「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、生活習慣病とエネルギー・栄養素との関連について説明しています。その中の骨粗鬆症と食事の関連の「発症予防と重症化予防の基本的考え方と食事の関係」の続きを紹介します。

〔発症予防と重症化予防の基本的考え方と食事の関係〕
「骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン２０１５年版」では、「若年者における予防」、「中高年における予防」として、それぞれ高い骨密度獲得に関する介入、骨折リスクの低減に関する記述を行っています。

また、骨粗鬆症を有していても、骨密度が低下するだけでは重大な支障を来さないものの、一度骨折すると重大な障害を来して、特に大腿骨近位部骨折や椎体骨折をすると死亡のリスクも上昇します。

したがって、骨粗鬆症予防の最終目標は骨折予防であり、骨粗鬆症の重症化予防としては低外力によって生じる脆弱性骨折のリスクの低減が重要となります。

「骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン２０１５年版」では、骨粗鬆症の一般的な治療における食事指導の内容として、栄養素全体の摂取のバランスを取ることについて述べた上で、各栄養素に関して記述を行っています。

ここでは、重症化予防の観点では、主に中高年者を対象とした脆弱性骨折リスクと食事要因の関連について述べます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、生活習慣病とエネルギー・栄養素との関連について説明しています。その中の骨粗鬆症と食事の関連の「発症予防と重症化予防の基本的考え方と食事の関係」を紹介します。

〔発症予防と重症化予防の基本的考え方と食事の関係〕
骨粗鬆症の発症予防としては、骨量減少にある者と骨粗鬆症および骨量減少のない正常な骨密度を有する者を対象に、若年者に対しては最大骨量の最大化を、閉経期女性に対しては閉経後骨量現象を、男性対しては加齢による骨密度低下を、それぞれ最小化することを目指すことになります。

現時点では、若年者への介入で最大骨量が上昇したとしても、それが高齢期の骨粗鬆症予防につながることを直接的に証明できるほど長期にわたる追跡研究はないものの、若年期の高い骨密度を獲得しておくと、後年になって骨密度の低下があっても、骨粗鬆症の発症や骨折閾値への到達を遅らせることができて、骨粗鬆症の発症予防に資すると考えられます。

日本人女性における年齢別骨密度に関する調査によると、思春期に骨密度は高まり、およそ２０歳で最大値に達して、４０歳代前半まで、それが持続した後に閉経前頃から低下することが示されており、最大骨量を最大化するための最も効果的な介入時期は少なくとも１８歳以前にあるといえます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、生活習慣病とエネルギー・栄養素との関連について説明しています。その中の骨粗鬆症と食事の関連の「概念と定義」の続きを紹介します。

〔概念と定義〕
「原発性骨粗鬆症の診断基準の２０１２年度改訂版」では、問診、身体診療、血液・尿検査、骨密度測定、脊椎Ｘ線検査等から、低骨量をきたす骨粗鬆症以外の疾患または続発性骨粗鬆症を認めず、骨評価の結果が次に述べる条件を満たす場合、原発性骨粗鬆症と診断することとしています。

まず、脆弱性骨折があり、その部位が大腿骨近位部か椎体であった場合は骨密度に関係なく骨粗鬆症と診断します。

骨折部位がそれ以外の場合は、骨密度が若年成人平均値（young adult mean：YAM）の８０％未満であれば、骨粗鬆症と診断します。

脆弱性骨折がない場合は、骨密度がYAMの７０％以下または-２.５標準偏差（SD）以下の場合は骨粗鬆症と診断します。

骨密度が-２.５SDより大きく、-１.０SD未満の場合は骨量減少と呼び、-１.０SD以上の場合は正常とします。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「ミールタイムの日」ファンデリー（東京都北区）が、ミールタイムを通じて食事の大切さを知ってもらうことを目的にミー（３）ル（６）の語呂合わせで制定。

「ミロの日」ネスレ日本が、麦芽飲料ミロの普及を目的としてミ（３）ロ（６）の語呂合わせで制定。

「スリムの日」ワコールが、３月から薄着のシーズンでスリ（３）ム（６）の語呂合わせで制定。

「ミルクの日のミルクの時間」中央酪農会議が、３月（ミ）６日（ル）午前９時・午後９時（ク）の語呂合わせで制定。

毎月６日：「メロンの日」（全国メロンサミットinほこた開催実行委員会）、「手巻きロールケーキの日」（モンテール）、「手巻きロールの日」（モンテール）

健康や人生観などにまつわる講演のテーマの一つに、「自分が今あるのは親や祖父母、曾祖父母をはじめとした祖先のおかげ」という話があります。ずっと祖先を辿っていくと、「そのうちの１人でもいなかったら、出会わなかったら、自分は生まれていなかった」という事実に行き着きます。

講演の話題としては、それでよいのですが、研究者の立場では、「どれだけの人間が自分が存在するために必要だったのか」ということを考えてみないと気が済まなくなります。

単純計算ではあるものの、最近その祖先の話を聞くことがあって、いけないことかもしれませんが、聞いている途中から計算を始めていました。

自分にとっての１親等は両親で２人います。２親等の祖父母は４人、３親等の曾祖父母は８人というように倍々で増えていきます。

４親等は１６人、５親等は３２人、６親等は６４人、７親等は１２８人、８親等は２５６人、９親等は５１２人、１０親等は１０２４人、１１親等は２０４８人、１２親等は４０９６人と、フェイスブックのお友達の上限近くの人数になります。

１３親等は８１９２人、１４親等は１万６３８４人、１５親等は３万２７６８人、１６親等は６万５５３６人、１７親等は１３万１０７２人、１８親等は２６万２１４４人、１９親等は５２万４２８８人、２０親等は１０４万８５７６人と、岡山市の人口を超えます。２１親等は２０９万７１５４人と、岡山県の人口を超えます。

１世代が２０年と単純計算をすると２１代は４２０年で、江戸時代の初期になります。そのときの日本人の人口は２５００万〜２７００万人と推計されるので、まだ余裕（？）があります。

２２親等は４１９万４３０４人、２３親等は８３３万８６０８人、２４親等は１６７７万７２１６人と、今度は東京都の人口を超えます。２５親等は３３５５万４４３２人、２６親等は６７１０万８８６４万人、２７親等は１億３４２１万７７２８人と、とうとう日本の人口を超える数になりました。

「２７世代×２０年」で計算すると５４０年前で、１４８３年というと京都の銀閣寺（慈照寺）が室町幕府第８代将軍の足利義政によって建立された年です。京都人が言う“先の戦”は第二次世界大戦ではなくて、応仁の乱のことだという“あるあるネタ”の応仁の乱（１４６７年）の後のことです。室町時代の日本の人口は１５００万人ほどであったと推計されています。

この時代に今の日本の人口を超える人がいなければ今の自分がいないというになると、どこかで血筋がつながっていることになります。ひょっとすると隣の席で一緒に話を聞いている人も遠い親戚であるかもしれないことになります。

講演で講師が話をする「人のつながりは大切に」ということを、妙に実感を持って感じた場面となりました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

表町商店街で、ＯＭＯ（Online Merges with Offline）を展開させた、ＯＭＯと手帳（techo）を組み合わせた「ＯＭＯ techo」の発想について触れた前回に続いて、もっとＯＭＯ techoを活かす方法についても考察しています。

それはＯＮとＯＦＦの融合で、ＯＮの専門家とＯＦＦの専門家の連携です。身近なところでいうと、私は紙媒体のＯＦＦ（Offline）で広報を長らく続けてきましたが、その限界は１９９５年の日本のネット時代の幕開けから感じていました。

その幕開けの時代の寵児の一人であるインターネット総合研究所（東証マザーズ上場１号）の代表取締役所長が親戚（私より１歳年上）であるということから、ネット社会の広がりのＯＮ（Online）と紙媒体の組み合わせを常に探ってきました。

その中で、「ＯＮをＯＦＦで返す」ような状況も何度も経験してきました。ＯＮをＯＦＦで返すは「恩を仇で返す」のもじりですが、それはＯＮが上で、ＯＦＦが下という感覚が広まっていたから通じたジョークでした。

ＯＭＯは、元はオンラインとオフラインの融合の意味で使われていましたが、ともにＯＮになる「ＯＮとＯＮの融合」を目指すところに進化しています。

従来のＯＭＯとの違いを示すために、もっとＯＭＯを押し進めるということで、もっとをＭで表した「Ｍ-ＯＭＯ」を掲げています。

ハイフン（-）を入れたのは、ＭＯＭＯでは桃太郎をイメージさせるからで、桃太郎と結びつけられることが多い岡山ならではの表現ということにしています。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

医療体制が日本とは異なるアメリカでは、セカンドオピニオンの捉え方がまったくといってよいほど違っています。日本では、ファーストオピニオン（主治医による診断）に従わない患者が別の専門医による第２の診断を求めて行うものというイメージがあります。

前回は日本のセカンドオピニオンのデメリットについて触れましたが、日本のデメリットはアメリカでは別の考え方をされています。

その根本的な違いは、医療制度が日本では「出来高払い制度」であり、アメリカでは「定額払い制度」となっていることです。

定額払いであれば、医療のレベルや治療の環境を選ぼう、よりよい条件のところで治したいと考えるのは当たり前のことです。

他の医療機関で受診するために、日本では同じ検査を再び受けることが通常のことです。検査結果をファーストオピニオンの医療機関で受け取って、それを持って別の医療機関に行くのは、いろいろなハードルがあって難しいところがあります。

それに対してアメリカでは、検査結果の資料は検査費用を支払った患者のものであって、それを持って、他の医師の判断を仰ぐ、治療を実施する医療機関で使ってもらうのは当然であるという考え方をしています。

なぜ、医療機関を変わるたびに、同じ検査を受けなければならないのかという疑問に対して、医師側と役所側に聞いたことがあります。

その反応は、別のところで同じ検査をしてよいという制度が以前に作られて、それが継続されているということで、不思議な状態が続いているのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、生活習慣病とエネルギー・栄養素との関連について説明しています。その中の骨粗鬆症と食事の関連の「概念と定義」を紹介します。

〔概念と定義〕
骨粗鬆症は、「骨量の低下と骨質の劣化によって骨強度が低下して、骨折のリスクが増大する骨格疾患」と定義されています。

骨強度の７０％は骨量、３０％は骨質によって規定されると考えられています。

骨量は骨密度で評価され、骨密度は二重エネルギーＸ線吸収法で測定される骨塩量を骨の投影面積で除したもので、骨粗鬆症の診断には大腿骨近位部と腰椎を用いるのが基本です。

また、骨質には骨の材質特性、微細構造、骨代謝回転、微小骨折、骨組織の石灰化度など多くの要素が含まれ、材質特性は尿中血中老化架橋物質等、微細構造は高解像度定量的CTスキャン等、骨代謝回転は骨代謝マーカー、微小骨折と骨組織の石灰化度は骨生検等で評価されます。

骨粗鬆症は原発性骨粗鬆症と続発性骨粗鬆症に分類されます。

後者には副甲状腺機能亢進症等の内分泌疾患、胃切除や吸収不良症候群による栄養障害、糖質コルチコイド剤等による薬剤性、糖尿病、関節リウマチ、慢性腎臓病、慢性閉塞性肺疾患などによるものがあります。

続発性骨粗鬆症の管理は原疾患の管理が基本で、原疾患によって最適な食事摂取は異なるので、ここでは原発性骨粗鬆症を扱います。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、生活習慣病とエネルギー・栄養素との関連について説明しています。その中の糖尿病と特に関連の深い栄養素の「アルコール」を紹介します。

〔アルコール〕
アルコールは、そのエネルギーのみならず中間代謝産物が他の栄養素の代謝に影響を及ぼすことから、糖尿病管理における摂取量の適正化は重要な課題です。

海外の複数のメタ・アナリシスより、概ね１０〜２５g程度の中等量のアルコール摂取は、糖尿病の発症率、細小血管合併症や心血管イベントの発症率、死亡率を低下させますが、５０〜６０gを超えるアルコール摂取は糖尿病の発症リスクを増加させると報告されています。

このように、主に国外の報告では、アルコール摂取量と糖尿病および関連病態のリスクに関して、Ｊ字型の関係があるとされています。

しかし、その有効性は女性やBMIの高い者に限定されるという報告や、アジア人には認められないという報告があります。

さらに、日本人を含むアジア人、特にBMIの低い男性では、中程度からでもアルコール摂取が糖尿病の発症リスクになると報告されており、欧米人を対象とした結果をそのまま日本人に当てはめることには留意が必要です。

このような背景から、日本糖尿病学会の「糖尿病診療ガイドライン２０２２〜２０２３」では、アルコール摂取の上限として２５g/日を設けています。

また、アルコールの急性効果として低血糖を来すことにも留意すべきです。

適正な飲酒量の決定には、アルコール量のみならず、アルコール飲料に含有された他の栄養素からのエネルギーや患者の飲酒習慣も考慮した個別化が求められます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、生活習慣病とエネルギー・栄養素との関連について説明しています。その中の糖尿病と特に関連の深い栄養素の「食物繊維」を紹介します。

〔食物繊維〕
２型糖尿病患者を対象に、良好な血糖コントロールを目的とした積極的な食物繊維摂取の有用性が示されています。

２型糖尿病患者を対象としたメタ・アナリシスによると、３週間〜１２週間の食物繊維の高摂取によって、HbA1c値や空腹時血糖値の有意な低下が報告されています。

また、日本人の２型糖尿病患者の研究を含む、水溶性食物繊維摂取の有用性を検討したメタ・アナリシスでも、食物繊維の高摂取群ではHbA1c値と、空腹時血糖値、食後２時間血糖値が有意に低下して、インスリン抵抗性の指標であるHOMA-IRも改善したと報告されています。

用量反応解析を行った研究では、水溶性食物繊維の摂取量として推奨される範囲は７.６〜８.３gでした。

以上より、水溶性食物繊維を含む食物繊維摂取は、２型糖尿病の血糖コントロールを改善させる可能性があり、日本糖尿病学会の「糖尿病診療ガイドライン２０２４」でも、糖尿病患者の積極的な食物繊維摂取は有用であるとされています。

摂取すべき食物繊維の量に関しては、３０g/日以上の食物繊維の摂取によって血糖コントロールの改善がもたらされたと報告されていることから、本来は、この程度の量の食物繊維摂取が求められています。

しかし、多くの試験が欧米人を対象としたものであることや、令和元年国民健康・栄養調査における、１日当たりの食物繊維摂取量の平均値が１７〜１９g（水溶性：３〜４g、不溶性：１１〜１２g）であるという現状を踏まえると、少なくとも２０〜３０g/日の食物繊維摂取が現実的な目標と考えられます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕