ツボ療法というと東洋医学の治療法であり、予防法としても使われています。ツボ療法を体験するには一般的には東洋医学の治療院などに行くか、専門家に来てもらうということになりますが、日本メディカルダイエット支援機構ではメンバーの専門家の協力のもとに「自分でできるツボ療法」を紹介しています。教えているというと、来てくれ、継続してやってくれという要望がきてしまうので、あえて紹介と言っています。
ツボ療法は経絡という気血（エネルギー）の流れのラインを使っています。同じ効果があるツボがライン状に並んでいて、例えば痛みがあるところを離れたところのツボを刺激することによって痛みを軽減させていくことができます。
日本メディカルダイエット支援機構は臨床栄養やスポーツ科学の専門家と一緒に活動していた健康科学情報センターと、健康関連のメディアで活躍している人たちによる健康ペンクラブの事業を合わせて設立されました。他人の健康のことを扱っている人たちなのに、自分の身体のことになると腰が痛い、肩がこる、腕が動きにくい、目が痛いという話ばかりで、それなら自分で自分の身体をコントロールする方法の一つとしてツボ療法を教えたところから、それなりに広まりました。
これをパソコン関連の雑誌の編集部の持ち込んだ方がいて、連載もされて、ＩＴ企業から指導の依頼を受けました。これも健康づくりの一環として受けたのですが、編集者から人気が高い理由として「従業員を休みなく働かせることができるから」ということを聞いて、連載を途中で打ち切ってもらいました。疲れをためずに、痛みを我慢して働くようなことは避けてほしいという思いだったのですが、実際には生産性アップしか考えていないような経営者がいました。先に紹介した健康経営の理念にも反するようなことにもなりかねないので、それからは仕事で直接関わる方々にだけ紹介するようにしています。

同じだけの量を食べているのに太るということがありますが、それは食品に含まれている脂肪の量が大きく関係しています。三大エネルギー源の糖質、脂質、たんぱく質はエネルギー量が違っていて、１ｇあたりで比較すると糖質は約４kcal、脂質は約９kcal、たんぱく質は約４kcalとなっています。脂質は糖質の２倍以上のエネルギー量となっているので、脂肪が多く含まれていると、食べた量に比べて太りやすくなるのは当然のことです。
太りやすい脂肪というと肉の脂肪が思い浮かべられますが、動物性の肉でも魚でも、植物性の食品（豆、種など）に含まれている脂肪も重量で比べればほぼ同じエネルギー量です。
食事で摂った三大エネルギー源のうち体内でエネルギーとならなかったものは、体内にエネルギーを溜め込むためのエネルギー源を作り出すために、肝臓で脂肪合成が起こります。糖質もたんぱく質も脂肪に合成されるということですが、脂質が脂肪に合成されるというとイメージしにくいかもしれません。食品に含まれる脂肪の多くは中性脂肪となっています。これは脂肪酸３個とグリセロール１個が結合したもので、脂肪細胞の中に蓄積されるのも中性脂肪です。
食品に含まれる中性脂肪が消化されるときにはグリセロールが外れて、脂肪酸とグリセロールが別々に小腸から吸収されます。そして、血液中に入って、肝臓に運ばれて中性脂肪に合成されます。
中性脂肪に合成されるのは、少ない容量で多くのエネルギーが蓄積できるからですが、脂肪細胞の中に中性脂肪が多く蓄積されるのは太るということでは避けたいことですが、活動のためのエネルギーを多く蓄積していることは、これを代謝させれば脳も身体も活性化できることになります。身体を動かすと、アドレナリンというホルモンが分泌されて脂肪細胞の中に蓄積されている中性脂肪が脂肪酸とグリセロールに分解されて、脂肪酸が血液中に放出されて、これが細胞に取り込まれてエネルギー源となっています。

国立高度専門医療研究センター６機関（国立がん研究センター、国立循環器病研究センター、国立精神・神経医療研究センター、国立国際医療研究センター、国立成育医療研究センター、国立長寿医療研究センター）が連携して、研究成果として「疾患横断的エビデンスに基づく健康寿命延伸のための提言（第一次）」を公開しています。提言のエビデンスの解説（第１２回）を紹介します。
前回に引き続き、アメリカのＮＩＨ（National Institutes of Health：国立衛生研究所）が提唱しているＤＡＳＨ食（Dietary Approaches to Stop Hypertension）の成果について紹介します。
ＤＡＳＨ食は野菜、果物、低脂肪乳製品をよく摂り、鶏肉以外の肉を減らし、魚を増やす、種実類や豆類も多く摂り、全粒穀類・粉を使用することを基本とした食事で、高血圧、循環器病の予防だけでなく、糖尿病、肥満などの代謝性疾患予防にも効果的と報告されています。一方、地中海食は、独自のメニューがあるわけではなく、オリーブオイルを使った料理で、野菜、果物、魚、豆類、種実類、全粒穀類が豊富で、赤肉と加工肉を控えた複合食となっています。地中海食を摂取する介入研究で、循環器病発症リスクが低下したという報告があります。
６研究によるメタ解析によると、ＤＡＳＨ食をよく摂取する群は、そうでない群と比べて、循環器病リスクが０.８倍、虚血性心疾患では０.８倍、脳卒中では０.８倍、心不全では０.７倍であったと報告されています。
さらに最近の１２コホート研究のメタ解析から、ＤＡＳＨ食をよく摂取する群は、そうでない群と比べて、脳卒中発症リスクが０.９倍と低く、欧米人よりもアジア人で低下がより顕著であることが確認されています。また、別のメタ解析から、地中海食を順守するにとによって、地中海と非地中海の両方の地域集団において、虚血性脳卒中と出血性脳卒中の両方の脳卒中のリスクが低下することが確認されています。

高齢者は次世代の子どもたちや、その子どもたちを支える立場になってほしいという思いは、発達障害児の支援活動に携わっていると、痛切に感じています。外見からわかりやすい障害児は社会的な支援システムがあり、支援施設もあって、それなりに地域社会からも支えられています。これに対して、発達障害児は外見ではわかりにくく、まだ地域で支えるところまでいっていません。
通常の学校に通学している発達障害児が利用できる発達障害児支援施設は数が足りず、支援が進んでいる岡山県を例にすると、稼働率が１００％であったとしても３人に１人しか利用できないのが実態です。親が周囲に子どもが発達障害であることを隠そうする、子どもにも伝えていないという実態もあって、発達障害児支援施設に空きがあっても利用されていないというマッチングがうまくいかないということもあります。
発達障害児の保護者が求めているのに、事業として支援施設を開設したいと考えていても、運営がうまくいくほど集客ができるかどうかわからないということで、まだまだ支援施設が増えていかない、そのために発達障害児が改善のための支援が受けられないということも起こっています。
この改善のために私たちが考えていることの一つが、発達障害児のことを広く知ってもらい、社会的な支援の機運を高めるためにサポーター制度を設けることです。認知症の実態を伝え、社会的な支えを求めるための認知症サポーターと同じような形で、自治体ごとにサポーターの育成を始めて、高齢者にも過去の経験や人脈を活かして社会的な支援活動に取り組んでもらいたいのです。名称としては、児童発達サポーターを提案しています。
発達障害児を支える家族を支えるのが支援施設などですが、その施設や学校などで働く人たちを支える立場になって活躍してもらうことを願っています。“支える人を支える”その人を支えるために、私たちは教育や情報発信の面から取り組んでいます。

算数障害がある子どもは、数の概念を理解するのが困難という例も少なくありません。１という数字は個数でいうと１個（●）というのはわかりやすく、２は２倍の２個（●●）、３は３倍の３個（●●●）というところまでは簡単に進むことができます。これが４以上になると急に困難さが出てきて、４という数字は「よん」と読んで、４という文字になって、●＋●＋●＋●、●＋●●＋●、●＋●＋●●、●＋●●●、●●＋●＋●、●●＋●●といったように数の組み合わせによって構成されていることを理解することになります。
数字を見て、数を思い浮かべて、その組み合わせの変化が算数としての計算になるということが理解できていない場合には、おはじきやコインを使って、数えながら計算をするということから始めます。パソコンやタブレットを使った算数の学習ソフトでは、おはじきなどを見せて、例えば３個を出し、次に４個を出して合わせて７個という答えを導いたり、１０個のおはじき出して、そこから４個のおはじきを出して見せて、残っている数を当てるというゲームのような形から理解を進めていく方法も取られています。
算数問題で、特に苦手なのは、数の概念が身についてきて、加減（足し算、引き算）の計算式が出されるようになったときに、急に算数が苦手になる子どもも少なくありません。これは文章として問われている内容が理解できずに、これを計算式に置き換えることに困難さを感じていることが多くみられます。
これは読んで理解するという識字に困難さがある場合が多く、識字障害が克服されていないと、複雑な算数の文章問題でつまずくことになります。文章問題を、そのまま解こうとするのではなく、問われていることを絵や図にしてみて、数としてとらえられるようにしてから計算式に置き換えるという方法も効果があります。
計算ができない状態であるのに電卓を使うことは許可されないこともありますが、算数の概念を理解しているのに計算をするのに時間がかかり、これが授業で取り残される原因となっている場合には、電卓を使用するのは困難さを克服するのに効果があります。ただ、これを許可してくれるかどうかは教師や学校の理解の程度にかかっています。
算数に楽しさを感じず、苦手意識を持ってしまうと進みにくくなるので、パソコンやタブレットを活用して、家庭や学習塾などで楽しく学んでいくことも考えるべきです。

「盗まれない知識をつけろ」ということが盛んに言われた時代があります。日本メディカルダイエット支援機構の理事長が子どものころに、勉学のモチベーションを高めようとして周囲のお年寄りが口にしていたことです。一生懸命に働いて買った高級品は泥棒に入られたら簡単に持っていかれてしまうけれど、頭の中に詰め込んだものは盗まれることはない、というような意味です。
とにかく盗まれないものを頭に詰め込むように頑張ろうと当時の子どもは思って勉強に励んだようですが、この話を今の時代に聞くと、そんなに簡単に家の中に泥棒が入ってくるほどセキュリティーが甘かったのか、そんなにも身近に泥棒の被害に遭う人が多かったのか、誘拐されたら頭の中ごと盗まれてしまうのではないか、という疑問だらけかもしれません。
教訓のような話は、社会情勢や生活環境などが異なると通じなくなる、という例の話をするときに、このことを引き合いに出しています。頭の中にインプットしたままでは役に立たないので、アウトプットして文章やパソコンデータなどにして使えるようにするわけですが、この状態になると盗もうと思えば簡単に盗むことができます。インターネット上にアップした文章は、いくらコピーできないように処理されていても、これを見ながら文章ソフトで新たに打ち込めば、わざわざ盗みに行く時間と手下をかけなくても自分のモノのようにすることも、他で稼ぐこともできます。
一時期“まとめサイト”が流行ったときに、ライターが他のサイトの文章を使って、勝手に作文して、もともとの意味とは異なる、盗まれたほうからすれば滅茶苦茶な文章にされたと怒るようなことがありました。日本メディカルダイエット支援機構もホームページの文章だけでなく、複数の講習テキストの内容も、いかにも自分たちのオリジナルといった使われ方をして、役に立たない文章どころが、世の中に害をなす間違い情報に使われたこともあります。
初めのときこそ、苦情を入れて削除させたり、知人を通じて情報サイトそのものを閉鎖に追い込んだこともありました。今では盗んだほうよりも、盗まれたほうが悪いと言われた時代になっていると認識して、これまで以上に役立つ文章を提供して、それも役立つ人に直接届けられるようにして、このホームページの文章が盗まれても私たちと関わる方々には被害がないように努めています。

高齢者の従来のイメージであった若い人たちに支えられる立場ではなく、積極的に健康情報のために活動して、その成果を次世代に活かしてもらおう、という新老人運動について、１００歳を超えて現役医師であった日野原重明先生へのインタビューをもとに前に紹介させてもらいました。高齢者というと以前は６０歳以上でしたが、今は６５歳以上とされています。それだけ日本人は元気になってきているということなのか、それとも高齢者が増えすぎたために年金の支払いを遅らせようとしている結果なのか両方の考えがあるところです。
現在の高齢者の定義を、さらに引き上げようと日本老年学会と日本老年医学会が合同で提言したのは２０１７年のことでした。今は６５〜７４歳が前期高齢者、７５歳以上が後期高齢者と区分されています。提言では、６５〜７４歳を準高齢者、７５〜８９歳を高齢者、９０歳以上を超高齢者としていて、現在の前期高齢者は支えられる側の高齢者ではなく、高齢者の準備期間として、むしろ７５歳以上の高齢者を支える側になることを示しています。
その根拠となっているのは、身体的な若返りで、２０年前と比較しても検査データは１０歳は若い結果となっています。
「サザエさん」のお父さんの磯野波平さんの年齢設定は５４歳です。定年が５５歳になったのは１９６０年からなので、当時の５４歳は定年間近でした。当時の男性の平均年齢は５８歳であったので、定年退職してから３年ほどで亡くなっていた時代でした。平均年齢が高まりに合わせて１９９８年に６０歳定年になり、民間では６５歳定年が定着しつつあります。
定年を迎えても、まだ１０年は頑張って働いてほしいということですが、働きたくても仕事がないという現状があります。その元気な時期を７５歳以上の高齢者を社会的に支える側に使ってほしいと願うと同時に、次世代の子どもたちを支えるために使ってほしいと願っているところです。

発達障害の中で、自閉症スペクトラム障害の子どもは、極端な偏食などの食行動異常がみられる場合が多く、それによって栄養学的問題をきたしやすいことが知られています。その反応としては、今までに食べたことがない新奇の食べ物を食べたがらない、特別な歯ごたえ、食べごたえ、特定の食品カテゴリー、食品の色、外見、味、臭い、製造元、パッケージ、温度などにこだわるなどの特徴があげられます。
人間の身体は多種多様な食品から栄養素を摂る必要があり、動物の頂点に立ったときから何でも食べられるようになり、そのために身についた特徴と考えられています。それなのに多様な食品を摂らないことによって、ビタミンやミネラルの欠乏症が多いことが報告されていて、こうした栄養欠乏症は発達の状態に、さらに悪影響を与える可能性があります。
極端な偏食によって、どんな栄養素が不足しているのかは、それぞれの状態によって異なるので決めつけることはできません。実際にどれくらいの食品を食べればよいのかという調査がアメリカで行われています。摂取食品の品目数（月に１回は食べる食品の数）に関する比較では、定型発達児（通常の発達をしているとみられている子ども）では平均５４.５品目を食べていたのに対して、自閉症スペクトラム障害児では平均３４.５品目と少なくなっていました。そして、摂取食品の種類が少ないほど、栄養欠乏症に陥りやすいことが報告されています。
日本では栄養バランスのために、以前は１日３０食品の摂取が言われていましたが、このことは今では言われなくなっています。というのは、厚生労働省の「国民健康・栄養調査」で、栄養バランスが取れている人（調査では成人）は１７食品以上であることがわかったからです。
日本人の伝統的な食事は特定の食品を多く食べるのではなく、数多くの食品を少量ずつ摂るもので、これによって日本人の健康は保持されてきました。
ただ多くの食品を摂るだけではなく、不足しているものを補うためには何を食べればよいのか、その食品が食べられない場合には何で補えばよいのかを確認することが大切です。このことについては、日本メディカルダイエット支援機構が栄養指導に用いている「食事チェック表」を使用した摂取頻度調査によって確認することができます。

国立高度専門医療研究センター６機関（国立がん研究センター、国立循環器病研究センター、国立精神・神経医療研究センター、国立国際医療研究センター、国立成育医療研究センター、国立長寿医療研究センター）が連携して、研究成果として「疾患横断的エビデンスに基づく健康寿命延伸のための提言（第一次）」を公開しています。提言のエビデンスの解説（第１１回）を紹介します。
日本食（和食）と呼ばれる日本人の食事は、一つの食品で説明できるものではなく、さまざまな食品・食材で構成されていて、健康を考える上で理想的な栄養バランスの食事ととらえられています。そのため、１つずつの食品ではなく、実際に摂取している食品の組み合わせの傾向を食事パターンとして考えることができます。
研究対象となった集団の食生活は国や地域によって異なるため、結果として研究によってさまざまな食事パターンと疾病の関連が報告されていますが、その中でも共通して健康によい影響、あるいは悪影響を及ぼす食事パターンがあります。肉食が多い国や地域は肉が影響している、肉食が少なく魚や野菜が多いところでは、その影響と単純に判断することはできないということです。
国際的によく知られている複合食の例に、ＤＡＳＨ食と地中海食があります。ＤＡＳＨ食（Dietary Approaches to Stop Hypertension）はアメリカのＮＩＨ（National Institutes of Health：国立衛生研究所）が提唱した高血圧患者のための食事療法のことで、その基本は野菜、果物、低脂肪乳製品をよく摂り、鶏肉以外の肉を減らし、魚を増やす、種実類や豆類も多く摂り、全粒穀類・粉を使用することです。
アメリカの介入研究によると、野菜と果物だけを多く摂取しても血圧の低下は確認されませんでしたが、ＤＡＳＨ食を摂取すると収縮期血圧が１１.８mmHg低下したとの報告があります。収縮期・拡張期血圧ともに、食塩の摂取量の多い群も少ない群も減塩すると低下し、ＤＡＳＨ食を摂取すると減塩せずに低下し、減塩とＤＡＳＨ食をともに行うと、さらに低下したと報告されています。

国民がウォーキングによって健康になれば、医療費が抑制できるという発想から、厚生労働省の研究班が、生活習慣病予防も目的にして“一歩の価値”を試算しています。
この研究の基礎調査に協力したのは製薬会社の社員１０００人で、事前に健康状態を調べたうえで、１年間のウォーキングの実施によって、歩数による健康状態の改善、個々の医療費の変化が調べられました。ここで得られた調査データから、生活習慣病にかかる割合と医療費の関係を割り出し、１人が普段より１歩多く歩くことによって、どれくらいの削減ができるかの試算が行われています。
その結果、１歩で０.００１４７円の医療費の削減となりました。厚生労働省の「健康日本２１」では１日に１０００歩を増やすことを数値目標として掲げているので、これに合わせると「０.００１４７円×１０００歩＝１.４７円」で、１週間では「１０.２９円」です。調査に協力した企業の１０００人だと１日に「１０,２９０円」で、これを１年間継続すると「１０,２９０円×５２週＝５３５,０８０円」になります。
住民の１万人がプラス１０００歩の活動に参加したとすると５,３５０,０８０円と、医療費の削減の効果らしきものが見えてきます。住民参加のウォーキングイベントを開催して、週に１回、１万歩を歩くようにした場合には１年間で「０.００１４７円×週１７,０００歩×１０,０００人＝１２,９９４,８００円」となります。
イベントといっても集団で歩く必要はなくて、歩数計（万歩計）を参加者に配布して、その記録を報告してもらうという方法もあります。歩数計は安いものでは１,０００円ほどなので購入予算だけなら１万人分で１００万円です。一定の歩数に達した人は医療費削減に協力したということで表彰や景品を渡してモチベーションを高めるという方法もあります。
歩数計をつけるだけで、１日の歩数が２,０００歩増えたという調査結果もあります。自分で記録するだけでなく、記録を他人に発表する、それを褒めてもらえるということが自分で積極的に歩こうとする行動につなげていくことができます。
地域の健康づくりのために活用されている一歩の価値とは、実は桁違いの低い結果となっていますが、それでも当初の活動資金を作り出すのは充分な金額となります。
ここでは医療費の削減という言葉を使いましたが、医療に携わる人たちからの反発も考慮して、外向けの発表では“医療費の適正化”と言い換えられています。実質上は変わりがないわけですが、この一歩の価値の試算の結果を健康づくりの“資産”に変えていくことで、より多くの成果を得ることが期待されています。