学習面での困難さを抱えながら一生懸命に学んでいる、もしくは学ぼうとしている学習障害がある子どもたちが安心して学びの場に通えるようにするためには、社会的な支援が必要です。それは、もっと発達障害児支援施設を増やしてほしい、もっと放課後等デイサービスでの学習支援を増やしてほしい、もっと学習塾で学習障害児を受け入れてほしいということだけでなく、発達障害や学習障害を地域の方々が理解する機会を増やすことも願っての発言です。
発達障害や学習障害の理解というのは、理解のために学ぶ場を増やして、発達障害児と学習障害児を応援しようということでなくても、少なくとも偏見の目で接することだけは避けてほしいということです。
発達障害者支援法には、発達障害者・発達障害児は、発達障害があることに加えて、社会的障壁があることで生活や社会での行動が阻害される人のことを指しています。生まれつきの発達障害があっても、社会的障壁がなければ発達障害児ではないということで、発達障害児を増やしているのは、理解をしていない周囲の人だということを示しています。
その理解のために、発達障害児のサポーター講習を考えて、講習システムと講習テキストを作り上げています。認知症では厚生労働省が主導して認知症サポーターを養成する取り組みを実施していますが、その発達障害児版という考えです。この講習の講師には、もちろん発達障害児を育て上げた保護者にもなってもらいたいのですが、高齢者の参加も期待しています。今の前期高齢者（６５〜７４歳）は心身ともに以前と比べると若くなっていて、日本老年学会と日本老年医学会は高齢者の定義を７５歳以降にすること、７４歳までは準高齢者として支えられる側ではなくて支える側になることを提言しています。
平均寿命は終戦直後に比べると３０年と、一世代分も延びました。この延びた分の一部だけでも子どもたちの支援に向けてもらえないか、できれば発達障害児の支援に向けてもらえないかという願いです。この活動が進めば、学習障害児の社会的障壁も低い（軽い）ものになり、頑張りが花咲き、実ることにつながっていきます。そして、サポーターとして支えるポジションから去ることがないように願っています。
去ると、せっかくの花も実も木から落ちてしまいかねません。その思いも込めて、「去ると木から落ちる」というテーマで続けてきました。

発達障害者の理解を進める活動は、発達障害者支援法に地方公共団体の責務が掲げられていることもあって、発達障害を知るための講習などが開催されている自治体もあります。しかし、発達障害児（１８歳未満）を理解して、地域で支援をしていくための講習となると、まだまだ少数派でしかありません。
少子化が大きく進んでいるうえに、超高齢化も急速に進んでいて、その超高齢社会の担い手として期待されるのが今の子どもであることから、子どもが社会を担えるようにすることができるための支援は大きな社会課題となっています。発達障害児は、すべての子どもの１０％ほども存在していて、発達の凹凸があるために生活でも学ぶことでも非常に大きな負担がかかっています。その負担を抱えながら、定型発達（発達障害でないこと）と同じように期待を寄せるとしたら、これまでの支援では足りないのは明らかなことです。
さまざまな支援をしようとして、発達障害児と、その家族を地域で支える活動を共助として実施しようとしても、理解不足による偏見、制度の未整備などの社会的障壁のために、やりたくてもできないというのが実際のところです。共助で通じない場合には、次の公助の出番ということになるのですが、なにも共助でできなかった発達障害児の支援を公助として実施してくれと言っているわけではありません。
認知症の理解と社会的な支援については認知症サポーター制度が設けられています。これは国の予算で実施されていますが、認知症サポーターと同じように、公共の力で実施してほしいとは考えていません。民間が共助で実施するのを、優しく見守って応援してくれること、それだけを公助として期待しているだけです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

高齢者は運動をしても筋肉がつきにくいと言われてきました。しかし、ウォーキングに関して、さまざまな研究が進められる中で、歩くだけでも高齢者に限っては筋肉が増えやすいことが明らかになってきました。歩くだけといっても、筋肉の中に酸素を多く取り込むことができる速歩でないと効果が得にくいのですが、若い人の場合には、速歩をしても筋肉が増えるようなことはあまり期待ができません。歩くだけで筋肉が増えるのは、高齢者の特権のようなものです。
筋肉が増えるときには、運動によって筋繊維（筋肉細胞）が傷ついて、これを修復させるためのサテライト（衛星）細胞が筋繊維の周囲に作られ、これが筋繊維に取り込まれることによって筋繊維が太くなっていきます。全身の筋繊維は生まれたときから数は変わらず、高齢者になったからといって筋繊維が減っていくわけではありません。筋肉を使わない、刺激をしないことによって筋繊維が細くなっているだけです。そのため、筋肉を増やす運動をすれば、高齢者でも筋肉は太く、強くすることができます。
といっても、筋繊維が傷つくほどの運動を高齢者がするのは大変なことです。ところが、速歩をすると、高齢者はエネルギー不足になって、これを補うために血液中のブドウ糖を筋繊維に取り込むためにＡＭＰキナーゼという酵素が作られます。この酵素によって筋繊維の中のＧＬＵＴ（グルット）４というグルコーストランスポーターのタンパク質がブドウ糖を取り込むようになります。
ＡＭＰキナーゼが多く作られると、サテライト細胞が多く作られるようになります。若い人がＡＭＰキナーゼを多く作ろうとしたら、相当に負荷がかかる運動をしなければならないのですが、高齢者は体力が低下しているために、速歩でもＡＭＰキナーゼが作られるようになります。だから、高齢者は歩くだけでも筋肉を増やすことができるのです。

緑色の野菜のことを青野菜と呼びます。大根の話をすると、青首大根の土から出ている部分の緑色のところを青いと言います。緑色の汁なのに青汁と呼びます。なぜ、緑色を青いと言うのかということですが、日本では古代には色は４色で示していたからだと説明されています。赤は「明かし」が語源で、暖色系の明るい色を表現しています。黒は寒色系の色、白ははっきりとした色、青は淡い色で、日本人の感覚としては明るさで色を示していたということです。
緑は瑞々（みずみず）しいが語源で、４色の中では青に含まれます。橙と黄は赤に、紫は黒に含まれます。基本の５色というと、これに黄色が加わります。七夕の五色の短冊、会津磐梯山の近くの五色沼も赤、黒、白、青、黄です。オリンピックの５色は赤、青、黄、緑、黒と、こちらは白が使われていません。
食べ物の色彩については、基本は５色（赤、黄、緑、白、黒）ですが、野菜の色彩を表すときには７色が基本となっています。５色に追加されるのは橙（オレンジ色）と紫です。野菜に含まれる色素には、活性酸素を消去する抗酸化作用があります。
それぞれ抗酸化成分の種類が異なっていて、以下のように簡単にまとめられています。
赤系　トマトのリコピン、パプリカや唐辛子のカプサイシン
橙系　かぼちゃ、にんじんのプロビタミンＡ
黄系　レモン、たまねぎのフラボノイド、とうもろこしのルテイン
緑系　ほうれんそう、ブロッコリー、ピーマンのクロロフィル
紫系　なす、赤しそのアントシアニン
黒系　ごぼうやじゃがいものクロロゲン酸、緑茶のカテキン
白系　だいこんやキャベツのイソチオシアネート、ねぎやにんにくの硫化アリル
抗酸化成分は、それぞれ得意とする身体の部位があるので、複数の種類のものを摂るようにします。以前に１日３０食品を摂るのが健康づくりの基本とされたことがありますが、野菜の種類が多くても、同じ色素では効果がかぶってしまうため、７色を別の野菜から摂るようにします。７色を１週間で摂るのではなくて、もちろん毎日７色ということです。

発達障害の学習障害の子どもは、発達障害児（すべての子どもの１０％）は全国では約１５３万人（未就学：約５８万人、小学生：約６３万人、中学生：約３２万人）となっています。そのうちの半分が学習障害とされているので、約７６万人もが学習面で困難さを抱えていることになります。
その中で希望する高校進学、大学進学、就職を目指すには、学校や学習塾などで学力向上に取り組むことになりますが、学習障害があると、その改善が重要になり、発達障害児支援施設の機能改善に期待が寄せられます。この機能改善がうまくいけば、すぐに学校や学習塾で学力向上に取り組むことができるのかというと、ここが学習障害の難しいところで、学ぶために必要な技能を身につけることと、学習のための条件の下支えとなる栄養面での改善と、自律神経の調整が必要になります。
学習障害に限らず、発達障害では読む、書く、計算するという基本的なことがクリアできないまま成長している子どもが数多くいます。その基本を身につけるための方法が学業技能です。発達障害児には極端な偏食があり、学ぶために必要な栄養が摂れていないことも当たり前に起こっています。また、自律神経の調整が乱れやすく、そのために学ぶ時間帯に心身ともの休んでいるような状態になることもあります。また、自律神経は消化・吸収・循環・代謝・排泄にも影響を与えて、これが学習にも大きな影響を与えています。
発達支援と学習の間の抜けている部分を補わない限りは、学習に積極的に取り組み、成果をあげることは難しくなっています。その間を埋める活動として、学習支援塾の開設を支援すると同時に、教える人たちに発達障害、学習障害への理解を進めるための講習テキストづくりに取り組んでいます。
抜けた状態を補うことによる学力向上への取り組みが重要であり、その学習支援の場から去ってほしくはないという思いから、「去ると木から落ちる」というテーマで話を進めています。

ブドウ糖は脳細胞の唯一のエネルギー源となっていますが、ブドウ糖が動脈硬化の間接的な要因になることを知ると、糖質制限を考える人が増えるようになります。血糖値が上昇すると、膵臓からインスリンが分泌されます。インスリンにはブドウ糖を細胞に取り込ませる働きがあるからですが、それと同時に肝臓での脂肪酸合成を進める作用があり、さらに中性脂肪が脂肪細胞の中に取り込まれるのを促進させる作用もあります。
インスリンの分泌は自律神経の働きに影響され、交感神経が盛んに働いているときには分泌量が減り、副交感神経が盛んに働いているときには分泌量が増えます。夕方以降は副交感神経の働きが盛んになっているため、夕食では糖質と脂質の摂りすぎは血液中の中性脂肪とＬＤＬコレステロールを増やすことになるわけです。
それでは動脈硬化を予防して、認知機能の低下を防ぐためにはブドウ糖が含まれる糖質を制限すればよいと考える人も出てきます。血糖は血液中のブドウ糖のことで、ブドウ糖の摂取量が減れば血糖値は下がります。しかし、ブドウ糖を減らしすぎると脳の機能には大きな影響が出てきます。体内でエネルギー源となるのは糖質、脂質、たんぱく質の三大エネルギー源であり、ほとんどの細胞が三大エネルギー源を用いてエネルギー産生を行っています。
ところが、血管から脳細胞に栄養素を通過させる血液脳関門はエネルギー源ではブドウ糖しか通過させることができず、脳細胞はブドウ糖しかエネルギー源にできません。ブドウ糖は脳の唯一のエネルギー源であるため、これが不足するようなことになったら脳細胞が正常に働くことができなくなります。
脳には約１４０億個の脳細胞があります。そのすべての脳細胞は、それぞれの細胞の中で作り出されたエネルギーしか使うことができないのです。

膝の軟骨の成分であるグルコサミンと、軟骨の潤滑成分であるコンドロイチンは、膝痛を抱える高齢者の強い味方として期待されていますが、効果的な摂取タイミングである空腹時に摂って、その成分が軟骨に届きやすいように痛みを感じない程度に歩くということをしても、すぐに効果を感じるようなことはないというのが、成分の特徴です。
長い期間をかけて徐々にすり減ってきた軟骨が、短期間の摂取で元のとおりに回復するというのは、期待のしすぎです。特に膝関節に強い痛みがある人は、相当に軟骨が減っていることが考えられるので、早くても２〜３か月ほどかかるのは当たり前のことです。
ところが、グルコサミンとコンドロイチンが含まれる健康食品を摂ったら、それほど期間がかからずに膝の痛みの軽減、違和感の軽減を感じる人は少なくありません。その理由は、別に含まれている成分の有効性によるものです。グルコサミンとコンドロイチンが含まれる健康食品の成分表示をみると、キャッツクロー、デビルズクロー、ショウガエキスなどが使われています。
これは痛み軽減の成分で、この成分によって効果が得られていると感じて、続けて摂取しているうちに効果が得られるという考えから、初期段階のグルコサミンとコンドロイチン、コラーゲンなどの膝対策の健康食品から使われ続けています。
長く使っていれば実際の効果が得られるということでしょうが、痛み軽減の成分だけでも有効性が感じられやすいということで、グルコサミンやコンドロイチンなどを減らして、痛み軽減成分を多くしている健康食品も残念ながらあります。商品を手にしたり、比較する機会には、ただ有効性をにおわせる文言に注目するのではなく、メインの成分が、どれくらい含まれているのかを重視して確認することが大切です。

算数問題を解くことに困難があることを指します。計算障害とも呼ばれ、数量のイメージができなかったり、数量のイメージと数字を一致させることがうまくいかないことがあります。そのために、加減乗除（＋−×÷）の操作（計算）がうまくいかなくなります。
計算のほかに図形や空間の認知、数学的推論などでも困難をきたすことがあります。全体的な知能には大きな遅れはないものの、他の教科に比べて不自然に習得が遅れる状態があります。
〔算数障害の例〕
＊数の概念が身につかず、数系列の規則性などの習得が難しい
＊計算を習得することが難しい
＊指を使わなければ簡単な計算ができない
＊繰り上がりや繰り下がりが正しくできない
＊九九を覚えにくい
＊九九を暗記できても応用して掛け算をすることができない
＊掛け算ができても割り算ができない
＊物差しや計量器で計測した目盛りを読むのが苦手
＊図形の認知や構成ができないことがあり、正しく書き写すことができない
＊文章題を解くのが難しい

日本メディカルダイエット支援機構は、東京から岡山に本部（主たる事務局）を移動させて４年半が過ぎました。東京人脈と経験を活かして、岡山での活動を本格的に始めようとしたときに、なんと新型コロナウイルス感染症の拡大のタイミングと重なりました。
岡山での活動は、東京で行ってきた医療、福祉、運動、情報発信など多岐に渡ることを目指していました。それらの活動で岡山モデルを作り上げて、それを全国発信させていくことを考えていました。東京を去ったのは事実でも、中心の立場で全国を見据えた活動をしようという、自分たちがいるところを中心にするという考えがあってのことですが、コロナ禍であまりに歩みが遅くなったことから、グッと範囲を狭めることにしました。
その狭めた範囲が発達障害児の学習支援で、東京中心のナンバーワンの発想から、自分がいるところから始めるオンリーワンの発想に切り替えました。東京にいれば全国の情報が集まり、それを分析・研究して全国に発信する、全国から集まってもらうというのは、いまだに東京から離れられない人たちが主張することですが、東京にいなくても全国を対象に実施できることはあります。
去ったのは東京という得意とする地域からであって、オンリーワンのポジションから去ったわけではありません。それこそ「去ると木から落ちる」という思いで取り組んでいるのが発達障害児の学習支援なのです。発達障害は、自閉症スペクトラム障害、注意欠陥・多動性障害、学習障害が主なものとなっていますが、学習障害だけでなく、自閉症スペクトラム障害でも注意欠陥・多動性障害でも学習に支障が出ることが少なくありません。
発達障害児の支援は全国各地の発達障害児支援施設が実施しています。この中でも学習の支援は行われています。また、全国の（とは言いにくいのですが）学習塾が学習障害児の教育にも着手しています。それなら今さら発達障害児の学習支援を始めなくてもよいのではないか、と言われることもあります。
コロナ禍を経験して、すべての子どものうち１０％も存在している発達障害児はターゲットして注目されるようになり、そのうちの半分ほどには学習障害があるということで、学習支援を仕事として始めようとする人も増えてきました。それを弱者を稼ぎにネタにしていると批判の目で見るのではなく、よい兆候として考えています。
発達障害児支援施設の機能改善の支援を受けられているのは発達障害児の４０％ほどです。これは大都市部（例えば一都三県で全人口の３０％）も含めてのことで、地方では２０％に達していればよいほうです。それ以外の発達障害児は家庭での改善を目指すしかないという現状です。学習塾にしても、大手が学習障害児の教室を設けているのがほとんどで、通わせたくても受け入れてもらえない状況となっています。

自助・共助・公助は、もともとは災害時に地方公共団体に頼りっきりになるのではなくて、まずは自分の身を守り、次に地域の協力で助け合う共助を実施して、最後に自治体や警察・消防・自衛隊の救助活動などの公共支援の公助と順番に求めていくことを指しています。
この認識が大きく変わったのは、第９９代総理大臣が政策理念として自助・共助・公助を掲げたことからでした。
この自助・共助・公助を発達障害児の現状に当てはめると、発達障害者支援法が制定されていて、全国各地に発達障害児支援施設があり、福祉の範囲で支援が実施されていることから公助で実施されているのかというと、発達障害児支援施設で支援を受けられるのは推定される発達障害児（全児童の約１０％）のうち４０％ほどでしかありません。これは都市部を含む全国の割合で、都市部には発達障害児支援施設が多くあるのに対して、地方では数が少なくなっています。２０％ほどしか支援が受けられていないというのが実態です。
それ以外の子どもは、家族による自助によって支えられています。家族の負担は非常に大きく、できることなら地域で発達障害児を支える共助の仕組みがほしいところですが、これに取り組もうとすると障壁にぶち当たります。それは地域の方々の発達障害に対する理解不足と、そこから来る偏見などのために、安心して発達障害がある子どもが集まれない、その共助の場所に集まることが恥ずかしいというような思いを持つ子どもも少なくないことから、経営的に成り立たないことがあります。公共の福祉ではない限りは、共助であっても一定の集客と売り上げは継続のためには欠かせません。
それを補う役割として期待されるのが公助で、民間がやれないことを自治体や公共団体にやってほしい、ということではなくて、民間が共助として実施する発達障害児を支援する活動のための広報や募集、会場の提供などを期待しているだけです。そして、自治体の関係者にも、できることの一端でもよいので、同じ地域の住民として共助に加わってほしいという願いがあるだけです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）