ダイエットの常識として、これまで内臓脂肪と皮下脂肪の関係性を伝えてきました。それは内臓脂肪が減らないと皮下脂肪が減らないということで、このことが理解されていないとダイエットが成功しているのに、これを失敗ダイエットだと勘違いして、せっかくの効果がある方法を途中でやめてしまうということが起こっていました。だから、重要な情報として講習などで伝えてきたわけです。
内臓脂肪は肝臓で合成された中性脂肪が貯蔵される倉庫のようなもので、実際には多くの脂肪細胞によって構成されています。脂肪細胞は中性脂肪が多く送られてくると膨らむようにして容量を増やしていくのですが、２倍ほどにも膨らむと、脂肪細胞の数を増やして対応するようになります。脂肪細胞は増えることはあっても減ることはないので、若くして内臓脂肪の数が増えて腹部から太った人は倉庫が多くなっているために、なかなかやせることができなくなります。
皮下脂肪は第２倉庫のような存在で、第１倉庫（内臓脂肪）が満杯になりそうになると、少しずつ皮下脂肪に移していきます。そして、内臓脂肪が減ってきたときに皮下脂肪から中性脂肪が内臓脂肪に移されるようになります。だから、ダイエットをすると初めに内臓脂肪が減って、それに比べて皮下脂肪が減らないので、空気が抜けていく途中の風船のようになります。パンパン（満杯）に空気が入っている風船は表面にシワが出にくいのですが、空気が減ってくるとシワができます。
これと同じように内臓脂肪が減ってくると、皮下脂肪がゆるんできて、つまめるようになります。これは内臓脂肪が減って、さらにダイエットを続けると気になる皮下脂肪が減らせるというサインなのです。
とはいっても、これは中高年までの話で、６５歳を過ぎると内臓脂肪が多くはない状態を保っていても、なかなか皮下脂肪が減らないようになります。これは生命維持に大切なエネルギー源の貯蔵場所の皮下脂肪から余計に中性脂肪が出ていかないようにするための変化で、高齢者になると常識とされるメカニズムどおりにはいかなくなってくるのです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

文部科学省の食育推進基本計画では、子どもに対する食育の推進の目標に関する事項として、朝食を欠食する子どもが多く存在している状況を改善していくことを掲げています。食育推進基本計画を進めるにあたっての調査では、小学校６年生のうち「朝食を毎日食べているか」という問いに対して、あまりしていない、まったくしていないと回答している割合は、平成２７年度は４.４％でしたが、平成３２年度までには０％を目指すこととしています。
朝食を食べていない子どもの重要な栄養摂取源となっているものとして学校給食があげられています。しかし、公立中学校の学校給食の実施率は、平成２６年度には８７.５％となっていました。これを平成３２年度までに９０％以上にしようという指標が掲げられています。実際には平成２８年度には９０.２％となって目標を達成しています。これで充分なのかというと、朝食を食べていない子どもが栄養補給をする大事な機会となっていることを考えると、まだまだ実施率を高めることが求められています。
とはいえ、学校給食に頼るのではなくて、朝食を欠食することがないほうが重要であるのは当然の考えです。朝食を食べない理由として、起床してから登校するまでの時間が短いために食べる時間がない、親が朝食を食べる習慣がない、自分で作って食べようと考えても食べるものがない、という例までみられます。朝食を食べている場合でも、充分な栄養摂取になっていないこともあり、朝は菓子パン１個と飲み物だけ、パンでもなくてお菓子を食べているという例もあります。
お菓子だけ、飲み物だけ、栄養補給のブロック食品やゼリー飲料だけということもあります。国民健康・栄養調査では、こういった食事と呼べないようなものは欠食としてカウントしています。今回の調査も、これに準じています。
ただ、朝食抜きはいけない、食べるべきだと言うだけでなく、なぜ食べなければならないのかを身体と脳の仕組みから理解することが重要で、そのための情報を家庭に伝えることも発達栄養学の大切な役割といえます。

「二度あることは三度ある」というのは、コロナ禍でいうと悪いことが繰り返し起こって出口が見えなくなっているようなことを指す諺（ことわざ）のようにも思われがちです。しかし、よい条件があれば二度目にあったことが、もう一度続いて起こるという良い意味にも使われます。
このへんは「柳の下の泥鰌（どじょう）」とは違うところです。今どきの若い世代は、この諺の変化形の「柳の下に二匹目の泥鰌を狙う」と聞くと、成功例を繰り返せば、また成功することができるという良い意味にとらえることもあるようですが、こちらは二匹目の泥鰌を狙っても、うまくはいかないというのが正しい使い方です。
タイトルの「二度あることは三度目の正直」は「二度あることは三度ある」と「三度目の正直」を組み合わせたもので、もちろん正式な使い方ではありません。良い意味で「二度あることは三度ある」を使う場合には「三度目の正直」と同じ意味になるところですが、悪い意味にとらえるなら“三度目は良いのか悪いのか、どっちだ”というツッコミが入れられることになります。できることなら良いことが二度あって、三度目は最高によいことがあると考えたいところですが、コロナ禍が長く続いて、その後に起こることを想像すると、そうはいかないようです。
良いことがあっても相当に苦労をさせられる、苦労しないことには元の状態に戻れないというのが健康関連では懸念されることで、これまでの常識とされてきた健康づくりの手法が通じないことにもなります。よく例としてあげられるのは、新型コロナウイルス感染症が蔓延して、高齢者は外にも出られない、閉じこもって食べ過ぎ、飲み過ぎになって太っただけでなく、血圧、血糖値、中性脂肪値などが上がってしまった、病院に行く間隔も延びてしまった、健康診断も受けていない、そもそもストレスがたまりすぎて、それが心身にも影響を与えている、という悪いことの四重奏、五重奏になっていることです。
全国的に、こんな状況になっているときに、元の健康状態を取り戻そうとしたら、並みの努力では足りないことになります。かといって、苦労をしたくないというのは当たり前の感覚です。無理をせずに、無駄なく、できることなら無病息災といきたいという願いがあります。その考えが出てきて、やっと私たちのメディカルダイエットが見直されることになりました。

１９９７年にビタミンが、１９９８年にハーブが、１９９９年にミネラル（１２種類）が食品として販売許可されました。それまでは医薬品成分だったわけですが、食品は医薬品のような有効性（効能効果）は述べることはできません。それは病気の予防・治療に使うことをイメージさせる表現を指しています。
しかし、ビタミンとミネラルは、どんな効果が基本的にあるのかを述べることができます。今では、いわゆる健康食品も１９９３年に始まった特定保健用食品制度による表示許可、２０１６年に始まった機能性表示食品制度による表示許可によって基本的な効果を述べることができましたが、それまではビタミンとミネラルだけが表示許可されていました。
その裏付けとなっているのは２００１年に発足した厚生省労働省による保健機能食品制度で、特定保健用食品の他に栄養機能食品が加えられて、一定範囲ではあるものの有効性が述べられるようになりました。その栄養機能食品は、水溶性ビタミン：ビタミンＢ₁、ビタミンＢ₂、ビタミンＢ₆、ビタミンＢ₁₂、ビタミンＣ、ナイアシン、ビオチン、パントテン酸、葉酸、脂溶性ビタミン：ビタミンＡ、ビタミンＤ、ビタミンＥ、ミネラル：カルシウム、マグネシウム、鉄、銅、亜鉛です。
栄養機能食品は、上記のビタミンとミネラルが含まれていればよいというだけでなく、一定の基準量を越えた量が含有されていることが表示の許可条件となっています。
この栄養機能食品の登場から、栄養機能表示が許可された成分を加えて、その特定の成分に効果があるように広告表示する健康食品が現れるようになりました。このことをきっかけとして、健康食品の広告規制が強化されました。規制緩和をするときには、その一方で規制強化が行われるという一例として、よく栄養機能食品があげられています。

酵素は細胞の中で化学反応を起こす成分で、酵素が正常に働くことで細胞の働きを活性させ、消化・吸収・循環・代謝・排泄などの機能を正常に保つことができます。体内の酵素はタンパク質であり、肝臓でアミノ酸から合成されていますが、合成量は若いうちは多く、４０歳を過ぎたころから減少していく傾向があります。だから、学習障害の改善には、あまり関係がないように思われるかもしれませんが、消化酵素が不足することで体内の酵素の働きが低下して、学習にも影響が出る可能性があります。
酵素は、動物の細胞にも植物の細胞にも含まれていますが、それらの食品を食べれば、それが体内の酵素となって働くわけではありません。しかし、酵素が多く含まれた食品を食べることで、体内の酵素を増やしていくことができます。食品に含まれているたんぱく質が、胃でアミノ酸に分解され、小腸から吸収されたあと、肝臓に運ばれて、酵素をはじめとした身体に必要なタンパク質に合成されます。食事で良質なたんぱく質を多く摂り、肝臓で合成される酵素が増えることによって、体内の酵素を増やしていくことができます。
肝臓で合成される酵素は、維持酵素（潜在酵素）と呼ばれています。維持酵素の合成量は、たんぱく質の摂取量によって変化はするものの、ほぼ一定しています。維持酵素は、細胞内の酵素である代謝酵素と、食べ物を消化する消化酵素に大きく分かれます。
食品に含まれる消化作用がある酵素（消化酵素）が少ないと、その分だけ胃から分泌される消化酵素が多く必要になり、代謝酵素として使われる酵素の量が減ることになります。食品から消化酵素を多く摂ることで、消化酵素の分泌を減らして代謝酵素を増やすことができるようになるというわけです。酵素を多く摂ることで代謝が高まり、体内の細胞からの老廃物の排出が進み、血液中に出された老廃物を肝臓で解毒化する能力も、腎臓で濾過して排出する能力も高めていくことができます。

「二度あることは三度ある」という諺（ことわざ）があります。物事は繰り返し起こる傾向があることから、同じようなことが二度続けてあったときは、必ずもう一度繰り返されるので、失敗を重ねないようにしなければならないという戒めです。
感染症でいうなら、新型コロナウイルス感染は収束したかと思われても、収束せずに繰り返されるという意味になるかもしれませんが、実際には収束していないのに“何か理由があって”緊急事態宣言を解除したら、「二度あることは三度ある」となるのは当たり前のことです。特に新型コロナウイルスは変異しやすく、変異するたびに感染力が高まり、治療しにくくなるという特徴があると、三度どころか四度も五度も起こっても不思議でもありません。
新型コロナウイルス感染が終息（収束ではなく完全に終わる）したとしても、３〜５年ごとに新たな感染症が登場すると考えられています。環境の急激な変化や世界的な人流のグローバル化、先進国で進んでいる国民全体の免疫が低下する高齢化といったことが、その理由で、ウイルスを研究で作り出した、ばら撒いたというような陰謀論のことを言っているわけではありません。新たな感染症が１年で終息せずに、３年も４年も拡大が続いていたら、ずっとコロナ禍のような感染症蔓延状態にあるといった、いつまで繰り返し起こるかわからないという状況にもなりかねません。
今の霞が関の対応を見ていると、先々に備えて、デジタル庁よりも先に“感染防止庁”を設立すべきではないか、という議論が湧き上がってくるのも当然のことかもしれません。
「三度目の正直」というのは、一度や二度は当てにならないものの、三度目は確実であるということで、物事は三度目には期待どおりの結果になるということを示しています。となると、今回のテーマの「二度あることは三度目の正直」は矛盾があるように聞こえても、三度も四度も困ったことが起こるような状況であっても三度目で終わってほしいという願いのようなことです。ただし、コロナ禍を指すとしたら、もう三度目の正直にはならなかったということです。

食物繊維は不溶性食物繊維と水溶性食物繊維があって、不溶性食物繊維は植物の葉や根、穀類や豆類の殻に含まれ、水溶性食物繊維は以前は「コンニャク、海藻、キノコ、果物」に含まれると言われていました。以前は、と断っているのは今では違っているということです。最近の書籍を見ても、以前のままというものも少なからずあるのですが、新たな常識ではコンニャクは水溶性食物繊維が多く含まれる食品とはされていません。
コンニャクはこんにゃく芋の粉を凝固剤を使って固めたもので、固まったコンニャクは、歯で噛まれた後は、そのまま形状が変わらずに胃、腸を通過していきます。そのことは初めは理屈で言われていただけでしたが、実際に確認する実験が行われました。実験に使われたものはカプセル内視鏡です。これはカプセル状の内視鏡で、これを飲み込むと通過している部分を撮影して、撮影は排泄されるまで続きます。カプセルの中にデータが蓄積されるわけではなくて、電波で飛ばしたデータを受信装置で取り込んで確認します。
これを使って、コンニャクの状態を追いかけた結果、想像どおりに変化せずに通過していくことが確認されて、そのときからコンニャクは水溶性食物繊維でないことが確定されました。水溶性食物繊維は水を吸って膨らみ、余分なもの（脂肪、不純物など）を吸着して吸収されないようになります。
では、コンニャクは不溶性食物繊維に変わったのかというと、教科書的には、そうは書かれていません。いったいコンニャクは、どこに行ってしまったのかということですが、こっそりと削られてしまったところがあります。ちなみに、コンニャクダイエットに使われているのは粉の状態のもので、これは水溶性食物繊維です。
古い情報のままで話をすると、間違いを伝えることになるということが言いたくて、すでに知られていることではあるとは思いつつも、書かせてもらいました。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

食育を国民運動として推進するためには、多くの関係者の理解があって、共通の目標を掲げて、それを達成することを目指して連携・協働して取り組むことが有効となります。音頭を取るのは国や地方公共団体ではあっても、学校でも家庭でも実効性がある方法に取り組めるように教師や保護者の認識も問われることになります。
そこで食育推進基本計画では、食育推進に当たっての目標として１５の項目を掲げています。これを見ると、一部は国や地方公共団体の役割となっていますが、学校教育だけでも家庭での指導だけでもなくて、まさに連携・協働が必要であることがわかります。
＊食育に関心を持っている国民を増やす
＊朝食または夕食を家族で一緒に食べる「共食」の回数を増やす
＊地域等で共食したいと思う人が共食する割合を増やす
＊朝食を欠食する国民を減らす
＊中学校における学校給食の実施率を上げる
＊学校給食における地場産物等を使用する割合を増やす
＊栄養バランスに配慮した食生活を実践する国民を増やす
＊生活習慣病の予防や改善のために、普段から適正体重の維持や減塩等に気をつけた食生活を実践する国民を増やす
＊ゆっくりよく噛んで食べる国民を増やす
＊食育の推進に関わるボランティアの数を増やす
＊農林漁業体験を経験した国民を増やす
＊食品ロス削減のために何らかの行動をしている国民を増やす
＊地域や家庭で受け継がれてきた伝統的な料理や作法等を継承し、伝えている国民を増やす
＊食品の安全性について基礎的な知識を持ち、自ら判断する国民を増やす
＊推進計画を作成・実施している市町村を増やす

同じ商品であれば価格がやすいものを選ぶのは当たり前の消費者の感覚です。通信販売はネット全盛期になって、数多くの販売サイトの中から選択するようになって、少しでも安いものが選ばれることから究極の薄利多売で稼がなければならない時代になりました。それに加えて、感染蔓延によって店に買いに出られないことから、これまで通信販売をしてこなかった人までネット販売を利用するようになりました。
“安かろう悪かろう”ではなくて、商品が同じなので、安くて良かろうの時代にもなっています。本来なら高く売ることができる商品をネット販売に合わせて価格設定を抑えるために、利益を削ってでも、製造する人が無理をしたり我慢を強いられた努力の末の低価格になっています。安く売るので収益が少ない、そのために賃金が減る、安いものしか買えなくなるというデフレスパイラスは、通販の世界だけの出来事でなくて、従来の販売の世界にも共通して起こっていることです。なぜなら、安く買うことに慣れてしまったために、店舗でも質の高さ、サービスのよさよりも商品価格そのものに反応してしまうので、どこでも高いものが売れなくなっています。
それでは今は乗り切れても、次の世代に商売を引き継いでもらうのは難しくなります。小規模の販売会社では、ネット時代のおかげで食べていくだけの販売は可能でも、後を継いでよいと子どもが言ってくれるほどは売れてはいないのが現実です。これまでの販売方式とは異なる、継いでもらえる販売が継続する仕組みが必要になります。
ネット販売に依存して、店舗販売の比重を落としていった会社が目立っていますが、ネット販売は価格競争という血で血を洗うレッドオーシャンから、競争相手がいない未開拓のブルーオーシャンを常に見据えて新規事業を考えていくことが重要です。そこを考えて、コロナ禍を脱却したときに備えることが重要であると認識しています。

今でこそサプリメントは、不足する栄養素を補うものとして信用されて、食生活が乱れがちな人に多用されるようになっています。しかし、今から２０年ほど前にはサプリメントは医薬品と比べられることがあって、あまり信用されるような存在ではなかったのは事実です。ところが、過去には医薬品であったものがサプリメントとして許可されているという話をすると、急に聞いている人の目が違ってくることがあります。
一般によく知られているのは代謝促進成分のコエンザイムＱ１０、Ｌ‐カルニチン、α‐リポ酸の３種類です。なぜ、よく知られているのかというと、私たちも含めてですが、サプリメント関係者が盛んに普及に努めてきたからです。この３成分は、どれも以前は医薬品でした。それが厚生労働省の食薬区分の変更があり、２００１年にコエンザイムＱ１０が、２００２年にＬ‐カルニチンが、２００４年にα‐リポ酸が食品成分としても使用が許可されて、サプリメントにも使われるようになりました。
サプリメントは法律上では、あくまで食品に分類されていますが、実は日本では医薬品であった時代がありました。アメリカでは食品の成分を抽出、凝縮したサプリメントは食品として許可されていて、これを日本にも販売するようにアメリカから規制緩和、市場開放の強い要求がありました。それに応えて、規制緩和と販売解禁が閣議決定されたのは１９９６年のことです。
しかし、これは今のサプリメントでイメージされるビタミン、ミネラルではなくて、ハーブでもありませんでした。というのは、ビタミンが厚生省（現在の厚生労働省）によって食品として販売許可されたのは１９９７年、ハーブが食品として販売許可されたのは１９９８年、そしてミネラル（１２種類）が食品として販売許可されたのは１９９９年のことだからです。
それまではビタミン、ミネラル、ハーブは医薬品としてしか販売することができなかったわけで、この規制緩和によって市場が大きく広がり、それ以降にビタミン、ミネラル、ハーブを使うようになった人は、医薬品だったということを知らなくても仕方がないのです。