特定非営利活動法人日本メディカルダイエット支援機構は、サプリメント・健康食品に関する法律の研究と同時に、それぞれの成分についての研究を進めてきました。成分の内容は医薬品レベルで解析されているにも関わらず、最も関心が高い有効性のメカニズムと摂取量と摂取タイミングについては、ほとんど情報が伝えられていません。

これは法律によって製品の販売にあたっては規制されているからで、業界では常識であっても消費者に伝えることができず、効果のない使い方をして無駄づかいをしている例が多くあります。

日本メディカルダイエット支援機構は、メンバーにサプリメント・健康食品に関わる栄養素や成分の研究者、流通や法律のコンサルタント、健康食品業界を取材するメディア関係者が属していることから、業界取材を行い、消費者が知りたいと望んでいる情報を週刊誌や月刊誌、ウェブサイトなどを通じて発信してきました。しかし、製品の名称が出る場合には報道であっても規制があり、具体的な選び方と使い方については、販売やＰＲとは離れた教育の中で伝えるしかありませんでした。

これらのサプリメント・健康食品の情報を的確に伝えることを目的としたものとしてはアドバイザリースタッフ制度があります。

これは厚生労働省による「保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的な考え方について」の通知に基づいて各団体が実施されているもので、公益財団法人日本健康・栄養食品協会認定の食品保健指導士、一般社団法人日本臨床栄養協会認定のＮＲ・サプリメントアドバイザー、一般社団法人日本食品安全協会認定の健康食品管理士などの有資格者が活動しています。
“保健機能食品”というのは、栄養機能食品、特定保健用食品、機能性表示食品という国が安全性や有効性の基準を示して、それをクリアしたサプリメント・健康食品のことです。通知の名称の中にある“等”は、それ以外のサプリメント・健康食品を指しています。

これらの資格認定教育は医師、栄養士、薬剤師、健康運動指導士、健康産業従事者などの指導をする専門家を主な対象としたもので、実際にサプリメントを使用する人が自分のため、自分や家族・知人のための知識を得る教育の場とはなっていません。

サプリメント・健康食品の大半は使用に適した人が確定されているものの、適切な選び方と使い方がされず、優れた製品であっても実感することができずに、継続して使用されていない現状があります。

消費者庁は、サプリメント・健康食品を正しく使うために“消費者教育”の重要性を訴えています。正しいサプリメント・健康食品と、賢い消費者を結んで健康の維持・増進に役立ててもらうことが重要であり、ＳＰＳＰ資格認定講習は、アドバイザリースタッフとは一線を画しながらも、連携のもとに直接、使用する方々に詳細な情報を伝えることを目的としています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

発達障害児の支援に携わっていると、発達障害と診断された子どもしか支援してくれないのかと聞かれることがあります。発達障害は国際的な診断基準があって、医師が問診や行動観察を行い、場合によっては心理検査や発達検査が行われます。

発達障害の該当者が多い自閉症スペクトラム障害、注意欠陥・多動性障害、学習障害は、それぞれ状態が異なっているので、診断法も別々に設けられています。

発達障害と疑われる状態がありながらも、診断基準に達しない場合には、グレーゾーンとされます。その場合の診断基準というのは、それぞれの状態の低さというよりも、発達障害の診断基準にいくつか当てはまるものの、すべてを満たしているわけではないことから、発達障害と診断されないことを指しています。

発達障害の特性が出ていて、それが生活に困難さを生じさせていても、該当する項目が少ないだけのことです。発達障害ではないものの、定型発達でもない状態ということで、今後の成長や環境の変化によっては発達障害と診断されることもあれば、定型発達とされる場合もあるということです。

生活習慣病のように血液検査で得られた数値で判定されるものとは違って、医師の知識と経験によって診断に差があるのは仕方がないことで、その診断結果は、それこそグレーゾーンと指摘されるような曖昧さが潜んでいます。

発達障害児であっても、状況などによって特性が出にくくなったり、弱くなることはあって、そのときに診察を受けたら、発達障害がグレーゾーンと診断される、グレーゾーンが定型発達と診断されるということも起こり得ることです。

グレーゾーンは、発達障害の予備群とされることもあるのですが、生活習慣病の予備群とは明らかに異なっています。生活習慣病のほうの予備群は検査数値によって病気と診断されるところまでは進んでいないものの、そのままの生活を続けていたら生活習慣病に突入する可能性が非常に高い人たちを指しています。

これに対して発達障害のグレーゾーンは、周囲の環境や対応によって困難さの発生や本人の感じ方が変わってきます。状態に変化がなかったとしても、社会的障壁によって発達障害の状態が広がり、いつ発達障害と同じ困難さを抱えることになるかわからないのです。
ＤＮＡ認定講習では、その点も踏まえて、発達障害の実態を伝えていくことを心がけています。
〔発達栄養指南：小林正人〕

発達障害のために食べられないものがあるときに、好き嫌いの問題だと簡単に片付けるのではなくて、感覚過敏や発達障害の特性による極端な偏食が栄養しているのではないか、と踏み込んで考えることが求められます。

感覚過敏は五感の感度が非常に鋭くて、通常ならほんの少しだけ酸味や辛味を感じる程度の味であっても、レモンを丸ごと、すり潰した唐辛子を全部、口の中に突っ込まれるように感じることがあります。そんな状態なのに、美味しい味付けだからといって食べるように言われるのは、まるで拷問のように感じるかもしれません。

食べ物に対して抵抗を示すだけでなくて、料理を作る人、食べさせる人、食べないこと苦言を呈する人に対しても強い抵抗を感じると、感覚過敏の範疇を超えたことになり、普通の食事による栄養改善を求めても、これは難しいことと言えます。

花粉症は、その症状がない人にとっては何でもないものです。健康食品の中には、栄養豊富な花粉を材料としたものがあり、それが健康の維持だけでなく、ある程度の刺激があるということからアレルギーに対抗する力をつけるものとして期待もされています。

それと同じようなことを、花粉に対して過敏に反応する人が摂るようなことをすると、アレルギーの引き金にもなりかねません。感覚過敏によって少しでも拒否反応が出ている人に対しては、少しでもリスクになるものは避けるべきですが、発達障害があることを意識をするまでもなく、身体が抵抗を示して、過敏に反応する食材、料理、調理をする人を避けるようなことになります。

このことは、身を守るための不登校と同じように考えることもできます。

発達栄養を考えるときに、栄養バランスを強調するあまりに、心身ともに拒否反応を起こしているものを食べるように強要するようなことは、絶対にしてはいけないことです。

糖尿病は血糖値が判断材料となっていて、血糖値の上昇を抑えることが重視されます。医療機関では血糖降下剤（血糖値を下げるための医薬品）が出され、家庭では血糖値が上昇しすぎないように食事療法と運動療法を心がけることになります。

糖尿病は、食事療法と運動療法を実施したうえで、血糖値の変化に合わせた医薬品が処方されるのが基本となります。食事療法も運動療法もしないまま、医薬品だけを出して、血糖値が下がらないからといって薬の量を増やすようなことは間違いという認識です、

糖尿病の食事療法というと、血糖値を上昇させるのは糖質（ご飯、パン、麺類、砂糖など）に含まれるブドウ糖の量に関係していることから、糖質の食事制限をすればよいと思っている人も少なくありません。しかし、糖質制限によって血糖値が下がったとしても、それで糖尿病が治ったわけではありません。

糖尿病は、体内で余ったブドウ糖が尿中に混ざって排泄されるのが一番わかりやすいことであり、血糖値を測定すれば判定することができます。その両方に問題がなければ安心をしてしまうところですが、それは糖尿病が血管の疾患だということを見落としているからです。

血液中のブドウ糖が多くなると、血管の細胞の中に多くのブドウ糖が取り込まれるようになります。通常の量のブドウ糖であれば、細胞の中でブドウ糖をエネルギー源としてエネルギー化させることができます。ところが、細胞に取り込まれたブドウ糖が多くなりすぎるとブドウ糖の一部は糖アルコールに変化して、細胞の中に蓄積されます。

細胞は一定の水分量に保たれているときに、正常な新陳代謝が行われます。糖アルコールが増えると水分が増えたのと同様に新陳代謝が正常に行われなくなり、そのために血管の細胞の入れ替わりが遅れるようになります。その結果として、血管の細胞の老化が進んでいくようになります。

糖尿病の三大合併症の網膜症、腎症、神経障害は、どれも細くてもろい細小血管が密集しているために老化が進みやすい部位ですが、そのほかの血管でも動脈硬化が進みやすくなります。糖尿病は血管の老化が進んでしまう疾患であるというのは、このことが関係しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

サプリメント・健康食品のうち、内容成分と機能性について表示して販売することが許可されているのは栄養機能食品、特定保健用食品（トクホ）、機能性表示食品として認められたものだけです。

栄養機能食品は研究成果と長年の使用経験から、それぞれの栄養成分が定められた量の範囲内であれば栄養成分（ビタミン１３種類、ミネラル６種類、脂肪酸１種類）の機能を表示することができます。

特定保健用食品は保健効能成分が含まれているもので、人間を対象にした試験によって特定の保健の目的（血圧を下げる、血糖値を下げるなど）が期待できることを表示して販売できるものです。販売する製品と同じものを用いての試験が義務付けられ、消費者庁の許可を得る必要があります。

機能性表示食品は、安全性と機能性に関する科学的根拠を消費者庁長官に届け出ることによって機能性を表示して販売できるものです。製品を用いての試験結果だけでなく、研究論文を科学的根拠とすることが認められています。他社の研究成果であっても、同じ成分が同じだけ含まれていれば同じ機能性があるとされています。前者の製品を用いた結果では「〜が確認されています」と表現され、後者の場合には「〜と報告されています」と表現されます。

同じ機能性であっても栄養機能食品、特定保健用食品、機能性表示食品によって内容が異なっています。栄養機能食品は長年の経験値があり、特定保健用食品は製品を使って、医薬品と同様の比較試験が複数行われて、一定の効果が確認されていることが条件となっています。

それに対して機能性表示食品は他社の論文の結果を使用することができるので、同じ素材名であれば同じ機能性があるということを前提としています。素材が同じであっても産地や栽培法、部位、収穫時期、加工法などによって有効となる成分の量が変わってくるのは当然のことです。

また、試験方法も消費者の期待とは異なるところがあります。機能性表示食品に限らず、生活習慣病の予防や改善が期待されていますが、機能性表示食品も特定保健用食品も疾患（病気）がある人は試験対象から除かれます。子どもや妊娠可能な女性は試験対象とはなっていません。

どのような試験によって得られた結果であるのかについては公的なデータがあり、それを確認する方法についてもＳＰＳＰ資格認定講習では伝えていきます。

栄養機能食品、特定保健用食品、機能性表示食品以外のサプリメント・健康食品の場合には、どのような試験が行われているのかを確認しないと有効性と安全性を確認することができないため、情報の収集法を学ぶ機会が非常に重要となっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

発達障害という名称は、発達障害児にも保護者にも、あまり好ましくない印象があります。発達障害は医学用語であって、診断されたときには障害という言葉が使われます。法律用語でもあって、発達障害児を支援する根拠となっている法律は発達障害者支援法です。

医療の世界では、こういったことに配慮して、「神経発達症」という呼び方をされるようになってきているものの、正式な医療用語ではないことから神経発達症と記載するときには発達障害と併記することとされています。

医学や法律で定義されることについては「発達障害」を用いて、その障害がある人については「発達障がい」を使うようにする例が増えてきています。発達障がい者や発達障がい児という使い方です。
自治体や公共団体などが先駆けて使うようになりました。障害という用語は、“害”をイメージさせるので避けるという感覚です。

用語としてだけでなく、団体名でも「発達障がい」を冠するところが増えてきました。

団体名は、それぞれの考えを反映するので、周囲から何らかの意見を言うべきではないと考えています。しかし、ＤＮＡ認定講習では「発達障害」を用いています。これは医学的なことを扱うからだけではありません。

障害は、障害者が抱えている状態を示すことではなく、障害がある人が障害の苦しさを感じて、そのために行動や生活が制限されていることが障害だと考えているからです。

発達障害者（１８歳未満は発達障害児）は、発達障害があって、社会的障壁によって本人が望まないような状況が発生していることが問題であって、社会的障壁がなければ発達障害があっても発達障害者にはならないのです。このことは発達障害者支援法の第２条の中の定義として明記されていることです。
〔発達栄養指南：小林正人〕

鉄の摂取が不足する原因としてダイエットがあげられます。一つは鉄が含まれる肉類を食べる量が減ることで、鉄はたんぱく質と結びつくことから、肉類の摂取量が減ると鉄も不足する傾向があります。鉄が多い食品というとレバーが有名ですが、肉類に多く含まれるのは動物性食品に特有のヘム鉄です。レバーのヘム鉄は吸収率が１５％を超えています。

１５％というと低く感じるかもしれませんが、植物性食品の非ヘム鉄の吸収率は、含有量が多いとされるほうれん草でも４％ほどでしかありません。レバーに含まれる鉄は１００ｇあたり１３mgほどですが、ほうれん草では２mgでしかありません。もともとの量が少ないうえに、吸収率が低いので、動物性の食品（肉、魚、貝など）を食べることが必要です。

それでも不足するときには、サプリメントによる摂取がすすめられます。

ダイエットで鉄が不足する、もう一つの理由は運動によるエネルギー代謝によって鉄が多く消費されることです。これは酵素と補酵素の関係から説明されています。

鉄には補酵素としての役割もあります。鉄が酸素を全身に運ぶことができるのは、その働きをする酵素の補酵素となっているからです、細胞でエネルギー産生をするときにも鉄は補酵素として働いています。さらに遺伝子のＤＮＡ合成を進める酵素の補酵素ともなっています。

鉄が補酵素とする酵素の中でも、カタラーゼ、シトクロム、ヒドロゲナーゼは抗酸化酵素で、活性酸素を消去する作用があります。体内に取り込まれる酸素のうち２〜３％は活性酸素になります。その多くは細胞の中のエネルギー代謝の結果として発生しているので、鉄によってエネルギー産生が進むと、それだけ活性酸素も増えることになります。

鉄は赤血球が酸素を運ぶのを補助するとともに、酸素の摂取によって全身の細胞で発生する活性酸素を消去して、全身の細胞を正常な状態に保つための働きもしているのです。

日本の医療費はアメリカに比べて安くて、個人の医療費だけでなく、国全体の医療費も低くなっています。ところが、医療費のうち医薬品にかかる割合は日本では約２５％と、アメリカの２倍以上（約１２％）になっています。

医療費が高いアメリカで、日本よりも医薬品の使用が少ないのは、アメリカの医療制度が関係しています。日本の医療制度は出来高払い方式で、医薬品を多く使うほど医療機関の収入が多くなる仕組みとなっています。

これに対してアメリカは定額払い方式で、医薬品を多く使っても少ない量であっても、医療機関が得られる収入は同じです。つまり、医薬品を多く使うほど医療機関は損をするので、医薬品を少なく使用して治療するというのが基本となっています。

東京にいたときに、多くの医学系学会の役員と付き合ってきた中で、医薬品の使用量が多い理由について聞いてきました。このことを批判できるのは、役員を務める医師は大病院の勤務医が多く、医薬品での収益が少しくらい減ったからいって経営に影響が出るようなことがないからです。また、医師の技術で多くの収入を得ることができる医療機関でもあるからです。

一つの病気で医療機関にかかっていた患者が、他の病気になったときには、新たな医薬品の使用に合わせて以前から使っていた医薬品を減らして調整するのは普通のことです。例えば糖尿病の治療歴が長かった患者が、その影響で動脈硬化になって脳梗塞となった場合には、急を要する治療の医薬品をプラスした分、糖尿病の医薬品を減らすこともあります。

脳梗塞から認知症の症状が悪化した場合には、認知症の合わせた医薬品が使われます。ところが、その多くは以前に使っていた医薬品に、新たな医薬品をプラスする例が多くみられます。急性期で特別に使用していた医薬品を、安定期になってからも使い、さらに不眠症があった場合には睡眠薬を使います。

その睡眠薬も、以前の医療機関で使われていたものに、別の種類のものをプラスするといった方法がとられて、本来なら１種類の睡眠薬で済むはずなのに、複数の睡眠薬を組み合わせて、なかなか現状に合った効果が得られないということもあります。

どうして、そのようなことになっているかというと、地方では糖尿病の医薬品、脳梗塞の医薬品、認知症の医薬品を、それぞれの医療機関で処方してもらい、余計な医薬品を使い続けるということも起こっています。これを「持ちつ持たれつの関係」で、それぞれの医療機関が医薬品を減らさないシステムだから、という説明を受けていたのです。

調剤薬局では、お薬手帳の記録を見て、複合したり、使いすぎの医薬品を減らすべきですが、医療機関の処方箋が回ってこないと困るということから、処方箋に物申すわけにはいかないという事情を説明されたこともありました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

発達障害の話をするときには、極端なこだわりを示す自閉症スペクトラム障害に限ったことではなくて、発達障害児は全般的にも特別なこだわりがあります。そのこだわりは、発達障害によって起こっているだけでなく、発達障害があることによって受けている社会的障壁によっても生じていることです。

発達障害児支援法には、発達障害者（１８歳未満は発達障害児）は発達障害があり、それに社会的障壁が加わることによって社会生活に困難さを抱えている状態であると定義されています。

社会的障壁は、発達障害に対する理解不足、対応の低さによって生じていますが、その社会的障壁には、保護者の対応も含まれています。発達障害がある子どもを抱えていることによって受けている疎外感などを改善しようという意識が強いのは当たり前のことですが、被害者意識が強すぎることで、社会に対する抵抗感が高まり、これが特有のこだわりにもつながっていきます。

発達障害は遺伝も関係していると説明されることがあり、保護者のこわだりは発達障害によるものではないか、という見方をされることがあります。その傾向はあったとしても、全員が遺伝の影響を受けているわけではありません。

発達障害について当事者家族として経験をして、勉強もしてきたことで、それで克服できたということを強調する例もみられます。そのこだわりの対応は、その子ども、家族には功を奏したことであっても誰にも通用するわけではありません。それは勉強をしているときには発達障害は十人十色、百人百様、千差万別といっていたのに、“卒業”すると自分が体験してきたことが唯一の正解となり、それを正解として押し付けるようにすることもみられます。

このこだわりが、他の発達障害児、保護者への障壁になってしまうことも実際にあることです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

サプリメントの元々の意味は“補助、補充、補給”であり、不足しているものを補うことを指しています。一般にイメージされるサプリメントはアメリカの「ダイエタリー・サプリメント」（Dietary Supplement）を略したもので、「日常の食生活では不足する栄養成分を補うもの」とされています。

我が国では健康食品が通称となっていますが、実際には定義はなくて、「通常の食品よりも健康によいと一般に考えられるもの」とされています。

また、健康食品を保護・推奨する法律も存在していないため、食品衛生法、食品表示法、医薬品医療機器法（医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律）、不当景品類及び不当表示防止法、健康増進法、特定商取引法などを組み合わせて運用されているのが事実です。

そのために、サプリメントや健康食品の理解が足りず、消費者が知りたいことがわからないまま使い続けているという結果につながっています。

サプリメントや健康食品に使われている素材は国内でも１０００種類を超え、流通する製品数は３万種類を超えています。

研究開発は世界の最先端を走り、どんな人が、どんな状態のときに、どういった使い方をすれば、どんな結果が得られるのかということも明らかにされています。しかし、そのことは製品のどこを見ても、チラシやパンフレット、広告を見ても書かれていません。

これらのことを表示することは複数の法律によって規制されているからですが、そのために効能効果を暗示するだけで実際に有効性が確認されていない製品が販売されているという“玉石混淆”状態になっているのが現状です。

この状態を逆手にとるように、裏付けの研究もなく、充分な量の有効成分が含まれていないにも関わらず、高い有効性をイメージで訴えるような製品もあります。また、使用する人に合わせた開発が行われていなければならないはずですが、対象者とは異なる人で試験された結果であったり、中には動物試験の結果しか得られていないものも存在しています。

このような製品に騙されないようにして、優良な製品を使い続けるためには、基本的な知識と最新情報が必要となってきます。

サプリメント・健康食品の選び方も使い方も表示から読み取れないとしたら、それぞれの素材の特徴について学び、その理解のもとに製品を選んで効果的なタイミングで摂るしかありません。

的確な知識と情報を提供し続けることが大切であり、そのための講習と継続的な情報発信を目指してＳＰＳＰ資格認定講習を実施することとしました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕