新型コロナウイルスの感染拡大を防止するためには、なんといっても三密回避が重要で、オリンピックが無観客であろうが１万人に制限されようが、人流を抑えることは必要です。オリンピックで人流が増えることが明らかになっているので、だったらオリンピック以外で感染が蔓延しないように、もう一歩踏み込んでの対策が必要と考えるのが当たり前と感じています。しかし、実際にはオリンピック開催日が近づいてきた段階で対策を緩めるようなことになりました。
そのことを、いくら言っても届かないという状況は、なんだか生活習慣病の対策と同じような虚しさを感じます。例えば、血圧が高い人に対して、薬を飲むだけではダメで、運動も食事制限も必要だ、タバコは吸ってはいけないと指導しても、薬を使って下がってきていると、安心して制限を緩めてしまいます。これは糖尿病でも脂質異常症（高中性脂肪血症、高ＬＤＬコレステロール血症）でも同じことで、数値が下がってきたときにこそ、薬に頼るのではなく、生活習慣を改善して血圧、血糖値、中性脂肪値などを下げることに取り組むべきです。
ところが、見た目の数字に一喜一憂してしまい、数値がよい結果に近づいてくると気を緩めてしまいます。完全によくなった状態で薬もやめて、生活習慣も元に戻すということはあってもよいとしても、まだ下がりきらない段階で、つまり新型コロナウイルスが収束していない段階で、規制を解除したら、また感染確認者が増えてしまうのは当然の結果です。
感染確認者が減ったときこそ、リバウンドしないようにすべきということですが、自分の努力で元に戻ることができる状態は、日本未病学会が考えるところの未病となります。この段階で手を打たずに、高血圧であれば心筋梗塞や脳梗塞といった合併症にまで進んだら、これは自分の努力は通じにくく、医療に頼るしかなくなります。この場合には、不便な状態が一生涯続くことになり、寿命を短くすることにもなります。血糖値が高い状態が続いて糖尿病と診断されても、合併症（網膜症、腎症、神経障害など）が起こらなければ、それこそ糖尿病でなかったのと同じように通院せずに対応することができます。
未病の段階で止めなければならないのに、オリンピックに合わせるように、観客の上限を５０００人から１万人に増やして、さらにオリンピックの開会式は関係者を１万人近くも入場させるとしています。これでは、次世代の子どもたちに素晴らしい経験を受け継がせるという立派な考えが、お題目で終わってしまいかねないということです。

太っている人にはダイエットがすすめられます。これはスタイルをよくすることが目的というよりも、体脂肪が多く蓄積されていることによって生活習慣病が起こることを予防するためのことです。子どもは、少しくらい血圧が高くても、血糖値が高くても、すぐに高血圧症や糖尿病になることはありません。だから、好き嫌いをして食べなくなるようなら、あまり制限をしないで好きなものを食べて身体を大きくすること、身体を動かすためエネルギーを多く作り出すことを親は目指そうとします。
では、大人の場合は太っている人は食事を制限したり、運動をしてやせるようにさせることが正しいということなのかというと、無理をしてやせて、身体を傷めるようなことをしてはいけないという考え方があります。太っているだけでは病気ではなくて、やせるようにすることは治療ではありません。だから、やせることを無理強いする必要はありません。
これは子どもの発達障害の学習障害に対する態度としても大切なことで、発達障害が病気の一つとして、何がなんでも医学的な改善を目指さなければならないということではないはずです。医学的な改善ができなかったとしても、学習障害がなかったように、もしくは軽度の学習障害と同じような状態にすることができればよいと考えることも、今のようにＩＴ技術やサポートツールのレベルが高まっているときには可能となっています。
学習障害の困難さを克服するためのツールは次々と開発されていて、識字障害（文字が読めない）は文字を読み上げるツールによって改善することができます。書字障害（文字が書けない）はパソコンの文字変換ソフトの活用で、算数障害（計算ができない）は電卓や計算ソフト、図形・グラフ変換ソフトの活用で補うことができるようになりました。
発達障害は脳の発達に凹凸があるもので、凹の欠けている部分を埋めて□（四角形）にするためにツールが使われていますが、さらにツールの活用を進めることで凸にすることも可能となっています。このように発達障害は科学技術で支援することから始まり、それが自由に使える業界で働くことを目指せばよいということが考えられているのです。

有害ミネラルなどの毒素を体外に排出する方法としては、排便や排尿、発汗といった体外排出機能が主にはあげられますが、それとともに全身の細胞での代謝と老廃物排出、肝臓での有害物質の分解、腎臓での濾過の機能も重要となります。これらを含めた解毒作用はデトックス（detox）と呼ばれています。デトックスは解毒を意味するdetoxificationの短縮形です。
デトックスには、解毒、浄化という意味があり、体内で発生して細胞を傷つけていく活性酸素の消去を含んで使われることもあります。
それぞれの解毒に関わる身体機能を高めることによって、有害物質を排泄することが基本的な考えであり、中でも必須ミネラルの摂取による有害ミネラルの排泄が重要視されます。
身体の機能は、消化・吸収・代謝・排泄に分類されていますが、そのうちの排出がデトックスであり、排出部位としては皮膚が最も広くなっています。そのために発汗を促進する方法、岩盤浴やサウナなどが一般にはデトックスとして広められています。しかし、皮膚から汗として排泄される量は約１％でしかありません。面積が広ければ、それで多くの有害物質が排泄されるわけではないのです。
最も多く排泄されるのは便からで、約７５％を占めています。これに次ぐのが尿からの約２０％となっています。便通をよくすることは重要なデトックスの方法であり、そのためには食物繊維が多く含まれる食物繊維の摂取が必要です。野菜の葉、根に多く含まれる不溶性食物繊維は腸壁を刺激して排泄を促進します。不溶性食物繊維には便を硬くする作用があるので、その逆に便を軟らかくする作用がある水溶性食物繊維が多く含まれる海藻、キノコ、果物も摂るようにします。腸内細菌の善玉菌を増やすことも重要で、ビフィズス菌が含まれるヨーグルトや、ビフィズス菌の栄養源になるオリゴ糖を摂ることも効果があります。
毛髪と爪は、それぞれ約１％ずつで、毛髪も爪も有害ミネラルが蓄積されるため、毛髪と爪を検査することで有害ミネラルの蓄積量を推定するために使われています。

日本メディカルダイエット支援機構は公益事業１００％の特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）で、認証時に内閣府から認められた収益を得てよいとされた公益事業は教育と情報発信だけです。その条件を飲む代わりに、メディカルダイエットと冠した資格認定を実施することが許可されました。それを活かして、メディカルダイエットアドバイザーなる資格認定講習を実施して３００人以上を認定しました。
私たちの資格認定は３段階方式を採用していて、初級、中級、上級の資格があり、中級資格認定者が初級認定講習を実施する、上級資格認定者が中級認定講習を実施するのを認めるという仕組みとしています。ダイエットに関わる職場で１人が中級資格を得たら、同僚に初級講習ができるというシステムになっています。
初級という呼び名は寂しいという声もあって、連携先と相談してジュニアアドバイザー、シニアアドバイザー、エグゼクティブアドバイザーとしたこともあります。ジュニアアドバイザーというのは複数の資格認定団体が使っていて、一番下のレベルという印象がありますが、あえて「ジュニアアドバイザー」という名称で、レベルが高い資格認定講習を計画しています。それはジュニア世代のためのアドバイザーの養成です。
発達障害児支援施設と発達障害児のための学習塾を利用する子どもたちと、その保護者のために栄養情報を発信することを始めていますが、発達障害を理解するためのサポーター養成講習を修了して、発達栄養学の知識、学習のための生活改善の知識を学んだ方にはジュニアアドバイザーとして認定して、発達障害児の保護者のアドバイザー、コーディネーター役を担ってもらおうという考えです。
すでに健康関連の資格を有するレベルの高い方々に、ジュニア支援を担っていただきたく、資格認定団体などとも連携を進めて、一緒に活動できるように行動を始めました。一緒に行動していくことこそ、「支援機構」という名称の法人が設立した１３年前から目指してきたことです。実際の資格認定名に、どのようにメディカルダイエットを入れていくのか、それとも使わないでいくのかは、連携先との相談次第です。

「テレビで放送されていることは事実とは限らない」というのは、ニュースでニセ情報が伝えられるということを言いたいわけではなくて、わざと間違い情報を出していることがあるという話です。ニュース番組で、そのようなことがあってはいけないのですが、ドラマとなると話が違ってきます。
有名な大捜査で指揮をとった警視総監を囲った集まりの席で、隣に座った警視長（警視総監、警視監に次ぐ階級）であった方から捜査あるあるを聞いたことがあります。殺人現場に入るときに靴の上にかぶせて装着するシューズカバーは靴に付着している土や異物を持ち込まないためのもので、鑑識だけでなく刑事も装着しています。これはテレビの世界の話で、実際には違うということでした。
鑑識は、余計なものを現場に持ち込まないように注意して、徹底的に現場に残された証拠物を探していきます。鑑識の作業が終了すれば、その後は他の捜査関係者が立ち入ることが許されます。鑑識が調べているところに刑事が入ってきて、一緒に探しているというシーンは、どの番組でも当たり前のシーンとして登場していますが、それはあり得ないということです。だから、シューズカバーを装着するのは鑑識であって、刑事ではないということです。
いくらシューズカバーを装着していても、多くの人数がズカズカと現場に入り込んだら現場を踏み荒らして、証拠を消してしまうことにもなりかねません。だから、少しくらい証拠を残しても逃げ切れるということはあり得ないのです。
もう一つ、わざとテレビで広めていることは刃物で刺すシーンです。刃物で刺したら、死ぬまでそのままにしておいて、血が完全に乾く前に抜くのが正しい（？）やり方です。刃物で刺して、すぐに抜いてまた刺すというシーンが多く見られますが、そんなことをしたら血が吹き出して犯人が血まみれになります。さらに正しい（？）刺し方は背後に回って心臓を刺す方法だそうで、これなら血を浴びることがなくなります。
そんな方法をテレビで示すのは、犯人に逃れる方法を教えているようなもので、誰もが見るテレビではやってはいけないことです。ということで、テレビでは事実を伝えてはいけないことがあるという話をさせてもらっています。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

牛乳が苦手な子どもが多い理由の一つとして、前に超高温殺菌牛乳によるたんぱく質の編成について紹介しました。牛乳が飲めなくても、その加工品である乳製品なら食べられるという子どもは多くなっています。しかし、乳製品は平気でも、チーズになると食べられないという例は少なくありません。
チーズそのものは食べられないもののピザやグラタンなら平気、チーズケーキは大好きという子どもがいます。これはチーズの味が苦手ということではなくて、素材としてのチーズへの抵抗感があるようです。チーズがカビ臭いという思いがあって、青カビ系のブルーチーズのにおいが鼻について、チーズを見るだけで思い出してしまうということがあります。カビが生えたものは食べてはいけないと教えられたことが記憶にあって、そのためにチーズに拒否感を抱くこともあります。
食品に生える青カビの多くは毒性があり、食べてはいけないものですが、ブルーチーズに使う青カビだけは毒性がなくて、食べても平気です。しかし、においは腐っていることを想像させるもので、子どもは嫌いという反応をします。発達障害の感覚過敏がある子どもでは嗅覚が過敏すぎて、少しでも刺激的なにおいがすると身体が受けつけなくなります。
ブルーチーズは食べることができるといっても、カビの成分は残っていて、カビに対するアレルギーがある場合には咳き込む、発疹が出るといったアレルギー反応が起こる場合があります。このアレルギーには程度の差があって、気づかれないまま過ごされることがあります。ところが、カビのにおいへの過敏な反応からアレルギーであることがわかったという例もあります。
本来のチーズといえば生乳を乳酸菌で発酵させたナチュラルチーズですが、乳酸菌が生きていて、熟成が進んでいます。これに対してプロセスチーズはナチュラルチーズを加熱して溶かしてから、乳化剤を加えて固められたものです。乳酸菌は熱によって死滅しているので、熟成されることはありません。軟らかいチーズがナチュラルチーズ、硬いチーズがプロセスチーズという分類ではないということです。
味に変化がないということはチーズが苦手な子どもにとってはプラスとなります。チーズが食べられないといっても、栄養面で問題が起こるものではありませんが、おやつに加工したチーズやヨーグルトを甘くして、少しからでもよいので乳酸菌を摂ることから始めるようにします。

国立高度専門医療研究センター６機関（国立がん研究センター、国立循環器病研究センター、国立精神・神経医療研究センター、国立国際医療研究センター、国立成育医療研究センター、国立長寿医療研究センター）が連携して、研究成果として「疾患横断的エビデンスに基づく健康寿命延伸のための提言（第一次）」を公開しています。提言のエビデンスの解説（第３回）を紹介します。
早産で生まれた人は成人期の慢性腎臓病、統合失調症、循環器病のリスクが高くなります。また、低出生体重で生まれた人は成人期の高血圧、循環器病、糖尿病のリスクが高くなることが知られています。
最もリスクが低い出生体重は３.３〜４.５kgと考えられています。男性１,０１４１名と女性５,５８５名を対象とした研究では、男女とも出生体重が低いと虚血性心疾患死亡のリスクが増加することが確認されています。また、世界の４９研究のメタ解析では出生体重が１kg増えるごとに糖尿病リスクは２２％、虚血性心疾患リスクは１６％、高血圧リスクは２３％低下することが示されています。日本人を対象にした研究でも同様の関連が報告されています。
また、胎児期や小児期の社会経済的状況や健康状態は、その後の成人期や高齢期といった生涯にわたる健康状態に影響を及ぼすと考えられています。早産や出生体重が少なめで生まれた人や、幼少期に小児がん、心臓病などの重大な病気にかかっていた人は、そうでない人と比べると気をつけるべき生活習慣が異なる場合があります。そのため、母子手帳や家族からの聞き取りによって、自分の成育歴、幼少期にかかった病気や受けた治療について充分に理解することはとても大切です。
子どもの出生体重が下がる原因としては、妊娠適齢期の女性におけるやせの増加、高齢出産の増加、喫煙などが考えられます。出生体重が少なく生まれることの長期的な影響として、すでに日本人（成人）の平均身長の低下が報告されています。

日本メディカルダイエット支援機構は、活動拠点を東京から岡山に、理事長に移住に合わせて移しました。情報発信は、全国の情報を中央で集約して、その中から地域に応じた情報に作り直して全国に発信するというのが一般的でした。しかし、情報メディアが発展して、リモートでの作業が当たり前になった今、中央というのは位置としての東京でなくてもよくなり、どこからでの全国発信できるようになりました。日本メディカルダイエット支援機構が１０年間にわたって毎週発信している「健康情報メール」も、すぐに岡山から発信できるようになりました。
情報が集められるのは東京だという意識は、いまだに東京に住んでいる（働いている）人に残っていて、だから東京で集めないといけない、ということも言われます。しかし、日本メディカルダイエット支援機構の情報収集は、初めから全国組織の上に立つ先生方との付き合いから始めています。日本臨床栄養学会の元理事長の板倉弘重先生、日本未病学会の元理事長の都島基夫先生、日本栄養士会の中村丁次会長、国立健康・栄養研究所の元理事長の田中平三先生といった専門家と付き合ってきたのは、全国から情報収集して全国に発信しているからで、いつか地方にいて収集と発信をすることを意識していたからです。
岡山に移動してからも全国発信を意識して人脈づくりをしました。全国社会福祉協議会の全国地域包括・在宅介護支援センター協議会の青木佳之会長は岡山市内で医療機関、介護福祉施設を運営する医療法人の理事長で、紹介の紹介で巡り会いました。岡山県には西日本最大の社会福祉法人（国内３位の規模）の社会福祉法人旭川荘があり、副理事長は厚生労働省の元障害福祉課長などを務めた方で、こちらも紹介の紹介で巡り会いました。
日本メディカルダイエット支援機構の理事長の叔父が日本社会事業大学の学長であった関係から福祉人脈もあり、生命科学の研究分野の医学、薬学、栄養学、保健学、運動科学などの人脈は東京から引き続いています。東京の人脈も、東京にいたときでも年に１〜２回しか会えていなかったので、新幹線で３時間ほどの岡山と東京の距離では同じくらいの感覚で会うことができます。
とはいっても、情報収集、研究をリモートでやろうとしても、取材先・検討先に通信環境が整っていなかったために、なかなか進められなかったということがあります。ところが、コロナ禍のためにリモートの情報収集、打ち合わせが当たり前になり、急に進みやすくなりました。今はリモートの講習や情報提供というと、対面方式がコロナ対策でできにくくなった代わりというのが、まだまだ多いのですが、全国どこでもつながるという便利な時代だけに、これからは岡山を東京と同じよう（岡京？）に考えて活動していきます。

ＩＴ分野は発達障害者の活躍の場として期待されていることを前回紹介しました。
その活躍の場は、会社内だけでなく、サテライトや自宅でも実施できる内容も増えていて、モニター、ＰＲ、コンテンツ作成、企画提案などは今後も拡大していく業種とされています。この中から好きなこと、興味があることを仕事にしていくこともＩＴ分野を活用することで可能となりつつあります。
発達障害者の人材活用は、ＩＴ分野そのものに限ったことではなく、将来的に人材不足となることが明らかな医療・福祉分野のＩＴ分野にも期待されています。２０４０年には超高齢社会に対応するために、全労働人口の２０％が医療と福祉の分野で働く必要があるとされています。医療も福祉も専門分野すぎることから、資格が必要な業種です。資格がないことには働きようがないと思われがちですが、今でも食事、清掃、事務や医療コンシェルジュのような周辺サービスで活躍している人はたくさんいます。
こういった職種にも公的資格や業界団体などが発行している民間資格もあります。これらの資格がなくても、その世界のＩＴ分野なら働き場とすることができます。
実際の現場仕事だけでなく、商品・サービス開発、商品流通、情報提供など、これらの周辺事業を的確に実施するためにはＩＴ化が必要であり、その人材を担うことも期待されているのです。
新型コロナウイルス感染の拡大は、社会経済的には大きなマイナスになったものの、人との接触を避けることからリモートワークが広がり、ＩＴ業務は遠隔地にいても実施できるようになりました。コロナ収束後にはリモートワークを用いた新規事業が進んでいくことから、将来に向かってＩＴ分野のスキルを高めることも重要となっていくということです。

有害物質が体内に多く残っていると、全身の細胞の代謝が低下します。中でもエネルギー代謝に働く細胞内のミトコンドリアが有害物質の害を受けることによって、体脂肪（中性脂肪）をエネルギーとして代謝（燃焼）させる働きが低下していくことになります。
中性脂肪は分解されて脂肪酸という脂肪の最小単位になり、ミトコンドリアの中に取り込まれてから、アセチルＣoＡに変化します。このアセチルＣoＡがミトコンドリアのＴＣＡ回路の中で化学反応をして、次々に別の成分に変化していく中でエネルギー物資のＡＴＰ（アデノシン三リン酸）が作り出されます。このＡＴＰから発生したエネルギーが身体を働かせる運動エネルギー、電気エネルギー、熱エネルギーとして使われていきます。この働きが正常であればエネルギー代謝は効率よく進んでいくことになりますが、それを妨げるのが細胞にまで入り込んだ有害物質です。
有害物質は肝臓で分解・解毒されます。しかし、代謝が低下することで有害物質の分解が遅くなり、肝臓の機能も低下していくようになります。有害物質は細胞を傷つけ、体内で炎症を発生させますが、その解消のために体内の酵素やビタミン、ミネラルが多く使われるようになります。
また、肝臓をはじめとした臓器などで有害物質を分解するときに活性酸素が体内で多く発生するようになります。この活性酸素を消去するためにビタミン、ミネラル、酵素が多く使われるため、さらに代謝が低下するという悪循環に陥りかねません。
体温を高め、血液循環を進め、発汗を進めていくことで、代謝の低下を補うことができます。岩盤浴などの遠赤外線効果は身体の深部から温め、代謝を高めることができます。入浴によって発汗させた場合には、身体の深部を発熱させる作用は弱いものの、血流の促進によって臓器の機能が高まることで、老廃物の排出を進めることができるということです。