発達障害児の支援には、発達障害児支援施設で実施される機能訓練もあれば、発達障害の中でも大きな問題とされている学習面での支援もあります。

どちらも実施する人が信念に基づいて、ブレることなく運営をし続けることが大切で、誰にも同じように支援をして、できれば同じ結果が得られる、つまり発達障害の改善につながることが期待されます。

自分の子どもを安心して預けて、信頼して通わせることができる施設とその運営者は、ブレない、しっかりとした考えを持っている人であってほしいと願われていて、まさに自分本位であることが重視されます。

自分本位というと、自分勝手と勘違いされることがあります。

自分本位は、自分を中心に物事を考えることで、正しい発想であれば、その人が自分を大切にして行動するのは身勝手でなくて、世の中のためを思ってのこととなります。

それに対して自分勝手というのは、他人のことを考えずに自分のことだけを考えることを指していて、自分中心ということでは同じであっても、それに続いて他人のことを考えないというのが付け加えられています。

物事を勢いよく、大きく前進させるためには、周囲の意見を聞きすぎてはいけないこともあります。“聞く力”を強調して国のトップに上り詰めた人もいますが、聞いているうちに決断ができなくなる、タイミングを失う（検討をしているだけ）ということがあるのも事実です。

しかし、周囲の意見を聞き、それを受け入れるかどうかの判断を後になってするというのは大切なことで、その判断基準として“他人のことを考える”ということを忘れてはいけないはずです。

自分勝手な人が、なぜ他人のことを考えないのかということを、その性格から考えてみると、「自分の考えを変えたくない頑固さ」、「感情の起伏が激しい」、「周りの意見に耳を傾けることは相手に負けたという気持ちになる勝気・負けん気」という共通点がみられます。

そんなこだわりがなくて、他人のことを考えて行動する自分本位の活動ができるように、もっと発達障害児支援施設、学習支援塾などを応援する人が増えていくことを願っています。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕

セカンドオピニオンは別の専門医による第２の意見のことで、それはファーストオピニオン（主治医による初見）があってのこととなります。

お仕着せのように感じる診断ではなくて、複数の診断を得て、自分の健康に関わることは自分で選択したいと願うのは、ある意味では当たり前のことといえます。

そのセカンドオピニオンを実施するには、それなりの金額が必要になります。

診断のために必要な検査は、日本のように高度に進んでいる現状では結果が大きく異なることは考えにくいのですが、現状ではファーストオピニオンの検査と同じ検査がセカンドオピニオンでも実施されるのが普通です。

ひょっとすると、セカンドオピニオンのための検査でファーストオピニオンとは異なる結果が出ることがあるのかもしれないという期待を抱きたくなるところですが、その期待がかなえられることは、あまりありません。

それだけでも費用と時間が余計にかかることになり、経済的負担と身体的負担が増えることは受け入れるしかないのが現状です。

追加で検査を受けることで、疾患の種類や進行状況によっては治療の開始が遅れることがあり、そのために病状が進む場合もあります。

また、ファーストとセカンドのオピニオンで意見が異なることによる混乱、主治医との関係性が崩れることへの不安も生じます。

日本の医療システムでは、セカンドオピニオンの受診に必要な費用は、公的な医療保険が適用されない自由診療扱いになることから、全額が自己負担になるという大きなデメリットもあるのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、生活習慣病とエネルギー・栄養素との関連について説明しています。その中の糖尿病と特に関連の深い栄養素の「炭水化物」の続きを紹介します。

〔炭水化物〕
日本人を対象にした低炭水化物食の効果を検討した研究は、海外に比べて更に少なくなっています。

日本人２型糖尿病を対象に、６か月間１３０g/日の低炭水化物食の効果を観察した研究では、低炭水化物食群で体重減少とHbA1c値の有意な低下が認められましたが、同時に総エネルギー摂取量も減少していました。

また、エネルギー摂取制限食群と低炭水化物食群（１３０g/日未満）を設定して、６か月後に各パラメーターを比較すると、総エネルギー摂取量が均しく減少して、体重変化も両群で同等であったものの、低炭水化物食群でHbA1c値と血中トリグリセライドの有意な改善が認められたとする報告もあります。

一方、非アルコール性死亡性肝疾患を伴う２型糖尿病を対象とした研究では、低炭水化物食群（７０〜１３０g/日未満）は、エネルギー摂取制限食群と比較して３か月後の内臓脂肪面積の有意な減少は認められましたが、HbA1c値や総エネルギー摂取量、QOLに有意な差はなかったと報告されています。

このように、炭水化物制限による血糖指標と体重変化に対する効果には一定の見解が得られていないものの、２型糖尿病患者において、約１３０g/日の炭水化物制限によって有害事象はなく、６か月後のHbA1c値の改善が認められたとの報告もあることから、日本糖尿病学会の「糖尿病診療ガイドライン２０２４」では、２型糖尿病の血糖コントロールのために、６〜１２か月以内の短期間であれば炭水化物制限は有用とされています。

一方で、総エネルギー摂取量を制限せずに、炭水化物のみを極端に制限することで体重やHbA1c値の改善を図ることは、その効果のみならず、長期的な食事療法としての遵守性や安全性を担保する上での科学的根拠が不足しており、その実施には注意が必要です。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、生活習慣病とエネルギー・栄養素との関連について説明しています。その中の糖尿病と特に関連の深い栄養素の「炭水化物」を紹介します。

〔炭水化物〕
炭水化物摂取量と糖尿病の発症や重症化との関係を検討した報告は少なく、両者の関係は明らかではありません。

イギリスのコホート研究において、炭水化物摂取量と糖尿病発症率との関係が検討されていますが、総炭水化物摂取量と糖尿病発症率には関係がなく、果糖の過剰摂取が糖尿病の発症リスクを増加させたとしています。

また、メタ・アナリシスでも、総炭水化物摂取量と糖尿病発症リスクに有意な関係を認めなかったと報告されています。

よって、糖尿病発症に対する炭水化物の至適摂取量に関しては、その目標量を一様に設定することは困難です。

一方、欧米を中心に２型糖尿病における炭水化物制限の効果を検討したメタ・アナリシスが多数報告されています。

炭水化物制限の期間に関して、６〜１２か月以内の短期間であればHbA1cは有意に改善し得ますが、１２〜２４月以降は同等であったとの報告や、２４か月でのHbA1cが有意に悪化したとの報告もあります。

また、炭水化物制限の程度に関して、５０g以下や１３０g以上の炭水化物制限ではHbA1cの改善は認められなかったとの報告もあります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、生活習慣病とエネルギー・栄養素との関連について説明しています。その中の糖尿病と特に関連の深い「エネルギー産生栄養素バランス」を紹介します。

〔エネルギー産生栄養素バランス〕
インスリンの作用は糖代謝のみならず、脂質およびたんぱく質代謝など多岐に及んでおり、これらは相互に密接な関連をもつことから、食事療法を実践する際のエネルギー産生栄養素バランスは個々の病態に合わせて、血糖値のみならず、あらゆる側面から、その妥当性が検証されなければなりません。

さらに、長期にわたる継続を可能にするためには、安全性とともに我が国の食文化あるいは患者の嗜好性に対する配慮が必要です。

また、各栄養素についての必要量の設定はあっても、特定のエネルギー産生栄養素バランスが糖尿病の管理で有効であるとする根拠は認められません。

そのため、エネルギー産生栄養素バランスの目安は健康な者の平均的な摂取量に基づいているのが現状です。

また、糖尿病があらゆる慢性疾患の基盤病態となることから、その予防と管理からみたエネルギー産生栄養素バランスの在り方は、種々の医学的見地から検討すべき課題です。

すなわち、糖尿病がそのリスクとなる動脈硬化性疾患については脂質の摂取量、慢性腎臓病の最大の原因となる糖尿病性腎症については食塩とたんぱく質の摂取量、そして肥満症には総エネルギー摂取量が必要となり、それらの推奨基準が日本動脈硬化学会の「動脈硬化性疾患予防ガイドライン２０２２年版」、日本人増学会の「エビデンスに基づくCKD診療ガイドライン２０２３」、日本肥満学会の「肥満症診療ガイドライン２０２２」に、それぞれ提示されています。

このように、糖尿病患者の食事療法の意義や進め方は、合併する臓器障害や年齢によって異なるため、患者が持つ多彩な条件に基づいて個別化を図る必要があります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「ご当地レトルトカレーの日」ご当地レトルトカレー協会が、カレーの日が１月２２日、レトルトカレーの日が２月１２日であることから３月の２２日、１２日のつながりから２日を制定。

「春のサニーレタスの日」全国農業協同組合連合会福岡県本部が、サ（３）ニー（２）の語呂合わせで制定。

「サニの日」ワコールが、生理日用のサニタリーショーツのＰＲのためにサ（３）ニ（２）の語呂合わせで制定。

妻の出身地である京都では、ぜんざいは、こしあんのおしるこ（汁粉）です。

同じこしあんでも汁気のないものもあって、これは汁粉ではなくて、亀山や小倉と呼ばれています。中には粒あんを使ったぜんざいもあって、文化の混ざり合いを感じています。

粒あんの汁粉を“田舎汁粉”と呼んでいる店もあって、１０００年の歴史がある食文化の中心であった京都から見たら粒あんは田舎臭いもの、それを好んで食べていたのは田舎者という扱いなのかと感じて、京都に行ったときだけは、こしあんのおしるこを楽しむことにしています。

関東出身の私と、京都出身の妻と一緒に地方に行ったときには、どんな餡ものを頼むかというと、ない物ねだりはしないことにしていて、基本的には現地の味を楽しむことにしています。

前回は、１１月の神無月は、出雲では全国から神様が集まるので神在月と呼ばれていて、このときに食べる小豆雑煮が“神在餅”と呼ばれて、これが転じてぜんざいとなったという出雲地方の公式見解について書きました。

神無月（かんなづき）は、出雲地方だけは神様が集まっているので「神在月」（かみありづき）と呼ぶ、という説明が当たり前のようにされています。

今では出雲大社の関係者でも同様のことを言っていますが、古い文献好きの立場からすると、出雲地方だけでなく全国的に（といっても文献に出てくるのは関東地方くらいまで）神在月と書かれています。

これは「かんなづき」と読まれていました。在は“なり”と読むからで、かんなづきといえば神在月が当たり前の表記です。神無月のほうが後付けの説明のようです。

そんなことを話しながら、神在（じんざい）が、出雲訛り（東北弁に近い感じ）で「ずんざい」と発音されて、「ぜんざい」という言葉とともに小豆を使った甘いものが京都に伝えられたのではないか、と考察するのを楽しんでいます。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

東京・原宿の竹下通りを歩いていたときのこと、制服姿の女子高生２人が「○○ちゃんを見損なった」と話していたので、一緒に原宿まで来たのに友人と仲違いをしたのかと思っていたら、「あっ、いた」と友人を指差しました。

そのときに気づいたのは、“見失った”ことを“見損なった”と間違った言葉づかいをしているということでした。

同じような間違いは日常の会話でもテレビでもよく耳にします。それは“見にくい”と“見づらい”です。見にくいは、全部を漢字にすると見難いとなりますが、醜いというと見た目が不快、美しくない、不愉快や不道徳と感じさせることを指す用語となります。

うまく見ることができないということなら、できることなら見づらい（見辛い）と表現して、間違っても視聴者や周りの人に“醜い”という意味に取られないようにしてほしいところですが、テレビ報道でさえ“見にくい”がよく登場します。

これはアナウンサーやＭＣ（master of ceremony：司会者）のせいばかりではなく、台本や原稿をチェックする担当者の責任が大きいことです。

ＮＨＫでは『ＮＨＫ新用字用語辞典』が使われていて、読み間違いがないようにするトレーニングに使われています。だから、「ＮＨＫのアナウンサーのように」と表現されるように、間違いのないことが売り物だったはずですが、何度もテレビを通じて見聞きしています。

これは、私がＮＨＫを見る頻度が高いので気づいた、ということではないはずです。１日中、見ているわけでもないのに案外と多く見聞きするというのは、相当に乱れた使い方がスルーされているのだと感じています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

連載コラムの「時間塾」は今回で５５回ですが、その５５にちなんで、５５歳について書かせてもらいます。この５５歳というのは、時代によって捉え方が変化してきています。

労働安全衛生法では、高年齢者は５５歳以上、中高年齢者は４５歳以上と定めています。これは定年退職年齢が６０歳の時代に定められたものです。

２０２５年から定年退職年齢が６５歳に変更となり、これが義務化されました。また、７０歳までは本人が働くことを望む場合には雇用が努力義務となりました。

５５歳以上が高年齢者と定められたのは、かつての定年年齢（６０歳）までの機能水準の低下が大きく影響しています。

２０〜２４歳もしくは最高期を基準とした場合の５５〜５９歳の年齢者の機能水準を比較した研究結果では、５５〜５９歳の機能水準の低下を相対関係（％）で示しています。

それよると、全身跳躍反応が８５％、動作速度が８５％、屈腕力が８０％、握力が７５％、瞬発反応が７１％と低下の割合は低くなっています。

ところが、伸脚力が６３％、視力が６３％、平衡感覚が４８％、聴力が４４％といったように、作業の安全性に関わる機能が大きく低下しています。

もちろん、個人差があり、作業内容によっても異なってきますが、自覚しにくく、それだけ危険度が高まっています。また、体力の回復にも時間を要するようになり、怪我や病気の後の回復にも期間がかかるようになることから、高齢者の手前の年齢と考えて、対応することが求められる年齢といえます。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、生活習慣病とエネルギー・栄養素との関連について説明しています。その中の糖尿病と特に関連の深いエネルギー・栄養素のエネルギーの「総エネルギー摂取量」を紹介します。

〔総エネルギー摂取量〕
肥満を伴う２型糖尿病において、良好な血糖値の維持には、総エネルギー摂取量の適正化に基づく体重コントロールが重要です。

総エネルギー摂取量の目安は、年齢や病態、身体活動量などによって異なるため、個別化が必要となります。

そこで、日本糖尿病学会の「糖尿病診療ガイドライン２０１９」では、総エネルギー摂取量を決定する際の目標BMIと身体活動量に応じた係数をより柔軟に設定できるようにして、総エネルギー摂取量の個別化を図ることとなりました。

糖尿病におけるエネルギー摂取量制限の有用性に関して、エネルギー摂取制限を含む生活習慣への介入による減量が血糖コントロールに与える影響を検討した海外のメタ・アナリシスでは、過体重（BMI２５以上３０kg/㎡未満）または肥満（BMI３０kg/㎡以上）を伴う２型糖尿病においては、５％未満の減量では有意な血糖コントロールの改善が得られず、５％以上の減量により有意な改善がもたらされると報告されています。

さらに、過体重を伴う２型糖尿病を対象とした介入研究では、エネルギー摂取量制限を含む生活習慣への介入がHbA1c値の有意な低下をもたらして、インスリン使用中の肥満を伴う２型糖尿病患者を対象とした介入研究では、エネルギー摂取量制限が有意な体重減少とインスリン使用量の低減効果を示したと報告されています。
一方、過体重・肥満を伴わない２型糖尿病や１型糖尿病の血糖コントロールに対するエネルギー摂取量制限の効果についてのエビデンスは限定的です。

このような結果を背景に、日本糖尿病学会の「糖尿病診療ガイドライン２０２４」においても、過体重・肥満を伴う２型糖尿病患者では、良好な血糖値の維持を目的としたエネルギー摂取量の制限が推奨されています。

ただし、減量の程度に関して、海外では５％以上の減量によって有意な血糖値の改善が報告されていますが、高度肥満の少ない日本人２型糖尿病患者に、この結果を当てはめることには留意が必要であり、今後の日本人におけるエビデンスの構築が望まれます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕