ボランティアには金額面で２つに分けられることがあります。それは無料ボランティアと有料ボランティアですが、一般にはボランティアと言えば対価が支払われないのが普通という意識が抱かれがちです。

無料ボランティアでは労働に対する対価だけでなく、交通費も支払われないことがあります。こういった費用が払われていなくても継続するのは、金銭に代えられない有益性や貢献性がある場合が多くなっているからです。

有料ボランティアは、有料とはいっても、通常の時給や基本的な金額が得られるものは少なくて、無料ではない、働くことによって少なくとも失われることはないということもあります。交通費程度の支払いはある、ということが多く見られます。

有料というとボランティア精神で行っていることが金額で評価されるので、抵抗感を抱く人もいます。しかし、有料とはいっても評価を金銭に置き換えるという、これまでの感覚とは異なっているものもあります。

すぐに対価として支払われるものではなくて、評価されるのは働いた時間や、働いた内容を蓄積しておいて、それが必要になったときに使うことができるというボランティアの貯金のような形も存在しています。

これとは別に、会社や団体に所属している人が、会社などの指示によってボランティアに参加する有償ボランティアという形態もあります。

定年退職年齢が６５歳に引き上げられ、７０歳までは希望すれば働き続けることができる制度が義務化されましたが、これを受けて会社内だけでなく、地域の社会貢献を社員が担って、これは労働時間に換算するというもので、これも有料でボランティアに取り組むという新たな形として広まりつつあります。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルの鉄の欠乏回避の「推定平均摂取量、推奨量、目安量の算定方法」の続きを紹介します。

〔推定平均摂取量、推奨量、目安量の算定方法〕
＊乳児（０〜５か月）（目安量）
日本人女性の母乳中鉄濃度の代表値を推定できる信頼性の高い論文は見当たりません。

しかし、アメリカ・カナダの食事摂取基準が採用している母乳中鉄濃度の値（０.３５mg/L）は、貧血有病率が３０％を超えるベトナム女性５９名の母乳中鉄濃度（平均値±標準偏差）０.４３±０.１５mg/Lと大差がありません。

すなわち、母乳中鉄濃度は母親の鉄栄養状態や分娩後日数に関わらず、ほぼ一定とみなすことができます。

以上より、複数の論文に基づいているアメリカ・カナダの食事摂取基準の採用値（０.３５mg/L）に基準哺乳量（０.７８L/日）を乗じて得られる０.２７３mg/日を丸めた０.５mg/日を、０〜５か月児の目安量としました。

＊乳児（６〜１１か月）（推定平均摂取量、推奨量）
鉄欠乏性貧血は、乳児期の後期（離乳期）に好発します。

このことから、６〜１１か月児の目安量を０〜５か月児の目安量から外挿によって算定した場合、貧血の予防には不十分な値になる危険性が高くなっています。

６〜１１か月については、基本的鉄損失と成長に伴う鉄蓄積を１歳以上と同様に見積もることが可能であり、鉄の推定平均必要量と推奨量を算定できると判断しました。

そこで、６〜１１か月については、小児（月経による鉄損失がない場合）と同様に、「推定平均必要量＝〔基本的鉄損失＋ヘモグロビン中の鉄蓄積量＋非貯蔵性組織鉄の増加量＋貯蔵鉄の増加量〕÷吸収率（０.１６）」の式で推定平均必要量を算定しました。

推奨量は、個人間の変動係数を２０％と見積もり、推定平均必要量に推奨量算定係数１.４を乗じた値としました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルの鉄の欠乏回避の「推定平均摂取量、推奨量、目安量の算定方法」の続きを紹介します。

〔推定平均摂取量、推奨量、目安量の算定方法〕
＊小児（推定平均摂取量、推奨量）
◎男児・月経のない女児
「推定平均必要量＝〔基本的鉄損失＋ヘモグロビン中の鉄蓄積量＋非貯蔵性組織鉄の増加量＋貯蔵鉄の増加量〕÷吸収率（０.１６）」としました。

推奨量は、１〜１１歳は基本的鉄損失については個人間の変動係数を２０％と見積もり、推定平均摂取量に推奨量算定係数１.４を、１２歳以上は個人間の変動係数を成人と同じ１０％と見積もり、推奨量算定係数１.２を、それぞれ乗じた値としました。

◎月経のある女児
１０歳以上の女児で月経がある場合には、月経血による鉄損失を考慮して、「推定平均必要量＝〔基本的鉄損失＋ヘモグロビン中の鉄蓄積量＋非貯蔵性組織鉄の増加量＋月経による鉄損失（０.５２mg/日）〕÷吸収率（０.１８）」としました。

推奨量は、基本的鉄損失と成長に伴う鉄蓄積については個人間の変動係数を１０％と見積もり、月経による鉄損失は、血液損失量の平均値＋標準偏差×２に相当する６０.２mL/回に伴う０.９５mg/日を用いて、「推奨量＝〔（基本的鉄損失＋成長に伴う鉄蓄積）×１.２＋月経による血液損失６０.２mLに伴う鉄損失（０.９５mg/日）〕÷吸収率（０.１８）」としました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「ジャマイカブルーマウンテンコーヒーの日」ジャマイカコーヒー輸入協議会が、ジャマイカから日本に初めてブルーマウンテンが大量出荷された１９６７年１０月９日にちなんで制定。

毎月９日：「クレープの日」（モンテール）

閃輝暗点（せんきあんてん）について、前回（日々邁進８）に続いて書いていきます。

閃輝暗点によって見えていることは、誰にもわからないので（わかっているのは本人だけ）、医師も従来の報告を頼りにして診断して、対処するしかありません。

閃輝暗点は脳の血流が低下することによって発症するので、もちろん担当は眼科医ではなくて循環器の専門医となります。

その理解ができていない眼科医が治療しようとして時間をかけているうちに長い期間がかかって、状態が進んでから循環器医にかかるということも、以前は（と書いておきますが）多くあったことです。

今では閃輝暗点が広く知られてきたものの、循環器医の専門は血管と血液の流れであって、閃輝暗点を充分（それなりに？）に理解している方は、数えるほどです。中でも詳しい専門医は、私と関わった方々という状態ではあります。

医師も実際に起こっている状態を見たことはないので、専門書の例を手探りにして判断しています。

私の閃輝暗点は、かなり特殊が画像の状態なので、何人かの専門医と巡り合うことになったのですが、それぞれ最新の研究報告の画像の例を見せられても該当するものはありません。

その報告を医師と一緒に見ながら、私の状態との違いを説明して理解してもらい、それを新たな症例の一つとして加えていくという、患者なのか共同研究者なのかわからないことは、今も続いています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「２０年振りの閉店セール」では、１か月間だけ人出が多い土日に店頭に立たせてもらいました。その場で表町商店街の有力者との出会いも、閉店セールをきっかけとして新たな出会いがあることも想定していました。

また、閉店セールが始まった１０月は初めから商店街はイベント続きで、普段は商店街に足を運ぶことが少ない方々との出会い、商店街を歩くのは平日が多いという方々との出会いがありました。

岡山市表町商店街は総延長１.４kmのアーケード街だけに、閉店セールが行われている店まで来ることが少ないという人も加わって、まさに入り乱れての大交流の機会でした。

その中で、私が岡山に移住してから出会った人も訪れることが多く、さらに東京人脈の知人との出会いもありました。

お互いに「なんで岡山にいるの？」と言い合うような関係で、その方は私が東京で医学系学会の取材をしたり、テレビ番組に専門家を紹介することを生業の一つにしていたときに出会った有名大学の主任教授でした。今は表町商店街の近くの大学病院にいらして、商店街の健康関連のイベントにも協力をされていました。

これが有名商店街の良さ、多くの関心を集めるイベントの良さだと強く感じました。

岡山で作り上げた人脈の中には県内で一番の税理士法人の代表がいますが、閉店セールのことを伝えたときに、その食器店を若い時に担当していたという話も聞きました。これで関係がグッと近づいた感じがあります。

本当に近づけるかどうかは、これからの動きにかかっていますが、他にも出てくる、出てくるという状態で、できるだけ多くの方と出会える店頭にギリギリまで立っていました。

こういった偶然の出会いは、『意味のある偶然の一致』があるからのことで、その基礎と基盤となる行動があったからこそ、次へとつながる人脈づくりの場となりました。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

同じ成分名なら同じ有効性があると思われがちですが、そのようなことはサプリメントや健康食品では「絶対に」と言ってよいくらい存在していません。

ところが、同じ成分名であって、同じだけの量が入っていれば、同じだけの有効性があるというのが機能性表示食品制度の根幹部分の一つです。機能性表示食品には有効性の根拠として２つの方式があります。

１つは、販売する製品（もしくは同じ成分内容）を使用して有効性を確認して、その結果をもって機能性表示食品として届出するものです。もう１つは、有効性が認められた成分のデータが掲載された論文を根拠として提出して届出するもので、これが前出の同じ成分が同じだけ入っていれば同じ有効性という部分の説明です。

このような考え方には制度設計の段階で反対意見もありました。ところが、このことを否定するとジェネリック医薬品を否定することになるのではないかという意見があって、だんだんと反対意見が聞かれなくなったという経緯があります。

同じ成分名、同じ分量なら同じ有効性なのか、ということについての具体的な例は次回（サプリの不都合な真実１５）に紹介することにして、ここでは後者の論文を根拠にした機能性表示食品の見抜き方を書くことにします。

正式の見抜き方は、消費者庁の機能性表示食品の届出情報検索（データベース）で届出書類を確認することですが、これは手間がかかり、慣れていないと何が書かれているのか理解することは難しくなっています。

そこで最も簡単な方法として紹介しているのが、「〜と報告されています」と機能性を示している製品です。この報告というのが論文を指しています。製品そのものを使用して研究をしたものは、その旨が表示されています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルの鉄の欠乏回避の「推定平均摂取量、推奨量、目安量の算定方法」を紹介します。

〔推定平均摂取量、推奨量、目安量の算定方法〕
＊成人（推定平均摂取量、推奨量）
◎男性・月経のない女性
「推定平均摂取量＝基本的鉄損失÷吸収率（０.１６）」としました。

推奨量は、基本的鉄損失については個人間の変動係数を１０％と見積もり、推定平均摂取量に推奨量算定係数１.２を乗じた値としました。

◎月経のある女性
「推定平均必要量＝〔基本的鉄損失＋月経に伴う鉄損失〕÷吸収率（０.１８）」としました。

推奨量は、基本的鉄損失については個人間の変動係数を１０％と見積もり、月経による鉄損失については「月経に伴う血液損失量の平均値＋標準偏差×２」に相当する６０.２mL/回に伴う数値を用いて、「推奨量＝〔基本的鉄損失×１.２＋月経による血液損失６０.２mL/回に伴う鉄損失〕÷吸収率（０.１８）」としました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルの鉄の欠乏回避の「必要量を決めるために考慮すべき事項」の続きを紹介します。

〔必要量を決めるために考慮すべき事項〕
＊必要量の個人間変動
これまでの食事摂取基準では、６か月〜５歳において個人間の変動係数を２０％と見積もってきましたが、６〜１１歳に関しても個人間変動が大きいと考えられます。

そこで月経のない場合の変動係数については、６〜１１歳を２０％、１２歳以上を１０％としました。

EFSAでは、月経による血液損失が鉄の必要量に及ぼす影響が大きいことから、月経のある女性に関しては、集団の９５％が鉄欠乏を予防できる摂取量である集団参照値（population reference intake:PRI）を算定するに当たり、月経による血液損失量の９５パーセンタイル値を用いています。

この考えに従って、月経のある女性の推奨量の算定において、月経による鉄損失は月経による血液損失の平均値＋標準偏差×２に相当する６０.２mL/回を用いて０.８９〜０.９５mg/日と推定しました。

ここで採用した月経による鉄損失の変動係数は約４０％になります。

そこで月経のある成人女性の基本的鉄損失および月経のある小児の基本的鉄損失と成長に伴う鉄蓄積の変動係数は、１０〜１１歳を含めて１０％で十分と考えました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

発達障害の支援については、発達障害者支援法が２００５年に施行されました。

これに基づいて、国と地方公共団体、各専門家から国民一人ひとりが果たすべき責務が明らかにされました。

法律に記載されれば、それで解決されるということがある一方で、法律に記載されても問題可決にはならないということもあるのは事実です。

発達障害者支援法は、まだ法律としては新しいもので、発達障害について社会全体が認識して、社会問題として解決に取りかかるといった段階にまで進むのは、いつのことになるのか、まだ想像もつかないという状況にあります。

発達障害者支援法には、国民一人ひとりが果たすべき責務が明記されているものの、その責務について、発達障害がある人（当事者）にも求められるのかについては論議があるところです。

そのようなことが、論議されるほど社会全体で対応しなければならないことであり、ここから解決しなければならない大きな社会課題ともなっています。

それにも関わらず、今もって発達障害を知らない、知っていても何が問題なのかわからないという状況は続いています。

発達障害に直接に関わっている人は、さすがに発達障害者支援法の存在を知らないということはないはずですが、法律の全文は読んでいない、全文を読んだものの詳しくは知らないというのは発達支援の専門家とされる方々の中で、今でも見られることです。

それだけに、発達障害の実態を広く知ってもらい、発達の支援のために何をすべきかを、それぞれの立場で考えてもらい、できるところから実践してもらうことを期待して、私たちは「児童発達サポーター」の養成を始めることを決意しました。
〔発達の伴歩：小林正人〕