生活習慣病対策の栄養学は、臨床栄養研究が進んだ結果、ほぼメカニズムは解明されていて、どのような対応をすれば予防・改善ができるかも明らかにされています。糖尿病でいえば、血液中のブドウ糖の量を示す血糖値が高いということはブドウ糖が含まれる糖質の摂りすぎが原因となることから、糖質を減らすことが食事療法の基本とされています。ところが、終戦直後は一時期かもしれませんが、逆のことが食事療法として指示されていたことがあります。日本メディカルダイエット支援機構の理事長が師事した管理栄養士の先生から、「国立病院に配属されたときに、医師から糖尿病患者には糖質を増やすことを指示された」と聞いて驚きました。
糖尿病は体内で余分になったブドウ糖が尿に混じって排泄されることから、その分を補うために食事で摂るブドウ糖を増やすように指示されたということで、そんなことをしたら糖尿病を悪化させることになります。そのときの教訓から、「今の常識は非常識かもしれない」と考えるようにして、そのことを広く伝えるようにしたということを聞きました。
この話を臨床栄養研究のトップの医師に話したときに、自分も同じ経験をした、と話してくれました。それは「国立大学病院に配属されたときに、腎臓病の患者に食事のたんぱく質を増やすように言われた」ということで、これも今の常識では逆のことがされていました。腎臓病では尿中にタンパク質が多く含まれます。だから、出て行く分のタンパク質を、食事のたんぱく質で補うといことです。ここでは食品に含まれるものをたんぱく質、体内に入ってからのものをタンパク質と使い分けています。
糖尿病は糖質の摂取を減らすことが重要ということで、極端に減らさせるような糖質制限が医師によって指示されることがありますが、日本人は糖質だけで血糖値が上昇するわけではありません。日本人は脂肪の摂取が不足していたことから、脂肪を多く摂っても血糖値が上昇します。血糖値が上昇すると膵臓から分泌されるインスリンには、細胞にブドウ糖を取り込ませると同時に、肝臓で脂肪を合成させる働きもあります。脂肪を多く摂ってきた民族はインスリンの分泌量が多い体質ですが、日本人は脂肪を多く摂ってこなかったために、もともとインスリンの分泌量が少なく、脂肪を多く摂ることでインスリンが多く必要になり、膵臓に大きな負担がかかることで、血糖値が上昇したときに膵臓を傷めるようなことにもなりました。
このように栄養学の常識は時代とともに変化していて、さらに変化していく可能性があることから、常に常識を疑って取り組むことが必要と考えられているのです。

「大人の責務は次世代の模範になること」という考え方があります。これから心身ともに健やかに育ってほしい子どもたちに、みっともない大人の姿を見せたくないという戒めのような考えから発せられることもありますが、実際に模範となるために行動をしている人たちがいます。宗教的な立場や倫理観による行動などもあげられるのですが、これを高齢者の責務として取り組みとしている人たちのことを指しています。
その取り組みのきっかけとなったのは、よど号ハイジャック事件です。１９７０年（昭和４５年）に発生した日本初のハイジャック事件のことで、羽田から福岡に向かっていた日本航空機が赤軍派を名乗るグループにハイジャックされて、福岡から韓国を経由して北朝鮮に向かいました。その後、よど号は韓国に戻って乗客が解放されましたが、初めにタラップを降りてきた乗客が、後に１００歳を超えた現役医師として知られた聖路加国際病院理事長の日野原重明さんでした。
事件当日は福岡で日本内科学会総会が開催される予定であったために医師が多く乗っていて、福岡で先に解放された病人の選定は、この医師たちによって行われました。当時、聖路加国際病院内科医長だった日野原さんは乗客を落ち着かせるために先頭の席に移動させられていて、そのために初めにタラップから降りてくることになったのですが、それを見た多くの関係者からお見舞いや寄付が寄せられた、と本人から聞いたのは日本メディカルダイエット支援機構の理事長です。
日野原さんは、多くの方々の好意を次の世代に活かそうと“新老人の会”を結成します。これは新老人運動を実践するための組織で、７５歳以上の高齢者に呼びかけて、シニア世代が健やかで充実した生涯を送ることができるように新しい生き方を提唱しています。そして、５つの行動目標を掲げていますが、その中で特筆すべきは「健康情報を研究に」です。
自分の健康情報を研究に活用して、次世代の健康づくりに役立てようということで、シニアが積極的に学び、運動をして、その成果をデータ化して健康増進の研究を推進していました。
日野原さんが１０５歳で天寿を全うした後、全国団体と地域団体は記念活動をするように変更されましたが、高齢者が次世代のために活動をして、健康面の情報として経験を伝えていくことは、地域にこそ活かされるべきだと考えています。

人間が生命を維持するためには、体内でエネルギーを作り出すことが必要です。そのエネルギーを作り出しているのは、全身に６０兆以上もある、それぞれの細胞です。細胞の中で作り出されたエネルギーは、その細胞の中でしか使われません。電気のように流れていって、他の細胞で使うということはできない、いわば“地産地消”のような形となっています。
細胞の中ではエネルギーを使って、それぞれの細胞に必要な化学反応が起こっています。この化学反応は、生体の中で起こっているということで“生化学反応”と呼ばれています。
エネルギー代謝は材料となるエネルギー源は糖質、脂質、たんぱく質だけで、これは三大エネルギー源と呼ばれています。“三大”という表現は、三つだけということもあれば三つ以上ある中で三つを選んだということもありますが、エネルギー源の場合は３種類だけで、他のものはエネルギー源となることができません。
主なエネルギー源は糖質と脂質で、たんぱく質は身体を構成する重要な成分であるので、糖質と脂質が不足した場合にだけ使われます。脂肪の代謝については“燃焼”という言葉が使われることがあります。運動やダイエットのときに使われがちですが、体内で脂肪が燃えるようなことはありません。脂肪の燃焼には、発火しやすい植物油でも３７０〜４００℃の温度が必要です。燃えやすい紙でも２９０℃の温度が必要です。
体内の温度は３６.５〜３７.５℃です。これは深部温度（内部の温度）で、体温計で測定している皮膚温度は放熱のために少し低くなっています。体温計は４２℃までしか測定することはできません。その理由ですが、人間は４２℃を超えると、たんぱく質が変質して生命維持ができなくなるからです。少なくとも、脂肪が燃焼するほどに温度が高まることはないのです。
実際に体内で起こっているのは、細胞の中での生化学反応によって、エネルギー物質が発生して、これが変化するときにエネルギーが発生しています。これを代謝と呼び、エネルギーを作り出すときの代謝なので、エネルギー代謝と呼ばれています。

国立高度専門医療研究センター６機関（国立がん研究センター、国立循環器病研究センター、国立精神・神経医療研究センター、国立国際医療研究センター、国立成育医療研究センター、国立長寿医療研究センター）が連携して、研究成果として「疾患横断的エビデンスに基づく健康寿命延伸のための提言（第一次）」を公開しています。提言のエビデンスの解説（第７回）を紹介します。
甘味飲料というと糖尿病との関連性が指摘されています。世界の１７の前向き研究のメタ解析によると、甘味飲料の１日当たりの摂取量が２５０ml（中央値）多くなると、糖尿病のリスクが１.３倍高くなると推計されています。なお、日本人を対象とした研究でも、甘味飲料を多くとると女性で糖尿病リスクが高くなることが示されています。
同じ研究から、甘味飲料をほぼ毎日飲んでいると、女性で脳梗塞発症リスクが増加する一方で、出血性脳卒中や虚血性心疾患については、男女とも甘味飲料との関連はなかったと報告されています。甘味飲料には、さまざまな疾患の発症との関連が指摘されている異性化糖が多く含まれたものがあります。異性化糖は、ブドウ糖と果糖で構成される液状の糖で、デンプンから作ったブドウ糖を酵素などによって化学構造を変えて果糖にしたものです。
妊娠を予定している男女を対象とした前向きコホート研究で、甘味飲料の摂取量が多いほど妊孕性が低下することが指摘されています。また、妊娠を対象とした前向きコホート研究では甘味飲料の摂取量が多いほど生まれてきた子どもの肥満のリスクを増加させることが報告されています。
５歳までの甘味飲料の摂取量が多いほど、将来の肥満のリスクが増加することが小規模な観察研究で報告されています。また、小児期の甘味飲料の摂取によって注意欠如・多動症リスクが増加すると報告されています。そのほかに、２０の研究メタ解析から、子どもの人工甘味料の摂取が多いほど肥満になりやすいこともわかっています。

文字を的確に読むことができないという識字障害は、まったく読めないという例は少なく、読むために必要なサポートをして、把握して理解して言葉に出すという一連の流れの反応するまでに時間がかかることが多いことから、時間をかけて待つということができるかどうかにも、改善の成否はかかっています。
教科書の文字は字体も大きさも決められています。見づらい字体（フォント）であるときには、見やすい字体に変える、大きくするといったことが必要ですが、学校などの授業で教科書を変えるわけにはいかないという場合には、識字障害の対応として別のプリントを用意するといった方法がとられます。
字体も大きさも読み取るのに問題がなくても、読み取る文字、文節に集中できないために充分に読み取ることができないということがあります。紙の教科書でもタブレットの教科書や参考書でも黒板（ホワイトボード）でも多くの文字が書かれていると、目に飛び込んでくる文字数が多くなるほど集中して読み取れなくなります。そこで、読むべき部分の上下（もしくは左右）を隠すという方法がとられます。白い紙やタブレット、ボードに書かれた文字は、白い部分が輝いて見えるために、そこに書かれた文字が読みにくくなるというのは当然のようにあることで、そのことを理解して、例えば別のプリントにするにしても背景の色を見やすいように変えるという方法もあります。
記憶をするときにはアンダーラインや蛍光ペンで色をつけることで読み取る情報量を制限（調整）することがありますが、書き込むことがすすめられていない教科書でも、その方法が使えるようにするか、やはり別のプリントを用意するべきです。
教科書などの文字は、なんとか読み取ることができる子ども、読み取ることができるようになったという子どもでも、テストになると全員が同じものを使うという前提のために、読みにくいもので、記憶や思考の結果を出せと迫られることもあります。テスト用紙も文字が大きな別のものを用意すると同時に、識字障害があると書字についても狭いスペースに書けないということもあるので、解答欄の工夫も必要になります。

日本メディカルダイエット支援機構は、メディカルダイエットを推進するために関連する活動をしている団体を支援することを目的として活動している特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）です。自分たちがメディカルダイエットの活動をするのではなくて、あくまで支援です。その活動範囲に発達障害児の支援を掲げていますが、「なぜメディカルダイエットが発達障害に踏み込むのか」と質問されることがあります。これはメディカルダイエットという言葉よりもダイエットのほうに気を奪われているせいかもしれません。
ダイエットは決してやせるという意味ではなく、元々の英語の意味の作戦、方針、戦略に由来していて、正しい方針に基づいた健康づくりを指しています。医療関係者ならメディカルダイエットと聞くと、生活習慣病予防のことだと、すぐに気づいてくれます。
生活習慣病を予防するには、身体の機能を正しく調整するために必要な栄養摂取が基本となります。ただ、栄養学的に必要とされる栄養素を摂ればよいというだけではなくて、生命維持にも発育にも疲労回復にも必要なエネルギーを全身の細胞で作り出すためのエネルギー代謝を中心に栄養摂取を考えています。
成長期の子どもは三大エネルギー源（糖質、脂質、たんぱく質）を充分に摂り、これをエネルギー化させるためにビタミン、ミネラルも多くの種類が豊富に必要になります。それなのに私たちが相談を受ける小児肥満では食事量を制限するために必要な栄養素が不足することにもなり、それがエネルギー代謝を低下させることにもなっています。これに発達障害の感覚過敏などに現れる極端な偏食が加わると、通常の食事ではエネルギー代謝が低下して、脳と身体の機能を低下させることにもなります。発達障害児は、ただでも多くのエネルギーが必要となるので、食べられるものが限られた中では、ほとんど手がない、お手上げということもよく聞いてきました。
それならば、メディカルダイエットの研究に基づいた手法を、発達障害児の食事を支える保護者のために役立てようということで、発達支援の食事、教育レベルを高めるための食事として、教育と情報発信に取り組んでいます。日本メディカルダイエット支援機構は公益活動１００％で、収益を得ることができる公益活動は教育と情報発信に限られるため、他の団体や企業とともに発達障害児のための栄養支援を進めていこうとしているのです。

栄養学は、食品や栄養素が体内に与える影響について研究する学問で、それに基づいて身体の成長と健康の保持に必要な栄養素を摂取することを目的としています。私たちが研究している発達栄養学は、成長段階の子どもの心身の発育に影響を与える栄養学を取り上げていますが、一生涯の栄養摂取の中で子どもの期間を切り取って、そこに集中しているだけではありません。子どもというと年齢的には乳幼児期から１８歳までを指していますが、発達栄養学が対象としているのは生後１年以降の幼児から中学生までです。
親の保護下にあって、食事をしている年齢を指していて、本来なら、この年齢の子どもの栄養学を全般的に手掛けなければならないのですが、あえて発達障害の子どもたちに絞って研究を進め、その発達障害のために通常の栄養学が対応できない範囲の栄養学に挑戦しています。
発達障害には極端な偏食が特徴的にみられます。極端な偏食というと、自閉症スペクトラム障害に多い感覚過敏によって、五感（視覚、味覚、嗅覚、聴覚、触覚）の感覚が鋭すぎることから食品や料理に強い拒否反応が起こることが指摘されています。もちろん、このことは多く見られることで、成長期には充分なエネルギー源とビタミン、ミネラルなどの摂取が重要なことから対応が求められます。しかし、通常の食事指導では対応が難しい極端な偏食は、感覚過敏に限らず、注意欠陥・多動性障害にもみられ、あまり関係がないように思われがちが学習障害の子どもにもみられます。
物理的な感覚だけでなくて、精神的な部分も大きく影響していて、限定された人が作ったもの、限られた食卓でだけ食べられないものがあるということもあります。これを通常の栄養学の範囲で対応するのは困難なことです。発達障害の子どもにみられる食事の問題を解決することができる方法なら、それ以外の子どもの食事に関する問題も解決することができます。それくらい大変だと認識されている栄養指導に、私たちが取り組むのは、メディカルダイエットの研究の中で得られたエネルギー代謝学という手法が活かされることがわかってきたからです。

国立高度専門医療研究センター６機関（国立がん研究センター、国立循環器病研究センター、国立精神・神経医療研究センター、国立国際医療研究センター、国立成育医療研究センター、国立長寿医療研究センター）が連携して、研究成果として「疾患横断的エビデンスに基づく健康寿命延伸のための提言（第一次）」を公開しています。提言のエビデンスの解説（第６回）を紹介します。
肉は魚と並んだ良質なたんぱく質ですが、肉に多く含まれている飽和脂肪酸を摂りすぎると生活習慣病のリスクを高めることになります。牛肉、豚肉、羊肉は赤肉と呼ばれていますが、国際的な評価では赤肉を多く摂取することによって大腸がんのリスクが確実に増加するとされています。
日本人を対象とした研究の系統的レビューによる因果関係の評価では、赤肉や加工肉の多量摂取によって大腸がんのリスクが増加する可能性があると評価されています。日本人の６つのコホート研究を統合した大規模な解析では、男女差はあるものの、牛肉、豚肉、加工肉の摂取量が多いと、特に結腸がんのリスクが増加することが示されています。国際的な基準では赤肉の摂取量は１週間に５００ｇを超えないように、また加工肉の摂取はできる限り少なくするように推奨されています。
ハム、ソーセージ、ベーコンなどの加工肉、フライにされた肉の消費量は近年増加しています。アメリカの女性を対象としたコホート研究で、揚げ物を毎日摂取すると死亡全体のリスクが１.１倍になることが示されています。また、フライドチキンを週１回以上摂取すると死亡全体と循環器病死亡リスクがともに１.１倍に、同様に魚のフライでともに１.１倍になります。８年間のフォローアップ期間中の赤肉・加工肉の摂取量について報告したアメリカのコホート研究では、赤肉の摂取量が１日あたり４０ｇだった人の死亡リスクが１０％増加、加工肉の摂取量が１日あたり４０ｇだった人の死亡リスクが１３％増加したと報告されています。また、６つのコホート研究を統合した解析では、加工肉や非加工赤肉の摂取量が多い人は心血管疾患や死亡のリスクが高いという研究成果がみられました。加工肉で７％、非加工肉で３％の死亡全体のリスクが増えたと報告されています。

運動と栄養による健康増進効果は多くが認めることですが、国や自治体によるトップダウン形式の政策推進に加えて、地域のコミュニティ単位でのプラットフォームづくりを推進するためにスマートウエルネスコミュニティ協議会（ＳＷＣ）が設けられています。
ＳＷＣの研究発表によると、運動を中心とした健康づくりによって暦年齢が５８歳の人の体力年齢が３か月後に６５.４歳から６０.９歳に４.５歳、若返っています。健康づくり実施群は対照群（平均年齢７０歳）に比べて４年後の医療費は１人当たり約９万円抑制されたとの結果が報告されています。
これだけの結果が運動によって得られているものの、運動に取り組む人は頭打ちで、健康づくりの運動に継続的に参加する人を増やすことこそが重要であることが示されています。
ＳＷＣでは健幸ポイント制度を設けて、自治体ごとに歩数の増加、運動プログラムへの参加、６か月の継続、健診の受診という行動に加えて、体組成の改善、健診データの改善に、それぞれポイントを付与しています。この健幸ポイントはインセンティブとして貯まったポイントを地域商品券、社会貢献（寄付）などに交換することができるというものです。
健幸ポイントの導入によって活動量（１日の歩数）が１９８０歩増加して８０００歩を上回っています。
これまでの研究成果から歩数増加による医療費適正化への貢献が割り出されています。それによると１歩が０.０６１円となり、１日に２０００歩を増やした場合には２万人が参加すると年間で８億円の抑制になると計算されています。
「０.０６１円×２０００歩×３６５日×２万人＝８億円」
また、個人の成果では、１年間、毎日３０００歩ずつ増やすと入院医療費は約２１,０００円の抑制、通院医療費は約４０,５００円の抑制であることが筑波大学によって報告されています。

発達障害は、それぞれの子どもの違いを認めて、それを伸ばすことが大切だと説明されています。特性の凹凸の凹を埋めることよりも、凸を伸ばすことが重要だということで、克服したときに、すぐにほめる、少しテンションを高めにしてほめるといったことがすすめられることがあります。それは多くの子どもたちと接してきて、うまくいった親の成功体験に基づくもので、そのことを成功体験として受け入れてくれる子どもばかりとは限らないということがあげられます。
学習障害は、文字が読めない、文字が書けない、計算ができないという困難さがあり、一つひとつクリアしていく小さなハードルが無数に並んでいるような状態です。たった一つであっても超えたことを喜んであげて、リアクションを示すことで、子どもの喜びを高めて、次に取り組む意欲を高めるというのは教育の一つの手法です。
ほめることがいけないと言っているわけではなくて、ほめる言葉の中に、親の本音が含まれていて、それを子どもが感じ取るようなことになると、ほめる行為に拒否反応がみられることがあります。周囲の出来事を過敏に反応する子どもの場合には、特に拒否、拒絶の反応が強く現れやすくて、例えば「もっと早くできるようになろうね」という言葉は、ほめているのではなくて、遅いことを指摘されている、それを責められているというように感じてしまいがちです。
今、行動に移そうとしていたときに、それを指摘されると、大人でも「今、やろうとしていたのに」と反発の気持ちが出てきます。学習障害は、できないのではなくて、一つの小さなハードルを越えるのに時間がかかる、見て、感じて、反応をして、行動を起こすのに時間がかかる、その行動もシステマティックにできるわけではなくて、一つひとつの手順を踏んで進めていかないと達成できないということがあります。それを根気よく待ち続けるのが学習障害に対する正しい反応であると考えます。
できたことに対しては、もっと頑張らせようと励ましの言葉を投げかけがちです。しかし、その励ましに心がこもっているのか、根拠がある励ましなのかということにも過敏に反応するのが学習障害がある子どもたちにみられることです。少なくとも根拠のない励まし、ただ「頑張れ」「やればできる」というような言葉は避けるべきです。