景品表示法（不当景品類及び不当表示防止法）と健康増進法による健康食品の虚偽誇大表示についての規制は、「健康食品に関する景品表示法及び健康増進法の上の留意事項について」に掲載されています。この留意事項の改訂版が消費者庁から公表されたことから（令和４年１２月５日）、その改定された部分について、景品表示法上と健康増進法上の表示について解説をしています。

顧客を誘引するための手段として行う広告その他の表示として、以前から以下のようなことが掲げられていました。

『広告その他の表示において、具体的な商品名が明示されていない場合であっても、そのことをもって直ちに景品表示法及び健康増進法上の表示に該当しないと判断されるものではない。商品名を広告等において表示しない場合であっても、広告等における説明などによって特定の商品に誘引するような事例が認められるときは、景品表示法及び健康増進法上の表示に該当する。』

『例えば、特定の食品や成分の健康保持増進効果等に関する書籍や冊子、ウェブサイト等の形態をとっている場合であっても、その説明の付近にその食品の販売業者の連絡先やウェブサイトへのリンクを一般消費者が容易に認知できる形で記載しているときは、景品表示法及び健康増進法上の表示に当たる。』とされています。

これに新たに、次のことが追加されました。

『特定の食品や成分の健康保持増進効果等に関する広告等に記載された問合せ先に連絡した一般消費者に対し、特定の食品や成分の健康保持増進効果等に関する情報が掲載された冊子とともに、特定の商品に関する情報が掲載された冊子や当該商品の無料サンプルが提供されるなど、それら複数の広告等が一体となって当該商品自体の購入を誘引していると認められるとき』

『特定の食品や成分の名称を商品名やブランド名とすることなどにより、特定の食品や成分の健康保持増進効果等に関する広告等に接した一般消費者に特定の商品を想起させるような事情が認められるとき』

このような広告やその他の表示は、景品表示法及び健康増進法上の表示に当たって、規制の対象になるということです。

健康づくりの活動をしていると、おいしいところ、つまり目立つこと、成果が出やすいこと、他人から褒められることを率先してやろうとする人が出てきます。誰しも、同じ時間をかけて、同じ労力をするなら、よりメリットがあることをしたがる気持ちがあることは認めます。そういったメリットに対するモチベーションがあるから積極的に取り組んでくれるというのは間違いがないことです。

しかし、みんながおいしいところを求めたら、それ以外の肝心な部分が手付かずになってしまうことにもなります。おいしいという言葉を、味としておいしいということに置き換えて考えてみると、思い浮かべるのは端羊羹（はしようかん）です。

子どものときに母の実家の寺に預けられていたときに、近所の子どもたちからは、おいしい饅頭が食べられる、貴重品だった羊羹が食べられることを羨ましがられたことがあります。寺に饅頭はつきものであっても、葬式や法事がないときには饅頭があるわけではありません。

あるときでも、お客様が優先で、子どもに回ってくるのは時間がたったもので、すでに固くなったものがほとんどです。それを天ぷらにして温めて食べるということを子どもの知恵としてやっていました。

羊羹は時期に関係なくあったものの、お客様に出すのは真ん中のよいところで、子どもが食べられるのは切れ端の端羊羹でした。今の羊羹なら両端の形が整わない部分でも味に変わりはないのですが、当時の羊羹は端に砂糖が固まっているようなものでした。甘いものに飢えている子どもなら喜んで食べたでしょうが、甘すぎて食べにくいものではありました。

それでも何も食べられないことに比べたら贅沢といえることでしたが、端羊羹を食べて、空腹を解消して、寺の手伝いをする、それはおいしい部分の羊羹をお茶とともに出すことであっても、喜びとしてやっていました

それと同じように、おいしいところは、それを望む人にやってもらって、足りないところを手助けする端羊羹の発想で取り組むようにしています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

今では発達障害によって偏食が起こり、中には極端な偏食もあって、通常の方法では対応できないことも随分と知られてきました。

すべての子どものうち発達障害児が１０人に１人は存在することが知られるようになってから、極端な偏食についても理解が進み、無理に食べさせようとすると悪影響を与えて、かえって食べられなくなることも理解されるようになってきました。

発達障害は生涯に渡って特性が続くことから、対応を誤って食べにくいものを食べられないものにすることがないようにしなければならないのですが、なんとか栄養を摂取させて成長させようと思うあまりに、生涯に渡って食べられない状況を作り出すことにもなりかねません。

発達障害児の極端な偏食も、成長すれば治ってくると考えられることもあります。実際に年齢を重ねるにつれて野菜が食べられるようになった、苦手な肉類がなくなったという話は聞きます。そのことから、「今は心配をしないで食べられるものだけを与えておけばよい」ということを話す方もいます。それが発達障害児を育てた保護者の言葉であると、真実味をもって感じるかもしれません。

しかし、成長をして食べられるようになったのは、発達障害児の極端な偏食ではなくて、単なる好き嫌いであったり、子どもが嫌うからといって親などが食べさせてこなかったために慣れていないだけということも少なくないのです。

それを極端な偏食を克服したといって、他の保護者に押しつけるようなことも、よく見られることです。

まだ発達障害という言葉もない時代のことですが、小児肥満の改善のために国立病院のチームに加わったときのこと（国立病院の管理栄養士のＯＢが代表の研究所に所属してことから参加）、栄養指導をしても成果が現れにくい子どもが１０人に１人ほどいて、しかも男女比は、対象を変えて何度も調査しても男児７対女児３くらいの割合になっていました。

今にして考えると、発達障害の割合と同じなのですが、そのときは好き嫌いの範疇の偏食と栄養の専門家も考えるような状況でした。

発達障害が医学的に明らかになり、食事の特性もわかるようになってきましたが、栄養面での改善の手立ては歩みが鈍くて、いまだに私たちが発達障害を知らない状況の中で手探りで対応してきたのと同じような状況が続いていると感じています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

今でこそ日本人は長生きになりましたが、かつては先進国の中では短命な国でした。

日本人の平均寿命は男性が８１.４７歳、女性が８７.５７歳（２０２２年）ですが、７７年前の終戦から２年を経て、戦後初めて発表された昭和２２年の平均寿命を見ると、男性が５０歳を超えて、男女ともに５０歳を超えた記念すべき年でした。

そのときから比べると３０年以上も平均寿命が延びています。第一子の出産年齢は３０.９歳（２０２１年）なので、一世代分の年齢が延びたことになります。それだけ次の世代に“何か”を伝えるための時間が確保されました。

ただ長生きになっただけでなくて、健康面でも向上しています。日本老年学会と日本老年医学会は、高齢者の定義を６５歳以上から７５歳以上にすることを提言しました（２０１７年）。６５歳から７４歳は准高齢者として、７５歳以上を高齢者と分類するもので、准高齢者は支えられる側ではなくて、むしろ高齢社会を支える人材となるべきだとしています。

その根拠ですが、医学的な調査で、１０〜２０年前に比べて１０年ほども健康度が高まっていることがあげられています。

この提言があった時期の日本老年学会と日本老年医学会の理事長は、私が所属していた日本未病学会の初代理事長で、東京大学病院副院長から虎の門病院院長へと移動する前後のことでした。

定年退職をして、自由になる時間が増えた分を社会に貢献してもらいたい、これまでの経験を次の世代に伝えて、社会的にも経済的にも日本を上昇させる原動力になってもらいたいというのが、６５〜７４歳人口が１７４０万人にもなった日本の将来を考えると心から望みたいことです。

そして、こういったことを常に意識して倫理を学び、実践に取り組みたいと考えています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

ダイエットというと、「やせる」とか「食事を減らす」といった意味だと思われたり、中には「食べるのを我慢する」と考えている人もいます。しかし、ダイエットの元々の意味には「やせる」という意味すらありません。

ダイエット（diet）は、方針、作戦、戦略といった意味があり、国の方針などを決定する国会は英語で「The Diet」となっています。東京メトロの「国会議事堂前駅」の英語表記は「National Diet Bldg.」です。国が主催する痩身のためのダイエットのビルではないのです。

ダイエットが方針、作戦、戦略という意味から食事の面でも使われるようになり、健康のための正しい食事療法を指すようになり、そこから正しい運動療法がダイエットを指すようになりました。

正しい方法というのは身体の仕組みに合わせた生命科学的な方法を指していて、無理をすることなく、しかも無駄なく目的とした結果が出せるのがメディカルダイエットです。人間の身体は猿人からピテカントロプス（ジャワ原人）に変わったときから、環境に合わせて大きく変化しました。

大自然の環境という大原則に従って生きていくことを示すのが生命科学の基本で、それに従った生活をすれば、やせたい人はやせられる、逆に太りたい人は健康的に太ることができるということです。

ダイエットは知っただけでは目標に近づくことができないのと同じで、倫理を勉強したからといって大自然の法則に沿った生き方をすることはできない、つまり結果が出せないというのは当然のことです。

倫理をダイエットにたとえるのが適切ではないだろうということは理解しているつもりですが、私たちの「無理なく無駄なく」というモットーと合致するところがあるのではないか、ということを倫理を勉強させてもらいながら感じたので、コラムに書いて残したところです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

発達障害の支援は、さまざまな方法があり、それぞれ苦労をしているのに、栄養面だけで改善できるのか、と言われることがあります。栄養摂取といっても毎日食べていることではあり、特別な食品を食べるようにさせるわけでもないのに、本当に効果があると思っているのか、とまで言われることがあります。

その答えは「あります」です。

ビタミンやミネラルを摂っても、体調が整えられるだけで、大きな影響はないとの考えが広まっているのは、ビタミンやミネラルの本当の役割が理解できていないからです。身心を正常に働かせるためには、全身の細胞で作り出されるエネルギーが必要です。

エネルギーはエネルギー源（糖質、脂質、たんぱく質）を摂取して、細胞の中のミトコンドリアで代謝が起こることで自動的に発生するものではありません。エネルギー源がミトコンドリアの中で生化学反応を起こす高エネルギー物質のアセチルＣoＡに変化するためには、ビタミンＣ以外の水溶性ビタミン（８種類）が必要です。

また、ミトコンドリアの中のＴＣＡ回路で、アセチルＣoＡから９段階の変化をしてエネルギー物質のＡＴＰが作り出されるためには４種類のビタミンＢ群（ビタミンＢ₁、ビタミンＢ₂、ビタミンＢ₆、ビタミンＢ₁₂）が必要です。

このうちの一つが欠けただけでもエネルギー代謝が低下します。

代謝が低下するというと、エネルギーの発生量が減ることだけを考えがちですが、代謝は２つに分けられます。１つはエネルギーを作り出す異化で、もう１つはエネルギーを使って細胞に必要なものを作り出す同化です。細胞は、その中で機能が完結しています。細胞の中で作られたエネルギーは、そのエネルギーの中でしか使われないのです。

だから、細胞レベルから元気になろうと考えるなら、必要な栄養素を摂る必要があり、発達障害児の特性、それぞれの子どもと家族の特性を知って支援をするための基本中の基本を伝えるのがＤＮＡ資格認定者の役割なのです。
〔発達栄養指南：小林正人〕

ＧＬＰ−１は、もともと体内にある血糖値を下げる作用があるホルモンです。食事療法、運動療法、さらに通常の血糖降下剤を使っても血糖値が下がらない患者に対してはＧＬＰ−１受容体作動薬として使われます。通常の血糖降下剤は、空腹時にも作用して低血糖を起こす恐れがあるのですが、ＧＬＰ−１は食事によって血糖値が上昇したときだけに効果があるので、安心して使うことができます。

食事を摂って血糖値が上昇すると、小腸にあるＬ細胞からＧＬＰ−１は分泌されます。ＧＬＰ−１は膵臓のβ細胞の表面にあるＧＬＰ−１受容体（鍵穴のような役割をするもの）に結合して、β細胞からインスリンを分泌させます。

インスリンには細胞にブドウ糖を取り込んで血糖値を下げる働きがあるので、細胞に取り込まれたブドウ糖がエネルギー化されて、ダイエット効果が高まります。そのメカニズムをダイエットに活用したくて、医療機関に相談する人がいても、糖尿病でなければ使うことができません。

ところが、安心してダイエットができる医薬品としてとしてＧＬＰ−１を求める人がいて、さらに収益源としてダイエット希望者に出している医師も少なからず存在しています。

ＧＬＰ−１を医師にすすめる薬剤師の中には、収益が上がることを説明した後で、糖尿病でない人に使ったことがわかると問題になるからと、糖尿病であったように細工することをすすめている例もあります。海外では肥満治療薬であって、太っているだけで使うことができて、場合によってはカルテに書き入れる体重を変えることでもよいのですが、それと同じように罪の意識なく使ってしまう医師がいることも事実です。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

◎アルコールの制限
糖尿病の場合には、アルコール飲料は原則として禁止されます。その理由は、エネルギー量が１ｇあたり約７kcalと高く、吸収されやすいので血糖値が上昇しやすいことに加えて、食欲が進むために食べすぎの原因にもなるからです。

血糖値があまり高くない人の場合には、条件つきで１日に１６０kcalほどの飲酒が許されることもあります。その量はビールではコップ（１８０cc）で１杯半、日本酒ではコップに３分の２ほどです。飲酒で摂るエネルギーの分は、ご飯を減らすといったように摂取エネルギー量の調整をする必要があります。

飲酒の条件は、「体重が標準体重以下であること」「肝臓病や膵臓病、合併症がないこと」「ビタミン、ミネラルが充分に摂れていること」「決められた飲酒量で止められる意志があること」。これらの条件がすべてかなえられている人にのみ飲酒が許可されます。少ない量では物足らないという場合には、数日分をためておいて飲むという方法もありますが、一度に多飲するのは避けます。飲酒は血糖値を急に上昇させやすいだけに、できれば控えるようにしたいものです。

◎甘いものの制限
菓子類や清涼飲料には、砂糖が多く含まれていて血糖値が上昇しやすいので、控えるようにします。清涼飲料は冷えていると甘さを感じにくいものの、常温で飲むとかなり甘く、砂糖が多く含まれていることがわかります。飲料では、糖質が特に吸収されやすい形となっているので、注意が必要です。

◎規則正しい食生活
一度食事を抜くと、その次の食事は空腹感を満たすために食べる量が多くなり、食べすぎになるため、血糖値も上昇しやすくなります。１日３食を規則正しく取り、できるだけ３食が同じような分量になるようにします。理想の３食のバランスは、朝食３：昼食３：夕食４の割合とされます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

医薬品には先発品とジェネリックがあります。ジェネリック医薬品は、新薬を開発・製造する大手製薬メーカーの医薬品の先発品特許が切れたあとに、同じ有効成分が同じだけ使われた後発品メーカーによって製造された医薬品を指しています。開発費が必要ない分だけ、安く作ることができます。

医療機関でジェネリック医薬品がすすめられるのは、個人の医療費を下げるととともに、医療費を負担する企業などの健康保険組合や自治体の負担を減らすためでもあります。医療費のうち国や自治体が負担しているのは４割ほど、企業や保険組合などが半分ほどです。そのうち医薬品が占める割合は医療費全体の４分の１ほどとなっているので、常に赤字になっている医療費を減らしたいというのは当然の気持ちです。

厚生労働省はジェネリック医薬品について「先発品と同等」という表現をしています。これは同じ有効成分がある原薬ということで、“同じ程度”であるということを意味しています。化学的に同じ成分であって、それが同じ分量だけ使われていれば同じ医薬品という発想ですが、本当に同じなのかという疑問は常につきまといます。

ジェネリック医薬品を製造・販売している製薬会社は、成分について先発薬と同じ有効性であるのかの試験を行っています。その結果として“同等”ではなくて“まったく同じ”という結果が得られていても、医薬品は有効成分だけで作られているわけではありません。

医薬品には添加剤が使われています。１錠の重量から有効成分の重量を差し引いた残りが添加剤です。１ｇは１０００mgなので、医薬品の重さと有効成分の量を比べれば、どれだけ添加剤が多いのかがわかります。添加剤の種類によって吸収性や作用までにかかる時間なども違ってくるので、まったく同じということはないのです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

歩くことは健康にはよいといっても、正しい姿勢で歩かないと、歩くほどに身体にダメージを与えることもあります。また、歩くことの健康効果について紹介すると、ただ歩けばよいだろうという考えの人も出てきます。

ウォーキングについては歩数を目標として出し、健康効果を歩数で比較するということもあるので、歩数さえ稼げればよいというので、歩幅を狭くして歩数を多くする“チョコチョコ歩き”をする人も出てきます。チョコチョコ歩きは元気に見えることがあり、体育館などで同じ距離の歩行をすると、歩幅が狭く、歩数が多い人のほうが早く到着して、そのために健康であるように思われることもあります。

歩数を健康目標としてあげるときには、正しい歩き方とされる「脚を大きく踏み出して、かかとから着地して、足先から蹴り出すようにして体重を移動する」という歩き方をしているのを前提としています。

ここで“脚”と書いたのは、足との区別をするために、足というのは足首から下、大きく捉える場合でも膝から下を指しています。これに対して脚は腿（もも）から下を指しています。チョコチョコ歩きでは足を主に動かすことになり、脚の動きとしては小さくなっています。

脚を大きく振り出すように歩くといっても、下半身が安定していない状態では歩きにくく、かえって健康面で難点も出てきてしまいます。そこで活用するのは２本のポールを使って歩くツイン・ウォークで、ポールを突くことで片脚を安定させて、もう一方の脚を大きく振り出すことができます。これを交互に繰り返す歩行技術を身につけるために２本のポールを使っているのです。

そして、いつまでもポールに頼るのではなく、ポールがなくても正しく健康的に歩くことができるようにするためにポールを使うのが私たちの本来の目的です。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕