発達障害児は、すべての子どもの１０％ほど存在するとされています。文部科学省による過去の調査では、担任が発達障害の可能性があるとしている子どもの割合は６.５％ですが、これに特別支援学級に通う子ども、認識されていない発達障害児を加えると少なくとも１０％はいるとみられています。この１０％という割合は、全国各地の発達障害支援センターや発達障害児支援施設などが把握している数字と一致しています。
発達障害は自閉症スペクトラム障害、注意欠陥・多動性障害、学習障害に大きく分けられます。１０％のうち学習障害は半分ほどとされていますが、実際には発達障害による学習障害は１０％ほどになっています。というのは、自閉症スペクトラム障害と注意欠陥・多動性障害でも学習に集中できないことから困難さを抱えやすいこともあり、発達障害と診断されていなくても学習に障害が出ることもあるからです。
学習障害は、識字（読字）障害、書字障害、算数障害に大きく分類されています。読む、書く、計算するという基本的な部分に障害があるために学びにくくなっているのですが、この改善のために発達障害児支援施設の機能トレーニングと、学校や学習塾での学力向上との間の存在としての学習支援の場が必要であるとの認識から、現代版の“寺子屋”の開設を進めているところです。
寺子屋は読み、書き、算盤を教える庶民の教育施設で、江戸時代末期には江戸の町だけでも１万５０００か所はあったといわれます。庶民の子どもが生活をしていくうえで必要な知識を身につける場であったわけですが、江戸の庶民教育を担っていたのは“手習い所”と呼ばれ、“寺子屋”と呼ばれていたのは上方です。寺院の一室を借りて手習師匠が教えていた、このスタイルを他で学ぶ機会が少ない学習障害児の学習支援を実現するために、学習障害を理解して、的確な支援を実施できる体制と指導するための講習テキストの作成を急いでいます。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

コロナ禍は、さまざまな禍（わざわい）を国民に与えましたが、子どもも大きな影響を受けました。文部科学省の調査では、新型コロナウイルス感染症が蔓延している期間に、身体的には太った子どもが増えた一方で、逆にやせた子どもも増えました。太った理由は運動不足と食べ過ぎで、やせた理由は学校給食の機会が減ったことによる影響です。以前から、家庭内での食事の栄養バランスは問題とされてきていて、家庭で不足している分を学校給食が補っているところがありました。
それは量と質の両方で、学校が休みの日、長期休校の間にも、これと同じ傾向が見られていたのですが、長いコロナ休校の影響は、その期間の長さと比例して大きな影響を与えました。また、家庭にいる時間が長くなることによって飲食が増えた子どもがいて、それは家庭内の収入と比例するところがあるのですが、コロナ禍の経済的な影響のために飲食の機会も量も減った子どもが増えました。
コロナ禍で経済的に厳しくなった人が多くなった一方で、逆に稼ぎが増えた人もいて、それと同じようなことが子どもの身体や成長に影響を色濃く残すようなことにもなりました。
太ったにしろ、やせたにしろ、それは健康的な結果ではなくて、その影響を受けて健康面ではマイナスとなっています。これも以前から言われてきたことですが、食品が余って捨てているような家庭から、食品が不足している家庭に食品を移動させることによって、均等化を図ろうという動きがあり、それがフードバンクやフードドライブ、フードシェアリングとして注目されてきました。提供するほうは、あまり増えてはいないのですが、コロナ禍で受ける側は大きく増えました。
不足している食事は補うのが当然のことですが、お金が増えると、それで食べ物を増やして、食卓から捨てるのではなく、自分の体の中に、まるで捨てるかのように食べ過ぎてしまうことが増えていると指摘されています。どうして適正な量で止めておけないのか、そのことをコロナ禍を経験した今、考えようというのが今回のテーマの「膳は急げ」です。

発達障害児の社会的な支援が重要であることは、これまで障害者支援法に掲げられている社会的障壁を取り除くことをあげて紹介してきました。それと並んで、発達障害児の支援に取り組む根拠としている、２０１６年に施行された障害者差別解消法（正式名称「障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律」）の内容を紹介します。
障害者差別解消法では、障害がある人の人権が障害のない人と同じように保障されるとともに、教育などの社会生活に平等に参加できるように、合理的配慮をすることが国、地方公共団体、国民の責務とされています。
障害者差別解消法の第二条には、「この法律において、次の各号に掲げる用語の意義は、それぞれ当該各号に定めるところによる。」として、障害者は「身体障害、知的障害、精神障害（発達障害を含む。）その他の心身の機能障害（以下「障害」と総称する。）がある者であって、障害及び社会的障壁により継続的に日常生活又は社会生活に相当な制限を受ける状態にあるものをいう。」と書かれています。つまり、障害者には発達障害者・発達障害児も含まれているということです。
合理的配慮が行政、学校、企業などの事業者に求められるようになり、必要に応じて可能な限り、合理的配慮を提供することが義務化されたわけです。
障害者差別解消法に基づいた発達障害児の支援のための合理的配慮の一環として、自閉症スペクトラム障害、注意欠陥・多動性障害、学習障害がある子どもが学校などで安心して学び、社会で育つことができるように、発達障害児の理解を進めることを目指した普及活動が求められています。
その基本中の基本が、発達障害者（１８歳以上）・発達障害児（１８歳未満）の理解を進めるための活動であり、まずは発達障害児の理解のために「児童発達サポーター」の講習を始めていきます。この講習は、これまでのような発達障害の全般的な知識普及では終わらず、発達障害児とその家族が抱える学習障害への理解を深める内容も、発達障害児支援、学習障害児支援、発達栄養支援などの実践経験を踏まえて講習に加えています。

脳の唯一のエネルギー源であるブドウ糖が不足するようなことは避けなければなりませんが、ではブドウ糖が血液中に多い高血糖状態を保てば脳細胞にブドウ糖が多く取り込まれるのかというと、そう簡単なことではありません。血糖値が高すぎる期間が長く続くと糖尿病になる恐れがあり、糖尿病になると全身の細胞へのブドウ糖の取り込みが不足し、中でも脳細胞がブドウ糖不足に陥りかねません。
糖尿病は遺伝的に糖尿病の因子を持っている人がかかる疾患です。その因子がなければ血糖値が高くなっても糖尿病にならないことになるわけですが、残念ながら遺伝的に日本人は因子を持った人が非常に多く、血糖値が高い状態が続くと高確率で発症します。そのため、国民健康・栄養調査では約１０００万人が糖尿病、約１０００万人が糖尿病予備群であり、成人の５人に１人が該当するという結果となっています。
血糖値が高い期間が２〜３か月継続するとヘモグロビン（Ｈｂ）Ａ１ｃの値が高くなります。ヘモグロビンは赤血球の色素で、そのタンパク質がブドウ糖と結びつくことで発生します。ＨｂＡ１ｃが高いということは、それだけ高血糖状態が長く続いていたことを示しています。
高血糖状態が長く続くと、ブドウ糖を細胞に取り込ませるために必要なインスリンが膵臓から多く分泌されます。膵臓は血糖値が高い間はインスリンを分泌させ続けますが、働きすぎで疲弊してくると多く分泌させることができなくなります。このようにインスリンの分泌量が減ることによって細胞がブドウ糖を充分に取り込めなくなり、血糖値が高いままになり、ＨｂＡ１ｃ値も高くなります。つまり、ＨｂＡ１ｃ値が高いということは、糖質の摂りすぎよりも、血液中のブドウ糖を細胞が充分に取り込まれていない結果で、細胞にとっては栄養の枯渇状態になっているということです。

健康食品の中でも免疫を高めるものとして使われる素材はキノコです。キノコにはβ–グルカンが含まれています。β–グルカンは糖類（ブドウ糖）が多く集まった多糖類で、主に含まれているのは細胞壁です。キノコは軟らかいものなので、普通に噛むことで細胞膜は破壊されて、簡単に成分が散り出されるように思われがちです、しかし、キノコを刻んで細かくしても、抽出されるのは中身の成分であって、肝心のβ–グルカンは細胞膜の中からは出てくれません。
以前は煮ることによってβ–グルカンが抽出されると思われ、キノコを煮るだけで有効成分が取り出せると思われていたこともあります。それでは抽出が不可能であることがわかり、細胞膜を破壊してサプリメント素材としてのβ–グルカンを抽出する加工法が開発されました。一つは圧力をかけることで、高圧で細胞膜を破壊することができます。もう一つは発酵による方法で、微生物が細胞膜を餌として取り込むことによって細胞膜の中に含まれるβ–グルカンを取り出すことができます。
食用としてのキノコの中に含まれているβ–グルカンを取り出すために使われているのは凍結させる方法です。キノコを冷凍すると細胞膜が破壊されます。この冷凍したキノコを常温で置いておくと破壊された細胞膜の中からβ–グルカンが出てきます。冷凍したキノコを煮物として使うと、おいしい出汁（だし）を出すことができます。これは細胞膜に含まれた旨味成分が出てきたからで、その中にはβ–グルカンも含まれています。
キノコを素材とした健康食品の中にはダイエット用もあり、キノコキトサンが有名です。この多糖類には、脂肪細胞を刺激して、中に蓄積された中性脂肪を分解して、血液中に放出させる作用があります。脂肪細胞の中の中性脂肪の分解は、通常は運動をしてアドレナリンが分泌されて、そのアドレナリンによって起こるのが通常の作用です。運動をしなくても脂肪分解を進めることが確認されているのはキノコキトサンだけです。

算数障害の例について簡単に解説をします。
＊数の概念が身につかず、数系列の規則性などの習得が難しい
数を数えることが苦手で、両手の指の数までは理解できても、それを超えると難しいという子どもがいます。１０以上の足し算はできても、引き算がうまくいかないこともあります。数字が並ぶ数列には規則性があり、そのことは算数の初めに教えられます。授業に慣れる前に規則性が教えられたために、そこから先の理解に影響が出ることがあります。
＊計算を習得することが難しい
数を覚えられないために計算ができない子どももいます。足し算はできても引き算ができない、掛け算ができない、また足し算、引き算、掛け算ができても割り算ができないということもあります。計算はできても割り算に長く時間がかかり、解答が間に合わないということも少なくありません。
＊指を使わなければ簡単な計算ができない
数字の規則性が身につかないと指を使って計算（足し算、引き算）をすることがあります。通常は数字に慣れてくると指を使わずに１０まで、２０までの計算ができるようになりますが、いつまでも指を使っていることから算数障害に気づくことがあります。算数障害は通常は幼児期に発見されることが多いものの、算数の授業が始まってから気づかれることもあります。

学習面での困難さを抱えながら一生懸命に学んでいる、もしくは学ぼうとしている学習障害がある子どもたちが安心して学びの場に通えるようにするためには、社会的な支援が必要です。それは、もっと発達障害児支援施設を増やしてほしい、もっと放課後等デイサービスでの学習支援を増やしてほしい、もっと学習塾で学習障害児を受け入れてほしいということだけでなく、発達障害や学習障害を地域の方々が理解する機会を増やすことも願っての発言です。
発達障害や学習障害の理解というのは、理解のために学ぶ場を増やして、発達障害児と学習障害児を応援しようということでなくても、少なくとも偏見の目で接することだけは避けてほしいということです。
発達障害者支援法には、発達障害者・発達障害児は、発達障害があることに加えて、社会的障壁があることで生活や社会での行動が阻害される人のことを指しています。生まれつきの発達障害があっても、社会的障壁がなければ発達障害児ではないということで、発達障害児を増やしているのは、理解をしていない周囲の人だということを示しています。
その理解のために、発達障害児のサポーター講習を考えて、講習システムと講習テキストを作り上げています。認知症では厚生労働省が主導して認知症サポーターを養成する取り組みを実施していますが、その発達障害児版という考えです。この講習の講師には、もちろん発達障害児を育て上げた保護者にもなってもらいたいのですが、高齢者の参加も期待しています。今の前期高齢者（６５〜７４歳）は心身ともに以前と比べると若くなっていて、日本老年学会と日本老年医学会は高齢者の定義を７５歳以降にすること、７４歳までは準高齢者として支えられる側ではなくて支える側になることを提言しています。
平均寿命は終戦直後に比べると３０年と、一世代分も延びました。この延びた分の一部だけでも子どもたちの支援に向けてもらえないか、できれば発達障害児の支援に向けてもらえないかという願いです。この活動が進めば、学習障害児の社会的障壁も低い（軽い）ものになり、頑張りが花咲き、実ることにつながっていきます。そして、サポーターとして支えるポジションから去ることがないように願っています。
去ると、せっかくの花も実も木から落ちてしまいかねません。その思いも込めて、「去ると木から落ちる」というテーマで続けてきました。

発達障害者の理解を進める活動は、発達障害者支援法に地方公共団体の責務が掲げられていることもあって、発達障害を知るための講習などが開催されている自治体もあります。しかし、発達障害児（１８歳未満）を理解して、地域で支援をしていくための講習となると、まだまだ少数派でしかありません。
少子化が大きく進んでいるうえに、超高齢化も急速に進んでいて、その超高齢社会の担い手として期待されるのが今の子どもであることから、子どもが社会を担えるようにすることができるための支援は大きな社会課題となっています。発達障害児は、すべての子どもの１０％ほども存在していて、発達の凹凸があるために生活でも学ぶことでも非常に大きな負担がかかっています。その負担を抱えながら、定型発達（発達障害でないこと）と同じように期待を寄せるとしたら、これまでの支援では足りないのは明らかなことです。
さまざまな支援をしようとして、発達障害児と、その家族を地域で支える活動を共助として実施しようとしても、理解不足による偏見、制度の未整備などの社会的障壁のために、やりたくてもできないというのが実際のところです。共助で通じない場合には、次の公助の出番ということになるのですが、なにも共助でできなかった発達障害児の支援を公助として実施してくれと言っているわけではありません。
認知症の理解と社会的な支援については認知症サポーター制度が設けられています。これは国の予算で実施されていますが、認知症サポーターと同じように、公共の力で実施してほしいとは考えていません。民間が共助で実施するのを、優しく見守って応援してくれること、それだけを公助として期待しているだけです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

高齢者は運動をしても筋肉がつきにくいと言われてきました。しかし、ウォーキングに関して、さまざまな研究が進められる中で、歩くだけでも高齢者に限っては筋肉が増えやすいことが明らかになってきました。歩くだけといっても、筋肉の中に酸素を多く取り込むことができる速歩でないと効果が得にくいのですが、若い人の場合には、速歩をしても筋肉が増えるようなことはあまり期待ができません。歩くだけで筋肉が増えるのは、高齢者の特権のようなものです。
筋肉が増えるときには、運動によって筋繊維（筋肉細胞）が傷ついて、これを修復させるためのサテライト（衛星）細胞が筋繊維の周囲に作られ、これが筋繊維に取り込まれることによって筋繊維が太くなっていきます。全身の筋繊維は生まれたときから数は変わらず、高齢者になったからといって筋繊維が減っていくわけではありません。筋肉を使わない、刺激をしないことによって筋繊維が細くなっているだけです。そのため、筋肉を増やす運動をすれば、高齢者でも筋肉は太く、強くすることができます。
といっても、筋繊維が傷つくほどの運動を高齢者がするのは大変なことです。ところが、速歩をすると、高齢者はエネルギー不足になって、これを補うために血液中のブドウ糖を筋繊維に取り込むためにＡＭＰキナーゼという酵素が作られます。この酵素によって筋繊維の中のＧＬＵＴ（グルット）４というグルコーストランスポーターのタンパク質がブドウ糖を取り込むようになります。
ＡＭＰキナーゼが多く作られると、サテライト細胞が多く作られるようになります。若い人がＡＭＰキナーゼを多く作ろうとしたら、相当に負荷がかかる運動をしなければならないのですが、高齢者は体力が低下しているために、速歩でもＡＭＰキナーゼが作られるようになります。だから、高齢者は歩くだけでも筋肉を増やすことができるのです。

緑色の野菜のことを青野菜と呼びます。大根の話をすると、青首大根の土から出ている部分の緑色のところを青いと言います。緑色の汁なのに青汁と呼びます。なぜ、緑色を青いと言うのかということですが、日本では古代には色は４色で示していたからだと説明されています。赤は「明かし」が語源で、暖色系の明るい色を表現しています。黒は寒色系の色、白ははっきりとした色、青は淡い色で、日本人の感覚としては明るさで色を示していたということです。
緑は瑞々（みずみず）しいが語源で、４色の中では青に含まれます。橙と黄は赤に、紫は黒に含まれます。基本の５色というと、これに黄色が加わります。七夕の五色の短冊、会津磐梯山の近くの五色沼も赤、黒、白、青、黄です。オリンピックの５色は赤、青、黄、緑、黒と、こちらは白が使われていません。
食べ物の色彩については、基本は５色（赤、黄、緑、白、黒）ですが、野菜の色彩を表すときには７色が基本となっています。５色に追加されるのは橙（オレンジ色）と紫です。野菜に含まれる色素には、活性酸素を消去する抗酸化作用があります。
それぞれ抗酸化成分の種類が異なっていて、以下のように簡単にまとめられています。
赤系　トマトのリコピン、パプリカや唐辛子のカプサイシン
橙系　かぼちゃ、にんじんのプロビタミンＡ
黄系　レモン、たまねぎのフラボノイド、とうもろこしのルテイン
緑系　ほうれんそう、ブロッコリー、ピーマンのクロロフィル
紫系　なす、赤しそのアントシアニン
黒系　ごぼうやじゃがいものクロロゲン酸、緑茶のカテキン
白系　だいこんやキャベツのイソチオシアネート、ねぎやにんにくの硫化アリル
抗酸化成分は、それぞれ得意とする身体の部位があるので、複数の種類のものを摂るようにします。以前に１日３０食品を摂るのが健康づくりの基本とされたことがありますが、野菜の種類が多くても、同じ色素では効果がかぶってしまうため、７色を別の野菜から摂るようにします。７色を１週間で摂るのではなくて、もちろん毎日７色ということです。