健康に関わる講習をしていると、「これは使える」という声が会場から出ることがあります。受講している人の仕事と講習の内容が合致しているなら、そんな声が出るのも当然のことで、仕事に活かしてほしいという思いで講習をしている立場としては嬉しい反応です。ところが、健康というところで大きな範囲では一致していても、仕事と講習の内容が必ずしも一致するわけではありません。身体ケアを仕事にしている人とエネルギー代謝促進では合致していないところもあります。
ところが、受講生から「これは使える」という反応があるのは、心当たりがあるというよりも、初めから想定もして講習テキストを作成しているからで、生理学的な身体の仕組みを重視して、そのメカニズムに沿った健康法を伝えることができるようにしているからです。
それもあって使える内容と思える部分を講習テキストの中から見つけることはできると思います。使えると思ったコンテンツと、これまで教室でやってきたことが合致していたら、このコンテンツを使って、新たな教室独自の原稿を書いて、これを教室のチラシや通信、ホームページに活かし、さらに教室での講習にも使っていくことができるでしょう。
しかし、実際に「これは使える」と思ったのに、実際に使える部分の前後に原稿を書いて、オリジナルの原稿にしようとしても、うまくいかないということがあります。そんなときには、女性応援「教室なび」の支援によって、使えると思った原稿を本当に使えるようにすることの手助けも行います。
原稿化がうまくいかない理由の一つに、著作権の問題があります。受講料を支払って受講しとしても講習テキストの内容の権利を得たわけではなくて、一部を抜いて書いたら著作権の侵害になるとの心配から、引き写しにくいということがあります。以前は「１行を丸写しすると著作権侵害」とされていたのですが、今では表現を変えても１行を使ったら侵害とされる時代となっています。
そんな心配があるなら、著作権を持っている者が書いてあげれば解消できるということで、使えると思った部分を使えるようにしてあげるのも応援活動の一つとしています。その応援の対価は、時給計算にしています。時給では時間をかけて書かれたら損をするのではないかという考えも出てくるかもしれませんが、私だけでなく、執筆スタッフは内容さえ決まればスピード感をもって書けるメンバーです。
原稿を書くのに悩み、時間がかかってしまうのなら、その分を任せてもらって、本業のほうに時間をかけてもらいたいという思いがあります。
（女性応援「教室なび」応援団・小林正人）

貧困のために食べたいものが食べられない、食べさせたいものが与えられないという相対的貧困の子どもの割合は約７人に１人（約１４％）となっています。これはコロナ禍を経験する前の統計であって、現状は、もっと厳しい状況になっていることが推定されます。
貧困のために食べたくても食べられないというのは量の問題ももちろんあるのですが、それ以上に質の問題があります。質というのは、三大エネルギー源（糖質、脂質、たんぱく質）とビタミン、ミネラルの充足を一般には指しています。
発達障害児に限らず、成長過程にある子どもの栄養摂取は身体を作るための栄養成分（三大エネルギー源と同じ成分）が多く必要であるのと同時に、発育や活動のために多くのエネルギーが必要になります。そのエネルギーを作り出すために必要になるのがビタミンとミネラルです。
発達障害児は、極端な偏食が起こりやすく、その対応として不足する栄養素を食べられる食品の中から見つけて、補うようにすることが必要になります。それができていないと、発達・発育のための栄養不足になり、貧困で食べられないのと結果として同じようなことにもなりかねません。
極端な偏食のために食べられないものがあると、なんとかして食事から栄養補給ができるようにしようと考える保護者がいる一方で、子どもが食べたがらないものを無理強いさせるようなことをして嫌われたくない、子どもとの関係を壊したくないと考えて、栄養摂取に力を注がない保護者もいます。
後者のような考え方をする方が出てくるのも、食事の重要性の知識が不足しているフードリテラシーの低さがあるからです。子どもが離乳食のときから食べたがらなかった野菜を食べさせてこなかったという保護者と話をしているときに、最後のほうで「野菜は食べなければならないものですか」と聞かれたことがありました。
３０分も時間があれば、講習テキストを用いて必要性を伝えることはできるのですが、そもそもフードリテラシーが低いために一生懸命に学ぼうとするのではなくて、サプリメントや代替食品を求めようとします。親のフードリテラシーの低さが、子どもを貧困状態と同じようにしかねないという実態があることを知ってほしいのです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

食事で摂取した動物性食品に含まれる中性脂肪は十二指腸から分泌される胆汁酸によって乳化され、続いて膵臓から分泌される消化酵素（脂肪分解酵素）のリパーゼによって脂肪酸とグリセロールに分解され、その後に小腸から吸収されます。
分解された脂肪酸とグリセロールは小腸壁で中性脂肪に戻り、小腸から吸収されたあと、コレステロールやリン脂質、たんぱく質とともにカイロミクロンという水溶性のリポたんぱく質になってリンパ液に入り、静脈を通って、肝臓まで運ばれます。
カイロミクロンは、肝臓でリポたんぱく質のＶＬＤＬ（超低比重リポたんぱく）に合成され、そのうちの中性脂肪が脂肪細胞に取り込まれて蓄積されます。ＶＬＤＬから中性脂肪がはずれると、コレステロールの割合が高いＬＤＬ（低比重リポたんぱく）となります。ＨＤＬ（高比重リポたんぱく）は肝臓で別に合成されます。
ＬＤＬにはコレステロールを全身に送り届ける働きがあり、ＬＤＬが多くなると動脈硬化が発症しやすくなるため、悪玉コレステロールとも呼ばれます。ＨＤＬはコレステロールの割合が少なく、全身で余分となったコレステロールを集めて肝臓まで運んでいくことから善玉コレステロールとも呼ばれます。
脂肪細胞に蓄積された中性脂肪は、エネルギーが必要になったときに脂肪酸とグリセロールに分解されて、血液中に放出されます。脂肪酸はミトコンドリアのＴＣＡ回路に入ってエネルギーを発生させますが、グリセロールは解糖系を通じてＴＣＡ回路に入ってエネルギーを発生させます。
運動などによって自律神経の交感神経が刺激されると、神経伝達物質のアドレナリンが分泌されて、中性脂肪が分解されて脂肪酸となります。

「人は血管とともに老いる」というのは、あまりに有名な言葉で、引用に次ぐ引用であっても、老化の原因は血管の老化だということは、すぐに気づくことだと思います。７５年前の終戦直後の平均寿命は、男女ともにやっと５０歳に達しました。それが一気に世界のトップに駆け上がったのは血管が丈夫になったことと関係しています。
脳卒中で、それほどの年齢でもないのに亡くなる人が多かったのは、血管が弱かったからです。日本人は肉食が少なくて、そのために全身の細胞壁の材料であるコレステロールが不足していました。血管を丈夫にするのは動物性たんぱく質も必要ですが、同時にコレステロールも摂る必要があります。
コレステロールというと、一時は（部分的には今でも）動脈硬化の要因であり、悪玉コレステロールによって血管が詰まることが血管性の疾患（脳梗塞や心筋梗塞など）の原因とされてきました。コレステロールは細胞の材料のほかにホルモンの原料、脂肪を分解する胆汁酸の原料でもあって、健康を維持するために必要なものです。それなのに“悪玉”という不名誉な名前がつけられたのは、ＬＤＬコレステロールという全身にコレステロールを配っていく低比重リポ蛋白が多くなると動脈硬化が発症しやすくなるからです。
戦前・戦中・戦後に多かった脳血管疾患、心疾患（心臓病）はコレステロール不足で血管が弱くて切れていたために起こっていましたが、現在はコレステロールの過多で血管が詰まって起こっているということで、同じ病名の分類であっても原因は逆になっています。
血管を丈夫にするために動物性たんぱく質とコレステロールを摂取しても血管にダメージを与える高血圧症、糖尿病、脂質異常症（高中性脂肪血症、高ＬＤＬコレステロール血症）があったのでは、血管の健康度を高め、中でも脳の血管を丈夫にして血流低下を防ぐことは難しくなります。これらの疾患には脂肪が多く関係していることから、講演などでは「人は血管とともにオイル」というダジャレのような言葉を使って、注意喚起をしているのです。

１）虚偽誇大広告の要件
(1)事実に相違する表示
充分な科学的試験結果等の根拠が存在しないにも関わらず健康保持増進効果を表示する場合や、体験談そのものや体験者、推薦者が存在しないにも関わらず体験談を捏造した場合、捏造された資料を表示した場合は虚偽誇大表示となります。
(2)人を誤認させる表示
一般消費者が認識することとなる健康保持増進効果等の印象や期待感と実際の健康保持増進効果等に相違がある場合は人を誤認させる表示となります。表示の印象、期待感と実際のものに相違があると認められれば、誤認したという結果まで必要としていません。
・特定の成分が健康保持増進効果等が得られるだけの分量を含んでいないにも関わらず、生活習慣を改善するための運動等をしなくても、摂り過ぎた栄養成分や熱量または体脂肪や老廃物質等を排出し、または燃焼させることをイメージさせる。
・健康保持増進効果等に関し、メリットとなる情報を断定的に表示しているにも関わらず、デメリットとなる情報（効果が表れない者が実際にいること、一定の条件下でなければ効果が得られにくいこと等）が表示されておらず、または著しく消費者が認識しがたい方法で表示されている。
・体験者、体験談は存在するものの、一部の都合のよい体験談のみや体験者の都合のよいコメントのみを引用するなどして、誰でも容易に同様の効果が期待できるかのような表示がされている。
・健康保持増進効果等について公的な認証があると表示しておきながら、実際には当該効果等に係る認証を受けていない。
・根拠となる学術データのうち、当該食品にとって不都合な箇所を捨象し、有利な箇所のみを引用する。
２）行為に対する措置
健康保持増進効果等に関する苦情が関係機関に数多く寄せられている場合、健康を害したとする苦情が関係機関に数多く寄せられている場合、健康保持増進効果等に係る虚偽誇大広告がなされることにより診療を要する疾患等を抱える者が適切な診療機会を逸してしまうおそれがある場合は、国民の健康の保持増進および国民に対する正確な情報の伝達に重大な影響を与えるおそれがあると認められ、違反行為となります。
違反行為が認められたときは勧告が行われ、公表されます。勧告に対する措置を取らない場合には命令が行われ、命令に違反した者には６か月以下の懲役または１００万円以下の罰金が科されます。

代謝促進成分というと、Ｌ‐カルニチン、α‐リポ酸、コエンザイムＱ１０があげられます。この他にもエネルギー代謝を促進させるために作用する成分はビタミンＢ群（ビタミンＢ₁、ビタミンＢ₂、ビタミンＢ₆、ビタミンＢ₁₂）などもあるのですが、Ｌ‐カルニチン、α‐リポ酸、コエンザイムＱ１０が三大代謝促進成分として特別扱いされるのは、共通する特徴があるからです。
その特徴ですが、以前は医薬品成分として使われていたものが、食品として使用することが許可されたという有効性が明らかになっている成分だというのが第一にあげられます。続いて、エネルギー代謝に必要ということで、体内で合成されていることです。それなら食品として摂る必要はないのではないかと考えられることもあるのですが、合成のピークは２０歳代前半で、そこから先は年齢を重なるほどに合成量が減り、そのためにエネルギー代謝が低下してきます。だから、年齢を重ねると、以前と同じ食事量、同じ運動量でも太っていくようになるのです。
Ｌ‐カルニチンは細胞でエネルギー産生を行うミトコンドリアに脂肪酸を取り込むのに必要な成分です。α‐リポ酸はブドウ糖を取り込むのに必要です。そして、コエンザイムＱ１０はミトコンドリアでエネルギー物質のＡＴＰ（アデノシン三リン酸）を作り出す働きがある酵素に対する補酵素となっています。酵素は補酵素がないと、本来の働きをすることができないので、エネルギー代謝に欠かせない成分となります。
Ｌ‐カルニチンはダイエット成分として一般に知られていることから、太っていない人には必要ないと考える人もいるのですが、脂肪酸をエネルギー源としてエネルギーを多く作り出すのに必要であるので、やせていようと太っていようと重要な成分です。全身に６０兆個以上ある細胞のすべてで作り出されるエネルギーを多くして、身体と脳を正常に働かせるために必要であるということを考えると、誰でも摂取すべき成分であるといえます。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

食品の表示に関する法律講師を担当していたときのこと、いわゆるネットワークビジネスの会社から会員と社員の法律講習を依頼されたことがありました。会員が違法なことを言って勧誘することがないように厳しい法律の規制と罰則について話すことと、会社の幹部には規制とともに対応法を伝えることはあったのですが、全社員に法律の話をしてほしいという依頼があったときには、そんなことをしても大丈夫かという思いがありました。
法律遵守は当たり前のことで、医薬品医療機器法（旧薬事法）で規制されている健康食品の効能効果の標榜は許されることではありません。会員に法律遵守で活動するように、伝えるというよりも、「うちの会社は、ここまで厳しく対応している」という姿勢を示すために実施しているという雰囲気の会社もありました。
法律講習だけと聞いて会場に行ったら、私の話の前に商品の有効性を伝える講習があって、この講習で知ったことを“堂々と”伝えたら法律違反になるということで、釘を刺すために呼ばれたのだなと感じたこともありました。
全社員への法律の講習を、それも厳しい内容での講習を求められたときに、以前に失敗に終わった講習について話をして、本当に大丈夫かと確認をしました。失敗に終わったというのは、法律規制を知ることによって「自分の勤めている会社は違反をしているのではないか」と感じさせて社内の雰囲気が悪くなったことを経験しているからです。
それでも「うちの会社は大丈夫だから」「そんな社員は１人もいないから」と社長に言われて社員講習をしたのですが、少し気になって実際には求められた内容よりも少し緩めの話をしました。それについては担当者から、感謝をされるくらいだったのですが、講習を終えてから１か月もしないうちにコールセンターの社員を中心に大量離脱が起こりました。
だから、やめておけといったのに、と言っても後の祭りで、あとになって聞いたところでは、離脱した社員は、前から会社の方針と法律遵守については疑問を抱いていたとのことでした。大量離脱の原因は、社員のほうではなくて、経営者のほうの問題だったということです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

女性応援「教室なび」は、健康と美容に関連する講習などで活躍している女性の活動を地域ごとで応援していこうという考えからスタートしています。「なび」はナビゲーションを意識した命名で、学ぼうとする意識がある人が、自分に合った教室が見つけられるように、そこで望むような知識が得られるように、そして得た知識が生活や仕事などに役立つようになってほしいという思いが込められています。
教室の運営者の会費は無料にしていますが、それでは「教室なび」の運営ができるのか、ナビゲーションするまでの活動にしていけるのかという疑問は当然あるはずです。運営する私たちにも、その思いというか心配もあります。そこで応援をするときに、費用が生じる場合は、それを受けさせてもらって活動費に充てていきたいという考えです。
その応援も、講習テキスト・試験、講師、資格認定、継続的な情報発信、法人化まで手助けしようとしています。これは何も委託される仕事を増やそうとしているわけではありません。教室の運営者には、本業に集中してもらい、余計なことを任せてもらうことで、より活躍の幅を広げてほしいと考えているからです。
手助けする内容は、日本メディカルダイエット支援機構として１４年間の活動をしてきて蓄積したことがあり、それぞれの専門家のアドバイスも受けて蓄積してきました。また、法人や講習体制の構築などに関わったところは今も活動が続いているので、実践の中で蓄積されてきたノウハウがあり、そこから学ぶことがあります。
雛形（見本）があれば、それを見本にしてできるということではなくて、目的や目標によって、また時代に合わせて内容は変化させていかなければならないのは当然のことです。こういったことにも対応できる経験と人脈があるから、手助けをする項目に入れているのです。
（女性応援「教室なび」応援団・小林正人）

メディカルダイエット講習は３段階方式を採用していて、以前の大手エステの会長と話をして、まずは講師クラスのエステティシャンが受講することになりました。初級、中級、上級に分かれていて、中級に認定されると初級の講習を実施することができる方式で、講師は教えながら受講料の一部が得られる仕組みで、これは今も踏襲しています。
大手の会社だったので、試しに講師エステティシャンが中級まで取得して、それに続いて店長クラスが初級、中級と受講するという話でまとまっていたのですが、実際には講師エステティシャンが１人だけ中級になり、初級講習を実施するという結果になりました。
これは仕組みとしては真っ当な方法で、どれだけエステティシャンがいても中級認定者が１人だけで、ほかのエステティシャンに初級講習をしても問題はありません。一度に講習ができる受講者の数にも制限がなかったので、これも問題なしでした。大手なので、レベルアップのためにと話していた会長の言葉を真に受けて、多くの中級受講者が出るものと期待していたのに、期待どおりにならなかったというだけのことです。
結局は１人の中級認定者が初級講習だけを行い、初級認定者が数多く誕生しました。収益は少なくても認定者が出れば、それだけ稼ぎにはなったものの、なぜ会長が話していたことと違う結果になったのか、関係者に聞いていました。
その結果は、初めから１人が中級認定者になって、初級認定講習だけをするという話だったということでした。今回のテーマの「端より談合」があったわけで、この結果が「花より団子」というメリットを、その会社に与えたということです。
前回の「端より談合」その１でも書いたように、「メディカルダイエットアドバイザー（初級）」とネームプレートに書くのが正式名称であったのに、こちらの会社も（初級）は外して、「メディカルダイエットアドバイザー」として、ダイエットのアドバイスを行っていたことを後になって知りました。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

貧困というと、日常生活を送るにも苦しい状況を指していて、収入が少ないために食べるものも充分にないことを指すことが多くなっています。どこまでを貧困として扱うのかということはフードバンクや子ども食堂を実施している団体を悩ませることであり、生活状態を見ても食品の補助を求める人がないと思われる家庭の子どもが、もっと恵まれない子どもに届けられるべきであろうと思われる食品や料理を食べているという例も少なくありません。
具体的な収入の金額や生活レベルという絶対的な線引きによる貧困ではなくて、本人が感じている貧困に合わせて支援をする必要があるという考えもあります。発達障害では食べられないものが多くあり、ただ食べられるものがあればよいという状況ではない子どもが数多くいます。普通に考えられる食品を提供されても、それでは対応ができないことも多く、食品にかける金額が多くなるということもあります。
フードバンクなどから無償で受けた食品を食べることで、浮いた食費を他の食品の購入に充てるということは、何も贅沢をしよう、周囲の家庭よりもよいものを食べようということで行われているわけではないという実態があることを、発達障害児を地域で支援するサポーターの方々には知っておいてほしいことなのです。
「相対的貧困」という考え方があります。他の貧しい国に比べたら恵まれた食事内容であっても、それぞれの国や地域の水準と比較して、大多数よりも貧しい状態を指す言葉で、世帯所得でみると等価可処分所得の中央値の半分に満たない状態をいいます。このラインは貧困線とも呼ばれます。
日本の相対的貧困は約７人に１人（約１４％）とされていますが、ひとり親家庭の相対的貧困率は５０％を超えています。発達障害児の保護者は、通常の状態で働けないということも考えると、食品面での支援が必要な対象に含めるべきだといえます。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）