ミネラルは、いつ摂っても吸収されると思われがちですが、摂取タイミングによって吸収率が異なるものがあります。カルシウムの吸収率は一般には約３０％とされています。これは食品に含まれているカルシウムのことですが、サプリメントとして摂ったときにも約３０％の吸収率であると説明されています。これは食事をした後に摂った場合のことで、起きがけの空腹時や就寝前に摂ると１０％ほども吸収率が高まります。カルシウムはイオン化してから吸収される性質があり、空腹時にはイオン化されやすいものの、食事の後には胃液が消化に使われることからイオンの度合いが低下するからです。
カルシウムはマグネシウムとの組み合わせのほかにビタミンＣとの組み合わせによって吸収率が高まります。マグネシウムの吸収率は腸の状態によって３０〜５０％とされていますが、ビタミンＤとの組み合わせによって吸収率が高まります。鉄の吸収率は動物性食品に含まれるヘム鉄は約３０％、植物性食品に含まれる非ヘム鉄は約５％とされています。鉄はビタミンＣとの組み合わせで吸収率が高まります。亜鉛の吸収率は約３０％で、やはりビタミンＣとの組み合わせで吸収率が高まります。
このようにミネラルは、他のミネラルやビタミンと一緒に摂ったほうが吸収率は高まり、体内での機能も有効になるということです。これをわかりやすく示す方法として“樽の理論”があげられます。樽理論は、もともとはアミノ酸のバランス摂取を説明するために使われるもので、必要なアミノ酸は組み合わせて摂取することで体内での効率が高まります。これと同様に、ミネラルのサプリメントも組み合わせで摂ることがよいことから、食事のタイミングでの摂取がすすめられます。ただし、カルシウムのサプリメントだけは空腹時摂取がすすめられています。

国立高度専門医療研究センター６機関（国立がん研究センター、国立循環器病研究センター、国立精神・神経医療研究センター、国立国際医療研究センター、国立成育医療研究センター、国立長寿医療研究センター）が連携して、研究成果として「疾患横断的エビデンスに基づく健康寿命延伸のための提言（第一次）」を公開しています。提言のエビデンスの解説（第２回）を紹介します。
アルコール飲料を習慣的に摂取し続けると血圧は上昇します。介入研究（予防プログラムや治療法を用いた研究）では飲酒制限によって１〜２週間のうちに降圧が認められたと報告されています。メタ解析（複数の研究を統合して解析）でも飲酒制限の効果が示されていますが、降圧は１.５mmHgと小さかったと報告されています。自由行動下で血圧測定を行った研究では、アルコール摂取によって日中の血圧は低下していましたが、夜間の血圧は上昇したため、平均血圧の差はそれほど大きくはなかったと報告されています。
循環器病については、８３の研究についてメタ解析した研究では、週１００ｇ（日本酒換算で４合）あたりの死亡リスクは全脳卒中で１.１倍、心不全で１.１倍、心筋梗塞で０.９倍であったと報告されています。１日に平均２合以上の過剰飲酒では心房細動罹患リスクがおよそ２倍と報告されています。
糖尿病については、国際的なメタ解析では、適量の飲酒であればリスクが低下することが示されていますが、多量飲酒ではリスクの低下も上昇も認められていません。その一方で、日本人を対象にした研究では、やせ型の人（ＢＭＩが２２未満）に限って飲酒に伴う糖尿病の有意なリスクの上昇が報告されています。やせ型以外では、飲酒よりも太っていることでの糖尿病リスクがあり、飲酒による影響が明らかにされていないということです。また、過剰飲酒はアルコール依存性のリスクが報告されているほか、膵炎、アルコール性肝障害などとの関連も指摘されています。

マスクを着用することの学習面でのデメリットというと、呼吸が浅くなり、本来なら吐き出されるはずの二酸化炭素が再び口から入ってくることによる酸素不足ということが言われます。これは誰にも少なからず起こっていることですが、発達障害では、通常では気にならない酸素不足を強く感じてしまうこともあります。
発達障害に特徴的にみられる感覚過敏では、触覚過敏による皮膚に触れる不快感、臭いがマスクの中に残ることによる嗅覚過敏、マスクが動くことを過敏に感じる聴覚過敏、そして視野に入ってくるものに過敏に反応する視覚過敏があげられます。五感のうちでは味覚以外の四感が過敏の場合にはマスクが障害になっているということです。感覚過敏までいかないとしても、四感で気になることがあると集中しにくくなり、これが学習に影響を与えることにもなります。
学習障害は文字が読めない識字障害、文字が書けない書字障害、計算ができない算数障害に大きく分けられています。それぞれ別の障害ではなく、文字が読めなければ書くことができないので、書字障害よりも識字障害のほうが影響していることがあります。算数障害といっても計算はできるのに、文章題で出されると質問されている意味が充分に理解できないために計算までたどり着かないために結果として問題が解けないということもあります。
識字障害だと思われていた子どもが視覚過敏のために白い紙を眩しく感じて、その上に書かれている文字がよく読めないということがあります。眼球を的確に動かして目で文字を追うことがうまくできずに、頭を動かして文字を追う子どももいます。この状態では素早く広い範囲を把握することができずに、文字を狭い範囲でしか見ることができないために読めないという場合もあります。
マスクをつけるだけでなく、行動に規制がかけられるコロナ禍では、学習に集中することができなくなり、学ぶための条件を整えるために余計なエネルギーを使ってしまうために、学習に影響が出ているという例も少なくありません。

日本人の平均寿命が男女ともに５０歳を超えたのは昭和２２年（１９４７年）のことで、その当時のアメリカの平均寿命は６０歳、北欧では７０歳に達していました。先進国の中では最下位であり、当時の長寿国とは２０年もの開きがありました。
平均寿命は、現在の日本人が何歳まで生きられるかではなく、その年に生まれた子どもが同じ生活環境、医療環境、経済状況の中で暮らした場合に予測される寿命のことを指しています。終戦の年の状況では、せいぜい５０歳までしか生きられない短命な国民とみられていたわけです。
終戦後に初めて平均寿命が発表されたのは昭和２２年（１９４７年）のことで、男性は５０.０６歳、女性は５３.９６歳でした。３年後の昭和２５年（１９５０年）には女性の平均寿命は６０歳を超え、それに続いて「もはや戦後ではない」と言われた昭和３０年（１９５５年）には男性も６０歳を超え、それ以降は急速に平均寿命が延びることとなりました。いかに生活環境が急速に改善されたかが、平均寿命の変化からもわかります。
昭和５２年（１９７７年）には男性の平均寿命が７７.６９歳と世界１位となり、続いて昭和５９年（１９８４年）には女性の平均寿命が８０.１８歳と世界１位となりました。平成２９年（２０１７年）には男性は３位、女性は２位となり、女性は令和２年（２０２０年）に１位に、男性は２位になったものの、健康寿命の延伸がゆるやかになっていることから、男性が１位に返り咲くのは、まだ先のことと推測だとされています。
戦前の日本人は伝統的な食生活を守って暮らしてきました。ご飯を中心とした食事であったことから炭水化物（糖質）の摂取量が多く、肉食が不足していたことからたんぱく質と脂質が少ない食生活でした。戦後の食糧難は５年ほど続き、やっと普通に食べられるようになったのは昭和２０年代後半からのことです。昭和３０年代に入ると肉類の消費量が増え、家庭でも豚肉などが入ったカレーライスが普及していきました。食糧難を脱しつつあった昭和２５年（１９５０年）からは動物性たんぱく質の摂取量が増えるにつれて血管が丈夫になり、脳血管疾患による死亡者は減っていくことになりました。
脳血管疾患による死亡数は昭和５５年（１９８０年）までは第１位を占めていましたが、昭和５６年（１９８１年）から昭和５９年（１９８４年）までは第２位に、昭和６０年（１９８５年）から平成６年（１９９４年）までは第３位と下がっていきました。平成７年（１９９５年）、平成８年（１９９６年）には脳血管疾患は第２位となり、平成９年（１９９７年）以降は第３位、そして平成２３年（２０１１年）からは肺炎に抜かれて第４位となっています。
病名の総称としては同じ脳血管疾患であっても、その種類と原因は終戦直後と現在では大きく異なっています。終戦直後は魚食と野菜、穀類などの伝統的な食生活に肉食が少し加わった程度であったことから、肉類に多く含まれるコレステロールの摂取量が大きく不足していました。そのため、血管壁の材料でもある血液中のコレステロールが足りないことから血管が弱くなり、血管が切れて出血する脳出血が多くを占めていました。
それに対して現在は、コレステロールの摂取量が格段に多くなり、また脂肪や糖質の摂りすぎから肝臓で合成されるコレステロール量も多くなりました。栄養が充分に摂れるようになると、コレステロールも体内で多く作られるようになり、これが健康増進につながる結果となりました。
不足していたコレステロールが補われているときには健康面でプラスの結果となっていましたが、過剰になりすぎると今度は動脈硬化を引き起こし、血管が詰まって亡くなる人を圧倒的に増やす結果となりました。死因の統計上は同じ脳血管疾患であっても、以前はコレステロール不足から脳血管が弱くて切れたことが原因であり、今では多すぎて脳血管が詰まることが原因であり、どちらにも栄養状態が大きく影響していると指摘されています。

脳は全体重の２％ほどしかないのに、エネルギー消費は２０％を超えていて、脳に負荷がかかる状態、つまり頭をフル回転させて学んだり、神経的に疲れた状態で学んでいるときには、これ以上のエネルギーを消費しています。脳細胞のエネルギー源はブドウ糖だけです。脳と血管の間には脳血管関門という余計なものが脳に行かないようにする関門ゲートがあり、三大エネルギー源（ブドウ糖、脂肪酸、アミノ酸）の中ではブドウ糖しか通過できないようになっています。
血液中のブドウ糖が減ってくると脳に運ばれるブドウ糖も減り、脳細胞の中で充分にエネルギーが作られなくなります。脳に限らず、細胞は、それぞれの中で作られたエネルギーしか使うことができないので、エネルギー源のブドウ糖は学習時には補う必要があります。ブドウ糖を摂るだけなら砂糖が含まれたものを食べればよいことになります。砂糖はブドウ糖１分子と果糖１分子で構成された最もブドウ糖が多く含まれた食品です。しかし、エネルギー源のブドウ糖を摂っても、これが細胞の中で効率的に代謝が起こらないとエネルギー効率が低下します。
そのために必要になるのが代謝促進ビタミンのビタミンＢ₁、ビタミンＢ₂、ビタミンＢ₆、ビタミンＢ₁₂と、代謝促進成分のα‐リポ酸、Ｌ‐カルニチン、コエンザイムＱ１０です。代謝促進成分は２０歳前後までは体内で合成されますが、その材料となるアミノ酸が必要です。また、代謝のために働く酵素には、その働きを補助する補酵素が必要で、その多くはミネラルです。
これを簡単に補うものとしてすすめられるのがカロリーメイトなどの栄養補助食品です。大塚製薬のカロリーメイトは濃厚流動食（寝たきり状態の人のための食品）をアレンジした飲料から始まり、ブロックの菓子となりました。大塚製薬は流動食や点滴のトップメーカーです。これだけ食べていれば栄養バランスが取れるという内容で、１ブロックが１００kcalなので、栄養計算しやすいというメリットもあります。そういったことから、学習時の栄養補給として活用しています。

丸大豆という言葉が広く知られるきっかけとなったのは、丸大豆醤油の登場でした。“丸大豆”を使っていることを強調して特別感を出したわけですが、それまでの醤油は何を使っているのかとの疑問を抱く人も少なくありませんでした。丸大豆の意味を知っているのに、わざとメーカーの広報に「丸大豆でない大豆は三角ですか四角ですか」と聞いたことがあります。その返答は「丸大豆というのは大豆を丸々使っている大豆のことです」でした。では、丸大豆でない大豆は何かという問いに対しては正直に「脱脂大豆」と答えてもらいました。
脱脂大豆は大豆の搾りかすのことで、国内で流通している醤油の８０％ほどは脱脂大豆で作られています。大豆油は丸大豆から約２０％含まれている油を絞った残りが脱脂大豆です。丸大豆から絞った大豆油は濾過されるので、大豆油以外の成分も絞り出されていることになります。
丸大豆を輸入して、国内で脱脂大豆にしているのは少なくて、海外で脱脂大豆にして輸入されているのがほとんどです。脱脂大豆は重量が軽くなることと、大豆油を絞ったときの残り物ということもあって、安く輸入することができます。それだけでなく、脱脂大豆はつぶされていることから水を吸いやすく、分解されやすいことから早く製造できます。だから、安い醤油が作れるわけで、丸大豆醤油は、どうしても高くついてしまいます。
丸大豆というキーワードは、伝統的な製法の醤油で、おいしい醤油であるということを示しています。というのは、脱脂大豆から製造しているときには通常の製法と異なることから、添加物などが使用されます。その使用されている添加物は確認することができません。醤油を製造するときに使用した添加物は製造の最終段階で取り除かれているということで、表示免除、つまり表示しないことを許されているのです。

発達障害の注意欠陥・多動性障害は、自律神経の分類からすると興奮系の交感神経のほうが強く働いていて、抑制系の副交感神経の働きが低くなっています。そのような状態であるのに、教育現場でも社会環境でも抑制的に振る舞うことが求められます。欧米の場合には抑制的と言っても、“どちらかといったら”といった社会的な雰囲気があるのに対して、日本では完全に近いほど抑制することが求められてきました。
注意欠陥・多動性障害は、教室でじっとして教師の話を聞く、課題に集中するといったことを継続するのが困難で、動きたい衝動を抑えられないことがあります。これを抑えることは、動きたい衝動を高めることになり、「我慢をしていれば抑えられるようになる」「だんだんと我慢ができるようになる」といった周囲に期待的観測とは異なる結果となりがちです。
新型コロナウイルス感染防止のための対策は、他人との接触を断つことで、３密（密着、密接、密閉）を回避して、それでも飛散して体内に入り込もうとするウイルスを防ぐためにマスクの着用は必須とされています。マスクは息苦しくてつけていられない、マスクの感触が気になって集中できない、マスク越しではクラスメイトや教師などの症状が読み取れないので不安、といったことがあります。それよりもマスク着用を強制されること自体が精神的な負担になり、そんな教室から逃げ出したいという感情を高ぶらせることになります。
注意欠陥・多動性障害は動きたいときには、自由に動けるようにしてあげることで衝動を発散させて、元の状態に戻ることもできます。しかし、新型コロナウイルスが感染拡大している中では、ウロウロと歩き回るようなこと自体が危険な行為とされることから、以前よりも強く抑制されることになります。そして、無理に抑制されることが改善とは逆効果になることも多いだけに、従来の環境と考え方では対応できない状況になっているのです。

日本の高齢化率（令和２年）は２８.７％と過去最高を更新して、世界１位の割合となっています。高齢化率が７％を超えると高齢化社会、１４％を超えると高齢社会、２１％を超えると超高齢社会と分類されていて、日本は平成１９年に超高齢社会に突入しています。未だに高齢化社会という言葉が使われることもあるのですが、とっくに時代は変わっていたということです。
高齢になるほど医療費が増える傾向があるわけですが、１人あたりの生涯医療費が初めて発表された平成１８年〜１９年には２２００万円（男女計）、平成２０年〜２１年には２３００万円、平成２２年には２４００万円、平成２３年〜２４年には２５００万円、平成２５年〜２６年には２６００万円、平成２７年以降には２７００万円と増える一方となっています。
平成２９年の日本人の生涯医療費の男女計の約２７００万円のうち５０％ほどは７０歳以降に使われています。男性では約２６００万円で７０歳以降は４７％、女性では約２８００万円で７０歳以降は５３％で、女性のほうが金額は多く、７０歳以降の割合が大きくなっているのは女性のほうが寿命が長いことが関係しています。
男性の平均寿命が８０歳とすると、わずか１０年の間に１２２２万円が使われている計算になります。女性の平均寿命は８７歳であることから１７年間に１４８４万円が使われていて、男性のほうが短い間に多くの医療費を必要としていることがわかります。
高齢化率が高い地域ほど生涯医療費が上昇する傾向があることは明らかですが、この期間に達するまでに、食事や運動などの生活習慣を見直すことによって、機能低下を抑えて１０年前の健康状態に戻すことができたなら、健康寿命を大きく延伸させることができます。そして、医療費も大きく抑えることができる可能性があることがわかることから、感染症の拡大によって運動の機会も、集まって健康について学ぶ機会も減っている中、これらのことを元も状態に戻すことから始めるべきではないかと考えています。

ビタミンには水溶性と脂溶性の２種類に大きく分かれることが知られています。水溶性ビタミンは水に溶ける性質があり、胃の中の水分だけでも分解されて小腸から吸収される形になります。脂溶性ビタミンは脂肪に溶ける性質があり、食事で摂った脂肪が含まれていないと分解されず、小腸から吸収されることもありません。そのため、水溶性ビタミンは、どのタイミングで摂っても吸収されるのに対して、脂溶性ビタミンは食事の前後に摂る必要があり、そのタイミングが異なると吸収されず、素通りになってしまいます。
この水溶性と脂溶性の性質はビタミンだけでなく、サプリメント成分においても同じことがいえます。例えば、代謝促進成分であるα‐リポ酸とＬ‐カルニチンは水溶性の性質があります。そのため、ビタミンと同様に、いつ摂っても効果は変わらないと思われがちですが、空腹時に摂らないと効果がないものもあり、食事の前後でないと効果が出ないものがあります。
α‐リポ酸は水溶性で胃液の中で分解される性質があるため、食事の前後に摂ると分解されて効果がなくなってしまいます。そのため空腹時に摂る必要があります。空腹時というと、医薬品では食事と食事の間を指していて、この場合の空腹時も同じ意味となっています。最も空腹を感じるのは食事の前ですが、このタイミングは食直前ということになります。
Ｌ‐カルニチンも水溶性ですが、たんぱく質と相性がよい成分であるために、空腹状態で摂るよりも、たんぱく質が含まれる食事と一緒のほうが吸収されやすくなっています。
コエンザイムＱ１０は脂溶性で、食事で摂った脂肪によって溶けて吸収されるので、空腹時では素通りします。
α‐リポ酸、Ｌ‐カルニチン、コエンザイムＱ１０は組み合わせて摂ることで代謝促進効果が高まりますが、Ｌ‐カルニチンとコエンザイムＱ１０は食事の前後に摂るべきもので、α‐リポ酸は空腹時に摂るべきものです。しかし、これらが一緒に配合されたサプリメントもあり、いつ摂っても充分な効果が得られないということになってしまいます。

国立高度専門医療研究センター６機関（国立がん研究センター、国立循環器病研究センター、国立精神・神経医療研究センター、国立国際医療研究センター、国立成育医療研究センター、国立長寿医療研究センター）が連携して、研究成果として「疾患横断的エビデンスに基づく健康寿命延伸のための提言（第一次）」を公開しています。提言のエビデンスの解説（第１回）を紹介します。
飲酒は、さまざまな疾患との関連が指摘されています。日本人の男性を対象としたコホート研究で、１日あたりの平均アルコール摂取量（日本酒換算で約１合＝純エタノール量約２３ｇ）で４６ｇ（日本酒換算で２合）以上の飲酒で１.４倍程度、６９ｇ（日本酒換算で３合）以上の飲酒で１.６倍、がん全体のリスクが上がることが示されています。この結果から、日本人の男性のがんの１３％が、日本酒で１日２合以上の飲酒習慣によって説明されます。
日本の６つのコホート研究を統合して飲酒と死亡全体、死因別死亡との関連をみたところ、男性の死亡全体、全がん、循環器病死亡において２３ｇ（日本酒換算で１合）未満の飲酒では、リスクの増加はなく、また女性の死亡全体、心疾患死亡で４６ｇ（日本酒換算で２合）未満では、リスクが低下していました。
がんの中では、大腸がん、肝がん、食道がんのリスクが、飲酒によって着実に増加することがわかっています。大腸がんについては日本人を対象とした５つのコホート研究を統合した解析では、１日あたりの平均アルコール摂取量が２３〜４５ｇ（日本酒換算で１合以上２合未満）、４６〜６８ｇ（日本酒換算で２合以上３合未満）、６９〜９１ｇ（日本酒換算で３合以上４合未満）と増えるにつれて、大腸がんのリスクも１.４倍、２.０倍、２.２倍と増加して、９２ｇ（日本酒換算で４合）以上の飲酒では３倍近くになることが示されました。
肝がんについての４つのコホート研究を統合したデータでは、それぞれのリスクは男性では１.１倍、１.１倍、１.８倍、１.７倍、女性では２３ｇ（日本酒換算で１合）以上で３.６倍のリスク増加が見られています。