投稿者「JMDS」のアーカイブ

サプリメント・健康食品の広告表現などの規制は、1996年から始まった規制緩和とバランスを取るように、緩和のたびに規制が強化されてきました。

サプリメントの広告規制の根幹となっている「無承認無許可医薬品監視指導マニュアル」は、有効性の一部を表示して販売することができる制度が始まる前に作られたもので、有効性を伝えられる制度に合わせて、少しずつ改正されてきました。

ヒト試験の結果を根拠として機能性が表示できる特定保健用食品(トクホ)の制度が始まったのは1991年のことでした。

有効性ではなく、機能性という表記が規制にも使われるようになり、例えば高血圧を改善する有効性ではなく、血圧の上昇を抑えるという機能性という使い分けです。

特定保健用食品で許可された表示の内容を、特定保健用食品として認められていないサプリメント・健康食品が表示すると、以前よりも厳しく取り締まられるようになりました。これは規制強化の例として、よく伝えられていることです。

ビタミン、ミネラル、脂肪酸の一部が機能性を表示して販売することが認められた栄養機能食品制度が始まったのは2001年です。栄養機能食品は一定の量が含まれていることで、自己責任で機能性の一部を表示することができるものです。

この制度の弱点を突くような形で、ビタミンやミネラルで栄養機能食品として販売ができるだけなのに、それに加えた特徴的な成分が、あたかも国によって栄養機能食品として認められたかのようにして販売する会社が続出しました。

このようなことを取り締まるために、商品パッケージの表示が、より厳しくなっていきました。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

サプリメントなどの用法用量は、摂取する量では「1日1粒を目安に」と書かれています。“錠”という表現は医薬品だけに許されていることで、粒でなくても粒と表現されることが多くなっています。

摂取タイミングはサプリメントなどでは一切表示することができません。食品なので、いつ摂ってもよいと書かれることもあります。

“飲む”という表現は、医薬品との勘違いが起こることから、これも禁止されています。

栄養成分は、摂取タイミングによって吸収率が大きく異なります。

水溶性成分は、いつ摂取しても吸収されるのが基本的なところですが、脂溶性成分は胃の中に脂肪があることで溶けて吸収されます。ということは、空腹時に脂溶性成分を摂ると素通りしてしまうということです。

サプリメント製品の中には、空腹時に摂取することによって吸収しやすい水溶性成分と、食後に摂取しないと吸収されにくい成分が、ともに使われているものがあります。

いったい、いつ摂取すればよいのかがわからないまま販売されています。

また、製造会社に、その事実を伝えても、これまでの販売のためのメッセージを、自らが否定することになると言って、聞く耳を持たない会社も少なくありません。

そんな基本中の基本も伝えられず、無駄なことをさせているのがサプリメント業界であり、それは消費者保護にならないとの考えで、そのことを伝える活動としての講習と情報発信は今も続けています。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

サプリメントや健康食品の広告宣伝などを規制するために設けられている「無承認無許可医薬品監視指導マニュアル」は、一般にはサプリメントなどの医薬品的な効能効果を述べることを規制するものと認識されています。

それは間違ってはいないのですが、マニュアルの重要な内容は、それだけではありません。医薬品だけに認められていることを、サプリメントなどで表現すると、効能効果と同じように厳しく対処されます。

医薬品は、どんな病気の治療に使うのかという有効性(効能効果)のほかに、どれだけの量を使うのか、いつ摂取するのかが定められています。それに対して、サプリメントなどは有効性、形状、用法用量が規制されています。

形状というのは医薬品と同じ形のことで、医薬品と同じ形をしていると医薬品と勘違いされることがあることから規制の対象となっています。

以前は錠剤もカプセルも禁止されていて、有効性の一部を表示することが許可される特定保健用食品も登場したばかりのときには医薬品と同様の錠剤とカプセルを使うことはできませんでした。

そのために、錠剤は丸い形ではなくて三角形、六角形などにして、カプセルは涙型が使われていました。

今では錠剤もカプセルも医薬品でないことがわかる表示がされていれば使うことができるようになっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

サプリメントは不足する栄養成分を補うことを目的としているものですが、摂取量が多くなりすぎることによって過剰症が起こることがあります。そのため、許容上限量を超えないようにする必要があります。

しかし、過剰症とは別に身体不調を起こすことがあります。その中でも目立って多いのが下痢や軟便です。

鉄は、エネルギー代謝の酵素の構成成分となるミネラルで、赤血球の色素成分であるヘモグロビンの成分として酸素の運搬、細胞への酸素の取り込み、老廃物の炭酸ガスとの取り替えの機能があります。

また、赤血球の生成とともに鉄欠乏性貧血の予防、免疫細胞の成長などの作用があります。肉類に多く含まれるヘム鉄は、野菜などに含まれる非ヘム鉄に比べると体内への吸収率は3倍以上となっています。非ヘム鉄はビタミンCによって吸収が高められます。

ヘム鉄は腸に作用して下痢や軟便を起こすことがあります。また、非ヘム鉄は胃に作用して胃痛などを起こすことがあります。

その理由としては、鉄が酸化することによって活性酸素が発生するためだと考えられています。ヘム鉄は胃では酸化せずに腸で酸化することが関係していると説明されています。

鉄は赤血球の中に含まれていることから、運動をして血流が盛んになることによって破壊されやすく、そのために起こるのがスポーツ貧血です。

女性アスリートは貧血を起こしやすく、サプリメントとして鉄を摂ることがすすめられるものの、下痢や軟便が起こる場合には、鉄が含まれる食品を多めに摂って、鉄の摂取は控えめにするようにします。

鉄が多く含まれる食品は肉類(レバー、赤身肉)、赤身魚、貝類、カボチャ種子などです。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

「靴の日」日本靴連盟が、1870年3月15日に東京の築地入船町に日本初の西洋靴の工場が作られたことにちなんで制定。

「会いに、走れ。記念日」ニューバランスジャパンが、大切な人に走って会いに行く決意を促そうと制定。

毎月15日:「お菓子の日」(全国菓子工業組合連合会)、「惣菜の日」(日本惣菜協会)

睡眠は、健康づくりの基本中の基本となることであることから、さまざまな健康に関わる講習会やセミナーなどで、厚生労働省の「健康づくりのための睡眠ガイド2023」を持ち出して話をしています。

睡眠に関するガイドについては、厚生労働省によって2003年度(平成15年度)に「健康づくりのための睡眠指針〜快適な睡眠のための7箇条〜」が策定されたのが始まりです。

次いで2014年度(平成26年度)に「健康づくりのための睡眠指針2014」が策定されました。

これらの指針を活用して、「21世紀における第二次国民健康づくり運動(健康日本21〔第二次〕)」における休養分野の取り組みが進められてきました。

「健康づくりのための睡眠指針2014」の策定から約10年が経過して、睡眠に関する新たな科学的知見が蓄積されてきました。

その一方で、「健康日本21〔第二次〕最終評価」では、休養分野の指標である「睡眠による休養を十分にとれていない者の割合」は、ベースライン値の18.4%(2009年/平成21年)から、15.0%(2022年度/令和4年度)に低下させることを目標としていました。

ところが、最終評価時は21.7%(2018年/平成30年)と、むしろ増加していて、D(悪化している)と評価されました。

年齢階級別に分析すると、特に中高年者(50歳代)において増加の度合いが大きくなっていました。

こうした状況を踏まえて、休養・睡眠分野の取り組みをさらに推進するため、健康づくりに寄与する睡眠の特徴を国民にわかりやすく伝えて、より多くの国民が良い睡眠を習慣的に維持するために必要な生活習慣を身につける手立てとなることを目指して、「健康づくりのための睡眠ガイド2023」が策定されました。

これから睡眠について知っておいてほしいことを、睡眠ガイドを参考にして、紹介していくことにします。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

原石を磨けば光り輝くということは事実であっても、それだけでは本来の魅力を引き出すことができない宝石があります。それはトルマリンです。

トルマリンは、どんな色なのか表現するのが難しいというか、存在しない色はないと言われるほど豊富な色彩がある宝石で、10月の誕生石にもなっています(一般にはオパールのほうが知られていますが)。

多彩な色であるのはケイ酸塩鉱物であって、その中に含まれるミネラルによって色彩が変わってくるからです。

ブラジル、アフリカ各地、スリランカなどが有名な産出地で、中でも日本で人気があるのはブラジルのショール(黒色)トルマリンです。

黒い宝石というのは、あまり聞いたことがないかと思いますが、それは一般的な宝石としての用途ではなくて、電気石と呼ばれる性質を活かした加工用として使われているからです。

ブラジルで色鮮やかなトルマリンを採掘するときに、黒色のトルマリンが多く掘り出されます。これが電気石として活用されています。電気石と呼ばれるのは熱や湿度、圧迫、摩擦などによって静電気を帯びる性質があり、マイナスイオンが発生するからです。

これがパワーストーンとしても注目される要因となっているのですが、宝石として身につけていてもマイナスイオンの効果を得ることはできません。熱、湿度、圧迫、摩擦の効果は繊維に練り込んで、布などの形にして身体に接触させることで発揮されます。

これが健康効果として注目されて、テレビ番組でも大きく取り上げられました。そのきっかけとなった書籍が4冊、相次いで発行されたのですが、そのうちの2冊はゴーストライターとして私が書いたので、健康効果の内容も真実も、よく知っています。
〔セカンドステージ連盟 小林正人〕

超高齢化が進み、それを支える現役世代の負担が増加する中で、医療機関への期待が高まっていきました。これまでは労働による身体の負担増によって病気や怪我があっても病院に行けばよい、医師に診てもらえばよいという感覚が少なからずありました。

厚生労働省の発表によると、全国の医療機関の入院患者数は2040年にピークになり、65歳以上の入院患者は約8割になると予測されています。外来患者数のピークは2025年で、2040年には外来患者の約6割は65歳以上が占めることになります。

また、死亡数は、2025年は約162万人ですが、2040年にはピークを迎え、約190万人になることが予測されています。

医療機関の数は増えているものの、病床数は減る傾向が続いていて、現在は年間2万床以上が減少していて、入院条件が厳しくなっています。

そこで働く医師の高齢化も大きな問題となっています。病院は65歳以上の医師は約15%で、平均年齢は44.8歳です。これに対して診療所では65歳以上の医師が約50%で、平均年齢は60.0歳となっています。診療所は入院設備がないか、入院人数が19人以下の医療機関を指しています。

こういった実情を見ると、医師の世界でも高齢化が進み、大都市圏以外では充分な医療が受けられない状態が進んでいることがわかります。

医療はチームワークで進めるものであり、病院ではチーム医療は可能かもしれません。それに対して診療所では1人か2人の医師と看護師などで構成されているところが多いことから、チーム医療によるレベルアップは難しく、医師の技量や経験が成果に直結します。医師の高齢化は、治療内容にも大きく影響をしてくることです。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

障害者差別解消法に基づいて、注意欠陥・多動性障害のある子どもには、以下のような合理的配慮が考えられます。

①学習上または生活上の困難を改善・克服するための配慮
行動を最後までやり遂げることが困難な場合には、途中で忘れないように工夫したり、別の方法で補ったりするための指導を行う。(自分自身の客観視、物品の管理方法の工夫、メモの使用等)

②学習内容の変更・調整
注意の集中を持続することが苦手であることを考慮した学習内容の変更・調整を行う。(学習内容を分割して適切な量にする等)

③情報・コミュニケーションおよび教材の配慮
聞き逃しや見逃し、書類の紛失等が多い場合には、伝達する情報を整理して提供する。(掲示物の整理整頓・精選、目を合わせてからの指示、メモ等の視覚情報の活用、静かで集中できる環境づくり等)

④学習機会や体験の確保
好きなものと関連づけて、興味・関心がもてるように学習活動の導入の工夫を行う。また、危険防止策を講じた上で、本人が直接参加できる体験学習を通した指導を行う。

⑤心理面・健康面の配慮
活動に持続的に取り組むことが難しく、不注意による紛失等の失敗や衝動的な行動が多いため、成功体験を増やし、友達から認められる機会を増やす。(十分な活動のための時間の確保、物品管理のための棚等の準備、良い面を認め合えるような受容的な学級の雰囲気づくり、感情のコントロール方法の指導、困ったときに相談できる人や場所の確保等)

⑥専門性のある指導体制の整備
特別支援学校や発達障害者支援センター、教育相談担当部署等の外部専門家からの助言等を生かし、指導の充実を図る。また、通級による指導のような校内資源の有効活用を図る。

⑦子ども、教職員、保護者、地域の理解啓発を図るための配慮
周囲の子ども、教職員、保護者に対して、注意欠陥・多動性障害の特性として、不適切と受け止められやすい行動には、本人なりの理由があることや、生まれつきの特性によるものが原因であるということ等を理解啓発する。

⑧災害時等の支援体制の整備
落ち着きを失ったり、指示の途中で動いたりするといった本人の傾向を踏まえた避難訓練に取り組む。(項目を絞った短時間での避難指示、行動を過度に規制しない範囲で見守りやパニックの予防等)

⑨発達、障害の状態および特性等に応じた指導ができる施設・設備の配慮
注意集中が難しいことや衝動的に行動してしまうこと、落ち着きを取り戻す場所が必要なこと等を考慮した施設・設備を整備する。(余分なものを覆うカーテンの設置、照明器具等の防護対策、危険な場所等の危険防止柵の設置、静かな小部屋の設置等)

⑩災害時等への対応に必要な施設・設備の配慮
災害等発生時、避難場所で落ち着きを取り戻す場所が必要なことを考慮して、静かな小空間等を確保する。
〔発達の伴歩:小林正人〕

〔2026/3/14〕
SML(Small、Medium、Large)が広くに知られるようになったのは、20世紀初頭にアメリカで服のサイズを表すアルファベット表記として使われるようになってからです。
かつては服をオーダーメイドで仕立てるのが一般的でしたが、大量生産が進むにつれて、ある程度の体格に合わせたサイズ分けが求められるようになりました。その体格の基準となったのは「平均的な白人男性」です。
Mサイズというと、標準中の標準という感覚ですが、それはアメリカ人男性の中間値ということになると、日本人と適合するSMLではないわけです。

アメリカの世界企業を訪問したときのことですが、日本人よりも小柄なアジアの国々 の方も訪れる工場で、各地に合わせた商品提供を表明していたことから、企業ロゴを配したTシャツやトレーナーは各国サイズがあるのではないか、と期待していました。
しかし、アメリカのSMLだけで、タグに表示された生産地はアジアの複数の国であったのに、販売国に合わせたサイズ表示でした。

現地の方の説明では「国際基準のSML」とのことで、よく言われる日本人のMサイズはアメリカ(国際基準)のSでしたが、Sサイズでもダブダブという人は少なくありません。
Sよりも小さなサイズはなくて、国際基準(?)に合わせるか、それともjuniorやkidsのサイズが着られる人なら、そちらを選ぶかという狭い選択肢になっています。

アメリカのLは日本ではLLということになりそうですが、LLは日本独自の表現で、国際的な表記ではXL(Extra Large)です。LLはDouble Largeという和製英語のようなものです。

ここからはSML(SとLの融合)という観点での話となりますが、サイズの基準が異なると、デザインにも影響が出てきます。服や靴などの本来のデザインは、その国のMサイズを基準としていて、サイズが変わった場合にはデザインのイメージをできるだけ変えずに製造されています。
それが、日本人に合わせたサイズにするとなるとデザインのイメージが変わってしまうこともあって、それなのに有り難がって身につけるのはどうかという疑問も湧いてきそうです。

そこで初めから日本人に合わせたサイズでデザインをやり直すことが必要になるわけで、それはライセンス製造(生産)という方法です。
国際基準のS以下の体格の日本人であっても、海外の優れたデザインを楽しめるのは、L(License)のおかげということもあるということです。
〔小林正人〕