機能性表示食品は、国の定めるルールに基づいて、事業者（製造・販売会社）が食品の安全性と機能性に関する科学的根拠などの必要事項を、販売前に消費者庁長官に届け出て機能性を表示することができる食品（健康食品など）です。届けられた情報は、消費者庁のホームページに掲載されています。特定保健用食品と違って、消費者庁は審査を行わず、事業者が自らの責任で科学的根拠をもとにして適正な表示を行う必要があります。
機能性の評価は、２種類の方法の、どちらかで行われます。
①最終製品を用いた臨床試験
②最終製品または機能性関与成分に関する文献調査（研究レビュー：肯定的な結果の研究論文だけでなく、否定的な結果の研究論文についても合わせて評価する）
機能性の評価によって、保健機能の表示が異なります。
①「○○の機能があります」
②「○○の機能があると報告されています」
保健の目的が期待できる旨の表示をすることができますが、健康の維持・増進に役立つことを表現するものであり、医薬品と誤認される恐れがあるものであってはならないとされています。
可能な機能性表示の範囲
・容易に測定可能な体調の指標の維持に適する、または改善に役立つ旨
・身体の生理機能、組織機能の良好な維持に適する、または改善に役立つ旨
・身体の状況を本人が自覚でき、一時的であっても継続的、慢性的でない体調の変化の改善に役立つ旨
認められない表現例
・疾病の治療効果または予防効果を暗示する表現（糖尿病の人に、高血圧の人に　等）
・健康の維持および増進の範囲を超えた意図的な健康の増進を標榜するものと認められる表現（肉体改造、増毛、美白　等）
・科学的根拠に基づき実証されていない機能性に関する表現

日本メディカルダイエット支援機構では、メディカルダイエットとして食事と運動、食事と入浴、運動と入浴の実施タイミングによって体脂肪量をコントロールする方法を研究して実践してきました。もともとはスポーツ選手のための方法でしたが、日本メディカルダイエット支援機構へのオファーは生活習慣病対策が多くなり、生活習慣病を予防・改善するためのエネルギーコントロールを中心としてきました。
オリンピックに関連して、今さら体重コントロールの難しさ、選手の親が食事で苦労しているという報道を多く目にしたことから、次のオリンピックを目指すアスリートのために、これまでの研究成果を出して、それが済んだら私たちの役目は終わったと判断しようかという思いになっています。
食事と運動のタイミング、食事と入浴のタミング、運動と入浴のタイミングは、エネルギー代謝に関わるもので、例えば食事をしてから運動をすることと、運動をしてから食事をすることで、肝臓での脂肪の合成が大きく違ってきます。食事をしてからの運動は食べたものが肝臓で脂肪合成が始まってから運動による脂肪燃焼（代謝）が起こるので、あまり体脂肪を減らさずに、運動による筋肉強化を行うことができます。
空腹時に運動をすると、筋肉の中のグリコーゲンが分解されてブドウ糖となり、これが筋肉を動かすのに使われます。そのあとに食事をすると肝臓でのグリコーゲンの合成が増えて、その分だけブドウ糖が減り、血糖値が低めになります。血糖値が高くなると膵臓からインスリンが多く分泌されますが、インスリンには脂肪合成を進める働きがあります。血糖値が低めだと脂肪合成が進みにくくなり、その分だけ運動による筋肉が増えて、体脂肪の蓄積を減らすことができるようになります。
食事・運動・入浴の組み合わせにとって筋肉と体脂肪のコントロールができるようになれば、筋肉を減らさずに体重コントロールができるようになるということです。

学習に必要な子どもの感覚の発達は、順を追って進んでいきます。
身体機能と認知機能を一緒にトレーニングしていく感覚統合療法では、感覚の発達を以下のように整理しています。
①基礎的な感覚系（触る、バランスと動き、体の各部分の配置）
②感覚−運動統合能力（自分の体の全体像や各部分の認識、両側協応、利き手の発達、行為機能：体をうまく使う能力）
③知覚運動協応（聴覚による識別能力、視覚による識別能力、発話と言語能力、目と手の動作の連携、目的をもって行動する能力）
④学校で学ぶための能力（学習能力、複雑な運動技術、注意力の調整、秩序がとれた行動、自尊心と自己制御）
まずは基礎な感覚系ですが、これは誰にも備わっている機能として特に重視して考えない人もいます。しかし、普通に生活していれば当たり前のように身につくようなことは、脳の発達が正常に行われた場合のことであって、発達にばらつきがある発達障害では、基礎的な感覚がつきにくいこともあり、それを察知した段階で、改善を始める必要があります。ここでつまずくようなことがあると、感覚−運動統合能力を身につける段階まで進みにくくなり、能力の向上にも時間がかかることにもなります。だからこそ、初めの感覚を身につけることを重視して時間をかけることとして、それがクリアできてから次へと進むようにします。ここをクリアしておくことで、学業技能を高めることがつながり、最終項目である学習能力の向上につなげていくことができるということです。

「石橋を叩いて渡る」は慎重にも慎重を期して進むことを示した諺（ことわざ）で、これをもじって前に「石橋を叩いて渡らず」という言葉で、日本のデフレスパイラルについて、コロナ後を考えてみました。慎重になりすぎて「石橋を叩いて壊す」ということや、怖いもの知らずで「石橋を叩かずに渡る」ということまで、変化させて使いやすい諺ではあります。
東京にいたときには、「石橋を叩いて渡す」ということをしてきました。厚生労働省関係の団体の新規団体の設立、新規事業事業の創設に参加しては手放すということを繰り返してきました。厚生労働省や所管団体の依頼を受けて、全国規模の団体を設立したときには団体の事務局に入るのではなくて、広報の仕事をもらっていました。団体の活動が軌道に乗ってきて、組織替えがあり、広報担当理事が変わると、使いやすいところに出すことから仕事がなくなり、紹介してくれた役所なり団体に挨拶にいって、そこで新たな仕事を紹介してもらうということの繰り返しでした。
組織の中に入らないことで、私の手を離れてからも順調に進むように組織と活動を慎重に構築して、そして次の人に安心して渡せるように心がけてきたのが「石橋を叩いて渡す」ということでした。団体が資格認定制度を立ち上げるときにも継続できる体制と講習内容にして、やり方を示してから渡してきました。それもあって、立ち上げた団体も資格認定も今も続いています。
東京から岡山に移住してからは、団体設立というと地元密着型だけになりましたが、東京人脈からの紹介で、団体設立や新規事業の話はありました。遠く離れていても、これまでの人脈などを活かして定款作成、規則作成、必要書類の作成、活動企画、資格認定制度構築なども行いましたが、リモート会議が盛んになったとはいっても対面しての打ち合わせでないと進まないことがあって、時間をかけた割には満足いかない、このままでは「石橋を叩いても渡せない」という状況にもなっています。
この人なら大丈夫と思って引き受けたものの、４年も離れていて、その間にコロナ禍の１年半が重なっていると、その方の基盤を支えてきた仕事がうまくいかなくなり、人が変わってしまっていて、このことが思ったように進まないことにもつながっています。

厚生労働省によって２００１年に保健機能食品制度が創設され、特定保健用食品と栄養機能食品が保健機能食品とされました。２０１５年には機能性表示食品が保健機能食品に追加されました。
特定保健用食品（トクホ）は、身体の生理学的機能などに影響を与える保健効能成分（関与成分）を含んでいるもので、消費者庁長官の許可を得て、摂取によって特定の保健の目的が期待できる旨を表示（保健の用途の表示）することができる食品です。特定保健用食品として販売するには、食品の種類ごとに食品の有効性や安全性について消費者庁の個別の審査を受けて、許可を得る必要があります。
有効性の証明として、査読付きの研究雑誌に掲載されることが条件となっていて、定められた試験機関によって関与成分の含有量の分析試験も行われます。有効性が認められた関与成分が、一定量以上含まれることを審査によって確認された食品は特定保健用食品として、マークとともに特定の保健機能を表示することができます。
特定保健用食品の表示として８種類が許可されています。
　１　おなかの調子を整える食品
　２　コレステロールが高めの方の食品
　３　血圧が高めの方の食品
　４　ミネラルの吸収を助ける食品
　５　骨の健康が気になる方の食品
　６　むし歯の原因になりにくい食品／歯を丈夫で健康にする食品
　７　血糖値が気になり始めた方の食品
　８　血中中性脂肪、体脂肪が気になる方の食品
特定保健用食品は医薬品ではなく、食品であるため、疾病名の表示や病態の改善に関する表示をすることはできませんが、２００５年に関与成分の疾病リスク低減効果が医学的・栄養学的に確立されている場合には、疾病名の表示が認められるようになりました。疾病リスク低減表示が認められている関与成分はカルシウムと葉酸（プテロイルモノグルタミン酸）です。
〔カルシウム〕この食品はカルシウムを豊富に含みます。日頃の運動と適切な量のカルシウムを含む健康的な食事は、若い女性が健全な骨の健康を維持し、歳をとってからの骨粗鬆症になるリスクを低減するかもしれません。
〔葉酸〕この食品は葉酸を豊富に含みます。適切な量の葉酸を含む健康的な食事は、女性にとって、二分脊椎などの神経管閉鎖障害を持つ子どもが生まれるリスクを低減するかもしれません。

サンプリングは有効なＰＲ方法で、販売をするにはサンプリングは欠かせないというマーケティングが今も続けられています。初めてもらったサンプリング商品は小学校という人が少なくありません。というのは、学校を活用したサンプリングを得意としている会社があり、教室で教育に必要なものを配布すれば、高確率で購入に結びつくという結果があるからです。
私の記憶にあるサンプリングはカレールウでした。今ならハウス食品やエスビー食品ということになるのでしょうが、そのカレールウは忘れもしない明治キンケイクイックカレーでした。明治製菓とキンケイ食品工業の共同ブランドで、その当時のヒット商品は他にはグリコワンタッチカレーがあり、先行していたオリエンタル即席カレーを並べて、クイック、ワンタッチは即席を意味する英語だと（本当か？）と教師から教えられたからです。
サンプリングは直接渡すから効果があるもので、今のようにネットでＰＲして、プレゼントを実施して顧客リストを入手するという時代には、もう通じなくなっている手法かもしれません。フリーペーパーはＰＲに効果はあっても、サンプリングには向いていません。そこでフリーマガジンが注目されるようになりました。マガジンタイプならページ数が少ない薄い冊子であっても、薄くすることができるサンプル商品をつけることができます。
これも時代の変化で廃れているのですが、サンプリングを烏合の衆に実施しても、配った相手がわからなければ、その後のアプローチができないので、「スクランブル交差点でサンプルを配るようなもの」と言われているのです。
それと入れ違いのように隆盛を誇っているのがマルチメディアです。これは書店やコンビニで見られる商品に薄い冊子が箱に入っているもので、どんなに薄くても冊子は書籍扱いです。商品の説明書ではないのです。安い価格で販売されていますが、これは見本商品のようなもので、高級な本商品を購入する前の“お試し”商品の位置づけだからできることです。書店では専用コーナーに平積みされていて、嫌でも目につく絶好のポジションを活用してＰＲすることができます。
その成功パターンを確立した宝島社のマルチメディアの責任者は、同社と仕事をするときの窓口として、お付き合いさせてもらっています。そして、直接の連絡をしなくても、全国の書店やコンビニに行けば、いつでも活躍を確認することができます。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

文部科学省の「食に関する指導の手引」の食に関する指導は、児童・生徒の実態に応じて軽重をつけることが必要として、学年段階別に整理した資質・能力の例をあげています。
【小学校低学年】
〔食事の重要性〕
＊食べ物に興味・関心をもち、楽しく食事ができる。
〔心身の健康〕
＊好き嫌いせずに食べることの大切さを考えることができる。
＊正しい手洗いや、良い姿勢でよく噛んで食べることができる。
〔食品を選択する能力〕
＊衛生面に気をつけて食事の準備や後片付けができる。
＊いろいろな食べ物や料理の名前がわかる。
〔感謝の心〕
＊動物や植物を食べて生きていることがわかる。
＊食事のあいさつの大切さがわかる。
〔社会性〕
＊正しいはしの使い方や食器の並べ方がわかる。
＊協力して食事の準備や後片付けができる。
〔食文化〕
＊自分の住んでいる身近な土地でとれた食べ物や、季節や行事にちなんだ料理があることがわかる。

コロナ後を見据えて、私たちの七つの癖（①過去の成功例、②仕事の歴史、③知識、④人脈、⑤金脈、⑥地域の特性、⑦対象者）を見つめ直してみると、なくすべきものと、なくしてはいけないものが見えてきました。それぞれ立場も歴史も考え方も異なるので、私たちの考えは、あくまで一例でしかないことは充分に認識しています。
過去の成功例は、自分たちの能力だったのか、それともラッキーだったのか、そこを振り返って、ラッキーな部分を取り除いて成功例の度合いを判断するようにしています。私たちが参加した納豆のＰＲは大きな成功事例として今も語り継がれているところですが、当時は口にしなかったラッキーがありました。それは狂牛病の大流行で牛肉だけでなく豚肉の売り上げも落ちていて、代わりのたんぱく源が求められた時期だったので、売り上げが１０％も上昇したという背景があります。
仕事の歴史ですが、仕事の成果が個人の能力だったのか、それとも特定の会社にいたからだったのか、ということを考えています。すごい人材だと思っていた人が、他のところに移った瞬間に、そうでもないということがわかることもあります。本人が気づいていればよいのですが、自分ではなくて周囲がおかしいと思い込む人もいて、仕事の歴史を再度チェックする必要があります。
知識は単に学んで身につけたことではなくて、趣味や同好の仲間との行動によって獲得した知識も含んでいます。個人の知識には限界があるものの、多くの知識を重ねていくと足し算ではなく、掛け算式に高まっていきます。その掛け算の相手に相応しい人なのかという見極めをして、なくすべき癖を判断するようにしています。
人脈は重要ですが、長らく付き合っていなかった人は、コロナ禍の大逆転で仕事の面だけでなく、人間性も変わってしまったということに何度かぶち当たりました。知っている人を、お互いに活かしあえる人とするために、私たちは毎週１回、健康関連情報を収集して、４００人以上の医師、研究者、団体役員、メディア関係者などに１１年以上も送り続け、反応を確認しています。
金脈はあるに越したことはないのですが、掘り起こせない金脈はないのと同じです。常に掘り起こせる人脈の継続があってこその金脈です。これはなくすつもりがなくても、コロナ禍で稼ぎの基本が崩れて金脈でなくなってしまった例が多々あります。今こそ整理が必要となりました。
地域の特性は、狭い範囲を対象にするのか広域なのかということですが、まずは足元をやらずに全国制覇を目指すような人や企画は、地域の人に生かされている立場に気づけば、何から始めるべきなのかは見えてきます。
最後の対象者ですが、これまでの高齢者のための活動、子どものための活動という拘り（こだわり）という癖はなくそうとしています。地域に足元を置いて考えてみると、子どもから高齢者までの三世代、四世代はつながっていて、子どものための行動は高齢者のための行動であり、そのメリットがまた子どもに戻ってくるという新たな発想をもって、コロナ後の行動を起こしたいと考えています。

薬機法（医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律）に基づく「無承認無許可医薬品監視指導マニュアル」に、健康食品・サプリメントの具体的な取り締まりの基準が定められています。規制する理由として、マニュアルでは以下の説明がされています。
①一般消費者の間にある、医薬品と食品に対する概念を混乱させ、ひいては医薬品に対する不信感を生じさせるおそれがある。
②有効性が確認されていないにもかかわらず、疾病の治療等が行えるかのような認識を与えて販売されることから、これを信じて摂取する一般消費者に、正しい医療を受ける機会を失わせ、疾病を悪化させるなど保健衛生上の危害を生じさせるおそれがある。
健康食品の効能効果を目にしたり、説明された人が、医薬品のように勘違いして治療薬をやめたり、病院に行くのを中止すると、病気を悪化させることにもなるということから効能効果の表現には制限が設けられています。
医薬品とみなされた健康食品は、無承認無許可医薬品となり、薬機法に基づく製造・輸入の承認・許可を得ていない医薬品とみなされて、販売停止、回収などが命じられます。医薬品とみなされるのは、以下の３つに該当した場合です。
①医薬品的な効能効果を標榜するもの
　効能効果とは、病気を治す、改善することだけでなく、病気を予防することも、体の機能に影響を与えて状態をよくすることも含まれています。有効性を表示できないことから、効果のない製品が販売されている例もあります。
②専ら医薬品的形状であるもの
　錠剤やカプセルは医薬品的形状とはされませんが、アンプル、舌下錠、口腔内噴霧、口腔内滴下は医薬品的形状であるため、サプリメントには使用できません。
③用法用量が医薬品的であるもの
　どんな人が、どれだけの量を摂ってよいのか、いつ摂ってよいのかは医薬品にだけ許可されている表示で、用法と用量は「１日６粒を目安に」というような目安表現がされています。
　そのために摂取タイミングを消費者は知ることができず、無駄な摂り方をしていることも少なくありません。

オリンピックの柔道で初の同日兄妹金メダルの結果を受けて、栄養のサポートをした食品会社の担当がテレビ番組に登場して、サポート内容について語っていました。同社が以前はフィギュアスケート選手のサポートでもテレビ番組に出ていて、肉ばかりを食べる選手に野菜を食べさせる工夫について語っていました。その後、インタビュー番組で選手が野菜が食べられないと話しているのを見て、うまくいかなかったのかと思って、その後のスポーツ選手へのサポートに注目していました。
今回の栄養支援では、兄のほうはバケツ作戦で成功したという番組内容でした。大きく重いバケツと小さく軽いバケツをぶつければ、重いバケツのほうが勝る、という話をしていました。柔道は体重制限があるために大会が近づいて減量をすると筋肉量が落ちてしまうが、筋肉量減らさずに減量して、前日の計量後に５％ルールに合わせて増量して試合に臨むという説明をしていました。これは国際柔道連盟が定めたもので、６６キロ級なら６９.３kgまで増やして臨むことができます。
筋肉量が減っていなければ、体重を増やしやすい糖質、脂肪を摂取して、１日で体重を元に戻して戦うことができるというわけですが、この番組を見ていて、そんなことを今さら説明する必要があるのかと思ったものです。このことは、国立スポーツ科学センターの「体重階級制競技のウエイトコントロールガイドブック」に掲載されています。
筋肉を減らさずに減量をすることについては、すでに３０年以上前に確立されています。その元になったものは各競技団体の体重コントロールとして研究成果が活かされていますが、その研究と指導に日本メディカルダイエット支援機構の理事長は参加しています。当時は病院栄養管理の研究所に所属していて、食事と運動のタイミングによって体脂肪をコントロールする方法を実践指導しています。
当時はレスリングの世界選手権で女子競技が始まり、今後はオリンピックでも女子競技が始まる（２００４年にアテネ大会から実施）というので、無理せずに無駄がない女性の体重コントロールが求められました。それも同じ体重、同じ体脂肪率の選手を同じ食事量、同じ運動量で片方は体重を増やし、もう一方は体重を増やすという困難とも思えるオファーでした。このようなオファーがあったのは、女子のオリンピックでの制限体重が、これまでよりも競技数が減るために、体重を増やさなければならない選手と減らさなければならない選手が数多く出てくることがわかっていたからです。
どうやって可能にしたのかについては次に譲りますが、筋肉を減らさずに体重を減らす、体脂肪をつけすぎずに体重を増やすというのは、ずっとやられてきた方法です。それがまだ浸透していないので、オリンピックや世界選手権などの前に体調を崩すような選手が減らないという結果になっているということです。