投稿者「JMDS」のアーカイブ

身体の中に蓄積される体脂肪(内臓脂肪、皮下脂肪)は、重要なエネルギー源で、食事で摂る脂肪(中性脂肪)が大きく減ったときには、脂肪細胞の中に蓄積されている中性脂肪を分解して血液中に放出します。この脂肪酸は血液の流れに乗って、全身の細胞に運ばれて、エネルギーを作り出すための材料となります。

食品から摂る脂肪は中性脂肪の形になっていますが、胃で消化されると脂肪酸となります。中性脂肪はグリセロールという脂質と3個の脂肪酸が結合した形になっていて、消化液によって1個ずつの脂肪酸となって小腸から吸収されます。この脂肪酸は血液中に入って、全身の細胞に取り込まれてエネルギー源となりますが、細胞に取り込まれなかった脂肪酸は肝臓の中で中性脂肪に合成されます。そのあと、脂肪細胞の中に蓄積されます。

体脂肪が減りすぎると、血液中の脂肪酸が減って、免疫も低下するようになります。免疫は免疫細胞(白血球、リンパ球)が司っているわけですが、免疫細胞も細胞であることから、全身の細胞と同じように脂肪酸を取り込んでエネルギー代謝によってエネルギーを作り出しています。これが免疫細胞が活動するためのエネルギーとなっているのです。

全身を正常に働かせるためにも、免疫を維持するためにも一定量の体脂肪は必要です。一定量を下回った「やせ」と判定されます。男性の場合には、18〜39歳は10%以下、40〜59歳は11%以下、60歳以上は13%以下とされます。女性の場合には、18〜39歳は20%以下、40〜59歳は21%以下、60歳以上は22%以下です。

女性は男性に比べて筋肉が少ない分だけ体脂肪が多くなっています。女性は男性に比べて免疫力が強く、飢餓状態になっても生き残りやすいのは体脂肪の割合が高いことが大きく影響しています。

年齢を重ねると健康維持のためには体脂肪が重要となるだけに、高齢になったら男性は13%以下にならないように、女性は22%以下にならないように、体組成計で体脂肪率を確認するとともに、脂肪が含まれた食品を減らしすぎないようにすることが大切になります。
(日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人)

食生活チェック表は、自分が1週間に食べたおかずの回数をチェックするだけで食傾向と栄養摂取のバランスを見ていくためのものですが、その回答編としてチェック項目を3色に色分けしたチェック表を用意しています。これは指導する人の便利ツールとして作っているもので、3色は信号機を意識して赤・黄・青としてあります。色による判定は、赤は改善指導、黄は注意喚起、青は合格と、一応の色分けになっています。

“一応の”と断ったのは、そのまま判定して、解答を告げればよいわけではないからです。摂取エネルギー量が多いものを数多く食べていると、過剰摂取の心配はあるものの、その食品が悪いわけではありません。飽和脂肪酸が多い肉類を毎日のように食べているからといって動脈硬化のリスクが急に高まるわけではありません。飽和脂肪酸が多い牛肉の摂取そのものがいけないわけではなくて、食べる量、食べる回数が問題になるだけです。

食生活チェック表では、食品の種類を聞いているだけで、どれくらいの分量を食べているのかについては、特に注意をしたほうがよいものを除いて、回答欄(チェック項目)は設けてありません。そのような食品があったときに、初めて分量を聞くようにしています。指導に必要のない項目まで分量を記入してもらうのは回答者にとっては手間がかかることであり、聞いてみても、あまり指導のときに役に立たないことが多いからです。

赤の回数は、できるだけ青の回数に変えていくことが健康の維持・増進には大切なことであっても、急に食の傾向を変えるのは難しいことです。急な変更は食生活のパターンを乱すことになって、かえって続かないことになるので、まずは赤を黄に変更して、それに慣れてくたら青に変更するように心がけています。

変更すべき赤が多かったときには、すべてを変えるのは負担になることから、急を要すると判断したものから順番に変えるように促します。そのために、食生活チェックは一度指導を受ければよいというわけではなくて、徐々に変更したほうがよい人の場合は2〜3か月ごとにチェックすることも必要になる場合があります。
(日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人)

報道記事というのは、事実としての出来事が起こってから書くものというのが一般的な認識ですが、それでは間に合わないこともあることから、先に仮の原稿を書くことがあります。いわゆる予定稿ですが、あとになって予定稿が出てきて、「筋書き通りの出来事が起こった」などと言われることがあります。しかし、その多くは、事実が起こった瞬間に消されるべき予定稿が残っていたというだけのことです。

これをもって、筋書きに沿ってことを起こすようなことはない、と言うつもりはないのですが。

予定稿を初めて書いたのは、ゴーストライターをしていたときに、通信社の依頼で、“いつかは使われるけれど、いつかはわからない”というものでした。そのときの原稿料について、安い原稿料を先にもらうのか、使われるときに通常の原稿料をもらうのか、という選択を迫られましたが、今とは違って先にもらわなければ苦しくなるような状況ではなかったので、使われてからの原稿料のほうを選びました。

予定稿の対象は著名な方の死亡記事でした。急を要する号外に使われるだけでなく、新聞記事の資料にも使われます。その著名な方の生涯の記録をまとめて、どの部分が選ばれてもデータが足りないということがないようにするためです。原稿は、この手の記事の責任者である副編集長のパソコンの中に収められました。

なぜ書き手としてゴーストライターが選ばれたのかというと、通信社の社員は寝る時間もないほど忙しいので、暇そうに見える人が、たまたま副編集長の知り合いだったということが理由のようです。通信社の資料を使わせてもらっても、完成まで3日もかかりました。当日の、できるだけ早い時間に報道するためには、確かに予定稿を準備しておかなければ間に合わない分量です。

この予定稿が使われたのは提出から4年後のことでした。今のように、いつ、誰が急に亡くなるかわからないときには、予定稿だらけになっているはずです。
(日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人)

コロナ禍で救急車が呼んでも来ない、来ても受け入れの病院が見つからないということがありましたが、これは救急車の料金が関係しています。公的な救急車は無料ですが、今では民間の救急車も増えてきて、実は多くの費用がかかっていることを知るきっかけとなりました。民間救急車はタクシーと同様の料金制度で、初乗り料金と、距離または時間によって加算される料金があります。

地域によって金額は異なっていて、初乗り料金(1時間以内、15km以内)は5800〜6300円となっています。なかなか受け入れてくれる病院が見つからないために時間がかかった、受け入れてくれる病院が遠いという場合には、2万円を超える金額になってしまいます。

このことを異常事態のように感じるかもしれませんが、アメリカと比較すると驚いている場合ではないという状況です。というのはアメリカでは救急車は3種類あって、それぞれ特性があるからです。

日本の救急車と同じような仕組みの自治体の救急車は、災害時などに出動するもので、それ以外のときに出動することはありません。そこで病気や怪我などで救急車を呼ばなければならなくなったときには、2つの選択肢があります。1つは病院が所有する救急車を呼ぶことで、連れて行ってくれるのは所属している病院だけで、行き先は指定できません。大抵は高額な医療費がかかる病院で、こちらを選択できる人は少数です。

行き先を指定できるのは民間の救急車ですが、料金が200ドル(約2万8000円)ほどと高く、重症患者が優先されるので、それ以外の人は自分や家族が自動車を運転するかタクシーを利用して病院に行くことを選択します。

コロナ禍の前の日本のように、救急車をタクシー代わりに呼ぶということはありえないことです。
(日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人)

臨床栄養の世界に関わり、日本臨床栄養協会の機関誌「New Diet Therapy」の編集をしていたときに、当たり前のように飛び交っていたのが「エネルギーコントロール」という言葉でした。摂取エネルギーが多くなりすぎることによって発症して、治療にも影響する生活習慣病の高血圧症、糖尿病、脂質異常症(高中性脂肪血症、高LDLコレステロール血症)はエネルギーコントロールの対象であり、そのための食事療法はエネルギーコントロール食と呼ばれていました。

これは摂取するエネルギー源(糖質、脂質、たんぱく質)の量を調整する方法で、食べすぎの人は適正な分量に減らすことであって、これはダイエットの食事制限と同じ考えです。

ダイエットを成功させるためには、摂取エネルギーを減らすと同時に、エネルギー代謝を高めるための栄養素も重要になります。エネルギー源は細胞のミトコンドリアに取り込まれてエネルギー化されるのですが、そのときには水溶性ビタミンのビタミンB群を使って、アセチルCoAという化合物に変化させています。このアセチルCoAがミトコンドリアのTCA回路でクエン酸から次々と別の酸に変化して、エネルギー物質にATP(アデノシン三リン酸)を発生させています。

これが「エネルギー代謝」ですが、細胞の中で行われる重要な代謝の前半部分でしかありません。代謝はエネルギー源からエネルギーを発生させる異化と、作り出されたエネルギーを使って身体に必要な成分を作り出し、活動に必要なホルモンや神経伝達物質などを作り出す同化があります。

多くのエネルギーを作り出す異化としてのエネルギー代謝と、同化としてのエネルギー代謝の両方があって、初めてエネルギー代謝が行われたと言うことができるのです。
(日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人)

子どもの成長は外見から確認することができますが、内臓を中心とする消化器官は発達が遅く、塩分、糖分、脂肪の摂りすぎは内臓にダメージを与えることになります。また、未発達のうちは刺激物である辛いもの、しょうが、にんにく、ネギなどを食べると内臓に強い負担がかかるようになります。薄味を心がけることは内臓の負担を減らして、正常な消化、吸収、代謝の機能を保つための配慮となります。

発育途中の幼児は味覚が大人よりも過敏で、薄味にして塩味を抑えることによって他の味覚(甘味、酸味、苦味、塩味、うま味)を感じやすくなります。乳児期に口にしていた母乳・調整粉乳の甘味に慣れていることから、幼児期は甘味の強い食事をおいしく感じます。甘味が感じられる食品・料理は安心できるものと認識して、食欲が進むようになっています。

味覚が敏感な幼児期までは、酸味は腐ったものの味、苦味は毒の味と認識され、危険な食品を食べないようにしています。子どもが苦手な野菜には苦みやえぐみなどがあり、これを食べても安心できるという情報を脳に与えるために味を変化させる調理が必要になります。

乳児期は離乳食を通じて、新たな味、食感、舌触り、匂い、温度、色彩など五感(味覚、触覚、嗅覚、聴覚、視覚)を感じながら、おいしさを覚えていきます。この段階では味付けよりも、素材そのものを活かした料理が大切になります。

幼児期には五感が育ち、おいしさだけでなく、環境や条件によって食事への反応が異なるようになります。おいしく感じていないものを無理に食べさせられた、空腹を感じていないのに食事をさせられた、他の人がおいしそうに食べているものを食べさせてもらえなかった、という経験が積み重なって好き嫌いの感情と脳の反応が起こるようになります。

アフリカマンゴノキ由来のエラグ酸を用いた機能性表示食品には、肥満気味の方の体脂肪、中性脂肪を減らすことをサポートして、高めのBMI値の改善に役立つことが報告されています。報告されています、というのは、それが使われた製品で試験をして得られた結果ではなくて、研究論文に基づいて消費者庁への届け出をした製品です。

エラグ酸は天然のポリフェノールで、サプリメントにはアフリカマンゴノキの種子に含まれるものが主に使われます。血糖値が上昇すると膵臓からインスリンが分泌されますが、体内にはインスリンの分泌を阻害するホルモンのレジスチンが作用しています。

エラグ酸はレジスチンの分泌を抑えることからインスリンが作用しやすくなり、血糖値の上昇を抑えることになります。
エラグ酸は1996年に医薬部外品として許可され、2003年に食品添加物としても使用が許可されています。抗酸化作用があり、美白効果、抗菌・抗ウイルス効果なども報告されています。食品では、ザクロ、イチゴ、ベリー類、ナッツ類に含まれ、特に多いのはブラックベリーです。

この評価試験は、標準体重(BMI値18〜25未満)、肥満1度(BMI値25〜30未満)の体重、体脂肪、中性脂肪に及ぼす機能性についての検討です。肥満1度においてエラグ酸を3mg含むアフリカマンゴノキエキス(種子由来)の摂取が、対象であるプラセボ群に比べて8週間後の体重、体脂肪率、BMI値、ウエスト周囲径、ヒップ周囲径、中性脂肪値、血中脂質(総コレステロール値、LDLコレステロール値、HDLコレステロール値)を改善させたことを示しています。

血糖値が高まると膵臓からインスリンが多く分泌されますが、インスリンには肝臓での脂肪合成を高める作用があることから、ダイエットにも影響があります。血糖値が高まるのは、血糖のもとであるブドウ糖が多く含まれる糖質を摂った結果ですが、通常ならインスリンによって全身の細胞にブドウ糖が取り込まれて血糖値は下がります。

血液中のブドウ糖が多くなるほど膵臓からインスリンが多く分泌されて、膵臓に負担がかかるようになります。これが続いて、膵臓の機能が低下するとインスリンが不足して、その結果として血糖値が上昇します。これが糖尿病の始まりです。

血糖値が上昇すると、赤血球の赤い色素のヘモグロビンというタンパク質とブドウ糖が結びついてヘモグロビンA1cが増えていきます。赤血球の寿命は4か月ほどであるので、ヘモグロビンA1cは長期間の血糖値の状態を示すセンサーともなっています。

ヘモグロビンA1cが発生するときには活性酸素が多く発生します。これは糖化作用と言われるもので、ヘモグロビンA1cの値が高い状態、つまり血液中のヘモグロビンA1cが多くなるほど活性酸素が多く発生していることがわかります。

膵臓は活性酸素の影響を受けやすい臓器で、血液中の活性酸素が増えるほど膵臓の機能が低下して、インスリンの分泌が低下することになります。すると、血糖値が上昇してヘモグロビンA1cが増えて……といったように悪循環を繰り返すようになります。

この悪循環を断つには、もちろん血糖値が高まりすぎないようにすることですが、それと同時に活性酸素を消去する作用がある抗酸化成分を摂ることがすすめられます。抗酸化成分はビタミンA、ビタミンC、ビタミンEがあげられますが、そのほかに植物の色素も有効になります。色素成分は、人間の細胞よりも先に活性酸素に酸化される性質があるので、活性酸素を消去することができるというわけです。
(日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人)

ダイエットデザインのスタートは、自分の食事内容を知ることで、食生活チェック表を用いて、主食、主菜、副菜で何を食べているかをチェックします。主食は種類だけでなく、1日に食べている分量も聞いています。主菜、副菜などは1週間で食べる分量を聞いています。

一般的な食生活のチェックというと、1週間分のメニューを書き出してもらい、それに使われている食材のエネルギー量や内容成分(ビタミン、ミネラル、食物繊維など)から、1週間に摂った栄養素を計算して、これを7で割って、1日分の摂取栄養素を計算します。

それが標準的とされる栄養素の量と比較して、多い、少ないを判定します。そして、不足している分の栄養素を示して、それを摂るためには何を、どれくらい食べればよいかを示します。その示されたものを食べれば、栄養素が足りているということになります。

多くの栄養調査が、この方法で、厚生労働省の国民健康・栄養調査も、2万人ほどの対象で1週間のメニューを聞き出して、その傾向を国民全体(成人人口約1億人)の栄養状態として発表しています。

私たちが採用している食生活チェック表による摂取栄養素の把握は、そんな面倒なことはしていません。1週間分のおかずの摂取回数から不足しているもの、摂りすぎのものを把握して、それぞれの人の理想と考えられる摂取回数に、できるところから変えていくように指導しているだけです。国民健康・栄養調査をはじめとした栄養調査では、大変な労力をかけて、食の傾向を把握していますが、それなら初めから傾向を聞き出そうというのが食生活チェック表です。

食生活チェック表を用いて、アドバイスをするときには、初めから指導するようなことはしていません。まずはチェックをして見て、自分の食生活について、どのように感じたかを話してもらいます。その話してもらったことは、結果をみて指導しようと思っていることと、ほぼ合っています。

チェックをしながら、この食品は食べていないけれど、回数が示してあるということは食べたほうがよいということだろうと感じます。少ない回数にチェックして、それ以上の回数が示してあると、もっと食べたほうがよいということに気づきます。そして、最も多いところにチェックしたとすると、減らしたほうがよいだろうと気づきます。
(日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人)

日本の健康保険は、世界に誇るべき皆保険制度です。アメリカの健康保険制度は、基本的には個人が民間の健康保険を購入する民間医療保険制度で、公的な医療保険制度はメディケア(高齢者と障害者向け)とメディケイド(低所得者向け)だけです。保有する保険によって利用できる保険の割合が異なっています。

アメリカは日本に比べて医療費が高く、そのために医療保険料も高く、アメリカでは国民の7人に1人が無保険状態になっています。医療費は一般の初診料だけで150〜300ドル(1ドルが135円の計算で2万〜4万円)、専門医の受診で200〜500ドル(2万7000〜6万7500円)かかります。

入院した場合の室料だけでも1日に2000〜3000ドル(27万〜40万円)かかります。よく例にあげられる急性虫垂炎(盲腸)の手術(1日入院)では1万ドル(135万円)にもなります。

こんなにも自己負担ができないことから民間保険をかけているわけですが、1人あたりの1年間の医療保険料は300〜500ドル(36万〜60万円)にもなっています。低所得であってもメディケイドの範囲でなければ、保険料が安くなることはありません。

これに比べると日本は健康保険料が高くなってきたといっても、まだ低価格であって、支払いが出来高払い方式であって、入院期間が長くされる、医薬品を多く出されるという状態であっても支払いが無理だという人は少なくなっています。というのは、高額医療費制度があり、自己負担額が高額にかかった場合には払い戻しが受けられます。

こういった手厚い制度であることから、予防への意識が低く、予防に取り組まなかった結果、年齢を重ねるにつれて医療費が多くかかるという状態になっているのです。
(日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人)