「我が道を行く」を別の言葉で言い表すと、わがままなのか、それとも軸がブレないということなのか意見が分かれるところがあります。ネット検索でも、それが多くを占めているのですが、もう一つ出てきた“邁進”に目が止まりました。
邁進（まいしん）は、日本メディカルダイエット支援機構のホームページの最新情報の中で、「日々邁進」のテーマで、２０２６年１月１日から毎日１本ずつ書き続けていることと一致していたからです。
それ以前は、「日々修行」のテーマで１年間（３６６本＋α）書き続けてきました。このほかにも、「偽る脳力」「忘れる脳力」といったテーマでも書き続けてきていて、全部で１０００日の書き続けを実践をしています。
数多く書けばよいわけではなくて、それも自分のことを書くのは「我が道を行く」という確固たる信念であるのか、それとも身勝手なだけで今後に活かすことができないものなのか、まだ判断がつかないところがあります。
ただ、やり始めたことは「怯むことなく突き進む」「まっしぐらに進む」という思いで、「邁進」の結果が出てから、次を考えるようにするつもりです。
〔セカンドステージ連盟 小林正人〕
発達障害がある人の特性を表すときに、普通の範囲が示されることがあります。普通の範囲を野球のストライクゾーン、それを超えたボールのゾーンが発達障害とする考え方もあるのですが、私たちは逆の考え方をしています。
ここがストライクゾーンと思って対応したことが、実は非常に狭い範囲であって、例えば通常のストライクゾーンを９分割（上・中・下、左・中・右）した場合の中の中、つまり９分の１の狭い範囲に投げ込まないといけないということです。
ストライクゾーンであれば上の左であっても、下の右であってもストライクと判定されます。
そこに投げ込めば合格という感覚で接してよいのは定型発達の場合であって、発達障害の場合にはストライクゾーンが極端に狭いということを考えて接しなければならないのです。その子どものストライクゾーンを見つけるために保護者も、改善を指導する専門家も苦慮しています。
刺激が強いと感じること、心地よい環境でないとグズる子どもの場合には、そこがわかればグズらないように対応することができるとの考えで、そのピンポイントのストライクゾーンを見つけることが重要であると改善指導されることがあります。
ところが、それが通用しないのが発達障害の特性といえます。
９分割された、どこがストライクゾーンかということがわかれば、努力して、そこに安定的に投げ込む技量をつければよいことになります。ところが、発達障害がある子どもの場合には、発育途中、発達途中であることから、変化するのは当たり前のように起こります。
前日とまったく異なるピンポイントのストライクゾーンということは少ないものの、１週間単位でみると、以前はストライクであったのに今日はストライクとはならないということも普通に起こります。
そういった困難さがあることも理解して、社会的な支援を考えるようにしてほしいのです。
〔セカンドステージ連盟 理事長：小林正人〕
家庭用の食器洗浄機に台所用洗剤を使ってはいけない、と解説書に書かれています。食器洗浄機用の洗剤には酵素、漂白剤、アルカリ剤が含まれています。アルカリ剤には洗浄効果と除菌効果が求められています。
これに対して業務用の食器洗浄機に使われる洗浄剤は強アルカリ性で、細菌、ウイルスを取り除くために使われています。病院や福祉施設に限らず、食事をする人の中には感染性の病原菌がある人もいる前提であり、すべての人が口元まで持っていった食器が厨房に戻ってきて、食器洗浄機にセットされます。
これを取り除くのが除菌です。除菌は菌を取り除くだけで、殺菌とは異なります。殺菌は菌を殺すことで、医薬品と医薬部外品にだけ表示が許可されています。
殺菌と同じ効果があっても、医薬品・医薬部外品でないものは除菌と表現されるということです。取り除かれた菌が、どこに行くのかなどと気にすることはないわけです。
業務用食器洗浄機の除菌は、洗浄剤だけで行われているわけではありません。除菌には温度も重要で、食器の表面の温度が７１℃以上になったときに除菌されます。
それに合わせて、洗浄液の温度（６０〜７０℃）、すすぎ洗いの温度（７０〜８０℃）、仕上げのリンスの温度（９０℃）が決められていて、徐々に温度を高くしていきます。すすぎ洗いだけの場合には９０℃となっていて、これで食器は７１℃の温度となるように設定されています。
このような食器洗浄機の温度調整が的確なら除菌は的確にされるわけですが、７１℃以上の食器は熱く感じて、業務用では大量に洗浄するので、熱いと作業が進みにくくなります。そのために勝手に温度設定を下げて作業をしている現場もあります。
９０℃の温水を吹きかけると蒸気が多く発生するので、扇風機を使っているところもありますが、食器に風が当たったら食器の表面温度が下がってしまいます。
このことは指導する食器洗浄機や洗浄剤の販売店によって禁止行為と伝えられているはずなのに、たびたび洗浄現場では目にすることです。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、生活習慣病とエネルギー・栄養素との関連について説明しています。その中の糖尿病の「発症予防と重症化予防の基本的な考え方と食事の関連」を紹介します。
〔発症予防と重症化予防の基本的な考え方と食事の関連〕
糖尿病治療の目標は、高血糖の是正を中心に、全身の代謝状態を良好に維持することによって、合併症や依存症の発症と重症化を予防して、糖尿病のない人と変わらない寿命にQOLを確保することにあります。
１型、２型を問わず糖尿病の治療においては、食事療法が良好な血糖値の維持と、その後の合併症の予防の基本となります。
特に肥満を伴う２型糖尿病では、総エネルギー摂取量の適正化を通して悲観を解消することで、高血糖のみならず種々の病態の改善が期待されます。
また、インスリンの作用は糖代謝のみならず、脂質およびたんぱく質代謝など多岐に及ぶことから、食事療法を実践する際には、個々の病態に合わせて、高血糖のみならず、あらゆる側面からその妥当性が検証されなければなりません。
諸外国においても、生活習慣への介入による肥満の是正を重要視して、そのために総エネルギー量を調整して、合併症の発症予防の観点から栄養素の摂取量のバランスを図ることが推奨されています。
しかし、食文化や病態の異なる日本人に対して、海外の観察研究の結果を、そのまま当てはめることは妥当ではありません。
さらに、糖尿病の発症・重症化予防のための適正な栄養素摂取比率に関するエビデンスは乏しく、また肥満患者の増加や高齢化を背景に、国内でも糖尿病の病態や併存する臓器障害が多様化していることから、糖尿病患者に理想となる画一的な栄養素摂取比率を設定することは困難であり、患者ごとの対応が求められます。
本項では、我が国で最も多く、そして、その発症と進展に食事が大きく寄与するとされる、インスリン抵抗性を病態の中心とする成人期糖尿病と食事の関係を主な内容としています。
したがって、１型糖尿病や小児、妊娠、高齢期の糖尿病における食事療法に関しては、それぞれ関わる診療ガイドライン等の参照がすすめられます。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、生活習慣病とエネルギー・栄養素との関連について説明しています。その中の糖尿病と食事の関連の「概念と定義」を紹介します。
〔概念と定義〕
糖尿病は、インスリンの作用不足に基づく慢性の高血糖状態を主徴とする代謝症候群です。
インスリン作用が不足する機序には、膵β細胞からのインスリンの供給不全（インスリン分泌不全）とインスリンが作用する臓器におけるインスリンの作用低下（インスリン抵抗性）とがあります。
インスリン分泌不全は膵β細胞の機能不全が、インスリン抵抗性は代謝異常肥満や加齢が主な病態の基軸をなすと考えられています。
糖尿病の原因は多様であり、その発症には遺伝因子と環境因子が共に関与します。
現在、糖尿病は成因（機序）と病態（病期）による分類がなされています。
成因は大きく１型と２型に分けられます。
１型糖尿病は、自己免疫による膵β細胞の破壊が生じた結果、インスリンの絶対的欠乏を来して発症する糖尿病です。
２型糖尿病の多くは、インスリン分泌低下とインスリン抵抗性に関与する複数の遺伝因子を背景に、過食や運動不足などの生活習慣が加わる、または加齢とともに発症する糖尿病です。
いずれの病型であっても、経時的に病態は変化して、かつ治療によって修飾されます。
そこで、病態（病期）による分類も設定されており、インスリンの作用不足の程度によって、インスリン治療が生命維持に必須であるインスリン依存状態と、そうでない非依存状態に分けられます。
本項では、その発症に食事との関連が特に深い２型糖尿病を主に扱います。
糖尿病の診断は、日本糖尿病学会の「糖尿病治療ガイド２０２２〜２０２３」に記載されているように、血液検査での高血糖の確認、合併症（糖尿病網膜症）の有無、口渇、多飲、多尿、体重減少などの糖尿病の典型的な症状の有無を組み合わせ、高血糖が慢性に持続していることを証明することによって行われます。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、生活習慣病とエネルギー・栄養素との関連について説明しています。その中の脂質異常症と特に関連の深いエネルギー・栄養素の「高トリグリセライド血症」の続き（その他）を紹介します。
〔高トリグリセライド血症〕
＊アルコール
アルコールが血清トリグリセライドに及ぼす影響は一定した結論が得られていません。
韓国では、アルコール摂取量との間に正の相関を認める報告があるものの、白人女性で有意な関連は認められていません。
また、中国および香港における観察研究でも、アルコール摂取（１０gエタノール/日）と血清トリグリセライドとの間に有意な関連はみられていません。
白人を対象にした研究のメタ・アナリシスでは、アルコール摂取量は血清HDL-コレステロールと血清トリグリセライドを上昇させることが示されていますが、６３の介入試験をまとめたメタ・アナリシスでは、両者の間に有意な関連は認められていません。
一方、１０〜２０gエタノール/日摂取群がそれ未満またはそれ以上の摂取群よりも血清トリグリセライドが低いというＵ字型（もしくはＪ字型）が示されています。
９５８４人を対象とした研究においても、アルコール摂取量と食後トリグリセライドの関係はＪ字型を示すことが、女性において観察されています。
低HDL-コレステロール血症の項で述べたとおり、多量飲酒は心筋梗塞や脳卒中など循環器疾患の危険因子であること、少量摂取による心筋梗塞や脳梗塞への予防効果も否定的であること、脳出血の増加やがん発症などの健康障害リスクを考慮すると、アルコールの摂取は疾病予防を目的とする従来の方針に準じて２５g/日以下、またはできるだけ減らすことが望ましいと考えられます。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
「ビスケットの日」全国ビスケット協会が、１８５５年に軍用パンの製法をオランダ人から学ぶために長崎にいた水戸藩の蘭医が水戸藩に送った１８５５年２月２８日の書簡にビスケットの製法が書かれていたことから制定。
毎月２８日：「にわとりの日」（日本養鶏協会）、「ニワトリの日」（都道府県食肉消費者対策協議会）
わずか１％の努力が大きな差を生むというのが「１.０１の法則と０.９９の法則」です。
これをウォーキングの歩数に例えると、１日に１００００（１万）歩を歩いていた人が、１％をプラスすると１００歩なので、努力というよりも誤差の範囲です。
１.０１×１.０１＝１.０２０１で、これを毎日１％ずつ増やしていくと（掛け算をしていくと）３７８０歩になります。
「なんと１００００歩しか歩けなかった人が１３７８０歩も歩けた」と言われても、その程度にしかならないのかという感想です。
そんなにしかならないのか、という考えが出ている一方で、これは個人レベルの話で、住民が１％を増やしたら凄い結果になるのではないか、と聞かれることもあります。
１歩の経済価値という医療費の削減の計算があって、それは０.０６１円とされています。
１００歩を増やすと１日あたり６.１円です。
１年間では２２２６.５円で、これでも大した額ではありません。
ところが、１万人が実施すると２２２６万５０００円となります。
この金額を健康イベントとしてのウォーキングの開催に使ったとすると、１万人が１万歩を余計に歩いた場合には、その日だけで６１０万円分が削減できる計算となります。
このイベントを毎月実施すると７３２０万円と、大きな成果が出るという話をしています。
（日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人）
人生の分岐点での右か左の選択、つまりＹesかＮoかの選択は、もう引き返せない、取り消しができないということがほとんどで、後になってから分岐点で別の選択をすればよかったと振り返っても、どうすることもできないという状況が多くなっています。
自分のことを例にすると、新潟から上京して大学に通い始めてから４４年間が経ち、知人の誘いで岡山に家族（妻、妻の妹、姉妹の両親）と移住することを決めたときのことです。
知人が示した仕事が本気でなかった、周りの人が困るような判断をしても平気な人だったと思い起こしてみても仕方がないことです。
また、このことを愚痴や怨みつらみで言い続けるだけでは何も好転する余地はありません。
自らの分岐点での決断を否定することは、その決断をした自らを否定することにもなりかねません。
東京にいたときだったら分岐点の前に戻ってやり直すこともできたでしょうが、完全に移住して以前の仕事も友人・知人にバトンタッチして離れた身には、もう戻る道は残されていませんでした。
自分の場合は、移住が目的ではありませんでした。家族の誰もが岡山に縁もゆかりもなく、求められた仕事の場が岡山だっただけです。
その求められた仕事が誘った知人のコンセプト変更で消えてなくなったので、岡山に居続けるのか、それとも東京に戻るのか、はたまた別のところに移住するのか、それを決断するときの判断材料となったのは、何を目的として移住したのかということでした。
コンセプト変更というのは、知人の親に適した介護施設がないので自分で作るという重要コンセプトが、途中で用途が介護予防施設に変わり、最終的には運動設備のある娯楽施設になったという急展開の連続でした。
コンセプトは目的が変わらなければ、また目的を貫くという気持ちが変わらなければ、大きく変更されることはないはずです。それが変更できたということは、周囲に話していたことと実は目的が違っていたということです。
これに気づけなかった自分を責めるのではなく、岡山という経験のない土地で、目的と合致した活動をしていく分岐点を与えてくれた、自分でも想像しなかった“素晴らしい選択”を与えてくれたと後になって思えるように活動をしていくしかないと強く感じています。
そのように思って進めてきた仕事が、一緒に進めてきた人の本当の目的に気づくのが遅くなったことで周りすべてが迷惑を被ったのですが、これも「よい分岐点だった」と言えるかどうかは目的に沿った決断をしたのかどうかにかかってきます。
〔小林正人〕
セカンドオピニオンは、患者が診断や治療について、現在受診している医師とは別の医師に助言を求めることで、その助言を指すこともあります。
がんや難病の治療では、診断が正しいのか、治療が自分に適しているのか、といったことは患者にとっても家族にとっても非常に重要なことです。
同じ医療機関の中で、他の医師に判断を仰ぐこともあれば、転院をして別の医師の診断と治療を受けることもあります。
がん治療を専門とする医療機関の中には、患者がセカンドオピニオンを希望してきた場合には、担当医以外の他の医師の判断を求めたり、別の治療法を検討することを前提として対応することが多く見受けられます。
このようなことが日本ではセカンドオピニオンの基本的な考え方となっていますが、海外では異なる考えでセカンドオピニオンが実施されることもあります。
さらに、アメリカでは医療制度そのものがセカンドオピニオンの考え方の上で成り立っているので、まったく異なる対応に戸惑いを感じることさえあります。
アメリカのセカンドオピニオンについては次回以降で説明することにして、その違いを明らかにするために、まずは日本の通常のセカンドオピニオンを見ていくことにします。
セカンドオピニオンを受けるときには、担当医に申し出て、その承諾を得る必要があります。同じ医療機関での医師のチェンジであるから、その後の手続きは任せておけばよいことになりますが、別の医療機関の医師に診てもらうこととなると、自分で手続きをしなければならないことになります。
そのときに最も苦労するのは、これまでの検査結果と治療経過を出してもらうことで、それを他に知られたくないという理由（患者にとっては関係のないこと）で、断られたり、強い抵抗を受けることもあります。
それが嫌だからと、勝手に（これも医師の言い分）転院してしまう患者が多いことも事実です。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
