ゴーストライターとして初めに手がけたのはＰＨＰ研究所の書籍の『松下政経塾 塾長講話録』で、１９８１年のことでした。

これをきっかけに１５年間かけて１５０冊分の原稿を書きました。初めのうちは４００字詰めの原稿用紙に手書きをしていたので、文量を原稿用紙の枚数で表すのは今も普通の感覚となっています。

単行本１冊は本文が２２０ページで、これに目次やまえがき、あとがきなどが加わります。ゴーストライターの役割は本文だけですが、そのためには４００字詰め原稿用紙で３００枚が必要でした。

行間を空けることもなく、句点（。）のたびに改行をすることなく、できるだけ空白なしで書くのが通常のことでした。こうすることで文字数が足りないときでも、編集でスカスカ感なしのギッシリ詰まった書籍にすることができました。

１５０冊目の原稿を仕上げたのは１９９５年のことで、その間にはバブル経済期（１９８６〜１９９１年）もあり、手書きからワードプロセッサー、パソコンの文字変換ソフトと、パソコンの変遷に合わせて原稿作成をしてきました。

その変遷の中で、腱鞘炎になり、首と腰を傷め、椎間板の変形が神経圧迫から手指の動きが悪くなり、目にも負担がかかり、ついには閃輝暗点が日常的に出るようになって、文章化するための負担がスライド式に高まりました。

１年間に１０冊分の原稿を制作する作業だけでなく、１９８６年からは病院栄養管理ＨＤＳ研究所の主任研究員にもなり、同年から日本臨床栄養協会の機関誌（季刊発行）の編集を担当しながら、栄養関係の団体の仕事も始まりました。

複数の任意団体の取りまとめ、情報収集・分析・発信という活動は、１９９５年に任意団体の健康科学情報センターを設立して、代表になってからも１９９８年まで続きました。

１９９５年はネット時代の始まりで、１９９８年にはＮＰＯ法人制度が始まり、著者の代わりに原稿を書く時間を集中して取ることができなくなりました。
〔小林正人〕

「正しい情報を正しく伝える」というフレーズは、私が代表を務めていた健康科学情報センター（１９９５年設立）でも健康ペンクラブ（２００２年設立）でも正面に打ち出して活動をしていました。

それは正しい情報であるのが大前提ですが、正しく伝わらなかったら、“正しい情報が誤った情報になりかねない”ということを、情報を得て、それを分析して、発信する立場としては肝に銘じておかなければならないことです。

まさに“心に文字を刻み込むように、強く記憶して忘れない”という重要な根幹の精神が、「正しい情報を正しく伝える」という活動の原点でした。

健康ペンクラブは情報を得て発信するメディア関係者（テレビ、雑誌、新聞、編集者、ライターなど）の交流組織でしたが、正しい情報の見本を探し出す役割をしていたのが健康科学情報センターでした。

それぞれ独自の活動をしてきましたが、健康科学情報センターと健康ペンクラブの事業部門を統合して２００８年に設立したのがＮＰＯ法人（特定非営利活動法人）日本メディカルダイエット支援機構です。

会員も役員も活動や時代の変化に合わせて交代してきましたが、代表（理事長）は、ずっと私が務めさせてもらっています。

一般に「正しい情報」と認識されている国（霞が関）や公的機関、研究機関などの情報も、何らかの意図があって流されることがあり、それが後になって修正されることも多々あります。

それは文字の間違い（変換ミス、思い間違い）や数字の間違い（小数点の位置が違っていた）ではなくて、事実関係が違っていることが“事実として”流されていたということもありました。

これは霞が関のお役所（本省）に業界出向で送り込まれていたときにも、メディアに情報を流してもらう業界団体の広報をしていたときも、そしてメディア側の立場で情報発信をしていたときにも、否応なしに学ばせてもらったことです。
〔小林正人〕

「網膜の日」日本網膜色素変性症協会が、網膜色素変性症の普及のために、昼と夜の長さが同じになる秋分の日にちなんで制定。

「長野県ぶどうの日」全国農業協同組合連合会長野県本部（ＪＡ全農長野）が、９月下旬が長野県産のぶどうの出荷ピーク時期で、房＝ふさ（２３）の語呂合わせで制定。

「おいしい小麦粉の日」富澤商店が、小麦を使用するパンが日本に伝来した１５４３年９月２３日の鉄砲伝来の時だとの説から制定。

毎月２３日：「乳酸菌の日」（カゴメ）、「不眠の日」（エスエス製薬）、「国産小ねぎ消費拡大の日」（小ねぎ生産県協議会）

ＮＰＯ法人（特定非営利活動法人）は、特定非営利活動促進法が施行された１９９８年１２月１日から認められるようになりました。当時は認証の数は少なく、中央省庁再編があった２００１年１月６日から内閣府が主導するようになってから、急速に設立数が増えました。

２００１年１月６日は中央省庁再編の初日で、総理府から内閣府に名称と活動が変更となりました。

その当時は、事務所が県境をまたぐ２か所以上にあるＮＰＯ法人は内閣府の認証で、１か所のＮＰＯ法人は都道府県の認証と所轄が分かれていました。

その所轄制度が変更になったのは２０１２年のことで、事務所が県境をまたぐ２か所以上にあるＮＰＯ法人は都道府県の認証となり、１か所のＮＰＯ法人は指定市（政令指定都市）という身近な自治体の認証となりました。

これを契機に、ＮＰＯ法人の設立数が大きく増えて、今では国内に約５万ものＮＰＯ法人が存在しています。

ＮＰＯ法人を所管する部署の担当（審議官）が厚生労働省で世話になった方の一人であったことから、ＮＰＯ法人に関わる仕事も、新たにＮＰＯ法人を設立したいという方々の支援もさせてもらいました。

ＮＰＯ法人が内閣府の直接的な所管ではなくなったタイミングで、新たに活動が始まったのが公益認定等委員会で、その事務局は内閣府に設けられました。

その役割は、それ以前の社団法人と財団法人の制度から公益社団法人と公益財団法人を認定して推進していくことであり、「公益社団法人及び公益財団法人の認定等に関する法律」が運用されています。

それと同時に、「一般社団法人及び一般財団法人に関する法律」も運用が始まり、社団法人と財団法人は公益か一般かに分けられることになりました。

この制度変更によって、公益社団法人を目指す社団法人、公益財団法人を目指す財団法人からのサポート依頼が飛び込んできました。そして、サポートした法人からの仕事も増えていきました。

また、今では新規に公益社団法人、公益財団法人を設立したいとの相談も受けるようになっています。
〔小林正人〕

「発想の変換」という言葉を言い表したくて、パソコンの文字変換ソフトを使って「はっそうのへんかん」と打ち込んだら、多くの場合は「発想の変換」と表示されるはずです。

ところが、「発送の返還」や「発想の変感」という候補も表示されて、どれを選択しようかと迷うことは以前はあったのでしょうが、今では少なくとも上位に出てくることはありません。

ところが、ＡＩ搭載のソフトやアプリを使っていると、「発想の転換の間違いではないか？」との質問に続いて？（疑問）を感じるアドバイスが出てきます。

“ＡＩのアドバイスは信じない”、“まだ信じるレベルではない”という考えではないものの、「ＡＩの小さな親切は大きなお世話」と感じることが、まだ多いのが現状です。

「発送の返還」というような誤変換は必要ないからと、ＡＩエージェントに返答すると、また違った誤変換の「語変換」「誤返還」が提案されるので、ＡＩをＯＦＦしたくなります。

前置きは、これくらいにして−―−。

「発想の変換」は、発想の転換という、多くの人が見聞きしたことがある言葉をイメージさせながらも、ちょっと違うと感じてもらい、そこから新たな発想で取り組んで見ら得ないかという考えで、わざと使っています。

発想の転換は、これまでの常識や固定観念を疑い、ものの見方や視点を変えて新たなアイデアや解決策を見つけ出すことを指しています。

変換は別のものに変えることであるので、「発想の変換」は発想そのものの前提を変えて、発想を前向きにしていくことです。

場合によっては考えを変えるのではなくて、考えているスタッフやメンバーを変換する（総とっかえ、リーダーも交代する、部署も会社も変えてしまう）ということまでやってしまいます。

こういった考え方に基づいて、次回から「発想の変換」のタイトルで、言いたかったこと、やりたかったことについて書いていくことにしました。
〔小林正人〕

ダイエットは本来は、やせるという意味ではありません。私たちは「やせるのもダイエット、太るのもダイエット」という、違和感を抱かせるような言葉（フレーズ）をキャッチフレーズとして使っています。

違和感があるということは関心が抱かれやすいということで、それをきっかけにしてダイエットの正しい意味について話すようにしています。
英語の「diet」の元々の意味は、方針、戦略、戦術といったもので、正しい方針に従って正しいことを進めていくことを指しています。

「the Diet」は、国会を指しています。正しい方針で進めていける法律を作っていく立法府です。この用語は日本でも目にすることができます。日本語の表記には英語表記が付け加えられるようになっていて、国会議事堂の信号には「the Diet」、国会議事堂前駅（東京メトロ）は「National Diet Building」です。

国によるダイエット（やせるため）のビルではありません。国会の議員削減、仕事のスリム化という時代の流れからいったら、Dietが当てられているのは“なるほど感”もあります。

ダイエット（diet）は、正しい方針に基づいて正しいことを実践するという意味から食事療法を指すようになり、そこから運動療法を指すようになりました。

正しい方針の多くは“やせること”である例が多いことから、今のダイエットの用語の理解となっています。

その理解の是非というよりも、「やせるためには食べなくてもよい」とか「やせるためには健康を害してもよい」というのは間違っている、ダイエットの目的は健康であるということを健康リテラシーの根本を示すためにも話すようにしています。
〔小林正人〕

「フィットネスの日」日本フィットネス協会が、設立日にちなんで制定。

毎月２２日：「カニカマの日」（スギヨ）、「禁煙の日」（禁煙推進学術ネットワーク）、「夫婦の日」（毎日新聞、味の素など）、「ラブラブサンドの日」（日糧製パン）

今では当たり前の存在になり、国内に約５万法人が存在しているＮＰＯ法人ですが、ＮＰＯ法人制度のきっかけとなったのは、１９９５年１月１７日の早朝に発生した阪神・淡路大震災です。

兵庫県淡路島北部を震源としたマグニチュードは７.３、神戸市や芦屋市などでは最大震度７を観測しました。大都市の直下を襲った地震として戦後最悪規模の被害となり、多くの方が犠牲となりました。

その支援に個人や任意団体のボランティアが延べ１３０万人以上も全国から駆けつけ、１９９５年は後に“ボランティア元年”と呼ばれることになりました。

ボランティアをコーディネートする市民組織が次々と誕生して、支援の品々や義援金が集まり、これで市民活動としての復興支援が本格化することが期待されました。

しかし、その支援組織の多くは法人格を持たない任意団体であったために、経済的な支援が受けられない、義援金があっても受け皿となる法人がないために本格的な支援活動ができないといった問題が起こりました。

そこで、これまでとは異なる市民活動の基盤の重要性が認識され、法人の設立のための資本金や税務上の負担、活動の裏付けとなる諸条件の緩和も求められました。

これを受けて１９９８年１２月１日から施行されたのが特定非営利活動促進法で、現在のＮＰＯ活動の礎が築かれることとなりました。

１９９８年当時は総理府の主導で、２００１年の中央省庁再編から現在の内閣府に変わりました。

当時の内閣府には正面入口から見えるところに「ＮＰＯ室」があり、内閣府認証のＮＰＯ法人は、このＮＰＯ室が窓口でした。

これを所管する部署の担当（審議官）が厚生労働省で世話になった方の一人であったことから、ＮＰＯ法人に関わる仕事もさせてもらいました。その経験は今も活かされています。
〔小林正人〕

一般社団法人もＮＰＯ法人（特定非営利活動法人）も、会員（社員）は法人の債務に対する法的責任（金銭的責任）を追うことはありません。
法人が解散や倒産をした場合でも、会員（総会の議決権を持つ構成員）が法人の借金を肩代わりする義務はありません。

会員には会費納入の義務があり、入会金や年会費などの定款（ＮＰＯ法人）、規約（一般社団法人）定められた金額を支払う義務は発生します。

解散をした場合であっても、事業年度内に発生した会費は支払わなければなりません。

ただし、法人の運営を担う役員（理事、監事）には、管理者としての注意義務や忠実義務などの法的責任があり、役員が法律や定款に違反して損害を与えた場合には、法人に対しても被害を受けた第三者に対しても賠償責任を負う必要があります。

ＮＰＯ法人の会員になるための条件は　、法律には特に定められていません。未成年でも外国人でも会員となることができます。

ＮＰＯ法人は１０人以上の会員（社員）が存在している必要があり、社員名簿は法人の事務所に備え置くとともに、所轄庁で社員名簿の閲覧が可能となっています。

ＮＰＯ法人の会員は金銭的な義務はないものの、議決権を持つ社員として公開されることから社会的責任があることを納得して入会を承諾する必要があります。
〔小林正人〕

ネット情報は手のひら（スマホなど）でも簡単に入手できることもあって、便利である反面、正しい情報が伝えられているのかという疑問は常に付きまとっています。

それでもＷＥＢ１.０の時代は情報発信元から一方通行で（一方的に）情報が送られてきていたので、その責任は発信元に課せられていました。今は課せられていないということではないものの、情報の裏取りをして、信憑性を確認してから発信するのは当たり前のことでした。

それはＷＥＢ２.０の時代になって、情報が発信元と受信者の間で情報のやり取りができるようになっても、発信元の責任ということでは大きな変化はありませんでした。

大きな変化ではない小さな変化はあったということですが、それは受信者から疑問やツッコミがあるということで、より裏取りをしっかりとさせようということで、情報の信憑性という意味では、少し高まったような状態でした。

ところが、ＷＥＢ３.０の時代になって、ＳＮＳが普及するようになると、誰もが受信者であると同時に発信者にもなる状態で、元々の情報が正しかったとしても、それを受けて発信する“小さなメディア”の責任者が、正しい状態で伝えてくれるとは限りません。

発信している本人としては、正しい情報と信じているから受信者にシェアするのでしょうが、裏付けが取れないままの発信は怖くて仕方がありません。（中には間違っていることを承知していて、わざわざ拡散する人がいることも承知しています）

そもそも裏取りをするためには、目の前に来ている情報が正しい情報なのかを見抜くための知識と経験が必要で、それが健康情報学の基本となる「健康リテラシー」です。

この健康リテラシーの向上がないことには、情報の信憑性は担保されないということになりかねません。
〔小林正人〕