脳細胞に必要がないものを通過させない血液脳関門があるおかげで、脳には有害物質が入らない仕組みになっているといっても、この機能が低下することがあります。機能の低下というと加齢による老化が考えられるところですが、加齢だけでなく、脳に大きな負荷がかかった状態では血液脳関門の機能が低下します。

それは“継続的な強いストレス”です。ストレスというと精神的なものとイメージされがちですが、身体にかかる外的な影響（温度、湿度、紫外線、電磁波など）も本人が気づくかどうかは別にしてストレスとなっています。

さらに気づきにくいのが有害物質（有害ミネラル、農薬、食品添加物、薬剤、化学物質など）による影響で、知らないうちに身体に影響を与えるだけでなく、脳の機能にも影響を与えることになります。

有害物質によって身体に強いストレスがかかり続けていると、血液脳関門の機能が低下して有害物質が通過するようになり、ますます強いストレスがかかっていくという悪循環に陥ってしまうのです。

血液脳関門は、脳に通じる血管に備わっているバリア機能ですが、すべてにバリアが張られているわけではありません。脳から全身に作用する成分が分泌する部分には血液脳関門がないか少ない状態になっています。

血液脳関門がないのはホルモンが通過する部分です。ストレスがかかると、これに対応するためにホルモンが多く分泌されるようになります。ホルモンが多く分泌してほしいような状況は血液脳関門が機能しにくくなり、有害物質が入り込んで、ますますストレスがかかって脳全体の血液脳関門の機能が低下していくことが懸念されているのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

フレイルは、加齢によって心身が老いて、衰えた状態を指していて、高齢者に特徴的に表れる状態と一般には考えられています。フレイルは英語の「frailty」をもとにしたもので、虚弱、脆弱、老衰と訳すことができます。

医療業界で用いているフレイルは日本老年医学会が提唱した概念で、「frailty」を単に訳したものではなくて、介入することによって元の状態に戻すことができるという考えがあり、日本独自の用語として「フレイル」を採用した経緯があります。

フレイルは診断基準があって、５項目の基準のうち３項目以上が該当するとフレイル、１項目か２項目が該当するとプレフレイルと判断されます。プレフレイルはフレイル予備群とも呼ばれています。

〔フレイル基準〕
１　体重減少：意図しない年間４.５kg以上または５％以上の体重減少
２　疲れやすい：何をするのも面倒だと週に３〜４回以上感じる
３　歩行速度の低下
４　握力の低下
５　身体活動量の低下

加齢によって筋力が低下してくると、活動が減り、そのために食欲も低下して、筋肉を増やすために必要な栄養素（特にたんぱく質）の摂取量が減っていきます。その結果として筋肉が増えにくくなり、活動量の減少、食欲の低下と悪循環に陥ることになります。

これを予防して、プレフレイルの状態であっても健康的に動き、食べられる状態に戻していくためには、まずは身体活動を増やすことが求められます。従来は高齢者となる６５歳から、もしくは目前の年齢から対策を始めればよいとの認識がありましたが、もっと前から始めなければならない状況になっています。

その状態に拍車をかけたのは、コロナ禍の３年間の運動不足と食事の偏りでした。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

エネルギー代謝の前半は細胞の中でエネルギー源をエネルギー化する“異化”で、作り出されたエネルギーを使って細胞に必要な成分を作り出すのは後半の“同化”です。細胞の中でエネルギーを作り出しているのは、同化を進めるためです。

細胞に必要な成分というのは、細胞を構成するタンパク質、酵素、ホルモン、神経伝達物質、代謝促進成分などです。この働きが正常に働くことで、細胞レベルから健康にしていくことができます。

年齢を重ねるとエネルギー代謝が低下していくことから、細胞一つひとつの働きが低下していくようになります。これが老化の原因であり、老化を抑えて、全身の機能を正常に保つようにするためには、エネルギー産生を高めることが重要となります。

エネルギー産生にはエネルギー源の糖質、脂質、たんぱく質を摂取することが必要ですが、中でもエネルギー量が高い脂質（脂肪酸）を効果的にエネルギー化させることが必要です。そのためには細胞の中のエネルギー産生の小器官であるミトコンドリアに脂肪酸を取り込ませることが大切になります。

脂肪酸は単体ではミトコンドリアの膜を通過することができません。脂肪酸は代謝促進成分のＬ‐カルニチンと結びつくことによって通過することができるのですが、Ｌ‐カルニチンは加齢によって体内で合成される量が減っていきます。

Ｌ‐カルニチンは食品にも含まれているものの、多く含まれるのは肉類で、中でも羊肉、牛肉は特に量が多くなっています。日本人は肉類の摂取量が少ないうえに、年齢を重ねるにつれて消化液が減っていくために肉類に含まれるＬ‐カルニチンを摂取しにくくなります。

そこで、Ｌ‐カルニチンをサプリメントとして摂取する方法が採られます。Ｌ‐カルニチンは以前は医薬品の成分でしたが、今では食品の成分としても使用が許可されています。そのおかげで、脂肪代謝を促進する成分として摂取することができるようになっているのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

内臓脂肪は、内臓の周りの脂肪細胞に蓄積されている脂肪（中性脂肪）を指しています。内臓脂肪は重要なエネルギー源を蓄積する場所だけに、本来なら蓄積されるのは喜ぶべきことであるはずです。

それが健康の維持に悪いものであるような見られ方をするのは、多く蓄積されすぎている人が多いからです。

内臓脂肪が健康の維持によくないとされているのに対して、皮下脂肪は多く蓄積されていても見た目は悪いということを除けば悪玉扱いをされることはありません。その違いは分解される度合いが関係しています。

食事や運動の結果として体脂肪が減っていくときには、先に内臓脂肪が減り、ある程度の量が減ってから皮下脂肪が減っていきます。皮下脂肪は減りにくいのに対して、内臓脂肪は減りやすく、多めに蓄積されている人は日常的に分解される量も多くなっています。

内臓脂肪の脂肪細胞の中に蓄積されている中性脂肪は、運動をしてアドレナリンが分泌されたり、血液中の脂肪が減ってくると分解されて脂肪酸となり、血液中に放出されます。この脂肪酸は筋肉などの多くの細胞に取り込まれてエネルギー化されますが、放出される脂肪酸が多くなると肝臓で中性脂肪に合成されます。

そのため、血液中の中性脂肪が増えていきます。この量が過剰になると高中性脂肪血症となります。

内臓脂肪が多く蓄積されるとメタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）と判定されますが、内臓脂肪に中性脂肪が多く蓄積されると悪玉ホルモンのアディポサイトカインが多く分泌されて、血圧、血糖値が上昇していきます。中性脂肪値、血圧、血糖値が高くなるのは血管にダメージがかかった状態です。

血管にダメージがかかっているのに、これを走って改善しようとする人がいます。血管にダメージを受けている人の血流が盛んになってしまったら、さらにダメージが高まります。安全に内臓脂肪を減らすためには、有酸素運動のウォーキングが適しているのです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

健康デザインを栄養摂取についてだけで実施するなら、栄養摂取の状態を身体の状況を把握して、不足しているものが補えるように食べ物や飲み物を変え、場合によってはサプリメント（ビタミン、ミネラルなど）の摂取を指導すればよいので、それほど困難なことではありません。

“困難”というのは、指導する側にとっても、指導を受けて実践する人にとっても、ということを指していて、実態を把握すれば栄養指導の専門家であれば何が欠けているか、何を摂ればよいのかがわかります。そのことを教えてもらえれば、あまり疑問を抱かずに従うことで栄養バランスが取れるようになるとの期待が、それほど裏切られることはありません。

しかし、栄養摂取は、性別や年齢、体格といった要素だけで決まるわけではありません。厚生労働省や多くの研究機関から示されている必要な栄養摂取量は、あくまでも平均値です。身体活動が多ければエネルギー源（糖質、脂質、たんぱく質）の量も違い、これをエネルギー代謝させるために必要なビタミン、ミネラルなどの摂取量も変わってきます。

それだけでなく、健康状態（疾病や病弱、歯や口腔の状態、体質など）、希望する健康度の違いなどによっても摂取すべき種類と分量が違ってきます。

健康づくりをデザインするためには、運動と休養（リラクゼーション、入浴、睡眠など）も重要な要素です。これも適したものを選択するだけでなく、それが継続しやすいものであるのかもデザインのパーツを選択するための重要なポイントとなります。

そこまでの組み合わせを考えると、初めに割り出した栄養摂取についても、それでよかったのか再考をして、見直さなければならなくなります。

健康を個人の状態に合わせてデザインして、全体的なバランスを整えるためには、それぞれの分野の専門家の研究成果が必要であり、指導する側もバランスが取れた判断が下せるような組織的なバランスを整えることも必要になってきます。

そして、指導側のバランスが正しく取れたとしても、研究成果が変化するのは医薬や健康分野では普通に起こり得ることで、これを解決するための最新情報の収集と分析も健康デザインの提供には欠かせない活動となってきます。
〔健康ジャーナリスト／日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省によって今も進められているＴＨＰ運動は、労働者の心身の健康をトータルとして捉えて、それぞれの方に適した健康づくりの方法を提供する活動です。

ＴＨＰ（トータル・ヘルス・プロモーション）運動の裏付けとなっている労働安全衛生法では第６９条の第１項で「労働者の健康保持増進を図るために必要な措置を継続的かつ計画的に実施することが事業者の努力義務として定められている」ことが明記されています。

“努力義務”ではあっても、第２項には「労働者は事業者が講じる措置を利用して健康保持増進に努めること」とされていて、働く人が健康づくりの機会を求めている場合には、それに応じた対応をすることが強く示されているのです。

ＴＨＰ運動は４つの活動分野である栄養指導（産業栄養指導者）、運動指導（ヘルスケアトレーナー）、保健指導（産業保健指導者）、心理指導（心理相談員会）が、それぞれ専門性を活かすことが基本となるのですが、それと同時に、それぞれを理解するための連携して学び、働く人の健康づくりのために最も相応しい方法を提供することが重要とされています。

心理相談員は、メンタルヘルスの専門家で、ＴＨＰ運動が始まった当時は自殺防止のための相談業務が主でしたが、今では健康づくりのベースに役割が広がってきています。メンタル面で指導が必要な人に、一般的に実施されている食事指導、運動指導をすることは、苦痛を与えることにもなりかねないとの考え方があります。

いわゆる“健康な人”を対象とした栄養と運動の手法を、そのまま実施することには問題があり、それを仕向けるようなことがあってはいけません。たとえ、それにエビデンス（科学的根拠）があったとしても、心理面で対応しなければならない人に対しては、押し付けになるような指導は避けるべきだということです。

これは歯の状態がよくない人に対して、健康になるためだからといって、もっと噛むように、しっかりと噛める食品を食べようと、根拠なしに指導するようなことと同じではないかと考えられています。

こういった面まで考えて、それぞれの人に適した健康デザインをしていかないと、実践も継続もしにくく、期待するような成果も得られないという結果にもなりかねないということです。
〔健康ジャーナリスト／日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省の「健康日本２１」では、歯・口腔の健康について目標を定めて健康づくりを推進しています。その考えの基本について紹介します。

う蝕（むし歯）と歯周病に代表される歯科疾患は、その発病、進行によって欠損や障害が蓄積し、その結果として歯の喪失につながるため、食生活や社会生活などに支障をきたし、ひいては全身の健康に影響を与えるものとされています。

また、歯と口腔の健康を保つことは、単に食物を咀嚼するという点からだけでなく、食事や会話を楽しむなど、豊かな人生を送るための基礎となるものです。

これらの口腔と全身の健康の関係を実証的データとしても明らかにしていくため、平成８年（１９９６年）より厚生科学研究「口腔保健と全身的な健康状態の関係に関する研究」が実施されてきました。

８０歳高齢者を対象とした統計分析などから、歯の喪失は少なく、よく噛めている者は生活の質、活動能力が高く、運動・視聴覚機能に優れていることが明らかになっています。

また、要介護者における調査においても、口腔衛生状態の改善や、咀嚼能力の改善を図ることが、誤嚥性肺炎の減少や、ＡＤＬ（日常生活動作）の改善に有効であることが示されています。

従来の歯科保健対策は、小児期におけるう蝕予防対策を中心として実施されてきていて、その結果、乳歯のう蝕は明らかに減少して軽症化の傾向を示しています。永久歯の１人平均う歯（むし歯）数も、２０歳頃まで減少傾向が認められるなど着実に成果が上がってきているといえます。

しかし、１３歳でう蝕有病者率が９０％を超え、５５〜６４歳で歯周病の有病者率が８.２５％となるなど、依然として歯科疾患の有病状況はう蝕、歯周病ともに他の疾患に類を見ないほど高率を示しています。

また、咀嚼能力に直接的な影響を与える歯の喪失状況についても、６０歳代ではんぶん（１４歯）の歯を失い、８０歳代では約半数の人がすべての歯を喪失しているなど、国民の保健上から依然として大きな課題となっています。
〔健康ジャーナリスト／日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

今の状態から逃れたい心理状態になるとパニック状態になることがあります。パニックは突発的な生命の危機に直面したときに起こる身体反応で、鼓動が早くなる、血の気が引いて冷静に考えられなくなる、大声で叫び出したい気分に襲われることを指しています。

発達障害がある子どもの場合には、実際に大声をあげて走り出すこともありますが、これは危険を回避して逃げるためには必要なことであり、身体に備わった生き延びるためのプログラムとされます。

パニックを引き起こす状態が続くと、突然理由もなくパニック発作が起こることもあります。パニック発作は、動悸やめまい、発汗、窒息感、吐き気、手足の震え起こり、命の危険がないにも関わらず命が脅かされているような不安や恐怖を感じて、激しい身体反応が起こる状態をいいます。

子どもがパニックになるのには理由があり、苦手な課題をやらせようとするとパニックが起こることがあります。その場合には、できることから少しずつ課題を与えることが必要になります。手がけていることを途中で中断させることがあるとパニックを起こすことがあります。

自分なりの計画を立てて、時間配分をして実施している場合には、それを尊重して時間をかけて実施するようにさせます。また、見通しを立てずに実施している場合には、時間や終了の目標などを明確に示すことも大切になります。

パニックを起こしやすい子どもは、否定的な言葉を使われるとパニックにつながりやすい特徴があります。そのため、「〜をしてはダメ」ではなく、「〜しよう」というように肯定文で伝えるようにします。

ほめることは大切な対応ではあるものの、パニックを起こしやすい状態のときに、ほめることは心理的な負担を高めることになりやすいことがあります。そのため、落ち着いているときに、ほめるように配慮します。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

大手出版社でゴーストライターをやっていたときのこと、「話していることを、そのまま文章にするだけでよい簡単な仕事」と言われて引き受けました。普通なら、おいしい話には注意しなければいけないとブレーキがかかるところですが、そのときは時間が空いていることもあって安請け合いしてしまいました。

“安請け合い”と書いたのも“してしまいました”と書いたのも、おいしい話ではなかったということの前振りの表現ですが、ゴーストライターであることを隠して、ゴーストライターを務めるという奇妙な体験をすることになりました。

出版のためにインタビューをする相手は話し方教室の先生で、話し上手で、感動させる話をしてくれるという評判でした。流暢な話し方で、心に響くキーワードの連続で、確かに文章にするのは難しくはありませんでした。

ところが、話したことを、そのまま文章にしていく作業の途中で違和感を感じました。言葉の流れとしてはリズミカルでよかったのですが、実際に出来上がった文章を読んでみると、何を言いたいのかわからないという状態でした。

話を聞いているときには、よくわかるような感じがしていたものの、それを文字にしてみると、まったく違った印象になっています。仕事として引き受けたからは、読みやすくて、理解しやすくて、感動もするような文章として仕上げたいというのは物書きとしての性（さが）です。

しかし、編集者からの指示は、話している、そのままの言葉を文字にして書籍にすることでした。それでは書籍を買ってくれた人に申し訳ないようなものになってしまうので、著者と交渉をしてくれるように編集者に頼みました。

その交渉では、著者（実際には書かないわけですが）が、自分の話していることに自信があるので、受け入れられないということで、編集者が文字化して原稿を作成するということになりました。

これでお役御免かと思っていたら、編集者が原稿を作成したことにして、実際には私が原稿化するとの提案がありました。いわば“ゴーストライターのゴーストライター”で、著者の話したままではなくて、言いたいことを抜き出して、膨らませ、読みやすい文章にして、やっと世に出すことができました。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

厚生労働省が「トータル・ヘルスプロモーション・プラン」を打ち出し、多くの企業が「ＴＨＰ運動」に取り組んだ時代があります。ＴＨＰは「Total Health Promotion」の略で、心と体の健康づくり運動を意味しています。当時の厚生省が策定した「事業場における労働者の健康保持増進のための指針」に基づいた労働者の心身両面にわたる健康づくりのための取り組みです。

この指針は労働安全衛生法の改正（１９９８年：昭和６３年）によって設けられたもので、労働安全衛生法の６９条と７０条、労働大臣が公表した「健康づくり指針」に沿って、健康測定の結果に基づいた栄養指導、運動指導、保健指導、心理相談などを行うために始まったのがＴＨＰ運動です。

私（小林正人）が当時所属していたＨＤＳ（病院栄養管理）研究所の所長が国立病院出身の管理栄養士で、日本栄養士会の理事長を務めていたこともあって、ＴＨＰ運動の栄養指導を担当する産業栄養指導者の団体・産業栄養指導者会を設立しました。

他のヘルスケアトレーナー会、産業保健指導者会、心理相談員会と連携して、それぞれが専門分野で指導するだけでなく、ＴＨＰ運動に関わる他の業種についても学び、それぞれの働く人の状態に合わせて健康づくりの手法を組み合わせていくという画期的な取り組みを始めました。

現在の厚生労働省が発足したのは２００１年（平成１３年）のことで、それ以前の統合前にＴＨＰ運動を厚生省と労働省が垣根を越えて実施する珍しい取り組みでした。

２００５年（平成１７年）に８つの医学系学会（日本動脈硬化学会、日本糖尿病学会、日本高血圧学会、日本肥満学会、日本循環器学会、日本腎臓病学会、日本血栓止血学会、日本内科学会））が合同して、メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）の診断基準を策定して、内臓脂肪を減らすことを健康づくりの根本として掲げたことによって、ＴＨＰ運動の活動に拍車がかかりました。

ＴＨＰ運動は現在も続けられているものの、社会や労働環境に変化に伴い、見直しが行われています。しかし、メタボリックシンドローム対策が一時期の盛り上がりが見られなくなったのと呼応するように、ＴＨＰ運動も一時期の勢いがなく、企業の中には過去のもの、懐かしい用語と認識するところさえ表れています。

健康づくりをトータルで捉え、取り組んでいくという活動は、個人対応が必要な時代には重要な考え方であり、それを再燃させるためには新たな取り組みが必要になると認識しています。その新たな取り組みが、「個人に適した健康デザイン」です。
〔健康ジャーナリスト／日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕