健康食品は「疾病の診断、治療、予防」を表示して販売することはできません。これらを示して販売できるのは医薬品だけです。医薬品医療機器法（医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律）には、医薬品の定義として、「疾病の診断、治療、予防を目的として使われるもの」と書かれています。診断や治療だけでなく、予防も医薬品だけに許された表現であって、疾病（病名）をあげて予防と書いたり、予防を話して伝えるだけでも法律違反となります。
健康食品は効能効果については何も言えない状態にあるのに対して、特定保健用食品（トクホ）や機能性表示食品は、どのような目的で使うものであるかを表示して販売することができます。そのことから機能性表示食品であれば効能効果が表示できると思われることもあるのですが、その認知気は間違っています。
医薬品の定義には、「身体の構造、機能に影響を与える目的として使われるもの」とも書かれています。一般の健康食品では血圧を安定させるとか血糖値の上昇を緩やかにすると表現することはできません。しかし、機能性表示食品は、この機能に影響を与えることだけは表示することができます。表示できるのは機能だけであって、疾病の治療予防も表示できないのです。
そのため、機能性表示食品には「本品は、疾病の診断、治療、予防を目的としたものではありません」と表示されています。さらに、「多量に摂取することにより、疾病が治癒したり、より健康が増進するものではありません」とも表示されています。
つまり、機能性表示食品は予防するものでもないし、摂ることによって健康増進の効果もないということが示されているということで、コマーシャルのイメージにひかれて、期待をしすぎてはいけないということです。

健康的なダイエットのために、どれくらいの運動をすればよいのか、どれくらいの食事を摂ればよいのかということは、メディカルダイエット講習の受講者にとっても大きな関心事です。これは自分のダイエットだけでなく、ダイエット指導をする人への情報としても重要なテーマとなります。
１日に必要なエネルギー量は、厚生労働省の「日本人の食事摂取基準」（2020年版）に掲載されています。身体活動などに適した摂取エネルギー量を求め、それを超えた分を運動で消費することがダイエットの基本となります。
その計算式は「身長×身長×体格指数×基礎代謝基準値×身体活動レベル」で、私を例にすると「１.６８m×１.６８m×２２×２１.５×１.７５≒２３３６kcal」となります。
体格指数は２２と決められています。基礎代謝基準値は性別と年齢によって違っていて、男性では１２～１４歳が３１.０、１５～１７歳が２７.０、１８～２９歳が２４.０、３０～４９歳が２２.３、５０歳以上が２１.５です。
女性では１２～１４歳が２９.６、１５～１７歳が２５.３、１８～２９歳が２２.１、３０～４９歳が２１.７、５０歳以上が２０.７です。男性のほうが基礎代謝は高くて、年齢を重ねるほど基礎代謝が低下していることがわかります。
また、身体活動レベルは、レベルI（低い）が１.５０、レベルII（普通）が１.７５、レベルⅢ（高い）が２.００となっています。普通に動いている人はレベルIIで、これに相当する人が最も多くなっています。
この計算によって得られた１日の摂取エネルギー量を基準にして、減量希望なら、これよりも食事量を少なくして、増量目的なら増やすようにします。
どれくらいの食事量を増減するのかについては、次回に続きます。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

発達障害や学習障害がある子どもの支援に携わっていると、コミュニケーション能力が低い子どもたちの悩みに直面することがあります。家庭に居場所がない、学校でも友達がいない、そのために第三の居場所を求めているけれど、なかなか見つからないという悩みを多く見聞きします。
友達は、志や行動を一緒にして、いつも親しく交わっている人たちと一般には定義されています。友達づくりという言葉があって、わざわざ作ろうとしないと作れないことがあります。それを応援したいという気持ちは、振り返ってみると自分が経験してきたことが関係しているようです。
父親は新潟県警の警察官で、山奥の駐在所勤務から始まりました。駐在所は妻である母にも役目があり、４歳のときに弟が生まれてから小学校入学までの間、母親の実家の寺で過ごしていました。距離にして約８０kmですが、当時としては、なかなか会えない環境でした。
お寺には祖父母と叔母がいて、お寺の孫だったので檀家の方々には可愛がられ、近所の子どもたちがよく遊びに来ていて、寂しい思いをしたことはなかった記憶があります。
幼稚園で一緒だった近所の子どもたちは、そのまま小学校でも一緒だと思っていたようでしたが、小学校は親元から通うことになりました。父親の転勤で、小学校があった山奥の村は初めてのところで、一人だけが違うところから来た転校生のような立場でした。
実際に転校したのは小学４年生のときで、１年後にはまた転校して５年生、６年生を別の地域で過ごしました。ここには中学校の２年の夏までいて、残りの１年半は別の中学校でした。そこまでは約１６０kmの距離で、まったく知人のいない地域でした。
高校は父親の出身地に住んで３年間通うことができたのですが、中学校とは約９０kmの距離があり、友達の関係はすべて切れました。高校生のときには父は転勤していて、親元に帰っても知人はいなくて、そこで友達ができることはありませんでした。
大学は東京で、同じ高校から１人だけが入学していましたが、一度顔を合わせただけでした。大学では一緒に学んだ同級生（？）は地方出身者が多く、卒業と同時に関係が切れました。サークルなどのメンバーとは卒業も年に１〜２回会うくらいでしたが、５年前に岡山に移住してからは通信で交流することができました。
仕事仲間というのも東京にはいたのですが、それも仕事が続いている間だけで、徐々に減っていって、残っているのはほんの一部です。岡山では一から知り合いを作り始めて、人数としては増えましたが、付き合いが短いので友達といえるほどの仲ではありません。それだけに、今の付き合いを友達以上に大事にしたいという思いがあって、できることは何でもしてあげたいという気持ちで交流するようにしています。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

エネルギー代謝促進の運動は有酸素運動が中心であることから、さまざまな運動法（ウォーキング、ジョギング、ランニング、スイミング、サイクリング、フィットネスなど）があげられますが、それらの準備運動にも使われるバウンドボールを用いた有酸素運動を採用しています。
バウンドボールは、一般にはバランスボールと呼ばれているものです。
日本に初めて持ち込まれたときにはＢボールと呼ばれて、バウンド（Bound）、バランス（Balance）、バルーン（Balloon）の３つの運動の頭文字をとって３Ｂとも呼ばれていました。しかし、先に３Ｂ体操があったことから３Ｂは使われず、Ｂボールをメディアで広めた団体が体幹を鍛えるバランスボールとして紹介したことから他の２つのＢは忘れ去られた存在となっています。
しかし、バウンドボールは全身を動かしながら実施できる運動で、有酸素運動だけでなく、普段の運動では強化しにくいインナーマッスルを刺激することができるうえに、無酸素領域の運動もできる特徴のある運動器具であり、これを活用した運動法となります。
バウンドボールは、ボールに乗っても全体重をあずけても破損しない強度と弾力があるボールで、素材としては主には塩化ビニル樹脂が使われます。ボールに体重をあずけることは不安定感があることからバランス感覚が磨かれ、姿勢の矯正、身体の柔軟性向上、筋力強化の効果も認められています。
大きさ（直径）は４５〜８０cmが通常で、用途や身体の大きさによって使い分けられます。バウンドボールとしては直径が５５〜６５cmが主として使われます。また、ボール内の空気の量を調整することによって硬さを変え、身体にかかる負荷やバウンドの状態を調節することができます。ボールに腰掛けて、膝の角度が９０度になる大きさを選び、空気の量によって微調整を行います。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

糖尿病は認知症のリスクを高めますが、それは細くてもろい細小血管の老化と関係しています。
「糖尿病で死ぬことはない」とは、検査を受けて高血糖を指摘された人が、よく口にする言葉です。こういった感覚が、糖尿病の受診を遅らせる原因となっています。
糖尿病になったからといって、それだけで亡くなることはないものの、年間の死亡原因を見ると、糖尿病は第１０位前後であり、年間に１万４０００人以上が亡くなっています。その多くは合併症によるものです。糖尿病の合併症で亡くなる人の多くは腎症によるもので、これは細くて弱い細小血管がもろくなることによって起こります。高血糖状態が５～１０年も続くと、細小血管が高濃度のブドウ糖にさらされ、血管細胞内にブドウ糖が多く入り込み、新陳代謝が弱まっていきます。これによって血管の弾力性が失われていくようになり、血流が大きく低下するようになります。
これは古くなったゴム管がボロボロになっていくのと似た状態であり、ボロボロになったゴム管が元には戻らないのと同じように、血管も高血糖にさらされ続けると、元には戻りにくくなります。糖尿病の合併症としては、腎症、網膜症、神経障害があげられ、これが三大合併症と呼ばれています。
◎腎症
慢性腎不全によって人工透析を始める人は年間３０万人を超えていますが、そのうち約４４％は糖尿病性腎症が原因で、もともと腎臓に原因があった人の割合を上回っています。糖尿病性腎症で人工透析を始めた人の寿命は、それ以外の腎機能障害が進行して人工透析を始めた人よりも、年齢によって違いはあるものの５年ほども短くなっています。一般の腎臓病は血液を濾過する糸球体が徐々に侵されていくのに対して糖尿病性腎症は細小血管だけでなく、糸球体も全体的に侵されるために合併症の進行が早くなります。

腸壁には栄養素と反応する酵素があり、その酵素が存在する部位で反応が起こり、栄養素が吸収されています。栄養素が主に吸収されるのは小腸（十二指腸、空腸、回腸）ですが、大腸ではビタミンＢ₂、ビタミンＢ₆、パントテン酸、葉酸、ナイアシン、ビオチン、ビタミンＫが合成され、それらは大腸壁からも吸収されています。
栄養素は、それぞれの種類によって吸収率が異なっています。一般にビタミンの吸収率は６０～９０％で、ミネラルよりも吸収されやすい特徴があります。
カルシウムの吸収率は乳製品で約５０％、動物性食品で約３０％、植物性食品で約２０％とされます。カルシウムは胃の中でイオン化してから吸収されるため、胃液が濃い状態の空腹時に摂ることで吸収率を保つことができます。カルシウムはビタミンⅮとともに摂取することで５～１０％ほど吸収率が高まります。また、カルシウムはリンやシュウ酸とともに摂ると結合したものは排出されるので吸収率が低下します。
シュウ酸は、ほうれん草などの緑黄色野菜に含まれていて、カルシウムと結合してシュウ酸カルシウムになると吸収率が低下しますが、さらに血液中で結合すると排泄されます。
鉄の吸収率は動物性食品に含まれるヘム鉄では１５～２５％、植物性食品に含まれる非ヘム鉄では２～５％と大きな差があります。鉄はビタミンＣとともに摂取することで吸収率が約３倍も高まります。鉄はお茶に含まれるタンニンと結びつくと吸収率が低下します。
亜鉛の吸収率は約２０～３０％ですが、ビタミンＣとともに摂取すると吸収率が５０％ほど高まるとされます。
脂溶性ビタミン（ビタミンＡ、ビタミンⅮ、ビタミンＥ、ビタミンＫ）は、脂質に溶けることで吸収されるため、吸収のためには脂肪が含まれた食品とともに摂取する必要があります。

脳の疲労回復には、ストレスを緩和させる成分でもあるＧＡＢＡを摂るようにすすめられます。ＧＡＢＡは、γ−アミノ酪酸（Gamma-Amino Butyric Acide）というアミノ酸の一種で、特定保健用食品（トクホ）、機能性表示食品の成分にもなっています。
ただ、機能性表示食品では「デスクワークによる一時的な精神的ストレスや疲労感を緩和する機能があることが報告されています」と表示されていて、「デスクワーク」によるストレスが対象で、それも「一時的な精神的ストレスと疲労感」を「緩和させる」ということです。
機能性表示食品は、学術論文や実証試験の結果をもって登録を申請する制度であるので、この「デスクワークによる一時的な精神的ストレスや疲労感を緩和する機能があることが報告されています」というのが表示してよい内容となります。広告の表示は、あまり言いたくないこと、見られたくないことは、表示はするものの小さく、見えにくく、短時間のうちに画面に出すだけということがあります。
機能性表示食品のテレビコマーシャルを見ていても、これに該当するコマーシャルや宣伝番組が目立っています。わざわざ疲労回復の商品を例にして書いているのは、機能性表示として登録している内容を、そのままコマーシャルなどで放送すればよいだろうと思われるのに、そうなっていないものがあるからです。
その内容は、疲労がたまらない、疲労が回復できる、誰でも疲労解消の効果があるといった印象を与えるものです。目で見た印象と、表示される見づらい表示が異なっているのは、本来ならふさわしくない広告です。しかし、そんな広告が流されているのは、放送局側の都合でもあります。経済的に苦しくなって望むように広告が入らなくなった時代を反映しています。以前なら、こんな広告はテレビ番組ではやっていなかった、少なくても地上波では見なかったというコマーシャルが地上波の、それもゴールデンタイムに流されるようになっています。
だからこそ、印象と異なる内容を見えにくい状態で出していないか、チェックする必要があるということです。

「ダイエット」と「メディカルダイエット」は違うと常々言っています。「ダイエット」はやせることで、「メディカルダイエット」は体調をコントロールするために体脂肪を調整することだと、簡易的に説明しています。“簡易的に”というのは、実は体脂肪を減らせばよいわけではなくて、健康度が高まらなかったら、やせようが太ろうが、どちらも正解と言えないということを指しています。
ただ「やせたい」ということなら、生理学的研究の成果を使えば、それほど難しいことではありません。やせたために、かえって体調を崩す、本来の身体のバランスに合っていないことであったら、正しいことではないというのが、メディカルダイエットの考え方です。
わかりにくいかもしれないので、ここでは日本メディカルダイエット支援機構の副理事長が研究しているＬ‐カルニチンを例に出して話を進めていきます。副理事長はＬ‐カルニチン研究の第一人者で、Ｌ‐カルニチンを医薬品成分から食品成分にも使えるようにした会社の功労者です。
Ｌ‐カルニチンは、細胞のミトコンドリアに脂肪酸を取り込ませるために必要な成分です。体内で合成されるものの、合成のピークは２０歳代前半で、年齢を重ねると代謝が低下してくる最大の理由が、Ｌ‐カルニチンの減少です。ということは、Ｌ‐カルニチンを摂ることで、代謝を高めることができるという、多くの人が望む結果が得られるのです。
日本メディカルダイエット支援機構では、メディカルダイエット理論を伝える講習を実施していて、資格認定者にはメディカルダイエットアドバイザーの認定をしています。３段階あって、初級、中級、上級があり、中級では効果的なメディカルダイエットによる指導法がわかり、上級では生活習慣病対策の知識も得られる内容となっています。
この段階まで進んだ人には、Ｌ‐カルニチンを用いた効果的な体脂肪のコントロール法を教えていますが、初級段階では「やせるためには、これをすればよいね」というくらいの知識付与となっています。実際に、ただ無理をしなくてやせればいいと考えている人には、それこそ無理をしないでダイエット効果があるＬ‐カルニチンの活用法は教えていません。
初級資格認定者でもＬ‐カルニチンを使えば、かなりの体脂肪減少効果が得られます。しかし、実際に行ってほしいのは、体脂肪を減らしてダイエットに成功したということではなくて、体脂肪をエネルギーにして、そのエネルギーを身体活動に活かしてほしいということです。この体内で発生するエネルギーの活用こそが、通常のダイエットは違うメディカルダイエットが目指しているところなのです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

断捨離ブームの始まりの都市とされる２００９年には、「いつでもコンビニで手に入るものを家に備蓄しておく必要はない」という主張が受け入れられ、身近に置いておくべき食品まで断捨離した人も少なくありませんでした。これは、今の状態が長く続くという安心というか慢心があってのことで、この慢心は東日本大震災（２０１１年３月１１日）の発生で実に危ういことが明らかになりました。断捨離ブームから、わずか２年後のことです。
食品の流通が止まり、店頭から食品が消え、急に備蓄の大切さが訴えられるという断捨離とは逆のことが起こったのです。これで食品の無駄な廃棄はなくなるのではないかと期待されたものの、今はフードロスで食べられるのに捨てられるものをフードバンクとして配布するという時代になり、これが美徳として語られています。
その日に食べるものもない人にとっては有難いことなので、続いてほしいという気持ちはあるものの、食品を無駄にしないシステムは必要とされながらも構築されないまま今に至り、３分の１ルールも、そのままです。３分の１ルールというのは、賞味期限の３分の１以内で小売店に納品する慣例で、賞味期限の残りが３分の１になったら返品か、廃棄か、安売りかを選択するという状況になっています。そのために製造会社からも小売店からもフードバンクに食品が届けられるという結果になっています。
日本の食料自給率はカロリーベースで３７％と非常に低く、国内で生産されているものでも飼料や肥料が輸入に頼っていることは非常に危ういことは以前から言われ続けてきたことです。その前提のうえに、世界的な食糧難があり、急速な円安で海外からの輸入されている食品が大きく値上がりして、食べるものを減らさなければならないような状況になっています。
こんな危機的な状況を乗り切るためには、これまで以上の身体的なエネルギーが必要になります。そのエネルギー源は食品なので、エネルギーを作り出すためには他の方法を考えなければなりません。そのエネルギー源として着目しているのは、脂肪細胞の中に蓄えられている無駄と思われている体脂肪（中性脂肪）です。この体脂肪をエネルギー化させるために、私たちはメディカルダイエットによるエネルギー代謝をすすめているのです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

発達障害児を支援する活動として、日本メディカルダイエット支援機構では発達栄養学の研究を行い、発達障害児の保護者や支援施設の職員に対して、栄養学的なアプローチでの支援を行っています。通常の栄養補助の手法が通じない子どもも多く、中でも極端な偏食が多くみられる発達障害児の栄養支援は、発育途中の子どもには必ず通用するものと自負しています。
発達障害児に限らず、支援する人の負担は大きく、支援する人を支援する活動も強く求められています。社会的、経済的な支援は数々用意されていても、体内で作り出されるエネルギーの量を多くして、健康で、元気で、精力的な支援を継続させていくための支援となると、ほとんど手つかずの状態です。心身の疲労を解消して、支援が必要な人たちに対して力を注いでもらうためには、エネルギー代謝の研究に基づいた支援が重要となります。
その研究として、日本メディカルダイエット支援機構が続けてきたのはＬ‐カルニチンによるエネルギー代謝の促進です。Ｌ‐カルニチンというと、ダイエットのためのサプリメント成分としても知られていますが、元々は体内で合成される代謝促進成分です。
Ｌ‐カルニチンは細胞内のエネルギー産生器官であるミトコンドリアに脂肪酸を通過させるために必要な成分で、脂肪酸と結びつくことによってミトコンドリアの膜を通過させています。生命維持には欠かせない成分であることから、必須アミノ酸のリシンとメチオニンを材料にして肝臓で合成されています。
それならサプリメントとして摂る必要がないようにも思われがちですが、合成のピークは２０歳代前半で、それを過ぎると合成量が減り、体内保持量も減っていきます。その結果としてミトコンドリアへの取り込みが減り、ミトコンドリア内のエネルギー代謝が低下していくことになります。
これまで支援する人を支援するための成分として絞ってＬ‐カルニチンの研究をしてはこなかったのですが、あらゆる場面で支援が必要な社会に対応するために、支援する人を支援するための活用法の研究を始めています。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）