発達障害児の保護者が、その経験を伝えて、多くの保護者に役立ってほしいということを言われるのは素晴らしいことだと思っています。その思いが、私たちが進める発達障害児の理解と地域的な支援、発達障害の改善に栄養面で取り組もうという推進を担ってもらえているのも心強いことです。

保護者として経験したことには限りがあるので、もっと勉強をして、少しでも子どもの発達障害の改善、社会的障壁への対応に役立てようとされている方もいます。そのような存在が増えてきているのも講習を開催していると実感させられます。

それはよいことではあっても、学べば学ぶほどよい結果が得られるとばかりに、家庭での子どもの対応の時間を減らしてでも、家族の役割の時間を減らしてでも学びに時間をかけるという保護者が少なからずいるのは事実です。その多くは、接する機会が多い母親です。

発達栄養に関して話をしていて、全般的に発達障害を理解して、それに栄養が関わること、食事の改善によって、どこまでアプローチをすることができるのかを理解しようと一生懸命になって学ぼうとする姿勢は有難いことではあるのですが、その学ぶのと同時に実践してもらうことが大切です。

学んだことを活かすためには、「トライアル・アンド・エラー」（trial and error）が必要です。一般には“トライ・アンド・エラー”と言われて、試行錯誤を表しています。実際に食事面でのアプローチをしているから重要性を学ぶことができて、学んだことを実際にやってみて、思っていたことと実際の結果の差を感じたら、また学んで、さらに実践するということの繰り返しによって、実績を重ねていくことができます。

ところが、学ぶのに時間がかかるからという理由で、子どもにかける時間が削られているという例もあります。学ぶ姿勢がある方には、できるだけ全体像を伝えたいという気持ちがありながらも、最も重要な子どもの食事面での直接的な改善にかける時間を削るようなことではいけないはずです。

だから、発達栄養の講習は、学ぶ方の都合や要望を優先させて、教えたいことではなくて、優先させて知りたいことから、限りのある時間の中で伝えられるようにしています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

スペシャリスト（specialist）は特定分野に深い専門知識がある人を指した言葉です。ＳＰＳＰは、サプリメントと健康食品の専門知識を身につけ、それを自分や家族、周囲の人々、スポーツをする人や生活習慣病に不安を抱える人たちにサプリメント・健康食品を正しく選択して、正しく使うことをアドバイスできる存在と位置づけています。

日本メディカルダイエット支援機構は、医学・薬学・栄養学・科学・理学・法学などサプリメント・健康食品に広く関わるメンバーの経験と知識を集積して、研究成果を発信するだけでなく、制度の構築にも関わってきました。その成果がスペシャルな情報収集と提供を可能としています。

日本メディカルダイエット支援機構は２００８年に内閣府認証によって特定非営利活動法人として活動を始めましたが、それ以前は臨床栄養や運動科学などを中心とした健康科学情報センターと、研究者やメディア関係者などを中心とした健康ペンクラブとして活動してきました。

両団体の事業活動を統合させて設立したのが日本メディカルダイエット支援機構で、健康科学情報センターの設立メンバーの臨床栄養の専門家である山本辰芳先生（管理栄養士、産業栄養指導者）との関わりで、保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフ制度の創設にも参加しました。

山本先生は国立病院・療養所栄養士協議会の会長で、日本栄養士会の理事長も務めました。臨床医と病院栄養士で構成される日本臨床栄養協会の副会長でもありました。厚生労働省には管理栄養士・栄養士が専門官として多く在籍していますが、当時は国立病院・療養所から厚生労働省に出向しており、専門官は山本先生の後輩であったことから、情報交流などを実施してきました。

栄養などに関わる新たな制度が検討されるときには関係者が呼ばれることが多く、退官後の山本先生が所長の病院栄養管理研究所にも依頼がありました。私は、当時は健康科学情報センターの理事長のほかに病院栄養管理研究所の主任研究員として参加していたことから、サプリメント・健康食品に関わる検討会に参加していました。

その一つがアドバイザリースタッフ養成の通知の検討会で、健康食品業界の実態などの情報を提供していました。このときの経験が、後のアドバイザリースタッフ養成講習の講師、機能性表示食品制度の委員などにつながっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

講習のときに、質問が多くて講習テキストどおりに進まないことがあるのは、きっと講習テキストがよくないのか、講師の伝え方がよくないのか（ひょっとすると講師の人格の問題？）、少なくとも教える側の問題が多いということは認識しています。

質問が多くても、それが多くの受講者にとって知っておいたほうがよい内容であったら、時間がかかっても答えるべきで、そこに労力を惜しむようなことがあってはいけないはずです。

ところが、質問をされた方の中には、自分の質問に対して、自分にだけ返答してくれないことに抵抗感を示すこともあり、機嫌が悪くなり、反発をされることもあります。

それを防ぐために、講習の初めに「よい質問への返答は、多くの方に聞いてもらいたい」とか「皆さんに役立つよい質問をされることを望みます」ということを言っておいても、あまり効果がないようなことも何度か経験しました。

そのようなことがないようにする一番の方法は、複数を対象とした講習をしないことです。

とはいっても、ＤＮＡ認定講習は認定講師が講習を行うので、手間と収益を考えると受講生は多いに越したことはありません。前出のようなことがあったときの対応法を教えるくらいにしておくのですが、自分が講師をする認定講師養成講習は、疑問を解決しないままスルーするのはよくないと考えていることもあって、質問には即座に返答するようにしています。

ということで、認定講師養成講習は１対１（マンツーマン）の講習が原則で、相性がよい方の組み合わせのときだけ１対２（講師１人で受講者２人）にしています。そのために受講者に来てもらうのではなくて、こちらから出向く形になっています。

こうなると認定講師養成講習は講習時間を設定していても、なかなか予定通りにはいきません。時間を決めているのは座学講習なので、時間が不足したときには残りを通信講習にするように試験問題の工夫をしています。

それでも間に合わないというときには、１日の講習時間を受講生の都合に合わせて延ばす、別に日に残った分を講習するというようにしています。講習時間が長くなったからといって受講料を値上げするわけにはいかないので、別の日に出向いて講習をするときには時給と交通費をいただくと話しています。

ただ、交通費は別にして、時給は受講者が考える適正価格になってしまいます。もしも少ない金額であったら、これは私の講習に魅力がないということなので、どんな評価なのかを気にしているところです。
〔発達栄養指南：小林正人〕

「妊娠前からはじめる妊産婦のための食生活指針」では、「主食を中心にエネルギーをしっかりと」と示されています。ここでいうエネルギーは、エネルギーとなる糖質、脂質、たんぱく質を含むエネルギー源を指しています。

主食とは、ごはん、パン、麺類など、炭水化物を多く含み、エネルギーのもととなる料理のことを言います。健康寿命の延伸につながる健康の保持・増進、生活習慣病の予防のために参照すべきエネルギーと栄養素の摂取量の基準が「日本人の食事摂取基準」に示されています。

現在、妊婦の平均的なエネルギー摂取量は１７００kcal前後とされています。妊娠中には、適切な栄養状態を維持して、正常な分娩をするために、妊娠前に比べて必要なエネルギー摂取量が増加します。

妊娠前に比べて、妊娠初期（〜１３週６日）は５０kcal、妊娠中期（１４週０日〜２７週６日）は２５０kcal、妊娠末期（２８週０日〜）は４５０kcal余分にエネルギーを摂る必要があります。また、授乳婦も妊娠前に比べて３５０kcal余分にエネルギーを摂る必要があります。

しかし、エネルギーについて「日本人の食事摂取基準（２０１５年版）」と現状の摂取量を比較したところ、充分にエネルギーを摂取できていない状況がわかりました。また、エネルギーをしっかりと摂取するためには、炭水化物を中心に食事を摂取することが必要ですが、炭水化物の主要な摂取源である穀類の摂取量は、２０歳から４９歳の女性において減少しています。

このため、妊娠前から意識的な主食の摂取が望まれます。一度に充分な量の主食を摂取することが難しかったり、３回の食事で充分に主食を摂取できなかったりする場合は、間食におにぎりを摂取するなど、主食からのエネルギーをしっかり摂取できるように心がけます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

糖尿病は血糖値が高くなった状態を指しています。血糖は血液中のブドウ糖のことで、重要なエネルギー源のブドウ糖が血液中に、どの程度あるのかを示すのが血糖値です。

糖尿病の血糖値による判定基準は、日本糖尿病学会によって定められています。それによると、空腹時血糖値が１２６mg/dl以上、ブドウ糖負荷後２時間値が２００mg/dlの、いずれかを満たしているものが糖尿病と判定されます。

正常値と糖尿病域の間が境界域で、空腹時が１１０～１２６mg/dl未満、食後２時間血糖値が１４０～２００mg/dl未満となっています。
血糖値は血液中のブドウ糖濃度のことで、血液１dl（デシリットル）当たりのブドウ糖の量がmg（ミリグラム）で表されます。健康な人は早朝の空腹時の血糖値は１００mg/dl以下で、食後でも１６０mg/dlを超える例はほとんどありません。

ヘモグロビン（Ｈｂ）Ａ１ｃは、赤血球の中にあるヘモグロビン（血色素）のうちブドウ糖と結合しているグリコヘモグロビンの割合をパーセントで表した指標です。グリコヘモグロビンはブドウ糖と結びつきやすく、血液中のブドウ糖が多くなるほどヘモグロビンＡ１ｃの割合が高まっていくため、１～２か月間の血糖値の状態を知ることができます。健康な人のヘモグロビンＡ１ｃは４.３～５.８％とされています。

血糖値は食事内容や体調、ストレスなどによって常々変化しています。健康診断の数日前からブドウ糖が多く含まれる糖質の摂取量を少なくすることで、血糖値を低めに抑えることができます。しかし、ヘモグロビンＡ１ｃを測定することで、長期間の血糖値が、どのような状態であったのかを知ることができるため、糖尿病の重要な指標とされています。

要は、食事量を短期間減らしても、ヘモグロビンＡ１ｃを測定すれば、誤魔化すことができないということです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

歩くことで腰がローリングして、身体の中から腸が揺り動かされることによって腸の蠕動運動がサポートされるので便通がよくなると、よく言われます。十二指腸から直腸までの腸管は筋肉でできています。腸管の内側は粘膜になっていますが、その外側は筋肉となっています。筋肉を動かさないと衰えていくのは、足の筋肉も腸の筋肉も同じことです。

蠕動運動が低下して動きが悪くなった腸管の筋肉は、そのままにしておいたら、どんどん弱くなってしまうので、動かすようにしなければなりません。ウォーキングは軽い動きであっても揺り動かす状態が長く続くので、蠕動運動の促進には効果があります。

それとは別の効果もあって、ウォーキングをすると腸内細菌の善玉菌が増えて、蠕動運動の促進とは別の効果によって便通がよくなることが確認されています。腸内環境を整える善玉菌と、逆に腸内環境を乱す悪玉菌とは、活動しやすい温度帯が違っています。悪玉菌は低い温度帯でも高い温度帯でも活動が盛んで、増殖しやすくなっています。それに対して、善玉菌は高めの温度帯で活動が盛んになります。

ウォーキングをしていると、血流が盛んになって皮膚の温度が上がっていきます。これは温かな血液が全身に運ばれて、皮膚へとつながっている末梢血管に送られる血液の量も増えて、皮膚が温まるからです。それと同じように末梢血管は腸にも向かっています。

腸は身体の内側にあるものの、口から肛門までつながった１本の管と考えることができます。表面が皮膚と粘膜の違いはあっても、身体の末端であることは変わらないので、皮膚が温まったときには、腸管も温まっています。腸管が温まることで善玉菌が活動を高め、増殖もしやすくなるので、善玉菌が悪玉菌よりも優勢になって、腸内環境を整えていくことができるわけです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

健康志向の高まりにつれて、サプリメント・健康食品に対する関心は高まる一方であり、特に健康意欲が高い層は情報に対する強い欲求を抱いています。

消費者庁・消費者委員会の健康食品調査によると、国民の５８.５％が使用しており、利用者の４８.９％が２種類以上を利用しています。シニア層は７０％、病気や検査数値に異常がある人では８０％、高齢者で病気の人は９０％以上が使用しているとの調査結果もあります。

これほど多くの人が使用している実態がありながら、サプリメント・健康食品の有効性と適切な使用法についての情報は、アメリカのようには広まってはいない事実があります。アメリカでは、１９９４年に定められたＤＳＨＥＡ法（栄養補助食品健康教育法：Dietary Supplement Health and Education Act）によって、ハーブ、ビタミン、ミネラル、アミノ酸等の植物由来成分等のいずれかを含む栄養補給のための製品には、有効性や使用法が記載されています。そのため、各自が状態に合わせて、摂取量と摂り方を知って購入することができます。

それに対して、我が国では医薬品医療機器法（旧薬事法）に基づく監視指導マニュアルによって、①医薬品的な効能効果を標榜するもの、②専ら医薬品的形状であるもの、③用法用量が医薬品的であるものは医薬品とみなされ、その製品は無承認無許可医薬品として販売停止、回収などが命じられます。このほかにも複数の関連する法律があり、さまざまな規制が行われています。

消費者に関連する法律も、こんなことは表示してはいけないという規制も学ぶ機会はほとんどありません。そこで、自分の望みに合致した正しいサプリメント・健康食品の選び方、正しい使い方と同時に、“騙されないための賢い消費者”になるための法律についてもわかりやすく伝えていきます。

ＳＰＳＰ資格認定講習は、一般の方々がプロレベルの情報を得ることによって理解し、自分に合った製品を探し、その中でも優れた製品を選び、そして最も効果があるタイミングで使うことができる知識を身につけることを目的としています。

資格認定というと、大学に当てはめると卒業試験の印象がありますが、ＳＰＳＰ資格認定講習は入学試験を想定しています。それは受講後に得る情報のほうが多いからです。常に変化する最新情報を理解して、それを学んで自分のものとするために必要なサプリメントの知識を提供して、正しいサプリメント・健康食品の選び方・使い方ができる方々を増やしていきます。

この教育と情報発信を進めていくために、資格認定を２段階に分けて、認定講師がＳＰＳＰの資格認定講習を実施して、消費者と同じ目線で会話ができる関係性を活かした普及方式を採用しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本メディカルダイエット支援機構のサイトの最新情報の中で、「母子の栄養」のテーマで連載コラムを始めています。週に１回のペースですが、まとめて掲載するには考察の時間が必要であることから、スローペースですが１００回の掲載を目指したい内容です。

「母子の栄養」は、ＤＮＡ認定講習の重要な項目となるであろうことは認識していますが、ＤＮＡ認定講習には入れていません。発達障害児にも対応する改善のための栄養指導は、まず基本的なところを知ってもらって、それぞれの状況に応じた対応を目指しています。

発達障害は、すでに特性が現れた段階から改善の支援が始まるのは通常のことですが、子どもの発達の始まりのところから発達障害の可能性は始まっています。受精してから細胞分裂を繰り返して、人間の形に近づいていく段階を考察する発生学では、大きな影響を与えることとして母親の栄養状態が重要視されています。

母親となるのは出産をしてからですが、その前の妊娠期間、さらに前の妊娠を意識した段階からの栄養状態が大きな影響を与えています。そこに着目すると、女性は栄養を自ら考え、実践していくときから、子どもに影響を与えているのです。

日本メディカルダイエット支援機構が実施するＭＤＡの講習では、生理学に基づいた健康を維持する、さらに健康状態を高めるダイエットの方法を紹介しています。ダイエット法は山のようにあるというのに、わざわざ新たなダイエット法を紹介するのは、本人が健康を維持して、それを促進するようなダイエットを目指してほしいという考えが一つです。

もう一つは、将来の妊娠、出産を意識して、健康体でいることを重視してほしいことから、メディカルダイエットの手法を惜しげもなく紹介しているのです。惜しげもなく、といっても重要な研究成果の全部を公開しているわけではないのですが少なくとも次世代を担う子どもが健康に誕生して、健やかに成長して、そして世の中から期待される重要な役割を果たしてほしいという思いで、メディカルダイエットの講習をしています。
〔発達栄養指南：小林正人〕

エネルギー代謝によって作り出されたエネルギーは、基礎代謝、活動代謝、食事誘発性熱産生代謝の３種類のルートで使われます。使われるエネルギーの割合は、発生したエネルギー量や個人差によって違いはあるものの、ほぼ割合は決まっています。その割合は一般には基礎代謝が約７０％、活動代謝が約２０％、食事誘発性熱産生代謝が約１０％とされています。

基礎代謝は、生命を維持するために使われるエネルギーのことで、体温、呼吸、消化、吸収、排泄、循環、神経伝達、筋肉の緊張などがあげられます。これは１日中、寝たきり状態であっても使われるエネルギー量です。最も多いのは体温の維持のためで、一般には基礎代謝の７０％が使われます。ということは、発生したエネルギー量のうち約半分（７０％×７０％＝４９％）は体温の保持に使われているわけです。

活動代謝は、身体を動かすためのエネルギー量のことで、身体を動かすほど多く使われるようになります。全体の割合は約２０％ということに着目すると、いつもの２倍の活動量があったとしても増えているのは２０％ほどで、それを補うための飲食の量で増やしてよいのは２０％ほどだということになります。

食事誘発性熱産生代謝は、他に食事誘発性熱産生、食事誘発性体熱産生と表現されることがあります。食事をするだけで消費されるエネルギー量で、消化に関わること（噛む、消化液を分泌する、消化したものを吸収するなど）で使われるエネルギー量です。これは１日に３食を通常の分量を食べたことによるエネルギー量で、ダイエットのために１食を抜いたり、食べる量を減らすと、その分だけ食事誘発性熱産生代謝で使われるエネルギー量は減ることになります。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

発達障害児の支援は、児童発達支援施設、放課後等デイサービス、特別支援学校・特別支援学級、学習塾などで対応が行われていますが、子どもの成長を支える基本中の基本となる栄養学となると、決定的なものがないのが現状です。

栄養学の教科書的な書籍を見ても、成長期の子どものための栄養については総論的に紹介しているものはあるものの、発達障害に関しては何もない状態です。

一方で、発達障害の特性の研究は大きく進み、神経伝達物質の合成不足、体調を整えるための改善法についても紹介されるようになってきました。ところが、その特性を改善するための栄養学的なアプローチ、その特性に合わせた栄養を加味した対応となると、特に示されてはいない現状があります。

発達障害児支援について、栄養面での対応のために講習を行うというと、栄養の専門家でも、発達障害児支援の専門家でも、それぞれの専門分野での対応のアドバイスは受けることはできても、発達障害児のための栄養学、それも成長過程にあって、発達障害の状態も変化している中での対応となると手探り状態です。

そこに挑戦するために、臨床栄養（患者の治療のための栄養）と、発達障害改善の対応のために活動している支援施設との交流をしています。また、発達障害児の保護者を通じて現状把握をさせてもらい、研究結果を手探りで進め、その結果を研究に戻して、また成果に対して手探りで進めるということの繰り返しで進めてきました。

その内容も、一般の方（保護者など）であっても理解して、実践することができるようにしなければならないということで、裏付けがしっかりとしていながらも、わかりやすく、他の方にも伝えやすいという講習テキストを作成しなければならないので、それなりの工夫と苦労がありました。

現状では発達栄養アドバイザーの講習テキストはＡ４サイズで２００ページを超えています。
〔発達支援推進協議会　小林正人〕