「ボロは着てても心の錦」は、たとえ襤褸を着ていても心の中は錦を着ているように美しいということで、外見よりも中身（内面）が大事だということを意味しています。

正式な用語としては「襤褸を着ても心は錦」となるのでしょうが、水前寺清子が歌唱したヒット曲「いっぽんどっこの唄」のおかげ（せい？）で、「ボロは着てても心の錦」のほうが広く知られています。

襤褸（ぼろ）はボロボロの衣服のことで、錦（にしき）は金糸・銀糸や数々の色糸を用いた織物のことです。襤褸については、金言のテーマと合致するところがあるので、徐々に深い意味合いについて示していきます、

錦は美しい、綺麗だというだけでなく、豪華なもの、鮮やかな糸によって描かれる文様を指しています。

襤褸については「今日の襤褸、明日の錦」という表現があるように、「今はボロを身につけているが、努力を怠らなければ苦労が実って、そのうち美しい衣服を着るほど出世できる」ということを指しています。

つまり、ボロとは苦労の“別称”であって、決して軽蔑するような“蔑称”ではないということです。

よいことが起こるという前向きな意味を「ボロは着てても心の錦」には込められているのですが、その一方で「人生は浮き沈みが激しく、また人の運命も定まりにくく変わりやすい」という意味合いも含んでいます。

努力をすれば苦労は報われるものの、その努力を怠ると、また襤褸を着るような生活に戻りかねないという恐ろしい意味合いもあるのですが、「いっぽんどっこの唄」は、そこまでのメッセージは含まれていないはずです。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

エネルギー代謝を高めて、エネルギーを多く作り出して、それを脳と身体の機能の維持と向上に役立ててもらおうというメディカルダイエットの手法は、多くの困難さを抱えている発達障害がある人に適した方法としてすすめています。

食事と運動、食事と休養、運動と休養の組み合わせによる健康効果については、それぞれの分野の研究で進められてきているものの、まだ決定的な方法として構築されるところまでは至っていません。

食事と運動、食事と休養、運動と休養の実施タイミングを変えること、つまりどちらを先にするかでエネルギー代謝を変化させる方法については、公的な研究機関だけでなく、大学や民間の研究機関でも、あまり積極的には取り組まれてきていません。

というのは、実施することは特に変わらず、その実施のために新たなテクノロジーや商品が必要なわけではない地味な分野だからです。

望むと望まざるとに関わらず、いつの間にかタイミングによるエネルギー代謝の変化はオンリーワンになってしまいました。

「世界に一つだけの花」ではないのですが、ナンバーワンを目指して頑張りすぎることなく実践できることは、無理な競争をせずに快適に暮らしてほしい人たちには向いたものとなっています。

無理もしないで無駄もなく、生命科学に基づいて解明されたタイミングの変化だけで長期的に続けて、ずっと成果を実感できる方法は、お金も時間もあまりかけられない時代に向いています。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕

糖尿病は初期段階では自覚症状がないことから、高血糖状態を放置しておくと、こんなにも恐ろしいことになると話しても、なかなか伝わりません。自覚症状が現れたときには、もう手遅れの状態であることを話しても、これも伝わりにくいことです。

そもそも、なぜ血糖値（血液中のブドウ糖の量）が高いと、治療しなければならないのかということがわかっていないと、何もせずに、手遅れの人が増える一方になりかねません。

糖尿病というと尿に糖が多く含まれるようになる病気と認識されることがあるようですが、血糖が多くなりすぎることで血管がもろくなっていきます。ブドウ糖が多く浸透した血管の細胞は酸素不足になって新陳代謝が低下して、再生されにくくなることが原因です。

特にダメージを受けやすいのが細小血管で、細小血管が密集している①神経細胞、②眼の網膜、③腎臓が早期に影響を受けるようになります。これが糖尿病の三大合併症で、頭文字をとって「しめじ」と呼ばれています。

この話は医療機関などで医師や管理栄養士によって患者に伝えられてはいるものの、しめじだけでは恐ろしさが伝わりにくいかもしれません。

そこで次に伝えてほしいのが「えのき」ですが、そこまでは話されないことが多いのが実際のところです。

合併症の中には、死に直結しかねないことがあり、その原因は動脈硬化です。糖尿病の重症状態の合併症の①壊疽、②脳梗塞、③狭心症・急性心筋梗塞の頭文字をとった「えのき」です。

壊疽（えそ）は、神経細胞が機能しにくくなって、足などに傷があっても気づかずに腐ってしまう状態です。

脳梗塞と心臓病は、脳で起こるか心臓で起こるかの違いだけであって、糖尿病の血流低下の先には、血管の急激な老化によって完全に手遅れになってしまうということを認識してほしいのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのモリブデンの欠乏回避の「推定平均必要量、推奨量の策定方法」を紹介します。

〔推定平均必要量、推奨量の策定方法〕
＊成人・高齢者（推定平均必要量、推奨量）
２２μg/日のモリブデン摂取を１０２日間継続した４人のアメリカ人男性（平均体重７６.４kg）において、モリブデン出納は平衡状態が維持され、かつモリブデン欠乏の症状は全く観察されていません。

この２２μg/日に、汗、皮膚等からの損失量を他のミネラルのデータから３μg/日と推測して、これを加えた２５μg/日を推定平均必要量の参照値としました。

この参照値から、４人のアメリカ人の平均体重７６.４kgと、性別および年齢区分ごとの参照体重に基づき、性別および年齢区分ごとの推定平均必要量を体重比の０.７５乗を用いて外挿することで算定しました。

なお、参照値として用いた２５μg/日は、アメリカ・カナダの食事摂取基準およびWHOも採用しています。

参照値が被験者４人の１論文に依存したものであるので、個人間の変動係数を１５％と見積もり、性別および年齢区分ごとの推奨量は、推定平均必要量に推奨量算定係数１.３を乗じた値としました。

＊小児（推定平均必要量、推奨量）
小児の推定平均必要量の根拠となる信頼性の高いデータはありません。

そこで、アメリカ・カナダの食事摂取基準と同様に、小児の性別および年齢区分ごとの参照体重に基づき、体重比の０.７５乗と成長因子を用いて成人の参照値より外挿することによって、推定平均必要量を算出しました。

推奨量は、成人と同様に推定平均必要量に推奨量算定係数１.３を乗じた値としました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのモリブデンの「指標設定の基本的な考え方」を紹介します。

〔指標設定の基本的な考え方〕
アメリカ人男性を対象に行われた出納実験より平衡維持量を推定して、推定平均必要量と推奨量を算定しました。

耐容上限量の策定に関しては、アメリカ・カナダの食事摂取基準や欧州食品科学委員会では、ラットの健康障害非発言量（９００μg/kg体重/日）に不確実性因子３０または100を適用して成人の値を定めているのに対して、食事摂取基準ではアメリカ人男性を対象に行われた実験および菜食者のモリブデン摂取量から総合的に判断して値を設定しました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのモリブデンの基本的事項の「消化、吸収、代謝」を紹介します。

〔消化、吸収、代謝〕
モリブデンを２２、７２、１２１、４６７、１４９０μg/日摂取した状態で、別に経口摂取したモリブデン安定同位体の吸収率は８８〜９３％です。

食品中モリブデンの吸収率として、大豆中のモリブデンが５７％、ケール中のモリブデンが８８％という報告があります。

しかし、２０代の日本人女性を対象として、１４５〜３１８μg/日のモリブデンを含有する献立を用いた出納試験は、大豆製品が多い献立でも吸収率低下は生じず、食品中モリブデンの吸収率を９３％と推定しています。

モリブデンの尿中排泄はモリブデン摂取量と強く相関するので、モリブデンの恒常性は吸収ではなく、尿中排泄によって維持されると考えられます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

第３　労働者と協力して取り組む事項
高年齢者の労働災害を防止する観点から、事業者は、高年齢者の特性に配慮した作業環境の改善、作業の管理その他の必要な措置を講ずるように努める必要があり、個々の労働者は、自らの身体機能等の低下が労働災害リスクにつながり得ることを理解し、労使の協力の下で取組を進めることが必要である。

第４　国、関係団体等による支援の活用
事業者は、第２に掲げる事項に取り組むに当たり、次に掲げる国、関係団体等による支援策を有効に活用することが望ましいこと。

⑴ 中小企業や第三次産業の事業場における高年齢者労働災害防止対策の取組事例の活用
厚生労働省、労働災害防止団体及び独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構（以下「JEED」という。）のホームページ等で提供されている中小企業や第三次産業を含む多くの事業場における高年齢者労働災害防止対策の積極的な取組事例を参考にすること。

⑵ 個別事業場に対するコンサルティング等の活用
中央労働災害防止協会や業種別労働災害防止団体等の関係団体では、JEED等の関係機関と協力して、安全管理士や労働安全コンサルタント、労働衛生コンサルタント等の専門家による個別事業場の現場の診断と助言を行っているので、これらの支援を活用すること。
また、健康管理に関しては、健安機構の産業保健総合支援センターにおいて、医師、保健師、衛生管理者等の産業保健スタッフに対する研修を実施するとともに、事業場の産業保健スタッフからの相談に応じており、労働者数５０人未満の小規模事業場に対しては、地域産業保健センターにおいて産業保健サービスを提供しているので、これらの支援を活用すること。

⑶ 補助金等の活用
高年齢者が安心して安全に働く職場環境の整備に意欲のある中小企業における取組を支援する補助制度を活用して、職場環境の改善を図ること。

⑷ 社会的評価を高める仕組みの活用
高年齢者のための職場環境の改善の取組を評価項目として考慮した労働災害防止に係る表彰、好事例コンクール等高年齢者労働災害防止対策に積極的に取り組む事業場の社会的評価を高める仕組みを活用すること。

⑸ 職域保健と地域保健の連携及び健康保険の保険者との連携の仕組みの活用
職域保健と地域保健の連携を強化するため、各地域において地域・職域連携推進協議会が設置され、地域の課題や実情に応じた連携が進められているところである。
また、健康保険組合等の保険者と企業が連携して労働者の健康づくりを推進する取組も行われている。
具体的には、保険者による事業者に対する支援策等の情報提供や、保健所等の保健師や管理栄養士等の専門職が、事業場と協働して、事業協同組合等が実施する研修やセミナーで、地域の中小事業者に対して職場における健康づくり・生活習慣改善についての講話や保健指導を実施するといった取組を活用するとともに、事業者においても、関係機関が提供する情報を基に、各自治体が取り組む各種支援策等を活用することが望ましいこと。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

⑵ 管理監督者等に対する教育
事業場内で教育を行う者や高年齢者が従事する業務の管理監督者、高年齢者と共に働く各年代の労働者に対しても、高年齢者の特性と高年齢者に対する安全衛生対策についての教育を行うことが望ましいこと。
この際、高年齢者労働災害防止対策の具体的内容の理解に資するよう、高年齢者を支援する機器や装具に触れる機会を設けることが望ましいこと。

事業場内で教育を行う者や高年齢者が従事する業務の管理監督者に対しての教育内容は次に掲げる点が考えられること。
・加齢に伴う労働災害リスクの増大への対策についての教育
・管理監督者の責任、労働者の健康問題が経営に及ぼすリスクについての教育

また、こうした要素を労働者が主体的に取り組む健康づくりとともに体系的キャリア教育の中に位置付けることも考えられること。
併せて、高年齢者が脳・心臓疾患を発症する等緊急の対応が必要な状況が発生した場合に、適切に対応をとることができるよう、事業場において救命講習や緊急時対応の教育を行うことが望ましいこと。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

５　安全衛生教育
⑴ 高年齢者に対する教育
労働安全衛生法で定める雇入れ時等の安全衛生教育、一定の危険有害業務において必要となる技能講習や特別教育を確実に行うこと。
高年齢者を対象とした教育においては、作業内容とそのリスクについての理解を得やすくするため、十分な時間をかけ、写真や図、映像等の文字以外の情報も活用すること。中でも、高年齢者が、再雇用や再就職等により経験のない業種や業務に従事する場合には、特に丁寧な教育訓練を行うこと。

併せて、加齢に伴う健康や体力の状況の低下や個人差の拡大を踏まえ、次に掲げる点を考慮して安全衛生教育を計画的に行い、その定着を図ることが望ましいこと。
・高年齢者が自らの身体機能等の低下が労働災害リスクにつながることを自覚し、体力維持や生活習慣の改善の必要性を理解することが重要であること。
・高年齢者が働き方や作業ルールにあわせた体力チェックの実施を通じ、自らの身体機能等の客観的な認識の必要性を理解することが重要であること。
・高年齢者にみられる転倒災害は危険に感じられない場所で発生していることも多いため、安全標識や危険箇所の掲示に留意するとともに、わずかな段差等の周りの環境にも常に注意を払うよう意識付けをすることが有効であること。
・高年齢者に対して、第三次産業の多くでみられる軽作業や危険と認識されていない作業であっても、災害に至る可能性があることを周知することが有効であること。
・勤務シフト等から集合研修の実施が困難な事業場においては、視聴覚教材を活用した教育も有効であること。
・危険予知訓練（ＫＹＴ）を通じた危険感受性の向上教育や、ＶＲ技術を活用した危険体感教育の活用も考えられること。
・介護を含むサービス業ではコミュニケーション等の対人面のスキルの教育も労働者の健康の維持に有効であると考えられること。
・ＩＴ機器に詳しい若年労働者と現場で培った経験を持つ高年齢者がチームで働く機会の積極的設定等を通じ、相互の知識経験の活用を図ること。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

４　高年齢者の健康や体力の状況に応じた対応
⑴ 個々の高年齢者の健康や体力の状況を踏まえた措置
健康や体力の状況を踏まえて必要に応じ就業上の措置を講じること。
脳・心臓疾患が起こる確率は加齢にしたがって徐々に増加するとされており、高年齢者については基礎疾患の罹患状況を踏まえ、労働時間の短縮や深夜業の回数の減少、作業の転換等の措置を講じること。

就業上の措置を講じるに当たっては、次に掲げる点を考慮すること。
・健康診断や体力チェック等の結果、当該高年齢者の労働時間や作業内容を見直す必要がある場合は、産業医等の意見を聴いて実施すること。
・業務の軽減等の就業上の措置を実施する場合は、高年齢者に状況を確認して、十分な話合いを通じて当該高年齢者の了解が得られるよう努めること。また、健康管理部門と人事労務管理部門との連携にも留意すること。

⑵ 高年齢者の状況に応じた業務の提供
高年齢者に適切な就労の場を提供するため、職場環境の改善を進めるとともに、職場における一定の働き方のルールを構築するよう努めること。
労働者の健康や体力の状況は加齢にしたがって個人差が拡大するとされており、高年齢者の業務内容の決定に当たっては、個々の健康や体力の状況に応じて、安全と健康の観点を踏まえた適合する業務を高年齢者とマッチングさせるよう努め、継続した業務の提供に配慮すること。

個々の労働者の状況に応じた対応を行う際には、業務内容に応じて、健康や体力の状況のほか、職場環境の改善状況も含め検討することとし、次に掲げる点を考慮すること。
・業種特有の就労環境に起因する労働災害があることや、労働時間の状況や作業内容により、個々の労働者の心身にかかる負荷が異なることに留意すること。
・危険有害業務を伴う労働災害リスクの高い製造業、建設業、運輸業等の労働環境と、第三次産業等の労働環境とでは、必要とされる身体機能等に違いがあることに留意すること。例えば、運輸業等においては、運転適性の確認を重点的に行うこと等が考えられること。
・何らかの疾病を抱えながらも働き続けることを希望する高年齢者の治療と就業の両立については、労働施策の総合的な推進並びに労働者の雇用の安定及び職業生活の充実等に関する法律（昭和４１年法律第１３２号）に基づく治療と就業の両立支援指針（令和８年厚生労働省告示第２８号）に基づき取り組むよう努めること。
・複数の労働者で業務を分けあう、いわゆるワークシェアリングを行うことにより、高年齢者自身の健康や体力の状況、働き方のニーズに対応することも考えられること。

⑶ 心身両面にわたる健康保持増進措置
３⑵も踏まえ、集団及び個々の高年齢者を対象として、身体機能等の維持向上のための取組を実施することが望ましいこと。
併せて、「事業場における労働者の健康保持増進のための指針」（昭和６３年９月１日健康保持増進のための指針公示第１号）及び「労働者の心の健康の保持増進のための指針」（平成１８年３月３１日健康保持増進のための指針公示第３号）に基づき、事業場における健康保持増進対策の推進体制の確立を図ること、健康診断の結果等に基づき、必要に応じて運動指導や栄養指導、保健指導、メンタルヘルスケアを実施すること、その他労働者の心身両面にわたる健康保持増進措置を実施すること等、事業場として組織的に労働者の心身両面にわたる健康保持増進に取り組むよう努めること。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕