テレビのクイズ番組は視聴率が取れるうえに、打ち合わせの時間が少なく、制作費も安く済むというので、盛んに放送されています。いわゆるクイズなので、一般常識が問われる内容となっています。

中には解答者のトンチンカンな返答を、他の解答者やＭＣやアシスタントが笑う、視聴者にも笑ってもらおうという番組もあって、これはクイズ番組なのか、それともお笑い番組なのか判断がつかないものも目立っています。

比較的簡単な問題なので、全部に回答したからといって、それで頭がよい、認知機能が維持されていると判断ができるようなものではありません。すべての問題と解答が放送されるわけではなくて、以前、これは秀だと思える問題がボツになったと番組ディレクターから聞いたことがあります。

その問題は「江戸の五節句」を答えるもので、１月７日の人日（じんじつ）、３月３日の上巳（じょうし）、５月５日の端午（たんご）、７月７日の七夕（しちせき）、９月９日の重陽（ちょうよう）が正解です。

企画段階では、１月１日の元日をあげたり、３月３日を雛祭り、５月５日を子供の日、７月７日を七夕（たなばた）といった間違いをしたり、重陽がわからないということが想定されていたそうです。

解答者の中には模範解答をする知能派の芸能人も含まれているので、五節句を答えられても、少し間違っていて、そこを指摘するという内容が考えられたということです。ところが、解答者が１人もいなくて、しかも江戸時代初期に定められた五節句であることもわからない、ということで、収録はしたものの放送はされなかったボツネタとなりました。

知識というのは、ただ言葉として知っているということではなくて、その意味や背景などがわかっていることで、それを他の知識とつなげたり、記憶を整理して、脳の機能を高めていくことができるようになります。クイズ番組をボーッと見ているのではなく、気になることがあったらチェックして、そこから調べて知識を深めていこうという意識が、脳の機構を高める秘訣となります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

脳トレをテーマにした雑誌や書籍は、これでもかというくらいに数多く出版されています。「脳を使うほど機能は高まっていく」というわけにはいかなくても、年々低下していく脳の機能を維持することを期待して、テスト問題や記憶問題、塗り絵などに励んでいる人もたくさんいます。

こういったものを活用して脳を刺激していれば認知機能は維持されるのかというと、そうはいかないことは認知症の人と、認知症の予備群とされる軽度認知障害の人の多さを見ればわかります。

２０１２年の発表では、６５歳以上の高齢者の認知症患者は約４６２万人、軽度認知障害は約４００万人と推計されています。認知症患者だけで高齢者の７人に１人の割合ですが、２０２５年には認知症患者は７００万人に達して、５人に１人の割合になるとみられています。

軽度認知障害が同数いると考えると、２.５人に１人の割合という恐ろしい状況です。
さらに２０７０年には認知症患者だけでも２８２８万人と推計されていて、一気に増えていくことが予測されています。

超高齢社会の中にあって増えることはあっても減ることはないはずなので、単純に脳トレの問題を解いていれば、認知症や軽度認知障害が予防できるというような状況ではないことは普通に考えればわかることです。

では、脳トレに意味はないのかというと、そう決めつけることはできなくて、どんな脳トレをするかによって結果は違ってきます。認知機能を維持するには、新たなことに挑戦して、脳のさまざまな部分を使って、刺激し続けることが重要です。

日本一の高さの山は富士山だということは常識ですが、では２番目に高い山となると、即座に「南アルプスの北岳」と答えられる人は少ないはずです。

北アルプルの奥穂高岳、南アルプスの関ノ岳、北アルプスの槍ヶ岳と３位以下を覚えることはないにしても、気になることはネットでもスマホでも調べられる時代だけに、常に疑問を抱き、気になったら調べてみる、調べたら友達に話してみるといったことをするのが認知機能の維持には有効なことです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「ちらし寿司の日」あじかん（広島県広島市）が、ちらし寿司の誕生のきっかけを作ったとされる備前藩主の池田光政の命日の１６８２年６月２７日にちなんで制定。

毎月２７日：「ツナの日」

医師と栄養指導の関係を知る例として、よくあげられるのは医療機関における食事（いわゆる病院給食）です。医療機関（病院）の栄養の提供は管理栄養士を通じて行われます。

管理栄養士は、医師の約束食事箋（病院食の食品の種類と栄養成分などの決め事）に従って献立を作成して食品の発注をします。調理をするのは調理師の役割です。

入院患者に提供される病院給食は、管理栄養士がトップのように見えても、診断に基づいた約束食事箋による指示がなければ動くことができないので、医師がトップに立っています。

入院患者に対して栄養指導をするのは管理栄養士の仕事です。では、開業医（診療所）では医師しかいない(管理栄養士がいない)ので栄養指導は医師がするのかというと、医師ができることは一般的な治療食を示すくらいで、具体的な食事内容や食べ方の指導をすることはありません。

絶対にないということではないのですが、医師が栄養指導をしても保険点数の対象にはなりません。栄養指導をして保険点数がつくのは、医療機関の管理栄養士だけという医療制度になっているからです。

収入にならないからやらないということでははく、患者のためを考え、よくなってほしいという思いもあって栄養指導をしている医師もいないわけではないものの、これは稼ぎにならないことに時間を費やしているボランティアのようなものです。

栄養指導はしない（できない）としても栄養知識はあるはずという認識は一般にはあるものの、医師の養成校（大学医学部）８２大学のうち栄養学講座があるのは２５校ほどです。講座があっても選択制で、どこも必修ではありません。

選択制で学んでいたとしても栄養不足と疾患の関係について学ぶことができるのがほとんどで、患者が期待する積極的な栄養摂取によって健康になる方法について学んでいるわけではありません。

そのために医師になってから学ぶことになるわけですが、管理栄養士がいて約束食事箋を出す病院でないと、栄養学は学びにくくなっています。ここでいう栄養学は臨床栄養という医学と栄養学が結びついた高度なレベルの内容で、個人レベルで学べることではありません。

そのような状況を改善する役割をしているのは、医師が栄養学を学ぶことができる日本臨床栄養学会です。認定臨床栄養医制度が設けられていて、これを取得するには一定の単位を取得して合格する必要があります。

認定臨床栄養医となるには講習会の受講、学会総会の出席、学術論文の発表で指定単位の取得が義務づけられています。５年ごとに更新する必要があり、３つに加えてインターネット学習も行われます。

医師の栄養知識は、大学で学んでいることは大事ではあっても、その後の学びが重要であるので、認定臨床栄養医であるのかを確認することも安心材料の一つとなります。

とはいえ、すべての医療機関に存在しているわけではなく、どうしても都市部に集中しがちなため、地域によっては、どの医療機関にもいないということがあるのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

岡山県は“晴れの国”と呼ばれる温暖な気候、雨が少ない気象条件、医療の充実、栄養摂取と運動の両面での優位性もあり、その結果としてメタボ率も低く、喫煙率も低いという長寿の条件がかなえられていました。

さらに勤勉な地域性などが幸いして、女性の平均寿命（２０２２年）は全国１位となりました。岡山県の女性は以前から長生きでしたが、５０年ぶりの１位返り咲きでした。男性も１０位となり、初めて全国トップ１０入りをしました。

都道府県の平均寿命は５年ごとに発表され、岡山県の女性は前回は僅差（わずか１６時間差）の２位からのトップへ、男性は１３位から１０位にランクアップしました。全国の平均寿命と比べると、男性は０.４年、女性は１.３９年、上回っているという結果です。

平均寿命の男女平均では岡山県は５位の８５.０９５歳であるものの、１位の滋賀県（男性１位、女性２位）の８５.４９５歳と比べると半年にも満たない差でしかありません。

岡山県の健康寿命は男性が３６位で、４７都道府県の中では下位にあり、７２.２８歳です（１位の大分県は７３.７２歳）。平均寿命との差は９.６２年と、全国平均の８.７３年よりも長くなっています。

岡山県の女性の健康寿命は１４位で、７６.０４歳です（１位の三重県は７７.５８歳）。平均寿命との差は１２.２５年と、こちらも全国平均の１２.０６年よりも長くなっています。

平均寿命が男性は１０位、女性は１位であることから、健康寿命のランキングの低さは改善の対象となっています。健康寿命の１位と比べて、それぞれ１年半ほどの差ではあるものの、この改善は幸せな健康長寿社会を達成するために地域をあげて取り組むべき課題となっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

“健康思想”というのは、ありふれているようであっても、あまり目にする機会がない言葉です。東洋医学では、西洋医学とは異なる独特の考えに基づいて実施していることを示すために「東洋医学の健康思想」といった形で使われることがあります。

東洋医学以外は、健康思想がないということではなくて、ここでテーマとした“健康思想”は、東洋医学に限らず、西洋医学も他の伝統医学も含めています。

さらには医学だけでなく、健康づくりに役立つことは、すべてのものを含めていて、食べること、身体を動かすこと（生活活動や運動）、身体を休めることも健康づくりの大切な要素となっています。「食事、運動、休養」は厚生労働省も以前から提案してきた健康づくりの基本の三要素です。

食事によって栄養素を摂取して、これを運動によって消費して、身体を動かすととともに休めるようにするということで、睡眠、入浴、腸内環境の改善も健康づくりの重要な要素になります。それらのことを、どこまで実施すれば健康が維持できるのか、増進させることができるのかという議論も生まれます。

医学の世界では、身体のメカニズムを明らかにして、それに影響をすることを病気や外敵として避けることが最重要とされます。それは必要なことではあっても、すべてのリスクを避ければ、それで健康が確保されるということではありません。

このように表現するのは、「少しくらい身体によくないことをしたほうが、かえって健康にはよい」ということではありません。

それぞれの人にとって、何が必要であるのかを知り、数多くある対処法（健康法）の中から正しいことを見抜き、自分に合った方法、継続できる方法を選択して実践することが重要であるとの考え方をしています。

これが“健康思想”の根幹であって、自分に相応しい健康法を選択してデザインしていくという思考が重要になります。

誰かが考え、誰かが定めた“正しい方法”を素直に（疑いなく）受け入れるのではなくて、自分の身体の反応を確認しながら取り入れ、実践していくことです。“健康思想”を思想で終わらせるのではなく、結果として手に入れるためのポイントであるとの認識をしています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「露天風呂の日」岡山県真庭市の湯原町旅館協同組合と湯原観光協会が露（６）天（.）風呂（２６）の語呂合わせで制定。

毎月２６日：「風呂の日」（東京ガス）、「プルーンの日」（サンスウィート・インターナショナル日本支社）

日本人は、以前は肉をあまり多く食べてこなかったのは事実で、終戦後の調査（１９４７年／昭和２２年）と比較すると現在では摂取量（重量）では６倍にもなっています。その当時の日本人は健康度では平均寿命は短く（男性は初めて５０歳を突破）、これは感染症（結核や肺炎など）が多かったことも関係しています。

伝統的な食事から徐々に洋風化していく中で健康度が高まり、平均寿命が延びている中で、生活習慣病（当時は成人病）は今ほど多くはなくて、このまま進むと“健康長寿”が実現できるのではないかと期待が高まっていきました。

日本人の平均寿命は今では世界一を誇っていますが、平均寿命が延びるにつれて、もう一つの“寿命”の延びが問題とされるようになりました。それは「健康寿命」で、医療や介護に頼りきりにならずに自由に活動できる期間（平均寿命との差）は、男性が約９年、女性が約１２年にもなっています。

この状態は、果たして健康長寿（健康で長生き）と言えるのか、という議論が高まってきたときに言われるようになったのが「高齢者は肉を食べろ」ということでした。それまでは肉食の増加による脂肪摂取が生活習慣病を増やし、中でも獣肉に多く含まれる飽和脂肪酸が血中コレステロールを増やして動脈硬化の原因となるということで、高齢者は肉を減らした粗食がすすめられる状況がありました。

それが一転して肉食がすすめられるようになったのは、日本の高齢化が大きく進む中で、血管の健康を守ることと、筋肉の減少を防ぐことが重要であると考えられるようになってきたからです。血管の材料も筋肉の材料も、たんぱく質です。

人間の細胞は動物性たんぱく質であることから、動物性たんぱく質の肉、魚、卵、牛乳・乳製品の摂取がすすめられました。その中でも効率がよいたんぱく源として肉が代表的にあげられるようになりました。

長生きのためには肉を食べるのがよいとしても、飽和脂肪酸は動脈硬化の要因となりやすく、厚生労働省の「日本人の食事摂取基準」（２０２０年版）では、飽和脂肪酸の量を減らすことが示されています。

摂取する総エネルギー量のうち脂肪からは２０〜３０％で、そのうち飽和脂肪酸は７％以下とすることが推奨されています。ちなみに同じ肉であっても飽和脂肪酸の割合は違っていて、鶏肉は３.８％ほどで、豚肉は１３％ほど、牛肉は肩ロースが１２％ほどです。ただし、リブロース（脂肪つき）は２５％を超えています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

身体年齢測定によって実年齢との違いがわかったら、これを改善するための手法として食生活の見直しがすすめられます。もちろん、筋肉強化や余分な体脂肪を減らすための有酸素運動も指導が行われるのですが、食事内容の見直しと改善は重要となります。

生活習慣病は生活の習慣が深く関与して、それが発症の要因となっているわけですが、中でも食事と運動の習慣が大きく影響しています。運動をしたことがない人に、いきなり運動の重要性を説明して、習慣化することの大切さをすすめても、それだけで実践してくれる人は少数派です。

まずは、すでに習慣化していることの改善から始めて、その成功体験から次の運動へと進んでほしいとの考えもあって、食事の改善のためのツールを提供しています。それは日本メディカルダイエット支援機構が臨床栄養の専門家の協力を得て開発した「食生活チェック」です。

食事内容を知って、改善の指導をする調査票は数多く存在していますが、その多くは国民健康・栄養調査でも採用されている１週間の食事内容を献立と使用されている食品の種類、分量を記録するものです。

その結果から摂取されている栄養素を明らかにするもので、これは記録するほうも、分析するほうも大変な作業となります。そのために記録が疎かになり、正確な状況把握ができなくなることから、記載する人への指導やモチベーションの維持へのアプローチにも手間がかかりました。

多くの食生活の調査票は、摂取している栄養素を知り、食傾向を把握して、指導に役立てることを目的としていますが、それなら初めから食傾向を把握しようということで研究開発したのが「食生活チェック」です。

記録するのは一定期間（１週間ほど）に摂取した食品・飲料の種類と回数をチェックするだけです。その結果から生活習慣病などが懸念される人、改善に取り組まなければならない人には摂取の分量を聞くようにしています。

それぞれの食品の摂取回数を変更するだけなので、実施しやすく、成果があがれば、それがモチベーションとなって、継続する気持ちが高まり、次の段階を目指すことも可能となります。
しかし、この方法でも指導する側が期待するような行動変容は難しく、大病になって懲りた、生活環境が変わって食生活を変えなければならなくなったということがないと、大きな改善はみられないのがほとんどです。

行動変容を促すためには、食事の重要性を知り、このまま改善を進めないと何が起こるのかを自覚しないと好結果にはつながらないことから、食生活チェックの後の個人の状況に合わせたアドバイスや講習、情報提供が重要になってくるのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「生酒の日」月桂冠が本格的な生酒を発売した１９８４年６月２５日にちなんで制定。

「加須市うどんの日」埼玉県加須市が館林城主の松平清武が饂飩粉を贈られた礼状の日付が６月２５日であったことから制定。

毎月２５日：「プリンの日」（オハヨー乳業）、「歯茎の日」（佐藤製薬）