「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのセレンの「生活習慣病等の発症予防」の続きを紹介します。

〔生活習慣病等の発症予防〕
中国のセレン欠乏症が発生している地域の健康な住民（平均体重５８kg）に、０〜１２５μg/日のセレンをセレノメチオニンとして投与した研究では、セレン投与量が３５μg/日以上で血漿セレノプロテインPが飽和しています。

この研究での対象者の平均セレン摂取量が１４μg/日であったことから、セレン摂取量が４９μg/日以上で血漿セレノプロテインP量が飽和するといえます。

以上より、セレン摂取量が約５０μg/日未満の場合に、生活習慣病の発症リスクが高まる可能性はあるものの、定量的なデータが不十分であるため、生活習慣病の発症予防のための目標量（下限値）の設定は見送りました。

一方、皮膚がん既往者に２００μg/日のセレンサプリメントを平均４.５年間投与したアメリカの介入研究において、対象者を血清セレン濃度に基づいて３群に分けて検討すると、セレン濃度が最も高い（１２１.６μg/L以上）群において２型糖尿病発症率の有意な増加が認められています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

発達障害児の支援のメインは、児童発達支援事業所や放課後等デイサービスなどの支援施設だと一般には認識されています。また。支援施設で支援をする人というと、保育士、児童指導員、機能訓練専門職員（理学療法士、作業療法士、言語聴覚士など）が思い浮かべられます。

支援施設で働く専門家は、その専門知識の更新に加えて、子どもたちが抱える困難さを理解するための学びの機会も必要と考えられますが、それを個々で学ぶことは難しいところがあります。

そのために各事業所で実施される研修や講習は“支援する人を支援する”ことに該当しますが、これは事業所や経営者、事業責任者の考え方によって異なることから、どうしても差が生じてしまいます。

そこで重要になるのが、理解のための講習テキストやコンサルタントの存在です。どのようなテキストや資料が基礎的に必要なのか、それぞれの事情に合わせたオプションのテキスト・資料を判断して提供するのもコンサルタントの役割です。

発達障害児の支援は直接的には子ども本人に対して、“支援する人”が行うことですが、この支援する人は“支援する人を支援する”立場にもなります。それは保護者に対する支援です。

支援施設で過ごす時間に比べたら、圧倒的に長いのは家庭で過ごす時間です。そのために家庭で過ごす時間での対応が重要であり、子どもと最も長く触れ合う保護者の対応が子どもの状態の改善や能力の発揮に大きな影響を与えています。

保護者が対応するための知識や情報の提供、保護者への支援が子どもの支援の重要な要素であるにも関わらず、これまで充分なサポートがされてきたとは言いにくい実情があります。

その意識を持って臨むことは、発達の伴歩には重要なポイントとなります。
〔発達の伴歩：小林正人〕

継続のための活動費は、前回のＮＰＯ法人に限らず、安定的な活動の裏付けとなります。

中でもＮＰＯ法人は資本金も財産も設立要件では必要とされていないことから、通常の事業とは異なる公益的な収益活動として、さまざまな方法が用いられています。

その一例として、収益活動そのものの広告営業の調整役をして、公益的な活動としたことを書いていきます。

広告代理店は通常は広告費の２０％を手数料として得ています。広告代理店は営業力を活かしてクライアント（広告主）の依頼を、メディアなどを使って現実化（広告出稿）させています。

大手広告代理店は営業力では優れていても、クライアントの多様化する要望に応えるためには手が足りないということで、下請け（二次代理店）を使うのは常態化しています。そこでは手数料を差し引いて、次に回しています。

二次代理店が、さらに三次代理店に回すこともあるのですが、これを同じ系列の親会社、子会社、孫会社の流れで行うことについては批判があります。

そこで別の組織を二次代理店の位置に入れることで、公益性を保つ手法があり、その位置に入ることで継続の費用としていたことがあります。

実際に何をしていたのかは、交流を続けていて、背景を理解している方には今さら説明する必要もないことですが、クライアントとメディアの調整役で、調整こそが成否を決めて、継続につながるということで、「継続の仕組み」そのものの活動でした。
（具体的なことを知りたいという方には、直接伝えさせてもらっています）

その活動の費用は、最高で二次代理店の取り分と同額となってはいたものの、実際には半分以下でした。ここが公益的な収益活動たるところで、ここで強気で請求しないこと、場合によっては先方の申し出を拒否しないことが継続につながります。

私が岡山に移住する前に、この元々の話を持ってきてくれた方にバトンタッチしてきました。その役割は今では子会社に移って、同じ系列の「親会社→子会社→孫会社」で回していくという、本筋とは異なる「継続の仕組み」になっていることは業界関係者から聞きました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

継続の仕組みは、ボランティアだけでは成立しないこと、そして継続しないことは、これまでの歴史が証明しています。それでも社会貢献の重要性を掲げて（固執して）、社会課題の解決に取り組んでいる団体が数多くあります。

それはＮＰＯ法人で特に多く見られることで、私自身がＮＰＯ法人の立ち上げを手がけてきたのに、このようなことを書くのは相応しくないとの声があるのは承知していて、あえて触れていくことにします。

ＮＰＯ法人は１９９５年の阪神・淡路大震災をきっかけにして、市民ボランティアの活動が重要であるとの認識が広まり、市民活動団体が法人格を得やすいようにすることを目的に１９９８年に制度化されました。

ＮＰＯ法人は略称で、特定非営利活動促進法の正式名称は特定非営利活動法人といいます。

ＮＰＯは「Non Profit Organization」の略で、直訳すると「利益を得ない団体」となります。この場合の利益というのは分配をする稼ぎのことで、利益が得られたら、これを公益活動に注いでいくのが本来の形です。

制度ができたときには、都道府県内で活動するＮＰＯ法人は都道府県の所管、都道府県の本部の他に複数に事務所がある場合は内閣府の所管とされていました。

会社などとは違って資本金も財産も設立要件には入っていないという利点がある一方で、設立には内閣府や都道府県の認証が必要であり、今よりも認証の条件が格段に厳しかったこともあり、ＮＰＯ法人の設立は法人設立の専門家でも困難だと言われていました。

今では（２０１２年以降）所管は県境をまたぐ複数事務所がある場合は都道府県、単独の場合は市区町村となり、さまざまな規制も緩和されています。

資本金がない代わりに活動費は、会費を集めるか、公益的な収益活動によって得るしかなく、会員の持ち寄りでスタートさせるのが一般的です。

ＮＰＯ法人は、継続のために、最低限１０人の会員が必要で、会員から役員を選出する仕組みとなっています。

公益的な収益活動については、次回に続きます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「ＯＮとＯＦＦの融合」（On Merges with Off）は、さまざまな捉えられ方をする言葉です。これを略したのがＯＭＯで、このタイトルの前半に使っています。

継続の仕組みというと、これまでの経験や人脈、資本や財産、コンテンツや情報発信が着目されがちです。もちろん、そのような要素が全部整っているのはよいことではあっても、それだけで継続できるのかというと、答えは明らかです（もちろんＮＯ）。

考え方が違っている人が利益のために、名誉のために、といったことで集まって、それぞれの欠けている部分を補うのは野合とも言われかねないことです。

そのような集まりは、政党の離合集散を引き合いに出すこともなく、人の結びつきが定着しないことになり、被害者を生み出すことにもなります。

その被害者は、集まって一緒に活動をした人というよりも、本来なら利益を得るはずだった人たちを指していて、社会貢献活動でいえばサービスの受領者となります。受領者にしてみれば、サービス提供者の内部の事情がサービスの内容に影響したり、変化することは迷惑なことです。

継続のために一緒に活動するメンバーは、考え方が一致している人、同じ方向を見ている人であることが理想（必要）です。

あるメンバーにはＯＮであることも、他のメンバーにはＯＦＦであるというのは普通にあることです。そのＯＮとＯＦＦを上手に組みわせて目的・目標を達成させる力にしようというのが「ＯＮとＯＦＦの融合」の考え方です。

それぞれの力を共有して、上手に分配していくのはシェア（Share）という言葉で表されています。シェアには情報拡散という意味もあり、メンバーで共有しているメリットが活かされた結果として、継続する仕組みの構築につながるとの認識をしています。

中核となるメンバーは、既存の上下関係（年齢、役職、資金力、情報力など）を超越した、今の持てる力（ＯＮ）を提供し合う関係であることによって、“ＯＮとＯＮの融合”という新たなＯＭＯとなり、それが継続の重要な仕組みを作り上げることになると考えています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「継続は力なり」という諺（ことわざ）は、一般には小さな努力や地道な活動でも、諦めずに続けることで大きな成果につながることを意味しています。

この説明だけで終わることもあるのですが、持って生まれた才能は乏しくても「目標に向かって取り組み続けられること自体が才能である」というところまで踏み込んで説明されることもあります。

「継続の仕組み」というタイトルの一部の言葉は、後者の意味に近いところがあるものの、さらに踏み込んでいて、継続するための仕組みがあるか、仕組みを作り上げることができるかが、重要との考え方を示しています。

継続の仕組みの機能が発揮されるのは、仕組みの優劣や関わるメンバーだけではなくて、取り組むタイミング、そのタイミングの中でも仕掛けの決断をするタイミングが、結果を大きく左右することになります。

その仕掛けるタイミングは、令和７年度の最後の日（２０２６年３月３１日）までと想定しています。これは、政府の重要政策に関する情報と調査の機関である内閣情報調査室が役目を終える時期と、ちょうど重なっています。

役目を終えるというのは、国家安全保障局と並ぶ国家情報局へと格上げされるからで、格上げとなる前から従来の組織が変更となっています。これまでは警察庁の公安部門からの出向が多く、内閣情報調査室のトップの内閣情報官も公安出身です。

国家情報局となると、外務省、防衛省、警察庁からの出向となり、情報の収集・分析・提案の形が違ってきます。国民のために役立つ情報が、どのように変化してくるかは多くの人たちの関心事です。

そのように変化するのか、どのように影響してくるのかは、必要とされる方に、タイミングを見ながら伝えていきたい意向です。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

これまでの長い活動の中で、さまざまな機会を通じてキーワードを示してきましたが、その中で「ＯＮとＯＦＦの融合」は長く付き合ってきた人たちに特に刺さったようで、これまでにないアプローチがありました。

その中には、ありがたいアプローチもあれば、そうではないアプローチもありました。

前者の例は、岡山に移住して９年になり、古稀を超えて、もう関係性は薄れたか、もしくは消滅したかと思っていた方々から、以前と変わらないような申し出があったことです。

それは、移住してから言い続けてきた「東京でやってきたことと岡山の環境でできることを融合させる」を推し進めることであり、これは素直に受け入れようと考えています。

後者の例は、困ったアプローチ（関係を切りたいと思っていたのに接触してきた）ではなくて、受け入れたいような内容ではあっても、今の段階では有難迷惑と感じるようなことです。

今の年齢と環境の中で、東京で活動していたとき（移住前だけでなく、移住後も行き来していた仕事先）と同じようなことを求められても、できないことのほうが多いことはあります。

私自身だけで済むことであれば、時間がかかっても、また期待と少し違っても、なんとか成果を出すことができるかもしれません。

しかし、求められたのは多くの東京人脈が関わることで、途中で動けなくなるようなことがあったら、大きなマイナス（迷惑をかけること）にもなりかねません。

これから書いていくことは、文章が消されないように、できるだけ修正のプレッシャーがかからないように、固有名詞や私が関わってきたことについては省くことがありますが、継続のための“仕掛け”なので、詳しいことが知りたいという方には、他のルートで伝えていくことになるかと思います。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「肉の日」都道府県食肉消費者対策協議会が、に（２）く（９）の語呂合わせで制定。

「木曽路ふぐの日」木曽路が、ふ（２）ぐ（９）の語呂合わせで制定。

「木曽路肉の日」木曽路が、に（２）く（９）の語呂合わせで制定。

「輪島ふぐの日」能登半島・輪島わのしま食楽部が、ふ（２）ぐ（９）の語呂合わせで制定。

「大福の日」日本アクセス（東京都品川区）が、大福の福から、ふ（２）く（９）の語呂合わせで制定。

「とらふぐ亭の日」東京一番フーズ（東京都新宿区）が、ふ（２）く（９）の語呂合わせで制定。

「福寿の日」琉球福寿（沖縄県那覇市）が、福寿人生の発信を目的として福（２９）寿（１０）の語呂合わせで２月９日と１０日を制定。

毎月９日：「クレープの日」（モンテール）

日本メディカルダイエット支援機構のホームページの最新情報は、９７００本を超えていますが、１０年ほどをかけているので、前の情報が古くなっているのは普通に考えられることです。

情報発信を仕事としてきて、それも健康に関する情報は「古い＝間違い」にもなりかねないことは充分に承知しています。

そこで日本メディカルダイエット支援機構の３代目のホームページを２０１５年に作るときに導入したのは、いつでも自分で書き換えることができるソフト（WordPress）でした。

修正が面倒な場合には、削除をすることもありました。しかし、同じテーマの連載コラムにはナンバリングをしているので、削除をすると抜けが生じて、「何かあったのか！？」と突っ込まれることがあります。

実際にツッコミはあったのですが、ナンバリングを変えると、今度は過去に認識していた番号と違っているという指摘がされることがありました。そこで手間がかかっても、修正をするようにしてきました。

健康関連の情報のつもりで書いてきたことが、一定の組織にとって不都合となることもあって、２０２６年３月末の大変革の時期を前にして、東京の関係者から修正依頼が相次ぎました。

その数は１００本を超えていて、修正には相当の手間がかかり、首や手、目の痛みが増す中での作業に、最新情報どころかホームページそのものを削除したくなるほどでした。

WordPressは、すべての文字があるページに導入しているので、導入時期の費用は通常の３倍かかりました。また、ソフトの更新にも時間と費用が必要でした。

見た目は１０年前と変わっていない（レトロな感じの）ホームページですが、中身は大きく変わっています。そこまでして続けてきたので、修正くらいで済んでよかったという感覚で、このコラムを書いて（打ち込んで）います。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

中国で複数の抗がん治療を行う大病院を取材したときに、初めに驚かされたのは自動車で上海の軍関連の病院に向かっているはずなのに病院らしい建物が見えなくて、だんだんと近づいてくるのは高層ビルだったことです。

そして、到着したのは４０階以上の超高層ビルの裏側の大駐車場で、職員や関係者専用の駐車場だと説明されました。表側の駐車場は患者向けで、相当に広いのに開院前なのに満車状態でした。

中国の都市部では、患者が押しかけてきて、ラッシュ状態だということは聞いてはいたものの、限られた人のための病院で、ここまで多くの人が集まってくるとは想像もしていなかったことです。

超高層ビルの大病院といっても、日本の感覚からすると外来は下の階で、上の階は入院病棟というイメージですが、驚かされたのは一つの診療科の外来と入院病棟が連続した複数の階にまとまっていたことです。

そして、それぞれの専門医が診療科の階に、ほとんどいるということにも驚かされました。日本の病院は医師が一定の場所に控えていて、そこから外来の診察や治療に出向き、入院患者のところにも向かうという形です。これは医療機関の大小に関わらず当たり前のことと考えられています。

ところが、中国の大病院では同じ診療科の医師が高層ビルの中で、階段で上下の階に移動するだけで外来も入院も両方の患者を担当することができるので、非常に効率がよいのだとの説明を受けました。

このような形になったのは、超高層ビルのためにエレベータが、なかなか来ないので、医師の移動に時間がかからないようにするためとのことも聞きました。そのために、なかなか来ないエレベータを患者は利用して移動しなければならないのですが、このあたりがサービスと時間の感覚が違う国ならではと感じました。

日本で導入することは難しいことでしょうが、医療の改善のためには見習うべきところもあるということを伝えたくて、医療関係者に話をするときの話題の一部として使っているネタの一つです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕