「ラムネの日」１９７２年５月４日に千葉勝五郎氏がラムネ（レモン水）の製造・販売の許可を取得したことにちなんで制定。
「口臭ケアの日」いいの製薬（神奈川県横浜市）が、こう（５）しゅう（４）の語呂合わせで制定。
「しらすの日」朝日共販（愛媛県伊方町）が全国のしらす漁が解禁になる５月と、しらすのし(４)から制定。
「とろけるハンバーグの日」GROSBAL（神奈川県相模原市）が、とろけるハンバーグが２０１９年５月４日にロケットで初めて宇宙に行ったことから制定。
「巻寿司の日」あじかん（広島県広島市）が立夏の前日の節分に巻寿司を丸かぶりすると幸運が訪れるとされることから制定。
毎月４日：「みたらしだんごの日」（山崎製パン）
２０２５年は以前から懸念されてきた我が国の社会構造の大きな分岐点です。全人口の３０％以上が高齢者（６５歳以上）となり、団塊の世代（約８００万人）全員が７５歳以上の後期高齢者となる年です。これまでとは異なる厳しい対策が必要になることから「２０２５年問題」と呼ばれています。
２０２５年には、これまで急激に延びていた高齢者の人口増は緩やかになっていくものの、生産年齢人口（２０〜６４歳）が大きく下がっていくことから生産能力も今以上に大きく低下していきます。
その１５年後の２０４０年には高齢化率は３５.３％にも高まり、生産年齢人口は約１０００万人の減少になると予測されています。これは危機感を持って「２０４０年問題」と呼ばれています。
この予測もコロナ禍の影響による国民的な健康度の低下、外国人労働者の減少などが加味されていないもので、現役世代の負担は今以上に強くかかることは明らかなことです。
こういった状況は働く人への負担を増加させることになり、特に６０歳以上の働き人への負担は大きなものとなります。２０２５年４月から６５歳までの雇用の義務化、７０歳までの雇用が努力義務となると、身体の状況に合わせた労働環境と労働内容を配慮した“新たな働き方改革”が求められるようになります。
超高齢社会になっても、日本人の高齢者は以前に比べて１０歳以上は若くなっていると日本老年学会と日本老年医学会が発表をして、高齢者の年齢を７５歳以降にすべきとの提言をしているだけに、“新たな働き方改革”によって、年齢を重ねても生きがいを持って働くことができる時代となってきているのです。
〔セカンドステージ連盟 小林正人〕
「お金にならない仕事をすることはない」というのは二つの意味があります。一つは金銭的に裕福とは言えない状態で稼ぎが少ない仕事をすることへの指摘で、もう一つは仕事としてではなく他の目的で実施することで、これは目先の金額では判断ができないことです。
後半の例としてあげる、私が手がけてきたのは「予算にない仕事」です。
「予算がない仕事」というのは、１００万円が必要なのに５０万円しか支払えないような状況を指していて、これは普通にも見聞きするし、経験をしてきた人も多いはずです。
それに対して、「予算にない仕事」は、予算の項目にないので支払いのしようがないことを指していて、果たして仕事と呼んでよいのかという疑問も湧いてくることです。
国の機関では決して珍しいことではなくて、新たなことを始めるのに成功の確率が低いと判断されるようなことには予算がつけられません。予算はなくても、実施したほうがよいことは“手弁当”でも実施されるのですが、これを内部（役所の人）ではなく外部に振ってこられることがあります。
そういった仕事にならない仕事は、外部であっても内部の知り合いに回ってくることが多くて、これまでの貸し借りの結果から貸しが多い人（役所側から見て）に振られます。私自身に借りがあるなら「予算にない仕事」を振られても受けるのは仕方がないとしても、私が一緒に仕事をしている人の借りが私に回ってくることがありました。
新たな制度を立ち上げるようなときが大半でしたが、そんな役回りをしてきたことで、霞が関のお役所の関連団体が立ち上がるときに、団体の設立のサポートや機関誌の編集、広報活動の仕事を紹介してもらっていました。
その団体にしてみると、役所の紹介の人間は煙たい存在のようで、広報担当理事が交代すると、私の仕事も終了になるのはよくあることでした。そのたびに霞が関に出向くと、別の仕事を紹介してもらえるということで、２〜３年ごとに別の団体の広報を担当することになりました。そして、最後に受けた団体は１３年間も月刊で機関誌の取材と編集の仕事を受けつことができました。
ここでの経験が、のちに食品業界の広報（納豆、豆腐、豆乳）につながることになりました。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
これまでの研究で、女性医師による診療は、特に女性患者においてコミュニケーションの改善や、医師患者関係の良好化、医療アドバイスの遵守率向上、ひいては患者アウトカムの改善などの良い影響があることが指摘されています。
一方、女性患者は男性患者に比べて、集中治療を受けにくかったり、診断が遅れがちだったり、痛みなどの症状を過小評価される傾向があり、患者の性別による受ける医療の内容に差がみられるということが指摘されてきました。これらの知見は、医師の性別が、男女の患者が受ける医療の違いに影響している可能性を示唆しています。
しかし、医師の性別が患者の健康アウトカムに与える影響が、患者の性別によって、どのように異なるかについては、わかっていませんでした。
東京大学大学院医学系研究科、カリフォルニア大学ロサンゼルス校の共同研究チームは、アメリカの６５歳以上の高齢者の内科入院データを用いて、担当医師の性別が患者の死亡率や再入院率に与える影響が男性患者と女性患者で、どのように異なるかを調べました。
アメリカのメディケア（６５歳位以上の高齢者のほぼすべてが加入する医療保険）の診療報酬データを用いて、女性医師と男性医師が治療した緊急入院患者のアウトカム（３０日患者死亡率、３０日再入院率）が比較されました。
女性医師に治療された患者のほうが、男性医師に治療された患者より死亡率や再入院率が低い傾向にある一方で、女性医師の治療によるメリットは女性患者のほうが男性患者よりも大きいことを明らかにしました。
因果関係に迫ることのできる自然実験を用いたアメリカの高齢者７７万人以上の入院データの分析の結果です。アメリカでも日本と同様に、女性医師はいまだ少数派で、女性患者が女性医師に診てもらう機会は不足しています。
２０１６年から２０１９年の間に４万２１１４人の医師が治療した７７万６９２７人の患者について、医師と患者の性別の４つの組み合わせ（女性医師に治療された女性患者、男性医師に治療された女性患者、女性医師に治療された男性患者、男性医師に治療された男性患者）ごとのアウトカムが分析されました。
その結果、入院後３０日以内の調整死亡率は、女性患者では女性医師に治療された場合は８.１５％、男性医師に治療された場合は８.３８％と、女性医師のほうが０.２４ポイント統計学的に優位に低いことがわかりました。
一方で、男性患者では女性患者に治療された場合には１０.２３％、男性医師に治療された場合は１０.１５％と、女性医師のほうが死亡率が低い傾向はあるものの、統計学的に有意な差はありませんでした。再入院率についても同様の傾向が認められました。
これらの結果から、女性医師の治療による患者への利益は女性患者において大きいことがわかりました。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
「五三焼カステラの日」和泉屋（長崎市雲仙市）が卵黄と卵白が５対３の濃厚カステラの五三焼カステラの普及のために五三にちなんで制定。
毎月３日：「くるみパンの日」（カリフォルニアくるみ協会）、「みたらしだんごの日」（山崎製パン）
健康情報は、今でこそ手のひら（スマホ）で簡単に手に入るようになりましたが、情報量が増えるほど、その情報が正しいのかを判断する別の情報が必要になってきます。
簡単に手に入るようになったということは、それだけ多くの情報が発せられているということであり、数が増えれば増えるほど的確性、正確性が低下していくのは今に始まったことではありません。
情報の質が低下しても、それを見抜く目を持っていればよいわけですが、正しい情報を見抜くリテラシーは、それなりの訓練を続けていないと身につけることはできないものです。簡単に手に入り、それを簡単に使えるような状態だと、どうしても疑うことなく受け入れてしまいがちで、そんな習慣を身につけてしまうと、騙されやすい状態となります。
何も手のひらの情報は特殊詐欺に限ったことではなくて、お金よりも大事なはずの健康にかかわる情報も安易に飛びつき、結局は身につかずに、時間も、場合によってはお金も無駄にすることにもなります。
以前の健康情報といえば、健康雑誌が主流の時代があり、新たな情報、新たな商品は健康雑誌から得ていました。健康に関わる商品の通信販売も、健康雑誌を通じてという時代が長く続いていました。
広告費用が新聞広告とネット広告で逆転したのは２００９年のことで、これは新聞業界だけではなく、他のマスコミ媒体でも同じことが怒ると言われました、テレビ広告とネット広告が逆転したのは２０１９年のことで、さらに２０２１年にはマスコミ４媒体（新聞、雑誌、テレビ、ラジオ）の広告費をネット広告が上回りました。
健康雑誌は老舗の月刊誌が今は季刊誌（年４回発行）となり、健康雑誌の数も大きく減りました。じっくりと読んで、情報を得ることができにくくなり、簡単に手に入る情報は目を引く内容が重視されて、重要なこと、実際のことが伝わりにくくなりました。
自分の状態もわからず、自分に合っているかもわからず、広告なのか情報なのかわからない状態のものに飛びついた結果が、望むような結果が得られないということになるだけに、健康のリテラシーを身につけることは重要です。
もっと学んで、もっと考える機会を提供することが、今の時代に私たちが求められることだとの認識を強くしています。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
人間の行動、心理は置かれている状況の強い影響を受けていますが、平時に意識されることはありません。コロナ禍にアフターコロナ期を含む長期にわたるパネル調査データを用いて分析して、日本人のマスク着用に、「政府による推奨政策」と「周囲の着用状況」が与える影響が大阪大学大学院人間科学研究科と大阪大学感染症総合教育研究拠点の研究グループによって検証されました。
研究グループは日本在住者を対象として２０２２年１０月から実施しているパネル調査データから、マスク着用が個人の判断となり、さらには新型コロナウイルスが５類に引き下げられる（２０２３年５月）というアフターコロナを決定づける時期を含むデータを取り出して分析することで、社会状況の変化が行動に及ぼす効果を検証することが可能となりました。
研究グループは、政治経済などの社会状況の変化と、それに伴う人の心の変化を探るために、２０２２年１０月以来、２０００名の日本在住者を対象にしたWeb調査を１か月に１回実施してきました。
そして、この調査に含まれる質問項目のうち、回答者自身のマスク着用率を問う項目（あなたは現在、外出時にマスクを着用していますか）に注目しました。
マスク着用に「政府が推奨している」という命令的規範が及ぼす影響を知るために、システム正当化傾向との関連が検討されました。もし命令的規範が着用を促していたなら、マスク着用を政府が推奨していた当時は、システムを正当化する傾向が強いほどマスクを着用しようとすると考えられます。
しかし、そうした傾向は認められませんでした。これはコロナ禍におけるマスク着用は、少なくとも、その終期においては、命令に従おうとする心理によって説明できるものではなかったと考えられます。
マスク着用に「周囲が着用している」という記述的規範が及ぼす影響を知るために、社会全体のマスク着用率を推定させる項目（現在の日本の社会全体のマスク着用率はどの程度だと思いますか）への回答との関連も分析されました。
その結果、記述的規範から個人の行動への影響は、統計的に意味のあるものではあったものの、逆の（回答者自身のマスク着用率が社会全体のマスク着用率の推定に及ぼす）影響と比較すると相対的には小さいものでした。これは、いわゆる「同調圧力」は声高に言われたほどのものではなかったことを示しています。
人間の行動、それを司っている心理は、置かれている状況の強い影響を受けているものの、平時は状況の力が意識されることはあまりなく、コロナ・パンデミックのように激烈な状況の変化があると、多くの人が否が応でも、それを自覚させられたようです。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
「カルシウムの日」ワダカルシウム製薬が骨＝コ（５）ツ（２）の語呂合わせで制定。
「コージーコーナーの日」銀座コージーコーナーがコー（５）ジー（２）の語呂合わせで制定。
サプリメントは、素材同士の組み合わせによって、有効性が高まることがあれば、逆に危険となる場合もあります。このようなことが起こるようになったのは、サプリメントの研究が大きく進んだことと関係しています。
以前には、サプリメント素材を多めに摂っても医薬品と一緒に摂ったからといって「医薬品と医薬品」の組み合わせによる副作用のような組み合わせによる健康被害は起こりにくかったのですが、サプリメントの研究と加工が急激に進歩して、機能性の面では医薬品に大きく近づいたことから、医薬品同士の副作用と同じような“相互作用”が起こるようになりました。
サプリメント素材と医薬品成分の相互作用については、アメリカにおいて研究が大きく進み、『NaturalMedicine DataBase』（ナチュラルメディシン・データベース）がアメリカ保健研究所（ＮIＨ：National Institutes of Health）の委託事業によって発表され、英語圏の保険会社、医療機関、健康保険機関などによって活用されています。
世界版のデータベースには１６００種類以上のサプリメント素材の説明と医薬品との相互作用などが掲載され、日本対応版は１２００種類以上が掲載されています。日本対応版は一般社団法人日本健康食品・サプリメント情報センターによって情報発信されています。
サプリメント素材と医薬品の相互作用（飲み合わせ）で最も有名なものはイチョウ葉エキスとアスリピンの組み合わせです。イチョウ葉エキスはドイツを初めとした各国で医薬品（認知症予防・改善など）として用いられていますが、血管の血小板を剥がすことで血管の中で大きな血栓が作られ、血栓によって血管が詰まって動脈硬化が発症するのを抑える作用があります。これによる血流の促進が認知症予防・改善につながると考えられています。
アスピリンは、いわゆる血液サラサラ系の医薬品で、サプリメントでは対応できなかった人に対して使われています。イチョウ葉エキスとアスピリンを同時に使うと、血小板を剥がしすぎることになり、腕や足の血管が浮き出るようになります。これは両方の作用は重なって出血した結果です。これは腕や足だけでなく、全身の血管でも起こることです。
サプリメントと医薬品の相互作用では、医薬品の有効性を弱める作用も知られています。その代表的な例がアロエです。アロエは果肉のネバネバのゲル（ジェル）状の部分が、血糖値や中性脂肪値の上昇を抑えることが知られていますが、医薬品成分を吸着して吸収されないようにすることから医薬品の作用を低下させます。医薬品成分だけでなく、サプリメントについても同じような働きをします。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
食品を選ぶときに、どれだけ優れた成分が含まれているのかということが重視された時期があり、それを打ち出した商品が次々と登場しました。健康機能があるポリフェノールやコラーゲンがＯＮされたものがよく売れるという状態で、何を加えるか、どれだけ加えるかが販売数に関わるという時代がありました。
それに対して、今の時代はＯＮの前にＯＦＦがあって、そこに後からＯＮをするという形に変わってきています。カロリーＯＦＦ、糖質ＯＦＦ、脂質ＯＦＦ、塩分ＯＦＦの４つのＯＦＦの食品があり、これが飲料ではアルコールＯＦＦも加わって、どこまでＯＦＦにすればよいのかという状況です。
カロリーはエネルギーの単位のことで、１kcal（キロカロリー）は１ℓ（リットル）の水の温度を１℃上げるために必要なエネルギー量を指しています。正確にいうと１気圧という条件の中でのことで、気圧が上がると同じエネルギー量でも温度が高くなります。
人間が摂取するエネルギー源は糖質、脂質、たんぱく質だけで、カロリーＯＦＦ（カロリーが少ない）のものは糖質や脂質がＯＦＦの状態になっています。塩分ＯＦＦはナトリウムが血圧を上昇させるので、減らすことによって高血圧を予防・改善することを目指しているわけです。
アルコールは栄養表示基準では糖質には含まれないものの、エネルギー量は高くて、１ｇあたり約７kcalとなっています。糖質が約４kcal、脂質が約９kcalなので、アルコールＯＦＦはカロリーＯＦＦにつながります。
アルコールがゼロではなくて、アルコール度数が低いということでＯＦＦを使っているとしたら、多くの量を飲めば、それだけカロリーがＯＮされていくことになります。ＯＦＦだからといって安心して多く摂ってもよいというわけではないのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
