新潟県民のイメージというと、今ではテレビ番組の秘密のケンミンＳＨＯＷのおかげもあって変わってきましたが、私が大学のために上京したときには、真面目で我慢強くてという通り一遍のことと同時に、“しょっぱいものを食べている”というのが定番の評価でした。母の実家がお寺で、父の実家が米屋だったせいなのか、それとも両親ともに後に健康オタクと評されるほどの意識の持ち主だったせいか、県内にあっては薄味を好んでいました。
昆布文化の富山県が隣接県だったので、昆布出汁（だし）が使われていたこともあり、今にして思うと濃さは違うものの関西の味付けに近かったようにも思います。
父親の家系が糖尿病系で、母親の家系が高血圧系で、その子どもは両方が出る可能性が高いとされていた時代だったので、殊更注意をしていたと後になって母から聞いたことがあります。
東京は新潟に比べたら味が薄いと言われて上京したものの、思ったよりも濃い味で、しかも喫茶店も食堂もテーブルに自分で味を調整する調味料として食塩が置かれていたのには驚きました。今のように減塩が叫ばれる時代ではなかったという証拠の一つです。
食卓塩の話を東京出身の同学年にしたとき、「東京は新潟に比べれば薄味だから、新潟や東北の人が店に来たときには物足りないこともあるから食卓に塩を置いてある」と言われたことを今でも覚えています。
そんな話を聞いた翌日にサークルの先輩と喫茶店でランチをしたのですが、味見をしないでピラフに、いきなり塩を振りかけていました。そのときだけでなく、いつも味見なしでかけているので、聞いてみたら、家族そろって外での食事は塩が足りないという返事。味覚というのは家庭の食事が左右するのかと感じて、これら味覚のことを学ぶきっかけにもなっています。
子どもの頃には薄味が基本で、食卓で塩はかけていなかったのですが、なぜか味の素が置いてありました。家庭によってはハイミーのところもありましたが、当時は化学調味料（今のうま味調味料）が子どもの頭をよくするというので、いろいろな料理にかけて食べさせる親が多くいたものです。実際のところ、化学調味料の成分が脳を興奮状態にさせるという研究成果が発表され、中途半端な情報が広まることの怖さを感じた瞬間でした。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

子どもの体調は、お母さんの胎内にいるときに受けたことと出産後の生活が大きく影響を与えることが多くの研究によって明らかにされています。
その研究成果として、国立高度専門医療研究センター６機関（国立がん研究センター、国立循環器病研究センター、国立精神・神経医療研究センター、国立国際医療研究センター、国立成育医療研究センター、国立長寿医療研究センター）が連携して、「疾患横断的エビデンスに基づく健康寿命延伸のための提言（第一次）」を公開しています。その提言のエビデンスの解説から成育歴・育児歴の項目（第３回）を紹介します。
早産で生まれた人は成人期の慢性腎臓病、統合失調症、循環器病のリスクが高くなります。また、低出生体重で生まれた人は成人期の高血圧、循環器病、糖尿病のリスクが高くなることが知られています。
最もリスクが低い出生体重は３.３〜４.５kgと考えられています。男性１０,１４１人と女性５,５８５人を対象とした研究では、男女とも出生体重が低いと虚血性心疾患死亡のリスクが増加することが確認されています。また、世界の４９研究のメタ解析では出生体重が１kg増えるごとに糖尿病リスクは２２％、虚血性心疾患リスクは１６％、高血圧リスクは２３％低下することが示されています。日本人を対象とした研究でも同様の関連が報告されています。
また、胎児期や小児期の社会経済的状況や健康状態は、その後の成人期または高齢期といった生涯にわたる健康状態に影響を及ぼすと考えられています。早産や出生体重が少なめで生まれた人や、幼少期に小児がん、心臓病などの重大な病気にかかっていた人は、そうでない人と比べると気をつけるべき生活習慣が異なる場合があります。そのため、母子手帳や家族からの聞き取りによって、自分の成育歴、幼少期にかかった病気や受けた治療について充分に理解することはとても大切です。

食品を６群（グループ）に分けて考える手段がありますが、食品の役割として３群に分けられることもあります。それはエネルギー源となる食品、身体をつくるための食品、身体の調子を整えるための食品で、野菜は調子を整えるところに分類されています。エネルギー源としてはイモ類、身体をつくるものとしては豆類があげられていますが、これらは八百屋やスーパーマーケットの野菜売り場で販売されていても野菜には分類されていません。野菜は体調を整えるビタミン、ミネラルが豊富で、食物繊維も豊富に含まれています。
食事で摂らなければならない６大栄養素は糖質、脂質、たんぱく質、ビタミン、ミネラル、食物繊維で、このうちの３種類が野菜には豊富に含まれています。そのため、健康維持のためには１日に野菜は３５０ｇ（緑黄色野菜１２０ｇ、淡色野菜２３０ｇ）を食べることが推奨されています。これは成人の摂取量ですが、子どもは成長のために多くのエネルギーを作り出さなければならないことから、身体は小さくても成人と同様の量を摂ることがすすめられています。
ビタミンのうち４種類のビタミンＢ群（ビタミンＢ₁、ビタミンＢ₂、ビタミンＢ₆、ビタミンＢ₁₂）はエネルギー代謝によって生命維持と活動のために必要なエネルギーを細胞の中のミトコンドリアで作り出すために欠かせません。このうちビタミンＢ₁、ビタミンＢ₂は大豆や野菜に多く含まれています。ビタミンＢ₆は肉や魚に多いものの野菜からも摂ることができるのですが、ビタミンＢ₁₂だけは動物性食品にしか含まれないので、野菜だけ食べていれば大丈夫ということではありません。
肉や魚、卵から４種類のビタミンＢ群を摂ることは可能ではあっても、エネルギー量が多くなりすぎて太る原因にもなることから、エネルギー量が低めの大豆や野菜からも摂るようにしたいものです。

国立高度専門医療研究センター６機関（国立がん研究センター、国立循環器病研究センター、国立精神・神経医療研究センター、国立国際医療研究センター、国立成育医療研究センター、国立長寿医療研究センター）が連携して、研究成果として「疾患横断的エビデンスに基づく健康寿命延伸のための提言（第一次）」を公開しています。提言のエビデンスの解説（第１回）を紹介します。
一般的に使われるストレスという言葉には、二つの意味が込められています。一つ目は、個人にとっての負荷の原因という意味で、これを特に「ストレス要因」（ストレッサー）といいます。物理的な要因（温度、照度、騒音など）、化学的な要因（化学物質への職業曝露や大気汚染など）、そして生理学的な要因（細菌、ウイルスなど）もありますが、現代社会において特に問題になるのは、心理社会的なストレス要因です。家庭・学校・職場での人間関係、仕事の失敗や過剰な業務、事故・災害・犯罪・性的被害の経験などが、心理社会的なストレスの要因の例として知られています。
これらのストレス要因が個人の対処能力を超えたものであると認知した場合に生じるのが、二つ目の側面である「ストレス反応」です。心理的な反応（抑うつ状態など）、身体的な反応（視床下部・下垂体・副腎（ＨＰＡ）系や交感神経系の亢進など）、行動的な反応（不適切なストレス対処行動など）が知られています。そして、これらのストレス反応が持続した場合に、さまざまな疾患（うつ病、虚血性心疾患など）の発生につながると考えられています。
幼少期から高齢期に至るまで、さまざまなライフステージにおける心理社会的なストレス要因が健康影響を引き起こすことが知られています。ストレス要因に、そもそも晒されないことが一番ですが、万一ストレス要因に晒された場合でも個人が対処できるような環境であること（例えばソーシャルサポートが充分に受けられること）もとても重要です。

子どものときに食事のときに親から聞いた言葉で、今でも鮮明に覚えていることに「果物は朝は金、昼は銀、夜は銅」ということがあります。朝に食べたほうが健康によいということを示していて、この記憶が今の栄養素の吸収量が摂取タイミングによって変化することを研究する一つのきっかけになっています。
なぜ朝は金なのかという説明は子どものときにはされていなくて、そもそも金・銀・銅の話をされたのは夕食後にデザートとして果物（確かリンゴだったような）を食べているときだったので、疑問を抱えたまま成長したものです。今にして思うと、日本の朝食は欧米に比べると食品数が少ないので、食品数を増やして、いろいろな栄養素を摂るためにもよいことです。しかし、メディカルダイエットで果物を代謝促進に使う方法として、夕食後に物足らなさを感じたときにお菓子ではなくて、果物を摂ることをすすめてはいるのですけれど。
朝食がパンと牛乳だけという場合には、果物は朝食に摂ってもよいのかなとは思いますが、朝食の定番のハムに目玉焼きという組み合わせで朝からしっかりと食べているなら、あえて朝食に果物を食べる必要もないのかという考えもあります。
子どもの頃に同級生から、生活習慣病の食事療法を始めた父親だけが朝食に卵が出なくなったと聞いて、保健体育の教師に「卵は身体によくないのか」と聞いたことがあります。卵はコレステロールが多く含まれるから健康によくないというのが間違いであったことを厚生労働省が認めて、「日本人の食事摂取基準」にコレステロールの上限がないと記載されたのは２０１５年版でした。
いくらでも卵を食べても大丈夫になったのかというと、今度は２０２０年版には脂質異常症がない人に限ったことで、検査数値に異常が出た人は、１日に２００mg未満に抑えることが望ましいと記載されました。卵１個に含まれるコレステロール量は２５０mgほどです。
誰もが、どれだけ食べてもよいということではなくて、人によって違うというのは、考えてみれば当然のことといえます。悪玉コレステロールとも呼ばれるＬＤＬコレステロールの値が高い人は朝食に卵を食べたら、そのほかの食事では控えるようにしたほうがよいということです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

子どもの体調は、お母さんの胎内にいるときに受けたことと出産後の生活が大きく影響を与えることが多くの研究によって明らかにされています。
その研究成果として、国立高度専門医療研究センター６機関（国立がん研究センター、国立循環器病研究センター、国立精神・神経医療研究センター、国立国際医療研究センター、国立成育医療研究センター、国立長寿医療研究センター）が連携して、「疾患横断的エビデンスに基づく健康寿命延伸のための提言（第一次）」を公開しています。その提言のエビデンスの解説から成育歴・育児歴の項目（第２回）を紹介します。
妊娠糖尿病の既往がある女性は、既往のない女性に比べると糖尿病を発症するリスクが高く、６０万人以上のデータのメタ解析ではリスクが７倍以上、コホート研究だけを対象としたメタ解析でもリスクが６倍高くなることが示されています。
日本での報告は多くはありませんが、妊娠糖尿病の女性３５４人を対象とした後ろ向きコホート研究では、５７週（中央値）の追跡期間中に約１０％の妊娠糖尿病の女性が糖尿病を発症していたことが報告されています。なお、世界の９研究のメタ解析では、妊娠糖尿病によって循環器病のリスクが２倍になることが示されています。また、巨大児の出産経験があると糖尿病のリスクが増加することも報告されています。
近年、妊娠出産歴も女性の健康に大きな影響を与えることが確認されています。国際的なメタ解析からは、妊娠高血圧症候群、特に妊娠高血圧腎症にかかった女性は、そのあと数十年を経て高血圧、脳血管障害、虚血性心疾患、腎障害、さらには認知機能低下などを発症しやすいことが報告されています。しかし、妊娠高血圧症候群の既往がある女性の将来の心血管疾患リスクを有意に減少させる方法については、まだ報告がありません。そのため、妊娠高血圧症候群を発症した場合は、長期的に注意する必要があります。

バナナに残留している農薬について前（学習障害１１２）に説明しましたが、特に残留の心配が大きいのは、日本まで赤道を通過して運ばれてくる国で栽培されたものです。高温多湿の地域を通過する船の中ではカビが生えやすく、それだけ多くの防カビ剤が使われる可能性が高くなります。その防カビ剤は農薬を原材料としたもので、ＭＢＣ（カルベンダジム）という農薬を主成分としたベノミルやチオファネートメチルが使われています。これらの薬剤が入れられた水槽を通過させるか、スプレーで噴霧する形で殺菌処理がされています。
台湾やフィリピンからの輸送なら赤道を超えるわけではなく、台湾の場合には収穫から日本に届くまでの期間は５日ほどです。そのため、軸を腐敗させないためにミョウバン（硫酸アルミニウム−硫酸カリウム複合体）を使ってきたので、安心度が高いといえます。
食品に残留する化学成分は食品添加物に分類されますが、袋などに入ったものには残留している食品添加物の名称を表示することが義務づけられています。防カビ剤として使用されている農薬のイマザリルやＴＢＺ（チアベンダゾール）が残留していれば、それを表示することになります。しかし、袋に入れずに店頭で販売されている場合には、表示を見て使用の有無を確認することはできません。
そこで業界で見極めのポイントとされているのは、軸の部分の緑色の状態です。ＴＢＺはバナナの軸が腐ったり、カビが生えて房のバナナがバラバラにならないようにするために以前から使われていました。以前は軸だけに使われていたわけですが、ＴＢＺを使うと皮も果実も熟して黒っぽくなっていくのに、軸だけは黄色にならずに緑色のままということが起こります。このことからＴＢＺの使用は軸を見ればわかります。軸はバナナの身に栄養成分を運ぶ通路になっているので、そこには農薬や化学成分が入りやすく、残りやすいということを知っておいてほしいのです。

コロナ禍でのオンリピック開催への賛否両論が相次いでいます。それに直接意見を言う立場でもなく、発言するつもりもないのですが、これを機会にオリンピックの本質を見直すべきところに来ているのではないかとの考えがあります。“本質”というのは、オリンピックの歴史的な背景のことではなくて、現在の組織的な位置付けのことです。
世界のアマチュアスポーツは、世界団体（例：国際バレーボール連盟）があり、その傘下に各国の団体（例：日本バレーボール協会）があります。各アマチュアスポーツの世界団体を統括する組織はスポーツアコード（Sports Accord）といい、日本では国際スポーツ団体連合と訳されています。スポーツアコードはオリンピックとワールドゲームズに大別されていて、オリンピック採用競技以外はワールドゲームズとして加盟しています。
各競技団体の世界選手権、ワールドマスターゲームズ、ユニバーシアード、スペシャルオリンピックスなどの国際競技大会の主催者にもなっています。
ワールドゲームズの世界団体は国際ワールドゲームズ協会で、オリンピックに採用されていない３７団体が加盟しています。オリンピックと比較してマイナースポーツ扱いされることもありますが、著名なところでは、世界野球ソフトボール連盟、世界ボウリング連盟、国際ボディビル・フィットネス連盟、世界フライングディスク連盟などがあります。我が国には日本ワールドゲームズ協会があり、笹川スポーツ財団が事務局を担当しています。
国際ワールドゲームズ協会には、国際カヌー連盟、国際体操連盟、国際ハンドボール連盟、国際ホッケー連盟、国際空手連盟も加盟しています。これらのスポーツはオリンピック競技と思われていますが、オリンピックで採用されているのは一部で、採用されていない競技（アクロバット体操、エアロビスク、ビーチハンドボール）や規則や体重別制限などがオリンピックと異なるものはワールドゲームズの範疇になっています。
国際ワールドゲームズ大会は冬季スポーツ以外で、オリンピックの翌年に開催されています（今回は２０２２年にアメリカのバーミングハム）。日本でも２００１年に秋田で開催されていますが、ほとんど知られていないようです。
日本ワールドゲームズ協会の赤木恭平会長は公益財団法人全日本ボウリング協会の名誉会長で、全日本協会の会長だけでなく、世界ボウリング連盟の会長も務めてきました。公益財団法人日本健康スポーツ連盟の副理事長でもありますが、日本メディカルダイエット支援機構の理事長は日本健康スポーツ連盟で理事を務めてきました。日本健康スポーツ連盟の玉利齊前理事長は公益社団法人日本ボディビル・フィットネス連盟の会長、日本ワールドゲームズ協会の副会長でもあった関係もあり、ワールドゲームズとは親しく付き合ってきました。
オリンピックは、スポーツアコード傘下の国際競技大会であり、現状のＩＯＣ（国際オリンピック委員会）は非政府の非営利団体のはずですが、あまりにお祭り、コマーシャリズムが強くなりすぎていて、本来の姿ではないのではないか、という声は以前からあがっていました。コロナ禍で日本側から中止を申し出た場合には違約金が発生するという報道がされていましたが、そのようなことをしたら今後は開催都市として立候補がなくなるどころか、各国のオリンピック委員会が脱退して、ＩＯＣが存続できなくなるという見方さえあります。
コロナ禍の“おかげ”で、オリンピックを根本的に見直すタイミングが与えられた、ということかもしれません。

スポーツを始めるきっかけがテレビで見た名選手だったというのは今も昔も変わらないことですが、日本全国でスポーツの魅力が伝えられ、それがスポーツに限らず全国民に運動をすることの機運が高まったのは、なんといっても前回の東京オリンピックが開催された１９６４年（昭和３９年）のことです。開会式の１０月１０日は記念日として祝日の体育の日（２０００年からスポーツの日）となり、この日が巡ってくるたびにスポーツイベントが実施されました。
私は１９５５年（昭和３０年）生まれなので、小学生でテレビ観戦して、学校でも教室のテレビが授業以外ではつけっぱなしでした。父母の結婚記念日が１０月１０日だったので、お祝い気分で体育の日にスポーツの意義について父が語り、それに感化されて父の仕事の影響で始めた剣道、柔道のほかに陸上競技も始めました。
中学３年生のときには、剣道の団体と陸上競技のリレーで両方とも県大会に出場して、陸上グラウンドの隣の体育館で剣道の予選に出て、次にリレーの予選に出て、また剣道で準決勝、さらにリレーで準決勝と続きました。準決勝で終わったから体力と気力が続いたものの、二刀流は大変なことだと今更ながら思って、大谷翔平選手の活躍を見ているところです。
前回の東京オリンピックを前にして、学校のクラブ活動でのスポーツが盛り上がり、運動会・体育祭も大いに盛り上がりました。それが今回は（現時点では）オリンピックは開催するものの、運動会は中止、緊急事態宣言が発令されている都道府県ではクラブ活動も中止になっています。私が住んでいるのは地元の高校のグラウンドの横で、中学校も隣接しているので、登下校をする子どもたちの姿を見なければ、学校そのものが休みなのかと思えるくらいに静かな状況です。
前回の東京オリンピックの年に発足したのが「歩け歩けの会」で、その後は「日本歩け歩け協会」を経て、今の「日本ウオーキング協会」になりました。全国でウオーキング大会を主管して（主催は各自治体）、歩くことによる健康づくりが広がりましたが、コロナ禍で大会は中止続きで、各地の歩行のイベントもなくなり、歩くという健康づくりの基本ができなくなっています。
そんな状況下で、新型コロナウイルスの感染が早く収束して、歩くことからだけでも始めたいと願う多くの人がいるのに、感染拡大のリスクが高い大規模スポーツ大会への疑問は、いまだに解消されないままです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

子どもの体調は、お母さんの胎内にいるときに受けたことと出産後の生活が大きく影響を与えることが多くの研究によって明らかにされています。
その研究成果として、国立高度専門医療研究センター６機関（国立がん研究センター、国立循環器病研究センター、国立精神・神経医療研究センター、国立国際医療研究センター、国立成育医療研究センター、国立長寿医療研究センター）が連携して、「疾患横断的エビデンスに基づく健康寿命延伸のための提言（第一次）」を公開しています。その提言のエビデンスの解説から成育歴・育児歴の項目（第１回）を紹介します。
母乳により母子ともに、さまざまな疾病のリスクが下がることが報告されています。
出産後になるべく母乳を与えることで、母親の糖尿病、高血圧や循環器病リスクが低下するとの報告があります。また、母親の乳がんリスクを低くすることも期待できます。日本人における疫学研究の系統的レビューでは、授乳は乳がんを予防する可能性ありと判定され、また国際的には授乳は乳がんをほぼ確実に予防するとされています。
乳児期初期の母乳栄養により、子どもの感染症や白血病、２型糖尿病のリスクが低下する可能性が示されています。一方で、生後６か月をすぎて完全母乳栄養を続けることの健康効果は示されていません。つまり、長期に母乳を与えることではなく、あくまで出産後半年ほどは可能な範囲で与えることが良いと考えられています。