歯磨きは食事をしたあとに習慣的に行い、歯の健康、口腔内の健康を保つためには必ず実施しておきたいことです。そんな当たり前のことを今さら言うのかと思われることもあるのですが、発達障害がある人には、歯磨きさえも苦しくて、できることなら歯磨きなどしたくないという人もいます。

特に自閉症スペクトラム障害に多くみられる感覚過敏がある子どもに多く、歯ブラシの刺激が痛い、歯磨きするときの音が苦手、歯磨き剤の味や臭いが嫌だという例も少なくありません。

歯磨き剤が歯磨きを避ける理由になっているときには、ブラッシングだけでも行うことが指導されることがあります。歯ブラシの刺激や音が避ける理由になっているときにはマウスウォッシュが進められることがあります。

本来なら歯磨き剤を使った歯磨きをして、そのあとにマウスウォッシュを使うことがすすめられます。歯磨きをしないでマウスウォッシュを使うことは想定されていないので、マウスウォッシュだけでは歯の健康を保つことは難しいと考えられています。

マウスウォッシュには特有の味や臭いがあって、これがダメだという場合には、どうすればよいかということですが、最近では刺激が弱いマウスウォッシュも登場しています。

ブラッシングだけで歯磨きを済ませられればよいのですが、子どもがブラッシングだけで歯と口腔の衛生状態を保つことは難しくなっています、苦手なことは早く済ませようとするところがあって、短時間のブラッシングだけで健康状態を保つのは難しいことです。

乳幼児のときには、歯磨きができないとき、歯磨きが充分に行えないときに、保護者が磨いてあげるということをしますが、それと同じようにするか、少なくとも歯磨きの状態を確認して、指摘して自分で磨かせるか、手伝ってあげることも必要になってきます。

いくら歯磨きが苦手だからといって、何もしないでよいというわけにはいかないのです。
〔発達支援推進協議会　小林正人〕

機能性表示食品は、健康食品の機能性を表示して販売できる制度によって定められたものです。表示される機能を国が審査を行った上で個別に評価されたものではありません。個別に評価される制度があるのは特定保健用食品（トクホ）で、機能性表示食品は一定の科学的根拠を示して消費者庁に届け出ることで認められるものです。

機能性表示食品は、届け出された段階では機能を表示して販売することが許可される状態であっても、表示の裏付けとなる科学的根拠が変わるなどして、合理性を欠くと認められる場合もあることから、その表示が事後チェックにおいて問題となる場合もあります。

機能性表示食品の科学的根拠に関する考え方は、「機能性表示食品の届出等に関するガイドライン」によって食品表示基準の考え方が示されていますが、このほかに「健康食品に関する景品表示法及び健康増進法上の留意事項について」、「機能性表示食品に対する食品表示等関連法令に基づく事後的規制（事後チェック）の透明性の確保等に関する指針」が示されています。

ガイドラインにおいては、機能性表示食品の科学的根拠とすることができない旨が明示されている事項がある一方で、「適切に」などのように、その内容が具体的に示されていない事項もあります。こうした事項については、「機能性表示食品に対する食品表示等関連法令に基づく事後的規制（事後チェック）の透明性の確保等に関する指針」において適否の境界となる水準を一律に示すことは困難だと考えられています。

そこで、科学的根拠として明らかに適切とは考えられない具体例などが例示されています。

例えば、機能性食品は疾病に罹患していない人を対象としていますが、科学的根拠のための論文の一部に疾病に罹患している人がいる場合には、適切な層別解析がなされていないので除外されていないと扱われています。

機能性成分の有効性の試験では、プラセボ（偽薬）を摂取する対照群との比較が必要ですが、対照群として適切な参加者が割り付けられていない場合も適切な試験結果ではないと扱われます。

また、機能性表示食品は日本人を対象としたものであって、日本人以外で試験がされた場合や日本人と外国人が混ざった状態の試験結果も除外されています。

エネルギー代謝というと、摂取エネルギー量のプラスと消費エネルギー量のマイナスのバランスのことだと考えられがちです。これはメディカルダイエットの講習と情報発信を行っているＮＰＯ法人（特定非営利活動法人）だからというよりも、一般に広く認識されていることです。

バランスというのは、摂取エネルギー量が多くて消費エネルギー量が少なければ太るようになり、摂取エネルギー量が少なくて消費エネルギー量のほうが多ければやせるようになるということで、この発想から受け出せないからです。

これはダイエットについて考えるときの基本となっていることでもあるのですが、摂取エネルギー量を減らして、消費エネルギー量を増やして“やせる”ということでは、テーマに掲げた「理想実現のため」に当てはまるのは“太っている”人だけになってしまいます。

太っている人が、健康のためにやせるのはよいことではあっても、ただ飲食の量を減らして体脂肪が減ったということでは、次に続く「代謝促進」にはつながりません。食事で摂取するエネルギー量を減らす、それによって脂肪細胞の中に蓄積されている体脂肪（中性脂肪）を減らすというだけでは、活動のためにエネルギーを積極的に活かすわけにはいかなくなります。

大切なのは摂取したエネルギー源（糖質、脂質、たんぱく質）を効率よく使って、多くのエネルギーを作り出して、そのエネルギーによって身体に必要なものを作り出していくことです。そのために摂取エネルギー量を増やして、エネルギー産生を高めることが重要で、それは私たちが実施する「エネルギー代謝コントロール」とつながっています。

細胞の中にあるミトコンドリアでは、エネルギー源を取り入れて、ＴＣＡ回路の中でエネルギー源から変化した高エネルギー化合物（アセチルＣoＡ）からエネルギー物質（ＡＴＰ）が作られています。そのあと、エネルギー物質からエネルギーが作り出されているわけですが、そのエネルギーは細胞の中だけで使われています。

電気のように他のところに流れていくことはありません。細胞の中で発生して、細胞の中だけで使われて、細胞の生化学反応を起こしています。

細胞の中の生化学反応は、細胞に必要な成分を作るほか、生化学反応のための酵素、ホルモン、神経伝達物質、代謝促進物質などを作り出すことを指しています。細胞の中で発生したエネルギーによって、細胞を維持して、これが全身の働きに影響を与えていくことになるので、エネルギーを多く作り出すことが重要になります。

そのために必要なものとして、酸素、ビタミン、ミネラルがあげられます。健康の維持・増進のためのエネルギー代謝には、運動などによって酸素を多く取り込むことと同時に、栄養摂取が必要になるということを、まずは理解してほしいのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

岡山市南倫理法人会に入れてもらうきっかけは、津山市準倫理法人会で「倫理の実践は健康から」のテーマで話をさせてもらったことです。今から６年前に東京から移住して、知り合いもいなかった中で東洋大学校友会岡山県支部の支部長と巡り会い、その先輩の紹介で講話をさせてもらいました。

杉本直哉会長が津山で講和をされ、瀬戸町に住まわれているので行ってみたらよいと先輩に言われて、訪ねたのが始まりです。会長のところまでは歩いて６分の距離でした。

津山では講和ということなのに、よくわかっていなくて“講演”をしてしまいましたが、倫理を学ばせてもらう中で、健康でいること、元気でいることが倫理の実践には必要だということがわかってきました。

ＮＰＯ法人日本メディカルダイエット支援機構は、任意団体の健康科学情報センターと健康ペンクラブの２団体の事業活動を統合させて発足しました。今から１６年前のことです。

健康科学情報センターのときから、ずっと追い続けてきたことがあり、それがメディカルダイエットの研究テーマにもなっています。

その研究テーマは「エネルギー代謝」で、脂肪代謝を促進させるために必要なＬ‐カルニチンは加齢によって体内の合成量が減ってきます。細胞の中でエネルギーを作り出すミトコンドリアに脂肪酸が通過するためにはＬ‐カルニチンが必要です。だから、年齢を重ねると以前と同じ食事量、同じ運動量では太っていくようになるのです。

Ｌ‐カルニチンは以前は医薬品成分でしたが、天然合成によって２００２年に食品成分としても認められました。これを推進したＬ‐カルニチン研究の第一人者は王堂哲さんで、日本メディカルダイエット支援機構の副理事長を務めています。

こうしてＬ‐カルニチンは健康食品・サプリメントにも使えるようになったのですが、一般の認識はダイエット成分です。医薬品としてはカルニチン欠乏症といって、Ｌ‐カルニチンが不足しているためにエネルギー代謝が低下する人に使われています。

エネルギー代謝は全身の細胞でエネルギーを作り出す“異化”と、このエネルギーを使って身体を構成する成分、酵素、ホルモン、神経伝達物質などを作り出す“同化”に分けられています。エネルギーを多く作り出すことは、健康維持の基本となることです。

必ずしもＬ‐カルニチンをサプリメントとして摂る必要はないのですが、メディカルダイエットは栄養摂取と運動によってエネルギー代謝を効果的に高める手法で、それを促進するためのＬ‐カルニチンの有効活用を研究しています。

王堂副理事長からは、市販品ではない研究用の高濃度のＬ‐カルニチンを提供してもらって、エネルギー代謝を高めたい方の実践支援として紹介しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

年齢を言い表すときに数字だけを口にすることがあります。私の場合は今は「６７」です。数字だけを言われても、年齢だと気づいてもらえて、相手のメモ書きには６７歳と書かれます。「いくつですか？」と聞かれたら、好きな食べ物の数でもなければ、仕事の数だけでもなくて普通は年齢のことだとわかります。

役員として参加している法人の数を思い浮かべて、「５つです」と答えるのは私くらいかと思います。ちなみに自分が代表のＮＰＯ法人のほかに２つのＮＰＯ法人、２つの一般社団法人の監事や理事を務めていて、どこも発達障害の支援に関わる活動をしています。日本メディカルダイエット支援機構も現在では、発達障害支援の活動が占める割合が高くなっています。

話を元に戻して、年齢を聞かれたときの私の反応ですが、「レベル６７」と答えています。以前から半分（以上？）遊び感覚で「レベル」という表現をしていたのですが、岡山市南倫理法人会に入会させてもらってから、本気でレベル表現をしています。４月８日には「レベル６８」になります。

お釈迦様の誕生日と同じで、母の実家のお寺で生まれたので、「縁起のよい子」と言われ続けていましたが、実際のところは？

レベル表現はキリのよい数字の１００を目指していて、それまでレベルが高まり続けるという感覚です。コンピュータゲームのレベルとは違っていて、倫理の仲間に入れてもらったからは自分を高め、周囲の方々とともに高め合っていくという決意から出た年齢表現です。

レベルは上がったからには下がることがあってはいけないわけで（年齢は下がらないけれど、人間の質としてのレベルは下がることもある！）、大きくステップアップすることはなくても、毎年１つずつはレベルを上げていくという覚悟をもっての挑戦を続けていきます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

発達障害の原因の一つとして遺伝があげられていることから、発達障害は親のせいと考える人がいるのは事実です。遺伝だけがすべてではなくて、さまざまな要因があり、そこに栄養摂取が関わってくると、誰のせいなのかわからなくなってしまいます。

栄養摂取といっても子どもだけでなく、妊娠前の女性の栄養状態は胎児の発育に影響しています。妊娠を意識したときから栄養や食の安全などを考えていたのでは、すでに遅いという指摘もあります。

誰かのせいであったとしても、発達障害をもって生まれてきたら、その改善のために“何か”をしなければならないのは当然のことで、それを怠っていたとしたら「親のせい」と言われるようなことがあっても仕方がないことです。

発達障害児の親であれば発達障害のことは理解していると思われるかもしれませんが、必ずしもそうではありません。また、栄養についても従来の栄養学の考えのままに進めていて、発達障害児に結果が出ないということがあるのも事実です。

知らなかったというのは通じないということですが、発達障害であることに気づかない、気づいても認めないという親がいます。遺伝だけでなく、自分の食生活の結果が発達障害につながったと考えたくないという気持ちがあるのはわからないではありません。

発達障害は行動や行為を注意したからといって直るものではなく、改善のための栄養摂取をしたからといって必ず結果が出るというものでもありません。それこそ発達障害の状態は千差万別で、改善の方法の結果もまた多岐に渡っています。

とはいえ、放っておいてよいわけはなくて、できるところから始めるために、基本的な発達障害と栄養改善の知識だけは身につけて、具体的なところはＤＮＡ資格認定者を通じて相談してほしいのです。
〔発達栄養指南：小林正人〕

体脂肪は脂肪細胞の中に蓄積された中性脂肪で、体脂肪が多いということは、一般的な感覚で言えば太っていることになり、メディカルダイエットのエネルギー代謝の立場で言えば多くのエネルギー源を蓄積している状態となります。

この多くのエネルギー源を効果的に使うことで、体内で多くのエネルギーを作り出し、そのエネルギーを使って細胞レベルから健康になることができます。というのは、細胞の中で作り出されたエネルギーは、その細胞の中だけで使われるもので、細胞の力を高めるにはエネルギー源が重要になるからです。

細胞の力というのは、身体の構成成分を作り出す、細胞を働かせる酵素を作り出す、ホルモンを分泌させる、代謝促進成分を作り出すといったことを指しています。

どれくらい体脂肪が蓄積されているのかは、体組成計に乗れば簡単にわかります。以前は体脂肪計といって、体重と体脂肪を測定する装置でしたが、今では筋肉量やエネルギー代謝量なども推測して表示できるようになっています。

いつ体脂肪率を測定するのがよいかというと、太っていて、やせたいと思っている人の場合は体脂肪率が高い時間帯である早朝に測定するのがよいタイミングです。夕方に摂取した食事のうち余分となったものが中性脂肪に合成されて脂肪細胞の中に蓄積されます。夕食から就寝中はエネルギー消費が少ないので、早朝には体脂肪率が高まっているわけです。

しかし、体脂肪が少ない人、高齢者の場合には体脂肪率が低い夕食前か就寝前に測定するようにします。高齢になると体脂肪が少ない状態は、エネルギー源の蓄積が少なく、免疫を低下させることにもなるので、一定の割合よりも少なくなることは避けなければなりません。その限界値とされるのは、６０歳以上の男性では１４％、女性では２３％を下回ってはいけないとされています。

その下回っていない状態を確認するために、体脂肪率が少ない時間帯に測定することをすすめているのです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

脂質異常症は、以前は高脂血症と呼ばれていましたが、２００７年に病名が変更となりました。リポ蛋白の中でも、ＨＤＬは多いほうが動脈硬化のリスクが低下するため、高脂血症という名前は状況に合わなくなり、日本動脈硬化学会によって脂質異常症と名づけられました。

それに伴って、検査基準の中から高コレステロール血症がはずされて、高ＬＤＬコレステロール血症、低ＨＤＬコレステロール血症、高中性脂肪血症の３つが、脂質異常症の診断基準となりました。

脂質は水には溶けにくく、血液は水成分であるために、親水性のよいタンパク質、リン脂質、コレステロールが結合したリポ蛋白の形で血液中を運ばれています。リポ蛋白は成分比重の違いから、カイロミクロン、超低比重リポ蛋白（ＶＬＤＬ）、低比重リポ蛋白（ＬＤＬ）、高比重リポ蛋白（ＨＤＬ）に分けられていて、それぞれ体内での作用が異なっています。

このうち主に中性脂肪を運ぶ役割をしているのがカイロミクロンとＶＬＤＬで、コレステロールを運ぶのがＬＤＬとＨＤＬです。ＬＤＬが多くなると動脈硬化のリスクが高まることから一般には悪玉コレステロール、ＨＤＬが多くなると動脈硬化のリスクが下がることから善玉コレステロールと呼ばれています。

悪玉コレステロールが動脈硬化の要因となっていることを知ると、コレステロールは悪いものと考える人も出てきました。しかし、コレステロールは全身の細胞膜の材料であり、ホルモンの原料になり、脂肪を分解する胆汁酸の材料にもなります。コレステロールなしでは生きていけないため、体内で合成されています。

コレステロールは身体に必要で、決して悪いものではないことは知っておくべきです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

健康食品は複数の素材を組み合わせて作られるのが普通です。医薬品の場合には１種類の素材しか使われていなくて、複数の効果がほしいときには複数の医薬品が使われます。健康食品の場合には、目的によって素材を組み合わせているわけですが、組み合わせによってプラスの効果が得られる場合もあれば、逆にマイナスになってしまうこともあります。

その例として、よくあげられるのは機能性表示食品に使われる難消化性デキストリンです。これはトウモロコシを材料にした水溶性の食物繊維で、消化も吸収もされずに、胃から腸へとゆっくりと運ばれていくことと、吸着して吸収を阻害する作用があることから血糖値の上昇抑制、中性脂肪値の上昇抑制、血圧の上昇抑制の働きがあります。

どれも生活習慣病が気になる人にとっては嬉しい効果で、それが一つの素材で得ることができます。しかも、すでに機能性表示食品の素材として消費者庁に届け出されていることから、難消化性デキストリンを使用すれば機能性表示食品として販売することも簡単にできるというメリットもあります。

これはよいことではあるものの、難消化性デキストリンは、どこの会社のものでも同じ中身となることから、差別化のために他の素材をプラスしている商品もあります。その素材が、さらにプラスの効果をもたらしてくれればよいのですが、そうはいかないのが難消化性デキストリンの困ったところではあります。

せっかく加えた素材も、難消化性デキストリンの水溶性食物繊維の中に取り込まれて、全部は吸収されなくなります。吸収されるものはあっても、吸収される量が減ってしまうので、期待とは異なる結果となってしまいます。

他のものを吸着して吸収を阻害するのは医薬品も同じで、胃の中に難消化性デキストリンが残っているときに医薬品を飲むと、吸収される量が減って、効き目も弱くなってしまいます。そんなことがあるので、健康食品を摂らないように指導する医師もいるのです。

２時間ほどもあれば難消化性デキストリンは通過するので、医薬品の摂取と時間を離せばよいとされています。しかし、難消化性デキストリンは食事の後に摂取することで効果があり、医薬品は食後に飲むことが多いので、摂取タイミングは難しいところがあります。
〔健康情報流通コンサルタント　小林正人〕

“薬害”という言葉は医学的には実は定義が存在していなくて、一般的には「医薬品の有害性に関する情報を、加害者側が軽視・無視した結果、社会的に引き起こされる人災的な健康被害」との考え方がされています。

軽視・無視というのは故意であろうと過失であろうと関係がないということで、医師の知識不足のために起こることは薬害といえます。知識不足ということは、処方箋を書く医師に薬害の意識がないということを指していて、その薬害の被害を受けるのは医薬品を飲んでいる患者ということになります。

医師は医薬品を処方するのだから、医薬品については詳しいと思いがちですが、医薬品の種類が多すぎて、複数の医薬品が使われることが多くなっています。高齢化が進むにつれて、医薬品への耐性が弱い人が増えてくるうえに、２種類、３種類の医薬品は組み合わせて使われるのは当たり前という状態では、必ずしも全部の種類と内容（有効性、安全性）を熟知して処方しているわけではないということを知っておくべきです。

医薬品の種類によっては、患者だけでなく、家族も影響を受けることになります。例えば、睡眠薬の場合には患者が充分に眠れないことによって、夜中に起きる、頻繁に目覚めるということによって、家族の睡眠が乱れ、生活にも支障が出てきます。そのために患者のケアが不十分になることも当然のようにあることです。

定義がないということは薬害を防ぐための法律もないということで、医薬品医療機器法（医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律）においても特に注意喚起はされていません。“安全性の確保等”と法律の正式名に入っているにも関わらず、ということです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）