なぜ感情が表情に現れるのかということについて、ほんの一端ですが前回（日々修行３１５）書かせてもらいました。それに続いて、微表情分析を岡山に移住してからは封印していたことを書きましたが、それを解禁したのは移住７年目の昨年のことです。

東京に住んでいた４４年間は、微表情分析の機会がいくらでもあり、それを仕事に活かしたり、危機管理や危険回避に大いに役立てることができました。

岡山では、そのような機会がなかったわけではないものの、移住の目的であった仕事が呼び寄せた人の都合で急になくなり、縁も所縁（ゆかり）もないところで人脈を一から作り上げていくために人の選別をしている余裕がない、という時期がありました。

やっと微表情分析によって“選り好み”ができるような段階になったときに、新型コロナ感染症の蔓延が始まり、マスクが必須の状況が３年間も続いたので、微表情分析をしようにも表情の変化が見えない状況になっていました。

その後に、マスク越しで知り合った人と実際に仕事を始める段階になり、私はマスクをつけているから外してもよいということを言って、目の前にいる人の表情を見ることができるようになりました。

そのときになって、「微表情分析ができていれば」と後悔するようなことが起こりました。それも相次いで起こるようになって、私は微表情分析のおかげで、これまで大きな失敗をしないで済んでいたのではないかと考えるようになりました。

微表情分析の解禁について、東京人脈の複数の知人の話をしたところ、「錆びついていないか」との声がある一方で、「昔取った杵柄」と言って励ましてくれる人もいました。

それと同時に聞かれたのは、「もう東京に帰ってくることはないのか」ということでした。私が東京を離れたときに、微表情分析をされなくなると言って安心した人も多かったということは本人からではなくて、人伝（ひとづて）に何人からも聞きました。

古希という年齢を考えると、今さら微表情を分析するようなことをする気はなくて、岡山だけで使うこと、それも仕事として（稼ぐために）するのではなくて、自分自身と、一緒に活動する人のためにだけ使うことに決めました。

そのために初めにしたことは、メガネを変えたことです。これまでは遠近レンズではあったものの、度数を低めにして、微表情がわからないようにしていました。

それを通常の度数で遠近レンズと中近レンズの両方を用意して、微表情を見る対象が、どの距離にいても対応できるように変えました。

遠近も中近もフレームは同じで、レンズの厚さもほとんど変わらないので、この使い分けは今も気づかれていません。

具体的に、どのように微表情を分析しているのかについて説明するためには、かなりの文量が必要で、これは新たに連載コラムを始めたほうがよいのではないか、と本気で考えています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

農薬や食品添加物が体内に入ると、これを処理するために肝臓や腎臓に負担がかかり、そこに使われるエネルギーが多くなると、成長や健康維持のために使われるエネルギーが不足することになります。成長過程の子どもは解毒能力が低いために、できるだけ農薬も食品添加物も減らすようにしたいものです。

農薬は農産物が栽培中に害虫や病気を退治したり、雑草を除いたりするために使われる薬剤です。これに対して食品添加物は食品の製造、加工、保存の目的で使われるもので、天然物と化学物質があります。

この区分けからいうと、輸入食品の残留農薬は食品添加物の扱いにしなければならないことになります。日本の規定では、農薬は収穫の前日までしか使用することが許可されていません。

それに対して欧米では収穫後の農薬使用も許可されています。これは輸送範囲が広く、産地から消費者に届くまでに期間がかかるために、その間に害虫やカビの被害を受けないようにするためです。

アメリカから輸入される柑橘類を例にあげると、オレンジやグレープフルーツなどには防カビ剤としてＯＰＰ（オルトフェニールフェノール）、ＴＢＺ（チアベンダゾール）、イマザリルなどが使われています。これらは動物試験では有害性が認められていますが、人間への害については発表がありません。

これは当然のことで、危険が確認されている化学物質を人間で試験することは倫理上許されていないからです。動物試験の有害性の中には発がん性も含まれています。

残留農薬については、包装されている場合にはパッケージに表示する必要があり、バラ売りする場合には棚に表示する必要があります。ちゃんと表示されていれば選択することはできるわけです。

有害性が確認されている農薬が残留しているものが、なぜ流通が許可されているのかというと、残留農薬は皮に残っていて、柑橘類は皮を取り除いて食べることになっているからです。しかし、実際の日本国内の試験では農薬の残留が確認されています。

カビは根が奥まで生えていく特徴があり、これに対応できる農薬は浸透性が高いため、中にも浸透しやすいからです。

食べる部分に残留しているとしたら、これは農薬ではなくて食品添加物の扱いにするべきで、生の食品だけでなく、これを加工したジュースやカットフルーツ、ゼリーなどにも食品添加物として表示すべきですが、それは実施されていません。

そのため、輸入のフルーツなどを使用した食品に食品添加物の表示がされていなくても、何も含まれていないわけではないということです。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から推定エネルギー必要量の算定方法を紹介します。

〔算定方法〕
推定エネルギー必要量には、二重標識水法で得られたエネルギー消費量を用いるのが理論的には理想に近くなっています。

しかしながら、全年齢区分にわたって、性別・身体活動レベル別に代表値を定めることができるほどのデータは未だに蓄積されていません。

その一方、過小申告や日間変動の問題のために食事調査で得られるエネルギー摂取量を用いることもできません。

そこで、誤差を有するものの、「体重１kg当たりの基礎代謝基準値と参照体重と身体活動レベル基準値の積を用いる」方法が、全年齢区分にわたって、性・身体活動レベル別に代表値を定めるという食事摂取基準の目的に最も適っていると考えられます。

この方法を採用して、「推定エネルギー必要量＝体重１kg当たりの基礎代謝基準値×参照体重×身体活動レベル基準値」として、性・年齢区分・身体活動レベル（カテゴリー）別に、推定エネルギー必要量を求めています。

なお、この式から参照体重を除けば、体重１kg当たりの推定エネルギー量が得られます。

「体重１kg当たりの推定エネルギー必要量＝体重１kg当たりの基礎代謝基準値×身体活動レベル基準値」

小児、妊婦・授乳婦では、これに成長や妊娠継続・授乳に必要なエネルギー量を付加量として加えることとしています。

また、乳児の必要エネルギーは別の方法で求めています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から基礎代謝量と身体活動量を用いた推定方法の身体活動レベル（カテゴリー）の後半を紹介します。

〔身体活動レベル（カテゴリー）〕
◎高齢者
成人の中でも高齢者は、他の年代に比べて身体活動レベルが異なると考えられます。平均年齢が６０歳以上の高齢者数段において身体活動レベルを測定した３２の論文を参考にして、６５〜７４歳ならびに７５歳以上における身体活動レベル（代表値）を次のように定めています。

平均年齢が６０〜７４歳の集団を対象とした２７集団のデータを用いて、集団を身体活動レベルでおよそ１：２：１に３分割して、それぞれの平均身体活動レベルを求めると、１.６１.１.７２、１.９３となりました。

また、身体活動レベルの平均値、標準偏差が示されている２３集団で平均値、標準偏差を合成すると１.７０±０.２５でした。そこで、７４歳以下の身体活動レベルの代表値を１７０として、身体活動量で集団を３群に分けた検討も参考にして、「低い」「ふつう」「高い」について、それぞれ１.５０、１.７０、１.９０としました。

次に、平均年齢が７５歳以上の集団を対象とした２３集団のデータを用いて、集団を身体活動レベルで２分割して、それぞれの平均身体活動レベルを求めると１.４４、１.７１となりました。

３分割ではなく、２分割した理由は、この年齢に関する報告は、自立している者と外出できない者の２つに大別され、身体活動レベル（カテゴリー）が「高い」に相当する者が想定しづらい年齢層でもあったためです。

このため、７５歳以上については、身体活動レベル（カテゴリー）は「低い」と「ふつう」のみとして、それぞれ１.４０と１.７０としました。身体活動レベル（カテゴリー）の「低い」は、自宅にいてほとんど外出しない者を念頭に置いていますが、高齢者施設で自立に近い状態で過ごしている者にも適用できる値です。

◎小児
小児の身体活動レベルを二重標識水法で測定した報告に関して、システマティック・レビューを行い、運動選手のデータを除いて対象者数で重みづけの平均をとっています。報告された集団ごとの代表値と年齢区分ごとの対象者数で重みづけした平均値が示されています。

基礎代謝量を実測した報告と推定値を用いた報告のいずれについても用いられますが、基礎代謝量の推定値を用いて身体活動レベルを推定した報告を除いても、重みづけの平均は同様の値でした。

小児における年齢と身体活動レベルの関係について１７の研究結果をまとめた別のメタ・アナリシスでも、年齢とともに増加するとしています。

これらを参考にして小児の身体活動レベルの代表値を定めています。６歳以上は、身体活動レベルの個人間差を考慮するために、成人と同じ３区分として、各年齢区分の「ふつう」から、それぞれ０.２０だけ増加または減少させた値としています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

巡回健診の全国団体である一般社団法人日本健康倶楽部は月刊情報誌「健康日本」を発行しています。私は東京にいたときには「健康日本」の編集委員を務め、業務委託として取材、執筆、編集も担当していました。その期間は１３年間、１５６冊に及びます。

その途中のこと、当時の厚生省によって目標値を掲げた国民的健康づくり運動の「健康日本２１」が始まりました。その第１次は２０００年（平成１２年）からの１０年間です。

厚生省と労働省が統合されて厚生労働省が発足したのは２００１年（平成１３年）で、「健康日本２１」は厚生労働省の主導によって、働く人の健康づくりの対策が一気に進みました。

日本健康倶楽部は事業所の定期健康診断が主な仕事であったことから、「健康日本２１」は「健康日本」のメインテーマとなりました。そのために、働く人向けの健康づくりの情報だけでなく、子どもや家族の健康づくりの情報も充実させていきました。

巡回健診による定期健康診断で特に重視されていたのは生活習慣病のリスクが高い人のための予防・改善の食事・栄養の情報でしたが、これは得意とする分野でした。

というのは、それまでは病院栄養管理のＨＤＳ研究所の主任研究員も兼ねて活動していたことから、臨床栄養（患者向けの栄養）の立場での生活習慣病の改善を手がけていたからです。

ＨＤＳ研究所の所長（日本栄養士会の理事長も務めた国立病院出身の管理栄養士）は、臨床医と病院栄養士・管理栄養士による日本臨床栄養協会の創設メンバーで、初代の副会長でした。その関係から日本臨床栄養協会の機関誌「New Diet Therapy」の編集も担当して、臨床栄養を基礎から学ばせてもらいました。

健康日本２１では歯と口腔の健康も重要項目として掲げられていたのですが、定期健康診断には歯科健診は義務づけられていなくて、任意の検査だったこともあり、この知識だけが抜けている感じでした。

歯と口腔の健康は、健康デザインでは重要なテーマで、これについては臨床栄養と切り離すことができない日本咀嚼学会の専門医の先生方から学ばせてもらえる機会があり、健康づくりの全部のパーツを揃えることができました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「ラーメンの日」日本ラーメン協会が、７をレンゲ、１１を箸に見立てたことと日本でラーメンを初めて食べたとされる水戸光圀の誕生日の１６２８年７月１１日にちなんで制定。

「アルカリイオン水の日」アルカリイオン整水器協議会が、７月１１日を０７１１として、お（０）な（７）かにいい（１１）水の語呂合わせで制定。

「ロコモコ開きの日」ハワイ州観光局が、夏（７）のいい（１１）日の語呂合わせで制定。

「血管内皮の日」ユネクス（愛知県名古屋市）が、な（７）い（１）ひ（１）の語呂合わせで制定。

毎月１１日：「果物の日」（全国柑橘宣伝協議会、落葉果実宣伝協議会）、「めんの日」（全国製麺協同組合連合会）、「ダブルソフトの日」（山崎製パン）、「ロールちゃんの日」（山崎製パン）

微表情を読んで、分析する能力は決して喜ばれるものではない、ということを前回（日々修行３１４）、自分自身の環境と経験も踏まえて書かせてもらいました。それが微表情分析を封印することにもなっていきました。

微表情分析の研究はアメリカで始まり、日本でも複数の研究者が存在しています。心の中が表情に現れるのは表情筋と脳神経の関係から説明されています。

顔の表情筋は３０種類ほどあるといわれます。表情筋の数は誰しも変わらないとしても、主に使われている表情筋の数には個人差があって、すべての表情筋が使われていたとしても、１００％の稼働があるわけでもありません。

表情筋は感情を司る脳の神経と密接に関係していることから、感情は表情に現れやすくなっています。嬉しい気持ちのときには嬉しい表情になり、嬉しい表情をすることで脳も嬉しい気持ちになっていくという説明がされています。

笑顔は子どもの特徴的な表情で、一般的には１日に４００回は笑っているといいます。それに対して、大人の平均は１５回ほどです。それだけ笑わなくなる、笑えるような気持ちにはならないということではなくて、笑えるような感情の動きがあっても、それを笑顔と認識できるような表情をしなくなるということが言えそうです。

笑える条件が整えられていても、そういった条件にあることを忘れてしまっていると、笑うことができなくなります。これは脳には忘れる能力があり、これが高まってくると、だんだんと笑えなくなってきます。

そのときには、複雑な表情を作り出すことができる表情筋が充分には働かなくなり、笑顔だけでなく、さまざまな表情を豊かに出すことが徐々にできなくなっていく恐れがあります。

表情筋も筋肉であるので、普段から使わないと徐々に衰えていくこともあり、逆に言うと表情筋を積極的に使うことで、つまり感情を表に出すようにすることで、表情が豊かになっていくということです。

子どもは周りの人の表情の変化を見て、感情を表していくとともに、自分の感情の変化に対して周りの人が、どんな表情をするのかを経験しながら成長していきます。ところが、コロナ禍が続く中で、このトレーニングができなかったために、子どもが表情を表さなくなっていると指摘されています。

中には表情筋を、あえて使わないようにして、感情を表に出さないようにしている人もいます。表情から感情、脳の変化を読まれないようにしたいとの思いから、感情が表に出ないように、感情が表に出るようなことを忘れるように心がけている人もいるのです。

しかし、表情筋は感情の変化があると必ず特徴的な動き方をするので、微表情の特性を知ることによって隠されている真実を知ることができるようにもなるのです。

こういった総論的なことから、微表情分析では何を読んでいるのかというと、基本となるのは喜び、悲しみ　怒り、驚き、恐れ、嫌悪、軽蔑の７つです。

仕事にも人間関係の構築・別離にも役立てることができる微表情分析を、岡山に移住してからは封印していました。そして、解除することになるのですが、そのことについては次回（日々修行３１６）、説明させてもらいます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

セカンドステージの活動では、職場の中で経験してきたことを、その職場に対してフィードバックすることを目指して、健康づくりの知識を身につけるという研修も実施しています。

出身の職場であれば、何が問題なのか、どこを改善すればよいのかを把握していることが想像されます。実際に退職なりのタイミングで把握はしていなかった、もしくは充分に把握していなかったということであっても、健康づくりの意味や実践法を知る（学ぶ）ことで、改善すべきことを把握するというのは、よくあることです。

そのように考えていても、改善のために指導やアドバイスをする立場になったときに、「前の職場だけは行きたくない」という声を聞くのは珍しいことではありません。

もちろん、以前に勤めていた会社に行って、自分の現在の姿を見せたい、皆が知っている自分とは違った姿を見せつけたいという人も少なくありません。

以前の会社には行きたくはないものの、同じ業界に行きたいという声もあります。それは業界のこと、それで働く人の状況や悩みを知っているのは強みではあります。

その一方で、同じ業界は嫌、ましては以前に働いていた会社には行きたくないといことを聞かされると、よほど嫌なことがあったのか、経営者や元上司に会いたくない、ということもあるはずです。

しかし、嫌な思いをしているのは、自分だけではなく、今も働いている人も同じようなことを感じながら苦労をしているということが理解できれば、以前の会社に行くということをすすめられるようにもなります。

どこのサポートをすることになるのか、それを想定せずに研究を受けても結果に大きな違いはないのかもしれませんが、どこの誰に伝えるのかを把握してから学ぶのでは成果が違うということをセカンドステージの学びの場では伝えるようにしています。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕

注意欠陥・多動性障害は親のしつけや育て方のせいであると周囲から誤解されることもありますが、子どもの脳の発達のズレによる機能障害が原因であり、生まれつきの状態といえます。

しかし、親の接し方によって状態が進行することもあり、これが二次障害を引き起こす要因となることもあります。

注意欠陥・多動性障害の二次障害としてよく知られているのは反抗挑戦性障害で、大人に対して怒らせるような態度をとる、何かにつけて反抗する、悪いとわかっていることをわざとするという行動がみられます。

反抗挑戦性障害を放置すると、反抗的な行動などがエスカレートして、以下のような行為障害へと移行しやすくなります。

・人や動物に対する攻撃性や窃盗
・他人の所有物の破壊
・社会的ルールの違反

反抗挑戦性障害は家族だけでは修正が困難とされています。また、不安障害やうつ病になる子どももいることから、早期の対応が求められます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

健康デザインを栄養摂取についてだけで実施するなら、栄養摂取の状態を身体の状況を把握して、不足しているものが補えるように食べ物や飲み物を変え、場合によってはサプリメント（ビタミン、ミネラルなど）の摂取を指導すればよいので、それほど困難なことではありません。

“困難”というのは、指導する側にとっても、指導を受けて実践する人にとっても、ということを指していて、実態を把握すれば栄養指導の専門家であれば何が欠けているか、何を摂ればよいのかがわかります。

そのことを教えてもらえれば、あまり疑問を抱かずに従うことで栄養バランスが取れるようになるとの期待が、それほど裏切られることはありません。

しかし、栄養摂取は、性別や年齢、体格といった要素だけで決まるわけではありません。厚生労働省や多くの研究機関から示されている必要な栄養摂取量は、あくまでも平均値です。

身体活動が多ければエネルギー源（糖質、脂質、たんぱく質）の量も違い、これをエネルギー代謝させるために必要なビタミン、ミネラルなどの必要量も変わってきます。

それだけでなくて、健康状態（疾病や病弱、歯や口腔の状態、体質など）、希望する健康度の違いなどによっても摂取すべき種類と分量が違ってきます。

健康づくりをデザインするためには、運動と休養（リラクゼーション、入浴、睡眠など）も重要な要素です。これも適したものを選択するだけでなく、それが継続しやすいものであるのかもデザインのパーツを選択するための重要なポイントとなります。

そこまでの組み合わせを考えると、初めに割り出した栄養摂取の量とバランスについても、それでよかったのか再考をして、見直さなければならなくなります。

健康を個人の状態に合わせてデザインして、全体的なバランスを整えるためには、それぞれの分野の専門家の研究成果が必要であり、指導する側もバランスが取れた判断が下せるような組織的なバランスを整えることも必要になってきます。

そして、指導側のバランスが正しく取れたとしても、研究成果が変化するのは医薬や健康分野では普通に起こり得ることで、これを解決するための最新情報の収集と分析も健康デザインの提供には欠かせない活動となってきます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕