時間を基軸とした新たな価値を創造するためには、社会的な展開とともに継続する仕組みが重要となります。

時間は限られたものであり、増やせないものという感覚がありました。

しかし、発想を転換させることによって、時間は増やせるものであり、増やした時間が、さらに時間を増やして、活動を勢いづかせることも可能となります。

時間を提供することで社会貢献団体が労力に当てるだけであれば、従来の時間の感覚と大きな違いはみられません。人材を育成することによって、その人材が時間創出活動に取り組むことを考えています。

育成された人材が講師となり、その講習を受けた人（受講者）が複数であることで知識などが多くの人に広まっていくだけでなく、受講者が時間を提供することによって、時間そのものを何倍にもすることができます。

また、現在の時間だけでなく、過去の時間の成果も活かすことによって、価値を拡大させていくことも重要となります。

過去の時間の成果を活かすためには、その成果の価値を把握すること、どのように使うのが最もよいのかを判断することが必要であり、その人材を探し出すこと、育成することも、また重要となってくるのです。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、生活習慣病とエネルギー・栄養素との関連について説明しています。その中から総論部分を紹介します。

〔生活習慣病とエネルギー・栄養素との関連〕
食習慣、すなわち習慣的なエネルギー・栄養素摂取量が深く関連しており、現在の日本人にとって発症予防と重症化予防が特に重要であると考えられる生活習慣病（高血圧、脂質異常症、糖尿病、慢性腎臓病）、生活機能の維持・向上に係る疾患（骨粗鬆症）をあげて、エネルギー・栄養素摂取との関連について説明します。

ここで取り扱う生活習慣病等は、①その疾病の発症や重症化とエネルギー・栄養素との関連を表す定性的な図がエビデンスに基づいて描けるもの、②エネルギーの供給源としての役割とは別に、食事摂取基準の策定対象である複数の栄養素が、通常の食品の組み合わせで摂取できる量で、その発症や重症化の主要な因子であり、これらの疾病に関して課題のある者に対する栄養指導で症状や状態の改善が見込まれるものという条件を満たすものです。

なお、フレイルについても、この条件を満たすかについて検討を行ったところ、通常の食品の食い合わせで摂取できる量より、栄養指導を通じて症状や状態の改善が見込まれることが明らかな栄養素はタンパク質であり、②の要件である複数の栄養素が発症や重症化の主要な因子であるエビデンスが乏しいことから、ここでは取り扱わず、対象特性の高齢者で扱うこととしました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのモリブデンの「生活習慣病の重症化予防」を紹介します。

〔生活習慣病の重症化予防〕
慢性腎臓病の小児や人工透析を受けている患者において、血清モリブデン濃度が上昇しているという報告があります。

モリブデンの主排泄経路が尿であること、モリブデンがリン酸と高い親和性を有すること、腎機能が低下するとしばしば血清モリブデン濃度が上昇することを考慮すると、この血清モリブデン濃度の上昇は血清リン濃度の上昇に伴う二次的なものである可能性が高く、慢性腎臓病の発症や重症化とは無関係だと考えられます。

その他の生活習慣病の重症化とモリブデンの直接的な関係を示す報告はありません。

したがって、生活習慣病重症化予防のための量（上限値）は設定されていません。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのモリブデンの過剰摂取回避の「耐容上限量の策定方法」を紹介します。

〔耐容上限量の策定方法〕
＊成人・高齢者（耐容上限量）
ヒトのモリブデン中毒に関する研究は多くはありません。

食事からのモリブデン摂取量が０.１４〜０.２１mg/kg体重/日の人に高尿酸血症と痛風様症状を観察したという報告があります。

アメリカ環境保護庁（EPA）は、この報告に基づき、モリブデンの最低健康障害発現量を１４０μg/kg体重/日、不確実性因子を３０として得られる５μg/kg体重/日を、モリブデン慢性経口曝露の参照値としています。WHOも、この参照値を採用しています。

しかし、全米研究評議会は、この報告の高尿酸血症と痛風様症状にモリブデンが関与していることは疑わしいとしています。

４人のアメリカ人にモリブデン１４９０μg/日を２４日間摂取させた上で、さらにモリブデン安定同位体を経口投与した実験では、モリブデンの平衡は維持されて、有害な影響は認められていません。

この実験でのモリブデンの総投与量である約１５００μg/日を健康障害非発現量と考えて、被験者の平均体重８２kgで除して、不確実性因子２を適用すると９μg/kg体重/日になります。

この値に、成人の性別および年齢区分ごとの参照体重を乗じて平均すると、男性が５８５μg/日、女性が４６４μg/日となります。

一方で、我が国の穀物と豆類の摂取が多い厳格な菜食者（成人女性１２名、平均体重４９.１kg）の献立を分析した研究では、モリブデン摂取量の平均値を５４０μg/日と報告していますが、健康障害は認められていません。

以上、アメリカ人を対象にした実験および我が国の女性菜食者のモリブデン摂取量を総合的に判断して、成人のモリブデンの耐容上限量は、年齢区分に関わらず、男性６００μg/日、女性５００μg/日としました。

なお、ここで設定した成人男性の耐容上限量は、ラットの健康障害非発現量に基づいて設定されている欧州食品科学委員会の値と同じです。

＊小児・乳児（耐容上限量）
十分な報告がないため、小児および乳児の耐容上限量は設定されていません。

＊妊婦・授乳婦（耐容上限量）
十分な報告がないため、妊婦および授乳婦に特別な耐容上限量は設定されていません。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

全国納豆協同組合連合会の全国ＰＲが始まったのは２００２年のことで、初めに立てた目標は、私たちの仕事が必要とされなくなることでした。別に謙遜しているとか、怠けたいということではなくて、ＰＲの成功事例は、他に応用されてこそ成功だとの考え方がありました。

それは１０年以上先を見据えていましたが、そのときの手法が納豆だけでなく、他の食品に広がり、目的や規模などに違いはあるものの、食品業界で今も求められているとは思ってもみないことでした。

これが“継続の仕組み”として書籍などで紹介されるのは、私たちの意図とは違っているものの、食品が売れ続ける仕組みと、その食品を活かした健康づくりが今も語り継がれているのは、ある意味では「困ったもの」との観もあります。

“観”は能動的・認識的な見方や判断を指していて、受動的・感情的な“感”（感覚、感動、達成感など）とは違った意味合いを示しています。

納豆の日（７月１０日）のイベントは以前から業界内外で行われていましたが、納豆を例にするとＰＲをしても売り上げが落ちるだけで、業界を上げて全国ＰＲをしようというムードはありませんでした。

その低迷期に業界のＰＲを担っていた大手広告代理店の手から、私が関わったＰＲ代理店に移った翌年（２００２年）には売り上げの右肩下がりが止まり、翌年には右肩上がりに転じました。

それは全国納豆協同組合連合会の記念日イベント（納豆の日）として、納豆業界（納豆、タレ、調味料、容器など）だけでなく、納豆に関わる全ての人が参加できる形にしたことが功を奏したと書籍や経済誌などで書かれたこともあります。

また、年に１回の記念日のほかに、イベントの日に合わせて発行された年間のＰＲの流れがわかる冊子、それを受けての毎月１回のメディアリリースの発行、リリースの内容に合わせたテレビ番組向けの企画提案、メディアだけでなく流通業界へのリリースの発行などが功奏の要因と紹介されたこともあります。

そのとおりだと信じられていたことからライバルの出現はなくて、２００３年には日本豆腐協会、２００４年には日本豆乳協会の全国ＰＲを始めて、同じ手法で、同じような結果を出すことができました。

全国納豆協同組合連合会の納豆ＰＲセンター、日本豆腐協会の豆腐ＰＲセンターの継続の仕組みは今も続いています。納豆ＰＲセンターのホームページには過去のコンテンツが掲載され続けています。豆腐ＰＲセンターのコンテンツは随分と整理されていますが、私のコンテンツは日本豆腐協会ホームページに今も載り続けています。

日本豆乳協会のほうは、コンテンツは消えていますが、これは豆乳が納豆や豆腐とは異なる消費形態であることが関係しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

全国納豆協同組合連合会の全国ＰＲは、今では納豆ＰＲセンターのＷebサイトでの展開が主となっていますが、仕掛けをし続けなくても販売が継続することを目指していたので、現在の形は狙いどおりの結果です。

販売数が大きく増えることはなくても急落するようなことはない、というのは食品業界ではありがたい結果ですが、そのためには特定の食品の健康効果が浸透するほどのメディアでの仕掛けと実際の販売数の上昇が重要となります。

納豆の全国ＰＲの仕事が持ちかけられたのは、加工食品のマーケティングの概要的な（ザラッとした）打ち合わせのときに、参加者の１人が私が全国キー局のテレビ番組の記念日コーナー（きょうは何の日）の食に関する情報を提供していたことを知っていて、それを参加者の何人かに伝えたことがきっかけでした。

記念日コーナーの話は、話題の一つ（小ネタ）でしかなかったのですが、その裏には行政や食品業界、流通業界などを巻き込んだ仕掛けがあったことが知られることになり、納豆の日（７月１０日）の記念日イベントと全国ＰＲ、これを活用した広報活動の話がトントン拍子で進みました。

今でこそ記念日は、すべての日に存在していて（１日の複数の記念日ある日も）、日本メディカルダイエット支援機構のホームページの最新情報では食と健康に関わる記念日だけを取り上げています。

その当時は３６５日（３６６日の日が４年に１回）で、記念日がまったくない日が５０日ほどありました。これが今のように“記念日事典”が作れるようになり、記念日に認定する団体が複数ある時代になりました。

それは私のおかげとは言わないものの、語呂合わせから業界の歴史、年中行事にひっかけたものまで、多くの切り口で記念日が作り出されることになり、それを活用したマーケティングが大手の広告代理店やＰＲ代理店だけでなく、地方の代理店や出版社、販売店などまで広がっていきました。

成功事例もあれば失敗事例（これはひどい！）というものもある中で、今も語り継がれているのが納豆の日（７月１０日）の記念日イベントからの全国ＰＲです。

もちろん成功事例ですが、メディアから流通業界を巻き込んでの販売促進の手法は、納豆から豆腐、豆乳へと広がり、他の食品業界でも同じ手法が今も使われています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「ＯＭＯ」は、マーケティング戦略の世界では以前から使われてきた用語で、そこでは「Online Merges with Offline」を略したもので、「オンラインとオフラインの融合」と説明されています。

このように聞くと、オンライン（ネット情報）とオフライン（紙媒体）を組み合わせたものと解釈をされることがあります。また、ニューメディア（Ｗebメディア：インターネット、ＳＮＳ、YouTubeなど）とオールドメディア（伝統的マスメディア：新聞、雑誌、ラジオ、テレビ）の組み合わせと認識されることもあります。

マーケティング戦略では、発信する側の思惑や都合ではなくて、顧客がオンライン（ＥＣサイト、アプリ）とオフライン（実店舗）の境界を意識することなく、シームレスに一貫した体験ができるようにする手法を指しています。

これは今に始まったことではなくて、２００２年からの全国納豆協同組合連合会の全国ＰＲでは初めからオンラインとオフラインを組み合わせていました。

そのＰＲ戦略の中心となる毎月発行のリリース（健康情報）の作成と、これを新旧メディアに浸透させてつなげていく役割が誰であるのかは、業界でもメディアでも知られていました。

メディア（特に全国キー局のテレビ番組）で取り上げられるために必要なことは全部手がけて、出演者が足りないときには代役をつとめることもありました。

ここまでは広告代理店でもＰＲ代理店でも行っていることで、店舗での売り上げが伸びないことには業界の全国ＰＲの目的は達成されたことにはなりません。

リリースは流通業界（この場合は納豆を販売している店舗）にも発信して、販売拡大の準備をしておくと、メディアで盛り上がり、販売につながるというＯＭＯの発想は、今も健康と食品に関わる手法として継続しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

“シェア×シェア”の考え方をしていれば、継続させることができると認識していましたが、それが通用しなかったことがあります。

通常の予測と対応であれば、そこに参加する人の心変わりがあったり、心変わりをする以前に異なる考えをしているのに隠していた、ということでもなければ、悲劇的な結果にはならないはずです。

これまでの経験の中で、継続の仕組みがあっても通用しなかったのは、新型コロナウイルス感染症による大混乱の影響を誰もが受けたコロナ禍の３年間でした。

身近なところでいうと、東京から岡山に移住するときに、それまでの活動は、すべてバトンタッチして、遠くかられたところからでもアドバイスをすれば続くようにしてきたつもりです。

そして、東京を離れる前に、それぞれの方と最後のミーティングをしたときのこと、ほとんどの方が「東京に帰ってくることがあれば仕事を返す」もしくは「岡山で困ったことがあれば戻ってきて一緒にやろう」と言ってくれました。

ところが、コロナ禍にあって、やりたいこと、やれることが極端に制限されて、東京に戻ることも考えて、一人ずつ連絡をしていったところ、誰からも返してもらえず、また一緒にやろうという仕事も出てくることはありませんでした。

シェア（Share）の考え方で渡してきたことが、受け取ったときには自分のものという感覚になることはあり得ることです。それがコロナ禍で部分的な独占が起こり、さらに全体の独占（モノポリー：monopoly）になっていくことは、大混乱の中では仕方がないことです。

独占的であっても、状況が変われば徐々に緩和されていくことの期待はあったものの、３年間の苦しさは閉鎖的になり、そこから排他的になっていって、コロナ禍が明けてからも、戻ってくることはありませんでした。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

シェアというと、それぞれの人が関わっていることでイメージが違っています。

話をしているときに同じ用語が出てきて、関わっている人が同じであると、自分と同じ共通認識を持っていると考えがちですが、それが勘違いであったということも少なくありません。

その勘違いに、どこかで気づくことができれば、認識の修正も期待されるところですが、その期待どおりにいかないことも、また少なくありません。

シェア（Share）というと、分配を意味することが多いために、一定のものを参加者で分けるという感覚で使われることが多いようです。シェアビジネスもルームシェアも、これと同じ意味合いで使われています。

シェアは、そこに参加していれば、平等ではないとしても必ず恩恵を受けることができると考える人もいて、それが積極性を阻害して、そこそこに力を出せば何らかの利益が得られるという感覚で集まっていることがあります。

ところが、シェアは目的や目標が定まっていて、それを集まった人が得意なこと、できることを提供し合うことによって、目的や目標なりに必要な人材や人脈、資金、設備や道具などが整うことができて、初めて進めていくことができるようになります。

同じような人や技術などが寄せ集められても、新たな活動に踏み出しにくいことがあるのは、本当に必要な「ヒト・カネ・モノ」が集まっていなかったということが多いということを過去に経験してきました。

シェアには情報拡散という意味もあり、メンバーで共有しているメリットが活かされた結果として、継続する仕組みの構築につながっていきます。

集約のシェアと拡散のシェアが掛け合わされることによって、一緒に活動する形を成熟させることができると同時に、これが継続する仕組みとなっていきます。それを目指して仕掛けることが重要であり、ずっとその考えの基に仕掛けてきました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「チョコレートの日」日本チョコレート・ココア協会が、バレンタインデーにちなんで制定。

「セカンドオピニオンを考える日」ティーペック（東京都台東区）が、二番目（２）の医師（１４）の語呂合わせで制定。

「予防接種記念日」予防接種は秋月藩から始まったキャンペーン推進協議会（福岡県朝倉市）が、１７９０年２月１４日に初めて天然痘の予防接種が行われたことから制定。

毎月１４日：「ひよこの日」（ひよ子本舗吉野堂）、「丸大燻製屋・ジューシーの日」（丸大食品）