特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）日本メディカルダイエット支援機構が認定するメディカルダイエットアドバイザーの中級認定者が、新たに講習・認定ができる制度は、メディカルダイエットアドバイザーの初級講習を始める段階から公言してきました。

メディカルダイエットアドバイザーは初級、中級、上級の３段階方式を採用していて、上位資格者が下位の講習を開催することができる制度となっています。その方式であることから、ただ学ぶだけでなく、学んだ人が主体となって講習事業を実施できる制度であることがわかって、教える側の立場で学ぶという真剣な講習を実施することができました。

また、私たちが用意した資格認定だけでなくて、新たに講習を構築して、その主催者となって講習ビジネスを実施できる仕組みにもしました。その第一号となるのは「ダイエットデザイナー講習」で、メディカルダイエットアドバイザーが講師として教えることができるように、徹底して講師養成を行っています。講師が充分に理解して、自信をもって講習を進められるように、講習テキストの案を作り、本人の要望を取り入れながら、教えやすく、学びやすい内容としています。

講師として自立して講習ができる実力がついたからといって、突き放すようなことはありません。実際の講習では想定していないことが起こることもあります。そんなことがあっても動じないようにするためには、絶対に大丈夫と本人も周囲も納得できるまでは、日本メディカルダイエット支援機構の講師が講習に立ち合って、見守り、場合によっては部分的にサポートもします。

講師養成講習のテキストは、“あんちょこ”（安直）と教育業界で呼ばれる講師専用のテキストを作っています。これは左ページに受講生用のテキストがあり、右ページに講師のためのアドバイスが掲載されているものです。それをアレンジしたダイエットデザイナー専用の講師テキストを作り上げました。これがあれば独立して安心して講習ができるという内容です。

さらに、数多くの受講生がいるときのことを考えて（希望して）、パワーポイントを作成して、画像を説明しながら進められるようにもしました。パワーポイントでの説明は見やすくても、メモをしている時間もないということがあります。それを配慮して、その内容と同様の受講者用の講習テキストを渡すようにしています。これがあれば、安心して画面に向かい、意味がわかるようになる、という思いのもとに制作をしています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

血糖値が上昇すると膵臓からインスリンが多く分泌されます。インスリンは血液中のブドウ糖を細胞に取り込ませるホルモンとして知られています。ちなみに、血糖は血液中のブドウ糖のことで、ブドウ糖以外の糖（果糖や乳糖など）が血液中で増えても血糖値が上昇しないのは当たり前のことです。

糖質は胃で消化されるまでの時間が短くて、ブドウ糖に分解されてからも素早く吸収されます。そして、血液中のブドウ糖が多くなるとインスリンが分泌されて細胞、中でも骨格筋に多くのブドウ糖が吸収されます。そして、ブドウ糖が細胞内ですぐにエネルギー化されます。

このブドウ糖によって細胞内で発生したエネルギーは、いわば導火線のようなものです。ブドウ糖が変化して発生したエネルギーを使って、細胞の中では次に取り込まれた脂肪酸をエネルギー化しています。同じ重量でもブドウ糖と脂肪酸では２倍以上（２.２５倍）のエネルギー量の違いがあります。１ｇあたりではブドウ糖は約４kcalなのに対して、ブドウ糖は約９kcalのエネルギー量となっています。

エネルギー量が多ければ、それだけ多くのエネルギー代謝が起こり、そして細胞の生化学反応が進みやすくなります。細胞を正常に働かせるためには、ブドウ糖が必要になるということです。

ブドウ糖があることによって、脂肪のエネルギー代謝が進むということは、ダイエットにとってはプラス効果があるということですが、ブドウ糖が多くなりすぎると、インスリンが多く分泌されすぎることになります。細胞へのブドウ糖の取り込みということでは分泌量が多くても問題はないのですが、インスリンには肝臓での脂肪酸の合成を進める作用もあります。

血液中で多くなりすぎたブドウ糖は、肝臓で脂肪酸になり、脂肪酸が３個結びついた中性脂肪となって血液中に放出されます。インスリンには血液中の中性脂肪を脂肪細胞の中に取り込ませる作用もあるため、結果として太ることになります。このことが、甘いものを食べすぎると太る理由となっています。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

メディカルダイエットの講習では、「体内で脂肪は燃えていない」ということを伝え、燃えているというのは、あくまでもイメージでしかないと話しています。しかし、これを聞いただけで初めから納得してくれる人は、あまりいません。

運動をすると脂肪が多く燃えるというのは、運動すると身体が熱くなってきて、汗が出てくることから、お湯を沸騰させると蒸気が出てくることをイメージさせることもあります。ダイエット系サプリメントにしても脂肪の燃焼をうたっているし、ダイエットや運動の記事（雑誌やインターネット情報）を見ても、燃焼は当たり前に使われています。

脂肪が体内で燃えていても燃えていなくても、身体に起こる結果は体脂肪が減るということなら何も問題がないように感じるかもしれません。しかし、そのメカニズムを知ることで効果的な方法がわかり、体脂肪を減らす効果があると思って続けていることが、実は逆効果だったということにも気づくことができます。逆効果というのは、頑張った結果が体脂肪を減らしていないという悲しい結果です。

人間の体温は４２℃以上にはなりません。この温度を超えると細胞が変質してしまうからで、そもそも生きていることができなくなります。生卵を熱するとゆで卵になることをイメージすると、わかりやすいかもしれません。脂肪を燃焼させるためには２５０〜３００℃の温度が必要になります。そこまで温度が上がることはない人間の身体では、脂肪を燃やしているのではなくて、脂肪を生化学反応によってエネルギー物質に変えているのです。

その生化学反応が起こっているのは全身の細胞の中にあるミトコンドリアという小器官で、ミトコンドリアのＴＣＡ回路で、エネルギー物質のＡＴＰ（アデノシン三リン酸）が作られています。面倒な話なのですが、ＴＣＡ回路については、ダイエット講習などの中で重要なポイントとして伝えています。

このことが理解できれば、効果的に脂肪をエネルギー化させるために、どんなビタミンとミネラルが必要なのか、エネルギー化を盛んにするためには何をすればよいのかがわってきます。だから、面倒なようでも、しっかりと説明をさせてもらっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

ダイエットデザイナー養成講習は、支部組織によって講習会を開催することができるサテライト制度を設けています。

サテライト講習を実施することができる支部組織になるためには、認定講師（メディカルダイエットアドバイザー中級認定者）が２名以上加入していることを条件としています。支部組織として登録することでダイエットデザイナー養成講習を開催して講習収益を得ることができる体制としています。概算ですが、支部組織として開催した場合には、受講料の半額（募集・講習料、講師料）を得ることができる形としています。

〔受講料の配分〕
２５％　本部：講習費用（テキスト、講習関係資料）
２５％　本部：養成制度運営経費（認定、情報発信、質問対応など）
２５％　支部：募集・講習料
２５％　支部：講師料

サテライトとなる条件ですが、認定講師が２名以上加入していることを支部組織（サテライト）の条件としていることから、合計で１２０,０００円の受講料が必要となります。
受講料金５０,０００円×２名 認定料金１０,０００円×２名

支部組織の活動エリアは都道府県内としますが、受講・修了者の数と受講エリアによっては、普及を早めるために都道府県内エリアを分割することもあります。

以下は机上の計算ですが、ダイエットデザイナー養成講習は以下の講習を実施すると費用を回収できるようにしています。
支出　認定講習受講・認定料　　６０,０００円×２名＝１２０,０００円
収益　講習料・講師料分配　　１２０,０００円÷１０,０００円＝１２名

このような条件としているのは普及を促進するためで、日本メディカルダイエット支援機構が特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）であるからです。ちなみにＮＰＯはNon Profit Organizationの略で、利益を得ない団体を意味しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

運動をするとエネルギー代謝を高めるために鉄が多く必要になります。

その理由として、鉄はエネルギー代謝の酵素の構成成分となるミネラルであることを前回、紹介しました。鉄は赤血球の色素成分であるヘモグロビンの成分として酸素の運搬、細胞への酸素の取り込み、老廃物の炭酸ガスとの取り替えの機能があります。

運動をするほど体内の鉄が減るようになります。鉄が赤血球の構成成分として酸素を運ぶ役割があることから、この酸素を使って細胞の中のミトコンドリアでエネルギーを作り出すときにも、補酵素として鉄が必要になります。エネルギー代謝を高めてダイエットを考えるときには、鉄の補給も考えなければならないわけです。

運動をすると他の理由でも鉄が不足するようになります。運動をして筋肉が増えていくときにも補酵素として鉄が必要になります。筋肉が増えていくときには鉄が必要になるということですが、鉄が不足していると筋肉を強化する運動をしても、思ったように筋肉がついていかないことになります。

スポーツ貧血という言葉があります。これはエネルギー代謝が高まることによって鉄が不足することを一般には指しているのですが、運動をすると血液の流れがよくなり、赤血球が受ける摩擦刺激が強くなります。そのために破壊される赤血球が増えることから、酸素の供給量が低下するということです。

鉄は年齢に関わらず不足しやすいだけに、食事だけでは補給できない場合も多くなっています。鉄が最も含まれている食品といえばレバーですが、いつも食べられるような食品ではありません。鉄の不足に心当たりがある人は、サプリメントの使用も考えるべきです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

シェアリング・エコノミーは、個人が保有する遊休資産の貸し出しを仲介するサービスで、貸主は遊休資産の活用による収入、借主は所有することなく利用ができるメリットがあります。主にはインターネットを介して個人と個人を結ぶもので、シェアハウス、ルームシェアリング、オフィスシェアリング、シェア家電などが例としてあげられます。

インターネットを利用していなくても可能ではあるものの、個々から得られる収入は少ないため、より多くの利用者を得る必要があることから、拡散のプラットホームが欠かせないと考えられています。

その他にもカーシェアリング、サイクル（自転車）シェアリング、ゲームシェアリング、ファッションシェアリングといったものあるのですが、これらはハードのシェアリングです。ソフトとしての経験やスキルといった無形のものが対象とされることも想定の中には含まれています。しかし、無形のものは貸し借りには向きにくくて、その内容を確認したり、サービスとして使ったときの満足度なども図りにくく、料金体系が作りにくいということもあります。

遊休資産となる有形のものを保有している人は、それほど多くはないはずで、これまで頑張ってきた無形のものがあるという人のほうが多いはずです。そこでソフトのシェアリング・エコノミーを構築するために、５年前まで活動していた東京での人脈と複数の仕組み（と言っても小型のものですが）を作ってきました。

岡山に移住してからは、通常の形式の講習や情報発信しかしてこなかったのですが、東京人脈からのすすめもあって、岡山でもソフトのシェアリング・エコノミーに取り組むことにしました。東京よりも小規模から始める予定で、まずは地元の公民館で地元の方々が聞きたいという話をシェアリングの形で提供することからのスタートです。

ハードのシェアリングは、ハードが持つ便利さなどのソフトを利用するものであるのに対して、ソフトのシェアリングはソフトそのものを得る機会となります。講習で得た知識と情報は、そのままシェアをした方の財産となっていきます。そんな新たなシェアリングを、健康をメインテーマとして実施していくのが、私たちにできることです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

ダイエットデザイナー養成講習は、それぞれが２時間の集中講習で、オリジナルテキストに基づいて４回の講習を実施します。

〔講座１〕ダイエット成功のために自分の状態を正確に知る
　厚生労働省発表の計算式による適正摂取エネルギー量の把握、食生活チェック表による食事内容の確認、肥満遺伝子判定、食行動質問票、１００kcal食事判定

〔講座２〕適した食事量とバランスを知る
　１００kcalの食事バランスの理解、内食と外食での対応、エネルギー代謝とビタミン・ミネラルの重要性

〔講座３〕１００kcal単位の運動・生活活動の実践
　各人の生活に合わせた運動の種類・強度・時間、効果的な有酸素運動（ウォーキング、バウンドボールを例として）

〔講座４〕オプショナルダイエット（個人に合わせた微調整法）
　各人に合わせた食事と運動の調整、メディカルダイエット理論に基づいた食事と運動のタイミング、生活での改善法など

ダイエットデザイナー養成講習の内容は、メディカルダイエットアドバイザーの初級講習と中級講習の内容とリンクしています。そのため、ダイエットデザイナー養成講習の講師はメディカルダイエットアドバイザーの中級以上の資格認定者（中級認定者、上級認定者）が担当しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

運転免許証は更新時期が定められていて、無事故・無違反のゴールド免許（優良運転者免許証）であっても、５年ごとの更新が義務づけられています。ブルー免許は３〜５年、グリーン免許は２〜３年の更新期間ですが、優良と認められても講習を受けなければ更新はできません。実地と学科の試験を受けるわけではなくても、講習は実施されています。

人の命を預かる運転者なら当たり前のことと言われますが、もっと厳しい条件で人の命を預かっている医師の免許は更新制度がありません。医学教育を大学で受けて、医師国家試験に合格しなければならないので、医師は優れた能力があるのは認めるところで、そこから経験を重ねていくことで能力も向上していることが期待されています。

実際に、どこまで能力が高まったのかを確認することができれば安心できるところですが、日本では更新制度がありません。それを補うように、それぞれの医学会が研修を行い、認定医・指導医の制度も設けています。しかし、学会に出席して、最新の情報を得ていれば、それで能力が向上していると言えるわけではありません。

それに対して、アメリカでは更新制度があります。州によって少し制度は違っているものの、３〜５年で更新のための講習を受けて、試験に合格しなければなりません。アメリカの医師制度は国全体ではなくて、州ごととなっているので、州の医師免許です。

日本の医師免許は１種類だけで、専門分野によって分類されているわけではありません。それに対してアメリカでは専門医制度が明確で、２４分野の専門分野があり、専門分野によって更新のために学ぶ範囲が異なっています。

日本の場合は高齢になって、能力が低下してきても医師を続けることができます。それは超高齢社会では悪いことだけとはいえないかもしれませんが、日進月歩の医療の世界で、それが許されていることに疑問を感じているのは、私だけではないはずです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

日本メディカルダイエット支援機構は、メディカルダイエットという用語を使っていることから、ダイエットに関する仕事をしている団体と思われがちです。そのために、ダイエット系の仕事が舞い込み、ダイエットを医学的な立場から指導することを求められることも多くなっています。

健康づくりのために必要な情報は、身体のメカニズムや活動のためのエネルギーを効率よく作り出すことが大切であることから、一般的に考えられているダイエットにも対応しています。しかし、スタート地点は健康科学であって、「正しい健康情報を正しく伝える」ことが重要な使命と認識しています。

「ダイエットはやせることではなくて健康のための食事療法」ということが随分と知られるようになってきてはいるものの、私たちの“ダイエット”はスタートの意味合いが違っています。食事療法や運動療法は本来の意味の先にある派生です。

ダイエット（Diet）の元々の意味は「方針、作戦、戦略、施策、方策」などで、正しい方針の元に正しく進んでいくことがDietです。国会は英語ではThe Dietです。東京メトロの国会議事堂前駅の英語表記は「National Diet Bldg.」です。国会議事堂の前の信号には「The National Diet」と表記されています。国の方針を決めるのが国会なので、当然の表記との考えです。

正しい健康づくりの方針のもとに正しい食生活を送ることがダイエットになり、そこから転じて正しい運動もダイエットとなりました。無理に食事を減らす、身体に負荷がかかりすぎる運動をするのはダイエットとは言えないことになります。

正しい方針に従って、健康づくりをするためには一定の知識と情報が必要になります。それは健康科学に基づいたものでなければいけないという考えで、日本メディカルダイエット支援機構の前には健康科学情報センターとして活動していました。英語表記では健康科学を「Medical」として、Medical Information Centerにしていました。

ところが、医学系の学会との付き合いや霞が関のお役所にも出入りしていたことから、「メディカルを健康科学の意味で使うのはどうなのか」との声が出てきました。そんなプレッシャーもあって、Health Science Information Centerとしました。いつかメディカルを堂々と使いたいと考えてきて、特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）を設立したときに日本メディカルダイエット支援機構と名づけました。

ダイエットは情報共有を意味して、健康科学に基づいた正しい活動という意味でメディカルダイエットを使っています。だから、あらゆる健康に関わる情報を発信するのは当たり前との考えで、発達障害児の支援の活動もメディカルダイエットの合言葉で着手しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

商品の販売、購入に関わる説明会だということを話したら、積極的に参加しようとする人は少ないはずです。それを隠すために、「健康に役立つ話」「得する話」と言って勧誘するというのは当たり前に行われていて、それが法律違反にはならない時代もありました。“時代があった”という表現をしているのは、今は法律違反であり、やってはいけないことだからです。

その根拠となっているのは特定商取引法（特定商取引に関する法律）です。その所管は今では消費者庁ですが、以前は経済産業省でした。特定商取引法に基づくガイドラインには連鎖販売取引があり、不当な行為として、事実を告げないことや事実と異なることを告げてはいけない、勧誘目的を告げない誘引方法で勧誘することを禁じています。

特定商取引法に従った規制では、本来の目的を知らせないで誘うことは禁止されています。だから、健康に役立つ話というような謳い文句でセミナーなどに誘うこと自体が違法行為とされています。そんな規制を受けて、誘引する側も知恵を使って、無理に誘うのではなくて、本人が健康を気づかって、商品やサービスを使いたくなるようなシーンに導いていく手法が使われるようになりました。

見た目は普通の健康セミナーで、特定の商品やサービスが出てくるわけでもなくて、健康のためには必要な栄養素や成分があるという知識が得られるだけ、話を聞くうちに不安を感じてきた人の解決策があることがわかる、といったセミナーが開かれるようになりました。

開催する側には、それなりの意図はあるものの、セミナー会場では、そんな話はまったく出ません。業界で言うところの“アフター”（アフターフォロー、アフターミーティング）で、セミナーとは別の機会に商品の話をする、場合によってはビジネスの話をするというところに導いていくということが行われています。

そんな“見た目は普通の健康セミナー”に使われることがあっても、伝えるべきことが伝えられるなら、それも許容範囲ではないかと考える時代になってきています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕