定年退職年齢は、平均寿命と高齢者の増加、少子化の状況に合わせるように６０歳から６５歳までに延長され、さらに６５歳以上であっても企業や団体などで働くことができるようになっています。

定年退職年齢は、日本人の平均寿命の上昇につれて延長されてきました。

１９４７年（昭和２２年）の平均寿命は、男性が５０.０６歳、女性が５３.９６歳でした。この当時の定年退職年齢は５０歳が一般的で、それが５５歳になったのは１９７０年代のことです。１９９８年（平成１０年）に６０歳に引き上げられましたが、当時の平均寿命は男性が７７.１６歳、女性が８４.０１歳でした。

日本の年金制度は平均寿命の延伸、定年退職年齢の変遷と関わって受給開始年齢が高められてきました。年金制度が始まった当時の平均寿命は５０歳に達していなくて、男女ともに平均寿命が５０歳を超えたのは終戦から２年後の１９４７年のことでした。

定年から平均寿命までが年金を受給できる期間と考えると、随分と受給期間は非常に短く、平均寿命（受給期間）は延びることは計算に入れられていたものの、それを大きく越える受給期間であるので、受給金額が増えないのは仕方がないという状況であることがわかります。

年金の受給開始年齢の変遷を見ると、年金制度が始まった１９４２年（昭和１７年）の受給開始年齢は男性が５５歳で、女性も受給できるようになったのは１９４４年（昭和１９年）のことです。

１９５４年（昭和２９年）には男性が６０歳になり、女性は５５歳のままでした。続いて、１９８５年（昭和６０年）には男性は６５歳に、女性は６０歳になりました。そして、１９９４年（平成６年）に男女ともに６５歳が年金受給年齢となりました。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、生活習慣病とエネルギー・栄養素との関連について説明しています。その中の骨粗鬆症と特に関連の深いエネルギー・栄養素の「カルシウム」の続きを紹介します。

〔カルシウム〕
食事による介入に加えて、サプリメントによるカルシウム補給の骨密度上昇効果を検討した研究も多く存在しますが、効果は有効でもわずかなものが多く、食事によるカルシウム摂取量の増加の介入効果と比較しても、大きな差があるとはいえません。

骨量の維持によって骨折の予防が期待されますが、実際に骨折をアウトカムとした研究については。その結果にばらつきが見られます。

我が国において、４０〜６９歳の男女約３万人を対象としたコホート研究では、女性において食事由来のカルシウム摂取量と、１０年間の追跡期間中の骨折発生との間に負の関連を認めています。

４０〜７４歳の日本人男女約１万３千人を５年間追跡した別のコホート研究でも、女性において主要骨粗鬆症性骨折との関連に同様の結果が得られています。

中国のコホート研究では、中高年男性でも、カルシウム摂取量と約９.５年間の追跡期間中の脆弱性骨折に関連が認められています。

一方で、国内外のコホート研究のレビューでは、カルシウム摂取量と骨折の発生率の間に意味のある関連は認められていません。

また、主に中高年を対象としたカルシウム摂取量の付加と骨折に関する介入研究のメタ・アナリシスでは、おおむね臨床的な意味を認めていません。

特に食事による介入は限られており、十分な知見はありません。

サプリメントによる補給の研究については、主に中高年を対象とした無作為化比較試験が多く行われているものの、メタ・アナリシスにおいて有意な骨折抑制効果を認めていません。

以上を踏まえると、十分なカルシウム摂取量は骨量の維持に必要であり、カルシウム摂取量が少ないことは低骨量のリスク因子になるといえますが、中高年においてカルシウム摂取量を増やしても、骨密度の低下や骨折を予防する効果は小さいと考えられます。

また、主にサプリメントを用いた介入研究は多く、特に１０００mg/日以上のカルシウムサプリメントを用いた場合に心筋梗塞のリスク上昇が報告されています。

これに否定的な見解もあるものの、特に１０００mg/日以上のカルシウムサプリメントの使用には慎重になるべきです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、生活習慣病とエネルギー・栄養素との関連について説明しています。その中の骨粗鬆症と特に関連の深いエネルギー・栄養素の「カルシウム」を紹介します。

〔カルシウム〕
カルシウムは骨ミネラルの最も重要な構成要素であり、コラーゲンを主成分とする骨たんぱく基質にリン酸カルシウムとして沈着して、骨を形成します。

カルシウムの不足は副甲状腺ホルモンの分泌増加を招き、骨吸収を亢進させ、骨密度を低下させます。

疫学研究のメタ・アナリシスでは、カルシウム摂取量と骨量、骨密度との間には有意な関連が認められており、骨量の維持には十分なカルシウム摂取が必要です。

食事摂取基準においては、骨量を維持するために必要な量として、カルシウムの推定平均摂取量および推奨量が設定されています。

カルシウムの付加による骨密度の増加については、乳製品を用いた介入やカルシウム強化食品を用いた介入が行われています。

閉経女性における乳製品（主に牛乳）を用いた６つの無作為化比較試験のメタ・アナリシスでは、腰椎および大腿骨近位部骨密度増加の効果がみられています。

さらに、サブ解析では介入前の食事由来のカルシウム摂取量が低い国における研究で、その効果がより顕著でした。

一方で、５０歳以上を対象とした１５の無作為化比較試験をまとめたメタ・アナリシスでは、２５０〜３３２０mg/日の補給で、１年の介入では大腿骨近位部および全身の骨密度が０.６〜１.０％、２〜５年の介入で大腿骨近位部および全身に加えて、腰椎、大腿骨頸部の骨密度が０.６〜１.８％、対照群よりも高かったと報告しています。

しかしながら、特に閉経後の女性においては、平均的に１年で約１％の骨密度の低下が見られることから、数年で１〜２％の抑制は、骨密度の低下を抑えるほどの効果にはならないとしています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、生活習慣病とエネルギー・栄養素との関連について説明しています。その中の骨粗鬆症と食事の関連の「骨粗鬆症、骨折の危険因子」を紹介します。

〔骨粗鬆症、骨折の危険因子〕
骨粗鬆症の主要な危険因子は、女性、高齢、低体重、閉経です。

特に骨折には、栄養、食事に関するもの以外に、多くの危険因子が存在します。

また、大腿骨近位部骨折は、転倒して起こることが多くなっています。

また、骨折リスク評価ツール（fracture risk assessment tool）：FRAXも国際的に広く用いられており、年齢、性、大腿骨頸部骨密度（骨密度が測定できない場合はBMI）、既存骨折、両親の大腿骨近位部骨折歴、喫煙、飲酒、ステロイド薬使用、関節リウマチ、続発性骨粗鬆症といった危険因子の有無を基に、骨折高リスク者を判別することができます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

発達障害がある子どもの支援を考えるときに、その家族への支援も同時に考えるべきだと提案しているのは、発達障害の発現に遺伝が関わっていることがあるからです。

発達障害に限らず、精神的な特性や生活習慣病なども同じことが言えるのですが、遺伝特性があって、そこに他の要因が重なると発現しやすくなります。

遺伝の要素があっても、他の要因を抑えること、その要因の改善に取り組むことで発現しないようにすること、もしも発現したとしても影響が極力抑えられるようにすることを伝えるようにしています。

発達障害の遺伝特性を考えに入れると、子どもに発達障害が現れて、改善が必要という状態では、保護者も発達障害の遺伝特性がある可能性があり、きょうだい（兄弟姉妹）も発達障害である可能性があります。

このことを知って、保護者との付き合い方も注意しなければならない、という発言をする人もいるのですが、私たちが“注意しなければならない”と考えているのは、遺伝要素がある人が発現しやすくなる他の要因を抑制することです。

そのための栄養や運動、保健などの知識と実践は、長い目でみると将来にわたっての健康づくり、家族の健康の維持・増進につながることです。

それだけに、遺伝特性とともに、どのような健康に関わる要因があるのかを知って、先回しして対策をしておくことも、発達の伴歩の役割だと認識しています。
〔発達の伴歩：小林正人〕

「さかなの日」さかなジャパンプロジェクト推進協議会が、さ（３）とな（７）の日に魚を食べることを提案していることから制定。

「サウナの日」日本サウナ・スパ協会が、サ（３）ウナ（７）の語呂合わせで制定。

「メンチカツの日」味のちぬや（香川県三豊市）が、メンチカツを関西ではミンチカツと呼ぶことからミ（３）ンチ（７）の語呂合わせで制定。

「ななつのしあわせミックスナッツの日」九南サービス（宮崎県都城市）が、７種類のナッツをミックスした、ななつのしあわせミックスナッツの普及を目的にミ（３）ックスナ（７）ッツの語呂合わせで制定。

毎月７日：「生パスタの日」（全国製麺協同組合連合会）、「Doleバナ活動の日」（ドール）

京都を意識し始めたのは中学生の頃です。それまでは祖父母のお土産でしか感じていなかった京都へ連れていってもらえることになってからのことです。

私の母親の実家の寺院の本山は東本願寺で、宗祖７００回忌の１９６１年と親鸞聖人生誕８００年の１９７３年の間の特に大イベントがない年ではありました。

しかし、私が中学１年生の１９６８年（昭和４３年）は「明治１００年」の年と重なっていて、学校でも「明治は遠くなりにけり」と盛んに言われていました。

これは俳人・中村草田男の１９３１年（昭和６年）の句で、「降る雪や明治は遠くなりにけり」の一節です。この句は港区立青南小学校正門内の後者前庭の句碑に記されていて、東京に住むようになってから現物を見に行ったことがあります。創立７０周年（昭和５２年）の記念として建立されたもので、中村草田男が除幕をしたと聞きました。

昭和の初期は今から比べると、随分と昔のような感じですが、明治と比べると大きな変化があり、「遠くなりにけり」と感じるのも当たり前のような感覚です。

明治時代は江戸時代最後の慶應に続いて１８６８年から始まりました。それまで京都に置かれていた都が東京に遷都されたわけですが、実際の遷都は明治元年ではなくて明治２年のことです。

東京への遷都は政治体制の移行が最大の理由とされていますが、実際には元治元年（１８６４年）に京都で起こった禁門の変（蛤門の変）が大きく影響をしていました。

そのことを京都の地で知って、それからは機会があるたびに京都の歴史的な背景と、京都人の“進取の気風”に触れ合うことになました。

その一つが、京都発祥の大手出版社（ＰＨＰ研究所）でゴーストライターを引き受けて、１５年間で１５０冊を手がけたことで、京都出身の編集者の発想と、取材・執筆を通じて知り合った京都の企業や京都出身の経営者の発想を知ることができました。

千年以上の歴史に裏打ちされた伝統を大切にする心と、進取の気風というキーワードは、私の基盤でもあり、古稀を越えた私の新たな活動の原動力にもなっています。

東京で仕事をする中で知り合った企業は、オムロン、島津製作所、京セラ、任天堂、宝酒造、ワコール、高島屋、大丸などです。

新たに京都からグローバル展開をはかっていくサンマルクホールディングスは、岡山発祥の企業であり、今は岡山に住む身としては、その動向には大きな関心を抱いています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「磨けば光る原石」という言葉が気になって、人材としての原石を考えるようになったのは、ＰＨＰ研究所の創設者である松下幸之助さんの「ただの石をいくら磨いてもダイヤモンドにならない」という言葉に出会ってからでした。

そのまま読むと、“石を磨いても意味がない”と捉えられてしまうこともあるのですが、この言葉には続きがあります。

「しかし、ダイヤモンドの原石は磨くことによって光を放つ。しかも磨き方いかん、カットの仕方いかんで、さまざまに燦然とした輝きを放つのである。人間というものは、それぞれに磨けば光る、さまざまな素晴らしい素質をもったダイヤモンドの原石のごときものだと思う」

磨けば光る原石の話をする人の中は、磨くのは本人の努力であると口にする経営者もいますが、松下さんは経営者の責務だと考えていました。

それを示しているのが、「経営に携わる人は、このこと（磨けば光る素晴らしい素質をもったダイヤモンドの原石であること）を正しく認識して、一人ひとりの持ち味を、どう生かすかを考え、実践していくことが大切である」という前に続く言葉です。

松下さんは病弱であったために、自らが先頭に立って仕事を進めることは難しいと考えており、人を信頼して、仕事を任せざるを得なかった、と伝えられています。

それだけに人材育成を重視して、力を注いできました。それは一流企業と評価される前からのことで、将来の発展を踏まえていたからで、自分ができないなら他の人に任せればよいという、ありがちな判断とはまったく違っています。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

食品や食事についての関心度の低さが子どもの発育に影響を与えて、発達障害児の特性でもある極端な偏食には大きな影響を与えています。
その実態と背景を考えていくテーマとして“フードリテラシー”をあげています。

リテラシー（literacy）は、読み書きの能力を意味する言葉で、発達障害の一つの学習障害の識字障害、書字障害、算数障害のうちの初めの２つに該当するという見方もあります。

しかし、日本では読み書き能力という意味で使われることはあまりなくて、特定の分野に関する知識や理解能力の意味として使われることが多くなっています。

そして、理解するだけでなく、学んで身につけた知識や能力を有効活用する能力について使われることもあります。

リテラシーが低いというと、知識や理解能力が低いことを指すことが多いのですが、その低さの元になっているのは関心度の高さです。

フードリテラシー（food literacy）は食品に含まれる栄養成分の知識という意味で捉えられることも多いものの、食品の栄養だけでなく、栄養成分の消化、吸収についても学ぶべき範囲は広がっています。

その前の食べるという行為や、さらに前の栽培などの生産、食品の選択、調理も重要になってきます。

人間の身体の仕組みと正常に働かせるための知識を、食品や食べることをきっかけにして学んでいくことがフードリテラシーの範囲として期待されています。

食事の適正な摂取については厚生労働省と農林水産省によって食事バランスガイドが示されていますが、これに合わせた食行動を起こすことも重要で、そのための教育も重要です。文部科学省による食育も、フードリテラシーに基づくものであると考えられています。

食育というと、今では学校で学ぶ家庭科の範疇を超えて、すべての教科に渡っていて、それぞれの教科との関わりで考えていくものとなりつつあります。

ということを示すと、フードリテラシーは学校で教えるものであり、親の仕事ではないという考え方をする保護者が出てきます。本来の食に関する知識と能力は家庭で身につけるもので、家庭科などで身につけるものではないはずです。

発達障害に限らず、子どもの発育に関わる知識と能力を身につけられるように導いていくのが地域の方々であり、その役目を担ってほしい児童発達サポーターにもフードリテラシーについて考えてもらいたいという思いがあります。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕

厨房業界の食器の洗浄というと、厨房機器の一つである食器洗浄機が使われます。小規模の厨房ではボックス型の回転式の食器洗浄機が使われます。小型の飲食店では、料理の提供で使われる食器の数は多くても、ボックス型で足りる程度の量です。

これが給食になると大量調理であることから、その後の洗浄も大量にこなすことができるベルトコンベア式の食器洗浄機が使われます。食器も大量洗浄に向くプラスチック食器（メラニン樹脂製など）が使われています。陶磁器とは違って、汚れやすいものがあり、特別なシステム洗浄が必要になります。

というのは、大量に食事をする食器は、多くの人の口元に行くことから細菌感染には最大限の注意が必要となります。給食の対象者が多くなるほど感染症対策は重要になり、中でも対象者が病人である病院給食、高齢者や弱者の福祉給食は衛生対策の重要度が大きく異なります。

そのために使われる洗浄剤は強アルカリ性のものとなり、その扱いは一般的な洗浄（食器洗い）とは大きく異なっています。

アルカリ洗剤は、汚れ落ちも衛生面でも効果があるものの、洗浄後に食器に洗浄剤が残るようだと毒物が料理に入ることにもなります。そして、残った洗浄剤を体内に入れてしまうことにもなります。

そこで食器洗浄は、洗浄からすすぎまで洗浄水などの量と勢い、噴射角度が定められていて、洗剤の濃度、洗浄水の温度が異なると洗えなくなるだけでなく、すすぎも充分に行うことができなくなります。

そのために食器洗浄機への食器のセットの仕方が決まっているのに、それが守られていないために充分に表れていない、すすぎも充分でないということが起こります。

もちろん、食器を傷つけないための配慮も重要になります。プラスチック食器のコーティングが剥がれるようなことになると、そこに汚れが残るようになるだけでなく、プラスチックが徐々に口から入ってくるようなことにもなりかねません。

こういった知識は、食に関わっている間は必要であることから、大量の洗浄だけでなく、小型施設であっても食器洗浄機を使っている店舗なども気になります。洗浄のチェックをして、安全の確保をすることを今、依頼されたとしても、すぐに対応できる状態です。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕