「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのモリブデンの基本的事項の「定義と分類」と「機能」を紹介します。

〔定義と分類〕
モリブデン（molybdenum）は、原子番号４２、元素記号Moのクロム族元素の１つです。

〔機能〕
モリブデンは、キサンチンオキシダーゼ、アルデオキシダーゼ、亜硫酸オキシダーゼの補酵素（モリブデン補欠因子）として機能しています。

先天的にモリブデン補欠因子、または亜硫酸オキシダーゼを欠損すると、亜硫酸の蓄積によって脳の萎縮と機能障害、痙攣、水晶体異常等が生じて、多くは新生児期に死に至ります。

モリブデンをほとんど含まない高カロリー輸液を用いた完全静脈栄養を１８か月間継続されたアメリカのクローン病患者において、血漿メチオニンと尿中チオ硫酸の増加、血漿と尿中尿酸および尿中硫酸の減少、神経過敏、昏睡、頻脈、頻呼吸等が発症しています。

これらの症状がモリブデン酸塩の投与で消失したことから、この症例はモリブデン欠乏だと考えられています。

しかし、モリブデン欠乏に関する報告は、この一例のみです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのクロムの「生活習慣病等の重症化予防」を紹介します。

〔生活習慣病等の重症化予防〕
３価クロムは糖尿病患者に対して薬理的効果を示す可能性があります。

しかし、糖尿病患者に対するクロム補給に関する最近のメタ・アナリシスでは、２００〜１０００μg/日のクロム補給の効果はHbA1c値の改善のみであるとしています。

このように糖尿病患者へのクロム補給の効果が限定的であること、補給されているクロム量が耐容上限量を上回る場合もあることから、重症化予防のための目標量（下限値）も設定すべきではないと判断しました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのクロムの「生活習慣病等の発症予防」を紹介します。

〔生活習慣病等の発症予防〕
３価クロムのサプリメントと糖代謝の関連を検討した４１の疫学研究を、対象者を２型糖尿病患者、耐糖能低下者、耐糖能非低下者に分けて比較したメタ・アナリシスは、糖尿病患者へのクロムサプリメント投与は血糖値とHbA1c値の改善をもたらす場合が多くなっていますが、非糖尿病の人への投与は、耐糖能低下者がある場合を含めて、血糖値とHbA1c値に何らかの影響を与えないとしています。

ここで検討の対象となった疫学研究で用いられているクロムは、塩化クロム、ピコリン酸クロム、クロム酵母であり、糖尿病患者に対して効果のあった投与量は、塩化クロムとピコリン酸クロムが２００〜１０００μg/日、クロム酵母が１０〜４００μg/日です。

一方、肥満の非糖尿病患者へのクロムサプリメント（５００μg/日、ピコリン酸クロム）の効果を調べた無作為化比較試験は、クロムのメタボリックシンドロームに対する効果を認めていません。

さらに、耐糖能低下、空腹時血糖値の上昇、メタボリックシンドロームのいずれかに状態にあって、糖尿病発症リスクが高いと考えられる人にクロム（ピコリン酸クロム）を５００μg/日または１０００μg/日を投与した研究でも、クロムの効果を全く認めていません。

以上の報告は、３価クロム投与が糖尿病やメタボリックシンドロームの発症予防に効果がないことを示しています。

したがって、生活習慣病の発症予防のための目標値（下限量）を設定する必要はないと判断されています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

発達障害児を支援する人への支援というと、今は支援施設で働く人に対する支援活動と考えられがちでしたが、家庭で過ごす時間が長いことと、支援施設での支援内容を活かすのは家庭であるということから、その家族こそが重要な“支援する人”との考え方がされています。

“支援する人を支援する”と前回（発達の伴歩２１）書きましたが、家族（保護者）への支援は一つには発達障害の改善のためのアドバイスとなります。

これは当たり前のように実施が期待されることですが、もう一つの家族への支援となると実施どころか、そのことに考えが及んでいないということも事実です。

発達障害児の保護者は働く人と重なり合った世代です。家庭での対応の困難さや悩みは仕事にも少なからず影響を与えます。

また、発達障害は今でこそ１０人に１人が該当することがわかり、支援も受けられるようになっていますが、今から２０年前には１００人に１人ほどしか確認されていませんでした。３５年前には医療関係者の中でも少数にしか認識されていない状態でした。

現在の働く世代は、発達障害と判定されず、支援もないまま過ごしてきた人が多く存在しています。発達障害は生涯にわたって特性が続くことから、労働人口が大減少する時代には、その特性がある人が安心して働くことができる環境が重要です。

そのための理解を進める（深める）ことも、発達の伴歩の重要な課題となります。

社会課題の解決には全世代の理解と支援が必要であり、その共通認識を深めることも、発達の伴歩の役割だと強く認識しています。
〔発達の伴歩：小林正人〕

「初午いなりの日」全日本いなり寿司協会が、初午に稲荷神社で五穀豊穣を願う祭りがあることにちなんで初午から近い祝日の建国記念の日を制定。

「わんこそば記念日」わんこそば全日本大会運営委員会（岩手県花巻市）が、１９８０年から続く開催日に合わせて制定。

「出雲そばの日」出雲そば商組合（島根県出雲市）と松江そば組合（島根県松江市）による出雲そばの日記念日登録実行委員会が、信濃国松本藩の城主の松平直政が出雲国松江藩に国替えを徳川家光から命じられた１６３８年２月１１日にちなんで制定。

「仁丹の日」森下仁丹が、仁丹の発売日の１９０５年２月１１日にちなんで制定。

毎月１１日：「果物の日」（全国柑橘宣伝協議会、落葉果実宣伝協議会）、「めんの日」（全国製麺協同組合連合会）、「ダブルソフトの日」（山崎製パン）、「ロールちゃんの日」（山崎製パン）

がん死亡率は日本も中国も４人に１人の割合だという事実を話すと、さまざまな反応が返ってくるのですが、その中で最も多いのは「そんなに多いのか」「そんなに多いはずがない」という数への反応です。

中国の人口は日本の人口の１０倍以上なのですが、１日に６０００人以上が、がんで亡くなっていると発表されています。

それでも重症度の度合いは、日本に比べて少ないのではないか、大都市部は別にして地方や農村部では患者も少なく、重症度も低い、と考える人も多いようです。

ところが、中国の医療機関を取材してみて、一般の想像とは違っている事実がわかってきました。これは抗がん治療の専門家にも取材して、率直に感じたことです。

なぜ、がんで亡くなる人が地方や農村部で多いのかというと、一つは健康診断が基本的にないことで、もう一つは医療保険制度が４つに大きく別れていることです。

がんに限らず、生活習慣病は早期発見、早期治療が大原則です。

国民全体に対して健康診断（健診）を広く実施して、危険性がある人には検診を実施して、できるだけ早い段階で治療を始めることで、重症化も減らせて、医療費も全体的に抑えることができるようになります。

中国といえば、東洋医学の影響によって、病気にさせない、病気になる前に治療するという未病の発想があると思われがちです。

しかし、現実的には日本のような健診システム存在していないので、疾患の発見が遅れて、重症化してから検査をして、大病院で治療を受けることになります。

数多くの重症例の対処を行っているために、医療機関のレベルが高くなっているということも実際に起こっています。

私が中国の医療機関の取材をしたのは、手術、抗がん剤、放射線による西洋医学の抗がん治療とともに使う国家Ⅰ類漢方新薬（カイジ菌糸体エキス）が目的でしたが、このようなキノコを国家プロジェクトで研究開発するのも、このような事情があったからです。

もう一つの理由となっている、中国の医療保険制度の仕組みについては次回（日々邁進４３）に続きます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

見知らぬところで暮らすことの始まりが松之山事件（金言の真理９９）なら、その終わりは台湾坊主だったかもしれません。父親が台湾坊主の被害者になったのは「おまんた」で知られるようになった新潟県糸魚川市に勤務していた時のことです。

台湾坊主は、昭和４５年（１９７０年）の２月１日に発生した“爆弾低気圧”のことで、台湾付近で発生した低気圧と日本海低気圧が合体して、東日本と北日本は猛烈な暴風雪と高波が発生しました。

当時の私は中学３年生で、父親は糸魚川警察署（本署）に勤務していて、高波の被害を受けている海岸近くで避難誘導をしていました。１０ｍ近くの高波が発生して、海岸護岸が３kmにわたって決壊して、５０軒が避難しました。

父親は住民を避難させた後に、自身が高波から逃れようとしていると、高波によって巻き上げられた砂に埋もれて、その上にテトラポッドが乗るという状態になりましたが、自力で地面まで出て、なんとか生還することができました。

入院中も自宅に戻ってからも訪ねてくる方々の第一声が「おまんた」で、あなたたち大丈夫かという家族を気遣った言葉の前の“枕詞”のようなものです。

高校は親元から離れて、父親の実家がある新潟県柏崎市に住んで暮らすようになり、その後は自分の住むところは自分で選択できるようになりました。

１９７５年から「糸魚川おまんた祭り」が始まり、三波春夫さんが歌う『おまんた囃子』が全国的に流れるようになりました。この年には東京で大学に通っていましたが、「おまんた」を耳にするたびに当時のことを思い浮かべ、この先も住まいを転々とするのかと思っていたのですが、その通りの移住生活を古希となった今も続けています。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

発達障害の改善の支援としてエネルギー代謝を高める方法を提供していますが、その方法は日常生活で簡単に実践できるものでなければなりません。どんなに正しい方法であっても、取り組みやすく、継続しやすいものでなければ、効果を継続的に得ることはできません。

エネルギー代謝は全身の細胞で常に行われています。どんなに多くの量を食べても、エネルギー代謝が盛んに行われていれば、余分なエネルギー源として脂肪細胞の中に脂肪（中性脂肪）が多く蓄積されすぎることはないはずです。

それなのに食べ過ぎ、運動不足で簡単に太ってしまうのはエネルギー代謝が充分ではなくて、本来なら脳と身体の機能に使われるエネルギーが充分に作られていないという結果です。

そのエネルギー代謝を高める方法として、メディカルダイエットの研究の中で構築されたのが、食事と運動のタイミング、食事と休養（特に入浴）のタイミング、運動と休養のタイミングで、どちらを先にするかでエネルギー代謝が変化して、それが発達障害への影響も変化させます。

これは発達障害に限ったことではなくて、すべての人にも共通するもので、発達障害児の支援のために身につけた知識が、支援する立場の人にも直接的に役立つということで採用しています。

食事・運動・入浴のタイミングを変えるだけでエネルギー代謝が変化して、それが自身の健康につながることがわかれば、自信を持って周囲のエネルギー代謝向上が必要な人に伝えることができるようになります。

無理をして食事量を変える、運動を頑張るということではなくて、これまでの生活を基本的に変えることなく、変えるのはタイミングだけという方法は、期間はかかるかもしれませんが、着実に効果が得られる生命科学に基づいた方法です。

なかなか生活パターンが変えられない発達障害がある人（子どもも成人も）と、その人たちを支える家族や周辺の方々に適した方法として発達障害の支援の講習などでも紹介しています。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕

食の安全というと、食材のほうに注目が集まるのは当然のことですが、料理を乗せて（入れて）提供する食器の安全性のほうは二の次になりがちです。食器の安全には食器そのものの安全性（プラスチック食器など）と洗剤が残留することによる安全性があげられます。

家庭用の食器洗浄は家庭用の中性洗剤で洗うのがほとんどなので、水洗いで洗剤を落とせれば危険なものが残る心配はありません。それと比べると業務用の洗浄剤はアルカリ性で、中には強アルカリ性のものもあり、完全に落とさないと有害な洗浄剤も料理と一緒に食べてしまうことになります。

業務用の洗浄に詳しくなったのは、東京での大学生時代のアルバイト先でもあり、社会人初めの仕事先でもあった日本厨房工業会の月刊『厨房』の編集をしていたからですが、大量に食器を洗うということは子どものときから経験してきました。

３歳のときに親元を離れて新潟県内の母親の実家のお寺で小学校の入学前まで暮らしていました。お寺は飲食を伴う行事も多く、調理器具から食器まで大量に洗うものがありました。

子どもの仕事というと掃除と調理器具や食器・什器を洗うことくらいで、家庭用洗剤ではあったものの短時間に多くの洗い物をすることの大変さを知り、効率よく洗うことを子どもなりに学びました。

大学生のときには高校時代の知人の親戚が東京で割烹と料亭をやっていたことから、食器の洗浄から後片付けがアルバイトで、いつしか食器の管理（汚れや傷みの確認）までやらせてもらいました。

割烹のほうは家庭用洗剤で、料亭のほうは業務用食器洗浄器を使っていたので業務用洗浄剤を使い、その違いと効果的な洗浄を洗剤業者から学ばせてもらいました。

日本厨房工業会の編集の仕事をするようになって、食器洗浄に関心があったことから、食器洗浄機と洗浄剤について学ぶ機会が増えました。

病院給食の団体の仕事をするようになってからも洗浄の知識を活かして、調理現場の洗浄の調査や指導までさせてもらいました。

病院をはじめとした大量調理の現場では洗浄もしっかりとされていますが、小規模な食堂やレストランなどは業務用の世界であるのに、洗浄の知識は家庭レベルで、危険性がある洗浄剤を危険な状態で使っているところを多く目にしています。それもあって、できるだけ外食は避けるようになっていきました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのクロムの過剰摂取の回避の「耐容上限量の策定方法」を紹介します。

〔耐容上限量の策定方法〕
＊成人・高齢者（耐容上限量）
通常の食品からクロムの過剰摂取が生じることは考えられませんが、クロムサプリメントの不適切な使用が過剰摂取を招く可能性があります。

肥満でなく（BMIが２７未満）、血糖値が正常な２０〜５０歳の男女に１０００μg/日の３価クロム（ピコリン酸クロム）を１６週間にわたって投与した研究では、クロム投与がインスリンの感受性を高めることはなく、クロム投与者では血清クロム濃度とインスリン感受性との間に逆相関が認められています。

このことは、クロム吸収量の増加がインスリン感受性を低下させることを示唆しており、１０００μg/日の３価クロム摂取が健康障害を起こす可能性は否定できません。

以上より、１０００μg/日を成人における３価クロムの最低健康障害発現量と考えて、不確実性因子を２として、成人のクロム摂取の耐容上限量を一律に５００μg/日としました。

＊小児・乳児（耐容上限量）
十分な報告がないため、小児および乳児の耐容上限量は設定されていません。

＊妊婦・授乳婦（耐容上限量）
十分な報告がないため、妊婦および授乳婦に特別な耐容上限量は設定されていません。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕