られます。

ＮＰＯ法人の解散手続きは、社員総会の決議、解散・清算人の就任の登記（法務局）、官報への解散の公告、清算結了登記、所轄庁への清算結了届出を順に行っていく必要があります。

ここまでは一般社団法人などと同じ手続きですが、ＮＰＯ法人は市民活動として公益活動を実施していくことが大原則であり、株式会社の資本金や一般財団法人の財産（３００万円）に該当するものがないため、残余財産の処理には特に厳格に定められています。

残余財産があった場合には、構成員（役員、会員）で分けることができず、定款で定めたとおりに他の公益的な組織（他のＮＰＯ法人や国・地方公共団体など）に譲渡しなければなりません。

残余財産がなければ譲渡する必要はないわけですが、問題となるのは債務（借金）がある場合です。一般社団法人は、債務の返済を完了してからでないと解散できないのに対して、ＮＰＯ法人は債務を返済する必要はありません。代表者が個人で返済責任を負うこともありません。

これでは債権者（貸している人）は返済してもらうことができず、“泣き寝入り”するしかないことになります。
〔小林正人〕

厚生労働省の『健康づくりのための睡眠ガイド２０２３』から「良質な睡眠のための環境づくりについて」に続く、「よくある質問」のＱ＆Ａを紹介します。

〔よくある質問と回答〕
Ｑ　良い睡眠のための光環境は、どのような点に注意したら良いですか？

Ａ　「明るさ（照度）」「波長（ブルーライト）」「時間帯」に配慮した光環境が重要です。起床後から日中はできるだけ明るい光を浴び、就寝前はできるだけブルーライトを含む明るい光を避けることが、良い睡眠につながります。ただし、加齢に伴い、早寝・早起きの傾向が強まるため、高齢者で夕方に眠気が訪れるのが早くて困っている人は、早朝に日光を浴びると、さらに朝型を強める可能性があり、注意が必要です。

Ｑ　光の色を変えることができるＬＥＤ照明がありますが、暖色系に調光していれば、夜中につけていても大丈夫ですか？

Ａ　現在使われているＬＥＤ照明は青色発光ダイオードを使用していることから、調光しても短波長光（ブルーライト）が多く含まれます。夜間の使用時は明るすぎないように調節することが必要です。また、就寝時には照明は消すように心がけましょう。

Ｑ　こどもの方が光の影響を受けやすいと聞きましたが、本当ですか？

Ａ　加齢とともに眼の水晶体（レンズ）は白く濁っていきます。１０歳代のレンズの光透過率は、白内障と診断されていない７０歳代よりも５倍近く高いことが報告されており、光の影響は若年者で大きいと考えられています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

ＮＰＯ法人（正式名称は特定非営利活動法人）日本メディカルダイエット支援機構は、現在のホームページに１１年ほどをかけて、「最新情報」のコーナーに１万本以上の連載コラムを掲載してきました。

その内容は健康分野だけでなく、広く健康に関わるであろうことまで書き加えてきましたが、その中でも分類として最も多いのは発達障害支援に関わるもので１５００本を超えています。

日本メディカルダイエット支援機構の代表の私は、発達障害児支援施設を運営するＮＰＯ法人の監事を務め、設立時から支援してきました。

この発達障害児支援施設は運動療法（感覚統合療法など）によって発達障害の改善にアプローチする特徴的な施設で、スタッフも理学療法士、作業療法士、言語聴覚士などの医療スタッフと、保育士、児童指導員などによって運営されています。

メディカルダイエットは、臨床栄養を背景にして、さまざまな療法（運動、保健、心理など）と関わってきたことから、栄養学との組み合わせでの対応を得意としてきました。

発達障害児の支援活動では「発達支援」をテーマとした活動とともに、その結果を連載コラムで書き続けてきました。

今回のタイトルの「発達公益支援」は、新たに「公益」を加えたものですが、これは発達支援に限らず、社会課題の解決に取り組む方々を公益活動法人（ＮＰＯ法人、一般社団法人、一般財団法人など）の設立・運営の支援を加味して、合体させたものです。

その背景となっているのは、私が学生時代から社会人、そして今に至るまで関わってきた公益活動の法人に関する制度に深く関わってきたことです。

あくまで連載コラムの形なので、“気づきの機会”と“バックアップ情報”を提供するだけになるかと思いますが、「無理なく無駄なく」続けていくことを目指しています。

初めは「無理なく無駄なく」をタイトルにして連載コラムを書こうと思ったくらいで、無理することなく、かといって効率化を排除するのではなくて、どこまで書き続けられるか自分自身も楽しみにしているところです。
〔小林正人〕

「ハイチュウの日」森永製菓が、ハ（８）イ（１）チュウ（２）の語呂合わせで制定。

毎月１２日：「パンの日」（パン食普及協議会）、「育児の日」（神戸新聞社）、「豆乳の日」（日本豆乳協会）

厚生労働省の『健康づくりのための睡眠ガイド２０２３』から「良質な睡眠のための環境づくりについて」の各項目を紹介します。

〔音の環境づくりで大切なこと〕
実生活化で道路・鉄道・航空機による騒音を屋外で測定し、主観的な睡眠との関連を調査した国際的な大規模研究では、騒音は住民の主観的な睡眠障害と関連していました。

さらに近年の研究では、寝室内で測定した騒音が、アクチグラフィー（超小型超精密加速度計を内蔵した装置）で測定した睡眠効率の低下、入眠潜時・中途覚醒時間の延長と有意に関連したことから、静かな睡眠環境の確保が重要と考えられます。

睡眠中に騒音曝露をさせた実験研究から、騒音によって覚醒頻度が増加し、深い睡眠が減少する結果が報告されています。しかし、騒音による睡眠への影響は、慣れによって減少するみられたことから、実験研究では影響を過大評価している可能性が示されています。

騒音に対する感受性には個人差があり、騒音による影響を受けやすいとされるこども・高齢者・疾病を有する人の健康を守る観点から、欧州ＷＨＯガイドラインは夜間の屋外騒音を４０dB未満とすることを推奨しています。

屋外の騒音が気になる場合には、十分な防音機能をもった窓や壁を設置して、騒音を遮蔽することも重要と考えられます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

栄養バランスについて厚生労働省は複数のガイドラインを、これまで発表してきました。厚生労働省が厚生省と労働省が合併して発足したのは２００１年のことで、厚生省のときには発表されたのは「健康づくりのための食生活指針」です。

発表されたのは１９８５年のことで、国民の食生活の目安として策定されました。

この指針では、食生活の改善のために、以下の項目が示されました。

「健康づくりのための食生活指針」
１．いろいろ食べて成人病予防
・主食、主菜、副菜をそろえ、目標は１日３０品目
・いろいろ食べても、食べすぎないように

２．日常生活は食事と運動のバランスで
・食事はいつも腹八分目
・運動十分で食事を楽しもう

３．減塩で高血圧と胃がん予防
・塩からい食品を避け、食塩摂取は１日１０グラム以下
・調理の工夫で、無理なく減塩

４．脂肪を減らして心臓病予防
・脂肪とコレステロール摂取を控えめに
・動物性脂肪、植物性油、魚油をバランス良く

５．生野菜、緑黄色野菜を毎日の食卓に

６．食物繊維で便秘・大腸がんを予防
・野菜、海藻をたっぷりと

７．カルシウムを十分とって丈夫な骨づくり
・骨粗鬆症の予防は青壮年期から
・カルシウムを富む牛乳、小魚、海藻を

８．甘い物はほどほどに
・糖分を控えて肥満を予防

９．禁煙、節酒で健康長寿
・禁煙は百益あって一害なし
・百薬の長アルコールも飲み方次第

「健康づくりのための食生活指針」には、一人ひとりが食生活改善に取り組むことが目的に組み込まれています。

この後に成人病が生活習慣病と呼び名が変わり、生活習慣によって起こる病気は自己責任との方向性が打ち出されますが、その先駆けとなった指針です。
〔小林正人〕