緑茶にはカフェインが含まれていて、眠気覚ましの作用があります。また、テアニンという旨味成分（アミノ酸）も含まれていて、これはストレス軽減作用が認められています。緑茶は脳を適度に刺激するとともに興奮しすぎないようにするという学習の合間に飲むには適したものといえます。

緑茶には抗酸化成分のカテキンが含まれています。日常的に摂ることができる抗酸化成分の中でもカテキンは抗酸化力（活性酸素を消去する力）が強く、緑茶を飲んでいれば活性酸素の害を心配することはない、と一般には考えられています。

抗酸化成分の多くは植物の色素で、緑茶といえば緑色が特徴であるので、この緑色が濃いほどカテキンが多く含まれるように思われがちです。しかし、実際にはカテキンは無色の成分で、緑茶の緑色はクロロフィル（葉緑素）によるものです。

お茶を何度も淹れ続けても緑色が出ている間は抗酸化作用があると思うのは間違いで、茶葉にお湯を注いでから時間が経過すると抗酸化作用どころが、逆に活性酸素を取り入れているようなことにもなりかねません。

というのは、抗酸化作用が強い成分は、体内に入ってから酸化しやすく、抗酸化成分が酸化することによって、人間の細胞が活性酸素によって酸化しないようにされているからです。

茶葉にお湯を注いでから３０分もすると、茶葉の酸化が進んでいて、それ以降は酸化したお茶を飲むことになります。お茶は３０分以内に飲むことが必要で、一気に多くの量を飲むことができないという場合には、保温容器に早めに注ぎ、封をして酸化が進みにくいようにして、これを飲むことがすすめられます。

お茶は害虫に被害を受けやすいことから農薬が頻繁に使われます。農薬は水に溶ける成分と油に溶ける成分があります。茶葉は外で栽培することから、雨に当たっても農薬が流れないように油に溶けるタイプを使っています。だから、お茶として飲んでも農薬が溶け出て身体に入ってくるようなことはないのです。

しかし、お茶には茶葉のカスが残ります。この中には農薬が残っています。また、茶葉の有効成分はお茶に溶け出るものは少なく、茶葉のほうに多く含まれています。そこで茶葉をミルなどで砕いて、そのまま飲むことがすすめられることがありますが、その茶葉には油に溶ける農薬が残留しているので、この方法は絶対にすすめられません。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から推定エネルギー必要量の算定方法を対象別に紹介します。

〔算定方法〕
◎妊婦
妊婦の推定エネルギー必要量は、「推定エネルギー必要量（kcal/日）＝妊娠前の推定エネルギー必要量（kcal/日）＋妊娠のエネルギー付加量（kcal/日）として求められます。

女性の妊娠（可能）年齢が、推定エネルギー必要量の複数の年齢区分にあることを鑑み、妊婦が妊娠中に適切な栄養状態を維持して正常な分娩をするために、妊娠前と比べて追加的に摂取すべきと考えられるエネルギー量を、妊娠期別に付加量として示す必要があります。

二重標識水法を用いた縦断的研究によると、妊娠中は身体活動レベルが妊娠初期と後期に減少しますが、基礎代謝量は逆に、妊娠による体重増加によって後期に大きく増加します。

その結果、エネルギー消費量の増加率は妊娠初期、中期、後期とも、妊婦の体重の増加率とほぼ一致しており、全妊娠期において体重当たりのエネルギー消費量は、ほとんど差がありません。

したがって、妊娠前のエネルギー消費量（推定エネルギー必要量）に対する妊娠による各時期のエネルギー消費量の変化分は、妊婦の最終体重増加量１１kgに対応するように補正すると、初期：＋１９kcal/日、中期：＋７７kcal/日、後期：＋２８５kcal/日と計算されます。

また、妊娠期別のたんぱく質と体脂肪の蓄積量から、最終的な体重増加量が１１kgに対応するように、たんぱく質と体脂肪としてのエネルギー蓄積量を、それぞれ推定してそれらの和としてエネルギー蓄積量を求めました。

その結果、各妊娠期におけるエネルギー蓄積量は初期：４４kcal/日、中期：１６７kcal/日、後期：１７０kcal/日となります。

したがって、最終的に各妊娠期におけるエネルギー付加量は、「妊婦のエネルギー付加量（kcal/日）＝妊娠による消費エネルギーの変化量（kcal/日）＋エネルギー蓄積量（kcal/日）」として求められ、５０kcal単位で丸め処理を行うと、初期：５０kcal/日、中期：２５０kcal/日、後期：４５０kcal/日と計算されます。

ところで、体重増加に必要なエネルギー量は理論的には身体活動レベルによって異なります。

しかし、妊娠中の身体活動レベルの増減は、それぞれの研究で必ずしも一致せず、身体活動レベル別に付加量の擬態的な値を示すことは難しくなっています。

さらに、妊娠中の望ましい体重増加量は妊娠前の体格（ＢＭＩ）に大きく関連します。

日本産科婦人科学会と日本産科婦人科医会が作成した「産婦人科診療ガイドライン−産科編２０２３」では妊娠前のＢＭＩ別に妊娠中の体重増加指導の目安が設定されています。

アメリカ・カナダの食事摂取基準でも妊娠前ＢＭＩ別の体重増加推奨値に応じて付加量を設定しています。

しかしながら、日本人妊婦において同様に考え方で付加量を設定するには、まだ十分なデータがそろっていないことから、今後の課題とすることとされています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から推定エネルギー必要量の算定方法を対象別に紹介します。

〔算定方法〕
◎成人
「推定エネルギー必要量＝体重１kg当たりの基礎代謝基準値×参照体重×身体活動レベル基準値」を用いて、性・年齢区分・身体活動レベル（カテゴリー）別に、推定エネルギー必要量を求めています。

◎乳児
成長期である乳児では、「推定エネルギー必要量（kcal/日）＝エネルギー消費量（kcal/日）＋エネルギー蓄積量（kcal/日）」です。

エネルギー消費量については、FAO/WHO/UNUは、二重標識水法を用いた先行研究で報告された結果に基づいて、性、年齢（月齢）、体重、身長、エネルギー消費量との関係を検討した結果、母乳栄養児のエネルギー消費量は、体重だけを独立変数とする次の回帰式で説明できたと報告しています。

「エネルギー消費量（kcal/日）＝９２.８×体重（kg）−１５２.０」

日本人の乳児について、二重標識水法によってエネルギー消費量を測定した報告は存在していません。

そのため、この回帰式に参照体重を代入してエネルギー消費量（kcal/日）を求めました。

エネルギー蓄積量は、参照体重から１日当たりの体重増加量を計算して、これと組織増加分のエネルギー密度との積としました。

推定エネルギー必要量は乳児の月齢別（０〜５か月、６〜８か月、９〜１１か月）に示しました。なお、体重変化が大きい０〜５か月において、月齢区分の前半と後半で推定エネルギー必要量に大きいさがあることも留意すべきです。

また、一般的に人工栄養児は、母乳栄養児よりもエネルギー消費量が多いことにも留意する必要があります。

なお、FAO/WHO/UNUは人工栄養児については、下記の回帰式でエネルギー消費量を推定できるとしています。

「エネルギー消費量（kcal/日）＝８２.６×体重（kg）−２９.０」

◎小児
成長期である小児（１〜１７歳）では、身体活動に必要なエネルギーに加えて、組織合成に要するエネルギーと組織増加分のエネルギー（エネルギー蓄積量）を余分に摂取する必要があります。

そのうち、組織の合成に消費されるエネルギーはエネルギー消費量の総量に含まれるため、付加量（kcal/日）はエネルギー蓄積量（kcal/日）に等しくなっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

スポーツをして身体を動かすことで健康になるのだから、わざわざ“健康スポーツ”という言葉を使う必要はないということを言われることがあります。その“健康スポーツ”を法人名としているのは公益財団法人日本健康スポーツ連盟で、私は東京にいたときに同連盟の理事を務めていました。

日本語では（公式の登録名称は）“健康スポーツ”ですが、英語表記は「health & sports」です。健康スポーツという特定のスポーツを推進する団体ではなく、健康とスポーツを推進する団体ということです。

１９８７年（昭和６２年）に、当時の厚生省と文部省の認可によって財団法人として設立されました。当時は、健康は厚生省（現在の厚生労働省）、スポーツは文部省（現在の文部科学省）の所管で、両方の範囲の活動をするということが関係しています。

公益財団法人となってからは、他の公益法人と同様に内閣府の所管となっています。

活動としては、健康スポーツ産業の振興や健康スポーツの技能育成の促進によって健康スポーツ活動の基盤を整備して、健康増進や体力づくりに寄与するということで、厚生労働大臣認定運動型増進施設の唯一の調査・指導団体となっています。

厚生労働大臣認定運動型健康増進施設は認定の条件が厳しく、フィットネスクラブやスポーツクラブは全国に８０００施設以上あるとされる中で、厚生労働大臣認定運動型健康増進施設は３７１施設しかありません（２０２５年６月現在）。

健康スポーツと言われてイメージされる、無理なく取り組めて、高齢になっても安心して続けられる競技スポーツは、日本レクリエーション協会に加盟して一般向けに推奨されています。その団体については別の機会に紹介しますが、健康増進施設と健康スポーツの連携は、これからの健康づくりには重要な役割をすると認識しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「ホッピーの日」ホッピービバレッジが、ホッピーの製造販売を始めた１９４８年７月１５日にちなんで制定。

「うらかわ夏いちごの日」北海道浦河町が、特産の夏いちごの普及を目的に夏（７）いちご（１５）の語呂合わせで制定。

「ウィルキンソンの日」アサヒ飲料が、ウィルキンソン・タンサンの創始者のジョン・クリフォード・ウィルキンソンの誕生日（１８５２年７月１５日）にちなんで制定。

毎月１５日：「お菓子の日」（全国菓子工業組合連合会）、「惣菜の日」（日本惣菜協会）

健康食品が敵から味方になったのは２００２年のことです。その前に、国による規制緩和があって、徐々に「敵ではないものの、まだ味方ではない」という時期がありました。

その時期になっても健康食品を敵視する業界はありました。それは私が仕事をさせてもらっていた臨床栄養の業界で、日本臨床栄養協会の中でも病院所属・出身の管理栄養士からは「健康食品は臨床栄養の敵」と、あからさまに言われていました。

そのことを初めに言っていたのは、私の臨床栄養の師匠で、当時は国立病院の栄養士・管理栄養士のトップで、日本栄養士会の理事長も務めていたので、そういう言葉が出るのも理解できるところではありました。

なにしろ、生活習慣病で通院している患者に、管理栄養士が栄養指導を行っても、血糖値を下げるお茶を飲んでいるから、血圧を下げる健康食品を飲んでいるからと、言うことを聞かない例が数多くあったからです。

その師匠が代表を務める病院栄養管理のＨＤＳ研究所では、私は主任研究員という肩書きで、厚生省（〜２０００年）、厚生労働省（２００１年〜）と、栄養関連の業界をつなぐ仕事をしていました。

そんなときに、厚生労働省の栄養部門からサプリメントのアドバイザーの制度化についての話がありました。これは国が認める資格ではなくて、関連業界のレベルアップのためのガイドラインを設けるという形でした。

その検討の委員会が設置されることになり、説明会には研究所のメンバーとして私も一緒に参加しました。師匠たちは、健康食品の規制のための制度化という感覚があったのですが、説明会で聞いたのは、規制と推進の両面で対応することを目的としているとのことでした。

委員会では専門家の養成の指針が検討されることになり、それまで「健康食品は臨床栄養の敵」と言い続けてきた先生方には居心地がよくないところでした。そのために、私が委員会に送り込まれることになりました。

その通知の名称として検討されていたのは「サプリメント等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的な考え方について」でしたが、２００２年に通知されたのは「保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的な考え方について」でした。これは保健機能食品制度が２００１年に設けられたことから、それに合わせた形です。

日本臨床栄養協会は、制度設計に協力していたこともあって、サプリメントアドバイザーの資格認定を始めています。

臨床栄養の師匠は、日本臨床栄養協会の当時の副会長であったことから、敵ではなくて味方という立場を取ることになりました。

その当時の保健機能食品は特定保健用食品（トクホ）と栄養機能食品（ビタミン、ミネラル、脂肪酸）だけでしたが、２０１５年からは機能性表示食品が加わっています。

私は制度設計に委員として参加していたこともあって、複数の団体が設けたアドバイザリースタッフ養成の講習で、法律講師の仕事が回ってきました。

これは制度を伝えるための基礎講習であったのですが、“法律講師”という名称であったので、師匠たちは規制のための講習へと私を引っ張り出して、いつしか健康食品の効能効果の言い過ぎを抑えるほうの法律講師となっていきました。

それもあって、私は「健康食品の味方であったはずなのに、敵になったのか」と、あらぬ疑いをかけられるようになっていました。

しかし、私のスタンスは健康食品の効能を正確に伝えて、言い過ぎは避けようという消費者のためを考えたことで、そのための講習を実施してきました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「塩味」と書いてあったら「しおあじ」と読むのが普通の感覚だったところが、今では「えんみ」と読む人が増えてきて、テレビ番組でもよく耳にするようになりました。

それは塩味（えんみ）を使って表現することが多いグルメ番組が増えてきたからで、タレントが飲食店を訪ねて、味を表現するときに塩味（えんみ）を使うことが目立ってきたからということもあります。

日本語の表現をよく理解していない人が、「塩味＝えんみ」だと思い込んでいて、塩味（しおあじ）について話さないといけないのに、塩味（えんみ）と言っている例も少なくありません。

「塩味」と書いてあったら普通に「しおあじ」と読んできた世代に人には、塩味（えんみ）と言われると、それだけで違和感を覚えてしまうところですが、使い分けがわかっていないと「間違っている！」と批判してしまいかねない、ということも起こります。

塩味（えんみ）は料理の塩加減のことで、塩梅（あんばい）と同じ感覚で使われます。

これに対して塩味（しおあじ）は塩でつけた味を指しています。これは料理に限ったことではありません。

塩味（しおあじ）が強すぎる、味が薄いということを表現するのに塩味（えんみ）を使っている人もいて、こちらに違和感を抱くのは真っ当な感覚といえます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本メディカルダイエット支援機構は、２００８年に内閣府より特定非営利活動法人の認証を受けてから、メディカルダイエットの研究と普及に務めてきました。しかし、その活動には他の特定非営利活動法人とは異なる制限がありました。

特定非営利活動法人はＮＰＯ法人とも呼ばれますが、これは「Non Profit Organization」の略で、そのまま訳すと「利益をあげない団体」という意味になります。

これでは活動ができないことから、特定非営利活動法人は公益活動と収益活動が法的に認められています。公益活動であっても、活動を維持するために収益を上げることは認められています（特定非営利活動促進法）。

これが現在の常識的な考えであって、収益活動に制限をつけるようなことは今ではありません。

ところが、日本メディカルダイエット支援機構は「メディカルダイエット」という名称のために、収益活動をした場合には社会的に勘違いをさせることも可能で（例えばメディカルダイエット印の商品の販売による効能効果の標榜）、そのために公益活動１００％とすることを当時の認証組織である内閣府から指導されました。

さらに、公益活動でも収益をあげてよいのは教育と情報発信だけに制限されました。これはメディカルダイエットを名乗ることを認めるための条件で、医師が主導する団体でないのに「メディカル」をつけることへの抵抗があったからです。

メディカルは医学に関わる専門家が標榜するべきこと、というのは今にしてみれば非常識な感は否めないところですが、当時はメディカルへの特別な感覚がありました。

公益活動でも収益をあげてよいのは教育と情報発信ということを受け入れる代わりに、得たことがあります。それは「メディカルダイエット」を冠した資格認定が認められたことです。

それを活かして、東京では「メディカルダイエットアドバイザー」の資格認定講習を実施して、岡山では「メディカルダイエットデザイナー」の資格認定講習を実施しました。

そして、次は、メディカルダイエットとエネルギー代謝を組み合わせた講習を実施することで準備を進めています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日立グループの事業所の健康診断、産業医活動、産業保健師活動、カウンセラー活動などを実施している日立健康管理センタ（センターではなく、センタが正式名）は産業保健サービス機関です。

同センタは、メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）対策の特定保健指導プログラムとして、独自に１００kcal単位の食事指導の「はらすまダイエット」を実践しています。

“はらすま”というのは、腹をスマートに、の略です。

１００kcal単位の栄養学の元祖は慶應義塾大学スポーツ医学研究センターの山下光雄先生（慶應義塾大学病院食養管理室出身の管理栄養士、産業栄養指導者）で、私は山下先生とＮＰＯ法人日本１００キロカロリーダイエット協会を設立して、私が代表理事となり、１００kcal単位で食事内容を考える指導を各方面に対して実施してきました。

栄養学の摂取エネルギー量の基本は８０kcalです。栄養士教育でも医療機関における栄養指導でも８０kcalの食事量が示されています。これに対して１００kcal単位で食事量を考えるようにする指導は新奇なことではありません。

日本の栄養学の始まりは明治時代の軍隊の食事から始まり、軍医の森麟太郎（文豪の森鴎外）はドイツに留学して栄養学を学んできました。軍隊では仕事量によって食事量を１００kcal単位で定めていたことから、これを日本でも採用しました。

栄養の総本山の栄養研究所（国立健康・栄養研究所の前身）の初代所長の佐伯矩医学博士は、栄養学校（現在の佐伯栄養専門学校）を設立して、卒業生を栄養士とした栄養教育の祖です。このときの食事量も１００kcal単位が採用されていました。

この伝統が８０kcalになったのは終戦の後の食糧難の時代で、肥料不足、飼料不足もあって１食当たりの食品のエネルギー量が８０kcal前後となっていたことから、戦後の緊急措置として８０kcal単位が昭和２２年の日本栄養・食糧学会（第１回）で提案されました。

この提案を行った方は、後に私が事務局を担っていた産業栄養指導者会の初代の会長です。

８０kcal単位を採用した日本糖尿病学会によって医療機関に広まり、教育では女子栄養大学によって医療機関以外にも広まっていきました。また、新聞や雑誌、テレビ番組を通じて広く普及されました。

現在では１食分の食品のエネルギー量は１００kcal前後になっているのに、いまだに８０kcalが１単位として使われています。１単位という用語は８０kcalの倍数が計算しにくいことから使われるようになりました。これがわかりにくく、栄養指導が一般の方に通じにくい要因となっています。

このような状況から、「いまだに栄養学の戦後は終わっていない」と言われることがあります。

健康デザインでは、いろいろな健康づくりの方法を組み合わせていますが、わかりやすいことが重要であることから、一般に対しては１００kcal単位を採用して、１枚のカードを１００kcalとして、カードの組み合わせによって何を、どれだけ食べればよいかを伝えるようにしています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「内視鏡の日」内視鏡医学研究振興財団が、な（７）い（１）し（４）の語呂合わせで制定。

「ゼラチンの日」「ゼリーの日」日本ゼラチン・コラーゲン工業組合が、ゼラチンはフランス菓子と料理によく使われることからフランス革命の日を「ゼラチンの日」と制定、また７月はゼラチンゼリーの消費が高まることから「ゼリーの日」と制定。

「内臓脂肪の日」ファンケルが、内臓脂肪のな（７）い（１）し（４）の語呂合わせで制定。

毎月１４日：「ひよこの日」（ひよ子本舗吉野堂）、「丸大燻製屋・ジューシーの日」（丸大食品）