諺（ことわざ）をもじって使うのは、もともとインパクトがある言葉は記憶に残りやすく、それを逆の意味にしたり、諺よりも強い印象を残したいからです。その言葉をきっかけに、重要な話を思い出してくれればよいのですが、もじった諺が強く印象に残って、肝心な重要な話は忘れてしまったのでは仕方がありません。その仕方がないことが面談の講習では、よく起こります。
そんな珍妙諺でヒットといえるものとして「オンをオフで返す」があげられます。もちろん「恩を仇で返す」が原題で、恩（おん）を受けた人に対して、感謝をするどころか、逆に仇（あだ）となる仕打ちをすることを指しています。この仇というところをオフに変えて、恩をオンとして、せっかくスイッチをＯＮにしたのに、ＯＦＦで返されたらガックリときてしまいます。
相手が、こちらのＯＮを恩と感じて、わざわざＯＦＦで返してきたのだったら、これは本人の意識の問題があり、ＯＮをＯＮと感じずに、余計なことをしたと感じられたら、再度ＯＮにする気もなくなります。暗くなった部屋でパソコンを使って勉強（ではなくて遊びだったりすることもある）をしている人のことを気づかって、明るくしてあげようと電灯をＯＮにしたのに、暗くなってきたので、そろそろ休もうと考えている人には、ＯＮは無理やりしたくないことをさせようとする行為にも感じさせてしまいます。
発達障害児の支援に関わるようになり、親切のつもりで口出し、手出ししたことが本人には困った行為ととられることがあることを知りました。これは別の言葉で表現すると「小さな親切、大きなお世話」となるのでしょうが、そこが理解できていないと“親切”を行っているほうは空回りをするだけ、“大きなお世話”と感じているほうは苦痛なことを続けられているだけ、ということにもなりかねません。少なくとも、自分の考えや主張を押しつけるようなことは、発達障害のある人に対してはやってはいけないことです。発達障害児は１０人に１人はいて、その特性は生涯続くということを考えると、話を聞いている人に対しては、発達障害を意識して無理強いをすることがないように、というのが話をする側には常に意識してほしいことです。

サプリメントや健康食品を活用していることは別に隠すようなことではありません。アメリカでは健康に気づかい、積極的に日常生活にも仕事にも取り組んでいる人の利用率が高く、優れた人であることを証明することともなっています。それに対して日本の現状は、医療機関においては医師に摂取について聞かれても、摂取していることを隠す傾向が強くあります。医薬品を信用していないと思われること、食事療法に従っていないと思われることを恐れている場合もあります。
医師は栄養の専門家ではなく、医学系大学（医師養成機関）でも栄養学講座があるのは３分の１以下でしかありません。また、教科に栄養講座があったとしても、必修である医学系大学は数えるほどでしかありません。また、病院に勤務する栄養士の中には、食事だけで解決するのが正しい方法であると信じて、サプリメントや健康食品の使用を認めようとしない人も少なくありません。
医師がサプリメントや健康食品の使用について聞くのは、医薬品との相互作用があるからです。食品成分であっても凝縮、濃縮されたものは医薬品の組み合わせと同様に相互作用（医薬品同士の副作用に相当）が起こる可能性が高くなっています。医薬品と健康食品成分の相互作用をまとめた世界データベースのナチュラルメディシン・データベース（natural medicine database）の日本対応版には１２００種類以上の素材が掲載されており、そのうちの２５％ほどには健康被害が認められた相互作用がある医薬品が示されています。
サプリメントや健康食品を使用していると叱られると思って隠している人は多く、中でも家庭の料理を担当している人（妻、母など）はサプリメントを使用していることを知られると家事を手抜きしているように思われることを恐れてか隠しがちです。発達障害児には極端な偏食がみられ、それをサプリメントによって解決したいと望み、実際に使用している保護者は多いのですが、医師や教師などには特に隠してしまいます。
そのためにサプリメントや健康食品の的確な情報が得られず、あまり効果がない状態で高価なサプリメントや健康食品を使い続けている例もあります。このような状況を解決するためには、的確な情報を得ることができる講習が必要となります。

「卵はコレステロール値を高めるので１日１個まで」と言われた時期があります。それが途中で「何個食べても大丈夫」に変わりました。そして、今は条件付きで多く食べてもよいというように変わっています。
卵とコレステロールについては、人によって言うことがバラバラですが、どの段階で得た情報なのかによって違いが出ているようです。私たちの役割は最新情報を伝えることですが、ただ「昔の常識は今は非常識」と言うだけではなくて、どのように変わったのかを正確に伝えて、なぜ変わったのかを同時に伝えておかないと、さらに変わるようなことがあったときに対応できなくなってしまうからです。
私たちが摂取するべき栄養素の量については厚生労働省の「日本人の食事摂取基準」に掲載されています。５年ごとに改定されていて、今使われているのは２０２０年版（２０２０年４月１日〜２０２５年３月３１日）です。
２０１０年版ではコレステロールの１日の摂取目標量は成人男子が７５０mg未満、成人女性が６００mg未満となっていました。鶏卵の卵黄に含まれるコレステロール量は１個あたり約２５０mgとなっています。それなら１日に２〜３個を食べても大丈夫ではないか、と思われがちですが、コレステロールは肉や魚介類にも多く含まれています。
血液中のコレステロールのうち、食品に由来するのは２０％程度とされ、残りは肝臓で合成されています。コレステロールは細胞膜の材料で、ホルモンの原料、胆汁の材料ともなっていて、重要な成分であることから多くが肝臓で合成されているのです。戦前の日本人が短命だった（平均寿命が５０歳に達していなかった）のはコレステロール不足であったことが指摘されています。
食事で摂るコレステロールの量が増えれば、肝臓が合成量を調整して、コレステロール値が上がりすぎないようにしています。血液中のコレステロールが増えすぎると動脈硬化の要因となります。
２０１５年版では、コレステロール摂取と動脈硬化の関連性が証明されていないとのことで、コレステロールの摂取基準（目標量）がなくなりました。このことから、以前の常識が変わって、卵は何個食べてもよいと言われるようになったのです。
ところが、２０２０年版では、人によって摂ってよいコレステロールの量が変わりました。脂質異常症（高中性脂肪血症、高ＬＤＬコレステロール血症）の人は１日に２００mg未満にすることが示されました。これ以下に抑えることで脂質異常症の悪化による動脈硬化を予防することができる、というのが理由です。
それなら血液検査を受けて指摘されなければ卵は何個でも食べてよいのかというと、「患者調査の概況」（２０１７年）によると日本人は男性が約６４万人、女性が１５６万人と合計で成人人口の５人に１人が脂質異常症となっているので、「何個でも」というのは間違いといえます。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

健康食品を規制する薬機法（医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律）によって、健康食品は医薬品的な有効性を示すことができないだけでなく、機能性も示すことができません。そのため、健康食品に含まれている成分の働きについて商品パケージや広告媒体などから知ることができません。
自分が求める機能性がある素材が使われているのかも知ることができず、情報検索などによって調べることになります。自分に適した素材がわかっても、素材の生産地や部位、収穫時期、加工法などによって有効成分の分量が大きく異なります。その知識がないことには最良の素材を見つけることはできません。また、同じ効果がある素材は他にもあり、最も効果がある素材であるかを確認するのは情報検索だけでは難しくなっています。
自分に最も相応しい素材がわかっても、それが製品になったときに、最も相応しいものであるのかを知るのは大変です。素材は含まれている分だけ効果が得られるとは限らず、組み合わせによっては効果を低下させたり、場合によっては効果を失わせる場合さえあります。運良く、優れた製品に巡り合っても、摂取法によって結果が大きく違ってきます。
薬機法に基づく「無承認無許可医薬品監視指導マニュアル」には、健康食品が述べてはいけない項目として効能効果と用法用量が示されています。用法用量は、どんな人が（性別、年齢、健康状態など）、それだけの量を摂取するか、どのタイミングで摂取するかを指しています。健康食品では摂取量は目安量（１日２粒など）しか示すことができません。摂取タイミングは食事と一緒なのか空腹時なのかといった時間帯のことで、これを示すことも許されていません。
しかし、健康食品の素材は摂取タイミングによって吸収率が大きく異なり、タイミングを間違うとまったく吸収されない場合もあります。そのために無駄な摂り方をしている人も少なくありません。このような健康食品の効果的な摂取法を知るためには、素材と製品の特徴について学び、そこで知ったとおりに製品を探し、最も効果的な方法で摂取することが重要になります。
健康食品の摂取タイミングについての情報は専門家とされるアドバイザリースタッフでも充分とはいえません。ましてや、摂取する人の疾病や身体的な特徴に合わせた摂り方となると、ほとんど手付かずの状態です。そこで、私たちは講習を通じて、適した素材、正しい製品を選び、個々に合った最良の摂取法を伝えるようにしているのです。

幼児期には、食べる喜びや楽しさ、食べ物への興味や関心を通じて、自ら進んで食べようとする気持ちが育つようにすることが大切です。ここで育まれた食事の感覚が、小学校以降の食育の充実にもつながっていきます。
１）幼稚園
文部科学省による幼稚園教育要領では、心身の健康に関する領域「健康」において「先生や友達と食べることを楽しみ、食べ物への興味や関心をもつ」ことが指導する内容とされています。また、幼児の発達を踏まえた指導を行うに当たって留意すべき事項として、「健康な心と体を育てるためには食育を通じた望ましい食習慣の形成が大切であることを踏まえ、幼児の食生活の実情に配慮し、様々な食べ物への興味や関心をもったりするなどし、食の大切さに気づき、進んで食べようとする気持ちが育つようにすること」とされています。
２）幼保連携型認定こども園
文部科学省による幼保連携型認定こども園教育・保育要領では、身体的発達に関する視点「健やかに伸び伸びと育つ」または心身の健康に関する領域「健康」において、乳児期は「個人差に応じて授乳を行い、離乳を進めていく中で、様々な食品に少しずつ慣れ、食べることを楽しむ」、満１歳以上満３歳未満の園児は「様々な食品や調整形態に慣れ、ゆったりとした雰囲気の中で食事や感触を楽しむ」、満３歳以上の園児は「保育教諭等の友達と食べることを楽しみ、食べ物への興味や関心をもつ」ことが内容とされています。
また、「第３章健康及び安全　第３節食育の推進」において、「食育の目標」「食育の基本」「食育の計画」「食育のための環境」「保護者や関係者等との連携した食育の取組」「一人一人の対応」が示され、「全職員が相互に連携し、組織的かつ適切な対応を行うことができるような体制整備や研修を行うことが必要である」とされています。
３）保育園
文部科学省による保育所保育指針では、食に関する保育の内容として、身体的発達に関する視点「健やかに伸び伸びと育つ」または心身の健康に関する領域「健康」において、乳児保育では「個人差に応じて授乳を行い、離乳を進めていく中で、様々な食品に少しずつ慣れ、食べることを楽しむ」、１歳以上３歳未満児の保育では「様々な食品や調理形態に慣れ、ゆったりとした雰囲気の中で食事や間食を楽しむ」、３歳以上児の保育では「保育士等や友達と食べることを楽しみ、食べ物への興味や関心をもつ」ことなどが示されています。また、「食育の推進」において、「食育の目標」「食育の計画」「食に関わる保育環境」「保護者や地域の関係者等との連携及び協同の下での食育の取組」「一人一人の子供の心身の状態に応じた対応等」が示され、保育所の特性を生かした食育は、「子供が生活と遊びの中で、意欲をもって食に関わる体験を積み重ね、食べることを楽しみ、食事を楽しみあう子供に成長していくことを期待するものであること」とされています。

業務用食器洗浄器は扱いを間違うと、食器が綺麗に洗えないどころか、汚れや雑菌、洗浄剤が残って、危険な食器にもなりかねないということを２回にわたって説明してきました。食器を綺麗にするということは、ただ洗えばよいということではなくて、使う前と同じ状態にすることです。常に使う前と同じになっていれば、使っているうちに汚れがついてくるということもないわけです。食器を本当に長く使っているとコーティングが剥がれてきて、これが汚れを付着させることになるので、陶器であれガラスであれ、そして業務用のプラスチック容器であれ、ある程度の汚れは仕方がないことになります。
そこを見分けるために、用いているのが消しゴムです。消しゴムで擦って汚れが落ちるようなら、それは食器洗浄器で綺麗に洗えていない証拠です。業務用食器洗浄器を使っている給食施設や外食店で、こういう話をすると必ずといっていいほどチェックを頼まれます。その結果、食器のほうに問題があったのは過去の実績からすると５％ほどだと日本メディカルダイエット支援機構の理事長は話しています。そんなにも綺麗に洗えていないまま料理が乗って出されている現実があるので、汚れた食器を使っている店などは信じていないということです。
給食施設は全国にあり、業務用食器洗浄器も全国で使われています。だから、地方でも食器の安全性の確認の用件はあるのかと期待していたのですが、重要性を認識していないのか、それとも端から業者の言うことを信じきっているのか、当支援機構が本部を岡山に移してからチェックの依頼があったのは３件だけ、それもボランティアです。しかし、すべての施設で問題点が出てきました。洗い方を見ていれば、すぐに問題点は明らかになり、改善点もわかります。ただ、改善するためには洗浄にかける時間と手間が増え、お金もかかることなので、どこまで安全性を認識して取り組んでくれるか、そこだけの問題です。
ポストコロナの時代には、本当の安全性が求められると認識しています。外食店は食品の安全性、調理の安全性は当然のことですが、正しく洗浄して安全な状態で食事を提供するということも大切です。食器には、すべての人が口をつけるか、口を近づけているので、もしも細菌やウイルスに感染していたら、それらが付着しやすい料理の残りとともに洗浄の場所に戻ってきます。洗浄する人が指に傷があったら感染リスクは急激に高まります。
こういった安全策のほうには注意を払わずに、ＳＮＳでの拡散や客がくればよいという態度のところがあり、それを知ってか知らずか「知らぬがほっとけ」とばかりに集客だけに注目しているコンサルタントやアドバイザーもいます。誰もが安心して食べられる、店舗なら親子三代にわたって贔屓（ひいき）にしてもらえる店づくりのためのアドバイスが必要です。そのことについて、食器洗浄を例にして話をさせてもらいました。

健康食品の規制は、薬機法（医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律）に従ったものです。これは２０１４年の法律改正によって名称変更になったもので、以前は薬事法でした（略称ではなくて正式名称）。３文字から急に増えたことから、薬機法もしくは医薬品医療機器等法と略称が使われています。
具体的な禁止事項については、薬機法に基づく「無承認無許可医薬品監視指導マニュアル」に示されています。無承認無許可医薬品というのは、医薬品に許可されている表示などを健康食品に使った場合に使われる言葉で、承認も許可もされていない医薬品ということで偽薬の扱いになり、薬機法に従って厳しく取り締まりが行われます。
薬機法（第２条）には、医薬品は以下のように定義されています。
１　日本薬局方に収められている物
２　人又は動物の疾病の診断、治療又は予防に使用されることが目的とされている物であって、機械器具等でないもの
３　人又は動物の身体の構造又は機能に影響を及ぼすことが目的とされている物であって、機械器具等でないもの
日本薬局方は医薬品の規格基準書で、このリストに掲載されたものが医薬品となります。
医薬品は疾病の診断、治療又は予防に使用されることが目的とされるものとなっていることから、健康食品は疾病の予防に使うことを表示することはできず、それを標榜して販売することも規制されています。また、疾病だけでなく、身体の構造・機能に影響を及ぼすことが目的とされるものの医薬品だけに限られることから、身体に影響を与えることを健康食品は表示することもできないということです。

アメリカのダイエタリー・サプリメント（Dietary Supplement）は、どのような人が使うものなのかが明らかにされています。ＤＳＨＥＡ法（栄養補助食品健康教育法：Dietary Supplement Health and Education Act）を裏付けとしていますが、目的と異なるものを購入して使うようなことがあったら消費者のためにならないということで、消費者保護の観点で有効や対象の表示が義務づけられています。
それに対して日本の表示の制度では、健康食品には有効性を表示することができません。商品に表示することだけではなく、広告やホームページにも記載・表示することができません。これは医薬品と健康食品を混同して、本来なら医薬品を使用すべき人が、誤って健康食品を病気の改善に使うのを防ぐことを目的としています。そのため、医薬品と間違える原因となる有効性、摂取の用法用量、医薬品と間違われやすい形状は健康食品では許可されていません。
これは、消費者保護の観点で規制をしているということで、同じ消費者保護といっても日本とアメリカでは大きく異なっているということです。
健康食品は“食品”と名づけられていることからもわかるように、あくまで食品に分類されます。食品で病気の治療を行う人はいないという前提はあるものの、広告などの表示によって治療効果を匂わせるようなことがあり、それを防ぐために法律によって分類をして、表示できる内容に違いを設けています。つまり、前に紹介した保健機能食品の制度に基づく特定保健用食品（トクホ）、機能性表示食品、栄養機能食品は一定範囲の表示は可能であっても、これ以外のものは一般の食品と同じように効能効果などは表示できないこととなっています。
医薬品と一般食品の間に、健康食品が位置付けられている形ですが、この分類は年代によって変化してきました。１９９１年に特定保健用食品の制度が設けられるまでは、医薬品と一般食品だけでしたが、１９９１年に医薬品、特定保健用食品（個別許可型）、一般食品の分類となりました。２００１年には医薬品、特定保健用食品（個別許可型）、栄養機能食品（規格基準型）、一般食品となりました。
２００５年には特定保健用食品に新たに規格基準型という従来の特定保健用食品で有効性が確認されているものと同じ成分が同じだけ使われていれば認められるようになり、医薬品、特定保健用食品（個別許可型）、特定保健用食品（規格基準型）、栄養機能食品（規格基準型）、一般食品の並びとなりました。そして、２０１５年に機能性表示食品が加わり、医薬品、特定保健用食品（個別許可型）、特定保健用食品（規格基準型）、機能性表示食品（届出制）、栄養機能食品（規格基準型）、一般食品の並びとなり、その後は変更がなく、現在も継続されています。

広く健康に関わる記念日について紹介します。
７月２０日　日本マクドナルドが１９７１年７月２０日に第１号店を銀座に開店したことにちなんで「ハンバーガーの日」と制定。キリンビールが夏に洋酒などを炭酸や好きな飲み物で割る夏割り普及のために夏（７２）割り（０）の語呂合わせで「夏割りの日」と制定。毎月２０日は「発芽野菜の日」（村上農園）、「シチューライスの日」（ハウス食品）。
７月２１日　デリカスイトと烏骨鶏本舗（ともに岐阜県大垣市）が１９４２年７月２１日に烏骨鶏が天然記念物に指定されたことにちなんで「烏骨鶏の日」と制定。毎月２１日は「木挽ＢＬＵＥの日」（雲海酒造）。
７月２２日　ベル食品（北海道札幌市）がスープカレーを夏に汗をかきながら食べてほしいと夏（２）ふーふー（２２）の語呂合わせで「夏ふーふースープカレーの日」と制定。森永製菓が夏向けの溶けない焼きチョコの普及のために夏の日を「夏チョコの日」と制定。全国木製はきもの業組合連合会が下駄の寸法が七寸七分など７がよく使われ、下駄の歯の跡が二になることから「げたの日」と制定。大暑は「天ぷらの日」（制定者は不明）。毎月２２日は「カニカマの日」（スギヨ）、「禁煙の日」（禁煙推進学術ネットワーク）。
７月２３日　ＨＡＲＵＮＡ（東京都中央区）がナッツ類の植物性ミルクの普及を目的にナッ（７）ツ（２）ミ（３）ルクの語呂合わせで「ナッツミルクの日」と制定。日本カシス協会が大暑になることが多い日に合わせて「カシスの日」と制定。毎月２３日は「乳酸菌の日」（カゴメ）、「不眠の日」（エスエス製薬）。
７月２４日　日本ＯＴＣ医薬品協会がセルフメディケーションは１週間の７日間、２４時間取り組むものとして「セルフメディケーションの日」と制定。日本スポーツアロマトレーナー協会が東京オリンピック開幕日に合わせて「スポーツアロマの日」と制定。毎月２４日は「ブルボン・プチの日」（ブルボン）。
７月２５日　グラクソ・スミスクラインがシュミテクトの普及を目的に夏（７２）氷（５）と読む「夏氷の日」に合わせて「知覚過敏の日」と制定。日本うま味調味料協会が昆布だしのうま味のもとがグルタミン酸であることを突き止めて特許を取得した１９０８年７月２５日にちなんで「うま味調味料の日」と制定。毎月２５日は「プリンの日」（オハヨー乳業）。
７月２６日　一正蒲鉾が７月２６日を０７２６として、う（０）な（７）次（２）郎（６）の語呂合わせで「うな次郎の日」と制定。毎月２６日は「プルーンの日」（サンスウィート・インターナショナル日本支社）。

「知っている人を知っている」と「知っている」は大違いで、間接的に知っているだけでは、あまり役には立たないということを前に書きました。このテーマは思ったよりも反響がよくて、その記憶が残っている人が多いのに、「舌の根も乾かぬうちに」という感じで、「知っている人を知っている」のはメリットだということを書かせてもらいます。前の主張がダメだったということではなくて、状況が変わると「逆もまた真なり」ということです。
人脈を活用して仕事を進めようというときに、実際の紹介をしてもらえるものと思って期待していたのに、知っているのではなくて、知っている人を知っているだけだった、本来の目的を達するためには時間がかかって、間に合わなくなってしまうこともあります。その段階では、流石（さすが）に「逆もまた真なり」と言っている場合ではなくなります。
「知っている人を知っている」ことが大きなメリットになるのはリサーチに関してのことです。日本メディカルダイエット支援機構の理事長は、健康関連の情報をリサーチして、毎週まとめてメールで発信しています。もう１１年が過ぎましたが、このリサーチを始めたときには、国の行政機関や研究機関、大学などの多くが情報発信をしていたので、一つひとつ検索していけば探せないことはない、必要なのは時間だけ、という状況でした。
それがネット検索が隆盛になり、まとめサイトが登場しました。これは一つのテーマで、数多くのサイトから検索したことを文章化したもので、調べごとをするには便利だというので一気に広まりました。ウィキペディア（Wikipedia）でも信頼度が問われていた時代に、書き手の判断で情報収集して、書き手が書くだけということで、信頼度を問うどころか、元から信用に値しないということで短期間のうちに消えてしまいました。
著作権の侵害もあり、元々の情報と逆のこと、わざと信用をなくそうとしているのかと思われるような書き方もあって、特に情報を盗まれて、信用が失われるようなことになった各方面からの反発が数多くありました。日本メディカルダイエット支援機構は、ホームページの最新情報のコーナーだけでもバックナンバーに２６５０本が掲載されていて、全部を合わせると３０００本を大きく超えているので、盗みやすかったようで、まとめサイトで“トンデモ情報”として使われたものです。
私たちの原稿執筆のための情報収集は、このデジタルの時代に超アナログです。専門家が蓄積してきた重要な情報ほどネットにはアップされていなくて、それぞれの専門家の保持している情報を知っていることは「知っている人を知っている」ということで、その情報を得ることができる交流をしているから提供してもらうことができます。
今どきに図書館で書籍を当たっているのかと言われるかもしれませんが、各専門業界の資料室は図書館ばりの収集をしていて、しかも整理が行き届いているので、過去の歴史でも世界的な広がりでも興味があることを調べるのにはもってこいです。資料室は都会に多く、その書籍を自分で調べることはできないので、資料室の所属か、そこからの紹介で専門家を紹介してもらうことがあります。この方法はネット時代が始まる前から活用していたことで、まだまだ有効に活用することができます。