「ガパオの日」ガパオ食堂のベース（東京都渋谷区）が設立日の２００７年６月８日にちなんで制定。

「ロハスの日」スーパーホテル（大阪府大阪市）が地球環境と健康を意識した行動様式のLohasの取り組みを知ってもらうためにロ（６）ハ（８）スの語呂合わせで制定。

毎月８日：「お米の日」、「歯ブラシ交換デー」（ライオン）、「ホールケーキの日」（一柳）、「生パスタの日」（全国製麺協同組合連合会）、「にわとりの日」（トリゼンフーズ）、「スッキリ美腸の日」（日本美腸協会）

働く人の健康づくりを目的としたＴＨＰ運動と特定健診・特定保健指導について前回（セカンドステージ１１）紹介しましたが、企業・団体では両方ともに取り組まれているのは大企業が多く、中小企業では実施されていないところもあり、実施されていても充分ではない、期待するような効果が得られていないという実態もあります。

日本の企業数の９９.７％は中小企業・零細企業とされていて、大企業は０.３％でしかありません。従業員数でみると大企業で働く人は３１％、中小企業・零細企業で働く人は６９％になります。

大企業では公的医療保険を運営するための健康保険組合があるのに対して、中小企業などの多くは全国健康保険協会（協会けんぽ）が運営する健康保険に加入しています。協会けんぽに加入している企業などでは、大企業と同様にＴＨＰ運動に取り組んでいるところもあるものの、健診結果に基づいた栄養・運動・保健などの指導が充分に行われていないことも事実です。

２０２５年４月から６５歳の定年延長、７０歳までの雇用努力義務が実施される中、働きたいと願う年齢まで健康を維持できるようにするための働く人の健康づくりが、以前にも増して重要になってきます。

そのための健康指導を外部に求めるだけでなく、企業などの内部にも指導ができる人材を配置することが期待されています。しかし、従業員が少ない企業などでは専門の担当者を置くことも難しいところがあり、担当者がいたとしても充分な情報を得ることもできず、法定健診や特定健診だけで済ませているところも少なくありません。

法定健診、特定健診を実施して、企業内で働く人の健康状態を把握したとしても、その結果に合わせた健康の維持・増進、改善の方策が取れないということでは、「健康管理は従業員に任せきり」「自己責任にしている」と指摘されても仕方がない状況です。

これを改善しようとする活動は多くの機関によって実施されていますが、７０歳までの雇用の努力義務の時代に合わせた新たな対応に取り組む団体の活動が期待されているのです。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

「緑内障を考える日」緑内障フレンド・ネットワークが緑（６）内（７）の語呂合わせで制定。

「むち打ち治療の日」むち打ち治療協会が、む（６）ち打ちをな（７）おそうの語呂合わせで制定。

毎月７日：「生パスタの日」（全国製麺協同組合連合会）、「Doleバナ活動の日」（ドール）

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中から前文の「身体活動基準改訂の主旨」を紹介します。

〔身体活動基準改訂の主旨〕
我が国における身体活動・運動分野のガイドラインについては、平成元年に「健康づくりのための運動所要量」が策定されたのが始まりであり、次いで平成５年度に「健康づくりのための運動指針」が、平成１８年に「健康づくりのための運動基準２００６」及び「健康づくりのための運動指針２００６（エクササイズガイド２００６）」が策定された。

平成２５年には、「２１世紀における第二次国民健康づくり運動（健康日本２１（第二次））」の開始に伴い、「健康づくりのための身体活動基準２０１３」（以下「身体活動基準２０１３」という。）及び「健康づくりのための身体活動指針（アクティブガイド）」（以下「アクティブガイド」という。）が策定され、これらの基準等を活用して、「健康日本２１（第二次）」における身体活動・運動分野の取組が進められてきたところである。

「身体活動基準２０１３」の策定から１０年が経過し、身体活動・運動に関する新たな科学的知見が蓄積されてきている。

一方で、「健康日本２１（第二次）最終評価」において、身体活動・運動分野の指標である「日常生活における歩数」、「運動習慣者の割合」のいずれについても、横ばいから減少傾向であり、その考えられる要因としては、機械化・自動化の進展や移動手段の発達等、生活環境の変化による労働場面、家庭場面、移動場面における歩行機会の減少や、運動を実施するための啓発あるいは環境整備に向けた働きかけが不十分であったことが挙げられた。

こうした状況を踏まえ、身体活動・運動分野の取組をさらに推進するため、最新の科学的知見に基づき、「健康づくりのための身体活動基準２０１３」を見直し、「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を策定した。

なお、本ガイドについては、「歩行またはそれと同等以上の強度の身体活動を１日６０分以上行うことを推奨する」などの定量的な推奨事項だけでなく、「個人差を踏まえ、強度や量を調整し、可能なものから取り組む」といった定性的な推奨事項を含むものであるとともに、「基準」という表現が全ての国民が等しく取り組むべき事項であるという誤解を与える可能性等を考慮し、「ガイド」という名称とした。

また、本ガイドにおいては、対象者別（成人、こども、高齢者）の身体活動・運動の推奨事項及び身体活動・運動に係る参考情報についてまとめるとともに、ツールとしての使いやすさ等も考慮した構成とした。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中から前文の「健康づくりにおける身体活動・運動の意義」を紹介します。

〔健康づくりにおける身体活動・運動の意義〕
「身体活動」とは、安静にしている状態よりも多くのエネルギーを消費する、骨格筋の収縮を伴うすべての活動を指し、「運動」とは、身体活動のうち、スポーツやフィットネスなどの健康・体力の維持・増進を目的として、計画的・定期的に実施されるものを指す。

身体活動・運動の量が多い者は、少ない者と比較して循環器病、２型糖尿病、がん、ロコモティブシンドローム、うつ病、認知症等の発症・罹患リスクが低いことが報告されている。

令和２年に世界保健機関（ＷＨＯ）が公表した身体活動・座位行動のガイドラインでは、身体活動を実施することによって、循環器病、２型糖尿病、がんが予防され、うつや不安の症状が軽減されるとともに、思考力、学習力、総合的な幸福感を高められるとされている。

また、身体活動により、妊婦及び産後の女性、慢性疾患や障害のある人を含むすべての人が健康増進効果を得られるとされており、身体活動・運動は全ての国民が取り組むべき重要課題であるとされている。

ＷＨＯは全世界における死亡に対する危険因子として、高血圧、喫煙、高血糖に次いで、身体活動・運動の不足を第４位に位置付けている。

我が国では、身体活動・運動の不足は、喫煙、高血圧に次いで、非感染性疾患による死亡に対する３番目の危険因子であることが示唆されている。

こうしたことから、身体活動・運動の意義と重要性が広く国民に認知・実践されることは、超高齢社会を迎える我が国の健康寿命の延伸に有意義であると考えられる。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「飲み水の日」東京都薬剤師会公衆衛生委員会が世界環境デー（日本では「環境の日」）の翌日を制定。

「らっきょうの日」岩下食品（栃木県栃木市）が６月はらっきょうの旬で、漢字の六は根菜のらっきょうが土の中で成長するのをイメージさせ、数字の６がらっきょうの形に似ていることから制定。

「山形さくらんぼの日」全国農業組合連合会山形県本部が６月がさくらんぼの収穫の最盛期で、６がさくらんぼのシルエットに見えることから制定。

「大麦の日」大麦工房ロア（栃木県足利市）が麦秋の季節の６月と大麦をＯ（オー）６（麦）と読むことから制定。

「梅の日」紀州梅の会が室町時代の天文１４年４月１７日（現在の６月６日）に京都の賀茂神社の例祭で梅が献上された故事から制定。

「麻婆豆腐の素の日」丸美屋食品工業が麻婆豆腐の素の発売日で、６が麻婆豆腐を食べるレンゲをイメージさせること、６＋６＝１２（とうふ）となることから制定。

「ローカロリーな食生活の日」アイケイ（愛知県名古屋市）がロー（６）カロ（６）リーの語呂合わせと、無理（６）をしない無駄（６）にカロリーを摂取しないの意味を込めて制定。

「補聴器の日」日本補聴器工業会が６が補聴器を耳の装着している姿に似ていることから左右の耳の６６で制定。

「ロールケーキの日」ロールケーキの日実行委員会（福岡県北九州市）がロ（６）ールケーキの語呂とロールケーキの形が６の字が巻いているように見えることから制定。

「アンガーマネジメントの日」日本アンガーマネジメント協会が怒りの感情のピークが６秒であること、怒りをムカムカと表現することからム（６）カム（６）カのゴリ合わせで制定。

毎月６日：「メロンの日」（全国メロンサミットinほこた開催実行委員会）、「手巻きロールケーキの日」（モンテール）、「手巻きロールの日」（モンテール）

身体年齢測定では、身長、体重、腹囲、握力、片足立ち時間を測定して、体型と筋力をスコア化する方式を用いて、身体活動を示す平衡力（バランス能力）の測定値から健康指標を算出しています。

その健康指標が身体年齢で、実年齢との差を示すことによって、自分の現状を知り、改善や維持の方法を明らかにして、行動変容のサポートをしています。その指標は、ＢＭＩ、ＷＨtＲ、ＧＷＲ、片足立ち時間の４つです。

ＢＭＩ（ボディ・マス・インデックス）は「体重（kg）÷身長（m）÷身長（m）」で算出されます。ＢＭＩが２２のときの体重が標準体重で、最も病気になりにくい状態であるとされています。２５を超えると脂質異常症（高中性脂肪血症、高ＬＤＬコレステロール血症）、糖尿病、高血圧などの生活習慣病のリスクが２倍以上になるとされています。

ＷＨtＲ（ウエスト・ハイト・レシオ）は「腹囲（cm）÷身長（cm）」で算出されます。ＷＨtＲの値が大きいほど肥満の傾向があり、０.５を超えると健康リスクが増加する可能性があるとされています。

ＧＷＲ（グリップ・ウェイト・レシオ）は「握力（kg）÷体重（kg）」で算出されます。握力は全身の筋力と相関するとされています。握力が強いだけでなく、引き締まった人が高い値となります。

片足立ち時間は両眼を閉じて実施する閉眼片足立ち時間が身体平衡機能の代表的な指標です。年齢を重ねると閉眼片足立ち時間は低下します。身体平衡機能が低下すると転倒しやすくなり、わずかなつまずきであっても被災の重篤度が高まる傾向があります。

それぞれの数値は同年齢の平均値が示され、外側に行くほど良いスコアとなります。これをレーダーチャートで示すことによって、どの数値が身体年齢に影響しているのか、何を改善すればよいのかがわかるように工夫されています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

脂肪が多く含まれた食品を食べると血液中の中性脂肪値が高まると指摘されると、では脂肪の摂取を減らせば中性脂肪値が下がることが期待されるところですが、その通りにはいかないという人は少なくありません。
中性脂肪値が高い状態であっても、これといった自覚症状はみられません。しかし、中性脂肪値が高いまま長期間放置しておくと、血管の老化が進み、動脈硬化から心疾患（心筋梗塞、狭心症など）、脳血管疾患へと進んでいくことになりかねないだけに、できることなら中性脂肪値を安定させたいと願う人が多いのも当然のことです。

中性脂肪は英語名のトリグリセリド（triglyceride）を訳したもので、酸性、中性、アルカリ性という分類の中性とは関係がありません。グリセリドと呼ばれる脂質１個に、脂肪酸が３個結びついたものです。

中性脂肪は、エネルギーを体内に貯蔵するための形態であり、血液中を流れる脂肪や体脂肪の内臓脂肪と皮下脂肪もほとんどが中性脂肪となっています。血液中の中性脂肪が過剰に増えた状態を高中性脂肪血症といい、中性脂肪とＬＤＬ（低比重リポ蛋白）のどちらか、あるいは両方が過剰に増えた状態、もしくはＨＤＬ（高比重リポ蛋白）が低い状態を合わせて脂質異常症といいます。

健康な人の血液中の中性脂肪量は５０～１４９mg/dlで、１５０mg/dl以上を超えると高中性脂肪血症と診断されます。

健康診断で中性脂肪値が高いことを指摘されると、脂肪が多く含まれる食品を減らして、食事で摂取する脂肪の量を減らすように心がける人が多いようです。「脂肪が多いのだから脂肪を減らせばよい」という発想ですが、食事で摂る脂肪を控えれば、血液中の中性脂肪が単純に減るというわけではありません。

食事で摂った脂質は、小腸から吸収されてカイロミクロンとなるため、脂質の多い食事をすると血液中にカイロミクロンが増えます。しかし、カイロミクロンは食事をして数時間で、ほとんどが各組織のエネルギーとして使われます。

中性脂肪の検査は、空腹時（１２時間以上は何も食べていない状態）に行われるため、検査で計測される中性脂肪はカイロミクロンではなく、中性脂肪は食事で摂った脂質との関わりは少なくなっています。

中性脂肪値に影響しているのは、食事で摂った糖質です。余分になった糖質は肝臓で脂肪酸に合成されて、その後に中性脂肪となって血液中に放出されます。注意すべきは、ご飯や麺類、パン類、菓子類などの糖質の摂取量なのです。

中性脂肪の肝臓での合成は、アルコールの摂取によっても促進されます。また、肥満の人は、脂肪細胞の中で分解された脂肪酸が血液中に放出され、この脂肪酸を原料にして肝臓で中性脂肪が合成されます。このほかにも、糖尿病、肝臓病、腎臓病、痛風などによっても、高中性脂肪血症になることがあります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「環境の日」国連人間環境会議が人間環境宣言をした１９７２年６月５日にちなんで制定。

「ロコモ予防の日」ロコモティブ・シンドローム予防推進委員会が６と５でロコモ、老後と読む語呂合わせで制定。

「ろうごの日」神戸市老人福祉施設連盟が、ろう（６）ご（５）の語呂合わせで制定。

毎月５日：「みたらしだんごの日」（山崎製パン）

注意欠陥・多動性障害は発達障害の一つですが、発達障害は調査のたびに発現数が増えていて、発達障害とグレーゾーンだけでなく、定型発達と判定された子どもであっても、詳細にみると異なる判定がされていることも少なくありません。

それだけに今回のテーマにある「的行動」なのか、注意欠陥・多動性障害なのかもわかりにくいのが実際のところです。

文部科学省の調査によると、通常教育を受けている子どものうち発達障害の可能性がある小中学生は８.８％と発表されています。これは知的発達に遅れはないものの学習面や行動面に著しい困難を示すと担任が回答した児童で、担任の主観に基づく調査結果となっています。

これに特別支援学級・学校に通う子ども、未判定の子どもも合わせると１０％を超えているというのは納得ができる数です。

発達障害が疑われている約６８万人の子どものうち、自閉症スペクトラム障害は約２７万人、注意欠陥・多動性障害は約９万人、学習障害は約４９万人の割合です。

注意欠陥・多動性障害（ＡＤＨＤ：Attention-deficit hyperactivity disorder）は、「不注意」「多動性」「衝動性」の３つが特徴的で、身の回りの特定のものに意識を集中させる脳の働きである注意力に問題があり、衝動的で落ち着きのない行動によって生活上の困難に直面している状態を指します。

発達年齢に見合わない多動・衝動性、あるいは不注意、その両方の症状が７歳までに現れ、その対応別の症状の程度によって、多動・衝動性優勢型、不注意優勢型、混合型に分類されます。

学童期の子どもには３〜７％存在し、男子は女子より数倍多いと報告されています。男性の発現率は青年期には低くなるのに対して、女性の発現率は年齢を重ねても変化しないと報告されています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕