国立高度専門医療研究センター６機関（国立がん研究センター、国立循環器病研究センター、国立精神・神経医療研究センター、国立国際医療研究センター、国立成育医療研究センター、国立長寿医療研究センター）が連携して、研究成果として「疾患横断的エビデンスに基づく健康寿命延伸のための提言（第一次）」を公開しています。提言のエビデンスの解説（第１回）を紹介します。
飲酒は、さまざまな疾患との関連が指摘されています。日本人の男性を対象としたコホート研究で、１日あたりの平均アルコール摂取量（日本酒換算で約１合＝純エタノール量約２３ｇ）で４６ｇ（日本酒換算で２合）以上の飲酒で１.４倍程度、６９ｇ（日本酒換算で３合）以上の飲酒で１.６倍、がん全体のリスクが上がることが示されています。この結果から、日本人の男性のがんの１３％が、日本酒で１日２合以上の飲酒習慣によって説明されます。
日本の６つのコホート研究を統合して飲酒と死亡全体、死因別死亡との関連をみたところ、男性の死亡全体、全がん、循環器病死亡において２３ｇ（日本酒換算で１合）未満の飲酒では、リスクの増加はなく、また女性の死亡全体、心疾患死亡で４６ｇ（日本酒換算で２合）未満では、リスクが低下していました。
がんの中では、大腸がん、肝がん、食道がんのリスクが、飲酒によって着実に増加することがわかっています。大腸がんについては日本人を対象とした５つのコホート研究を統合した解析では、１日あたりの平均アルコール摂取量が２３〜４５ｇ（日本酒換算で１合以上２合未満）、４６〜６８ｇ（日本酒換算で２合以上３合未満）、６９〜９１ｇ（日本酒換算で３合以上４合未満）と増えるにつれて、大腸がんのリスクも１.４倍、２.０倍、２.２倍と増加して、９２ｇ（日本酒換算で４合）以上の飲酒では３倍近くになることが示されました。
肝がんについての４つのコホート研究を統合したデータでは、それぞれのリスクは男性では１.１倍、１.１倍、１.８倍、１.７倍、女性では２３ｇ（日本酒換算で１合）以上で３.６倍のリスク増加が見られています。

新型コロナウイルスの感染拡大を防止するための対策の第一は、マスクをつけることでもなく、密閉空間に入ることでもなくて、他人に近づかないことです。新型コロナウイルスは飛沫感染が主な感染ルートで、飛沫が飛び散ったところで生き残って、それに触れることでも感染します。他人が感染源であると考えると、できるだけ人は多く集うところには近づかず、近づく場合でも１ｍ以上の距離をあけることで感染は防げることになります。
発達障害の中でも自閉症スペクトラム障害の子どもは、他人との接触が苦手で、できることなら接触しない生活を望むこともあります。しかし、それでは周囲とのコミュニケーションができなくなり、学校生活も社会生活もしにくくなり、これが社会交流の困難さを助長させることにもなります。マスクをつけているだけで他人の表情が充分に読めなくなることだけでも、交流がしにくくなっています。
自閉症スペクトラム障害の改善のためには、できるだけ接触する機会を増やし、他人と強調したり、譲り合ったりすることを身につけていくことが重要です。その機会は特別なことだけではなくて、日常的な行動の中から徐々に身につけていくことも大切になります。その大切な時期に、コロナ禍のために接触の機会が断たれるようなことになると、改善の機会が弱められる、もしくは失われることにもなりかねません。
コロナ対策のキーワードとして「日常を取り戻す」ということがあげられています。自閉症スペクトラム障害には日常こそが大切なことであるのに、その日常であるはずのことができなくなっています。感染拡大がおさまってくる収束をしたとしても完全に終わったと宣言できる終息には程遠い現実があり、グローバル化や地球温暖化によって数年に一度の感染症の感染拡大も予測されている中、継続的に日常を取り戻すことは困難と考えられています。
自閉症スペクトラム障害の改善には、これまでと同じことを繰り返す、同じことで改善ができるとの常識のままに進むのではなく、常識から脱却した新しい学習の様式が求められているのです。

国立高度専門医療研究センター６機関（国立がん研究センター、国立循環器病研究センター、国立精神・神経医療研究センター、国立国際医療研究センター、国立成育医療研究センター、国立長寿医療研究センター）が連携して、研究成果として「疾患横断的エビデンスに基づく健康寿命延伸のための提言（第一次）」を公開しています。その中の喫煙に関する項目で、ダイエットのための喫煙が語られています。これについて、メディカルダイエットの立場からコメントをさせてもらいます。
タバコをやめられない理由として、ストレス解消とともに太ることをあげている人がいます。喫煙すると太りにくいのは事実です。喫煙によってストレスが解消されるということで、これが理由としてあげられることがありますが、ストレスを感じると筋肉の中に蓄積されているグリコーゲンが分解されてブドウ糖として血液中に放出されます。ストレスを与えている危機的な状況から逃れるためにはエネルギー源が必要で、すぐにエネルギー化されるブドウ糖が補給されるわけです。
肉体的なストレスでは多くのブドウ糖が必要ですが、精神的なストレスでは、それほど多くのブドウ糖は必要にはなりません。そのため、余分となったブドウ糖は肝臓で脂肪に合成されて、その脂肪が脂肪細胞の中に蓄積されるようになります。ストレスを強く感じる状態が長く続くと、筋肉が減って脂肪が増えるということになるわけです。こういったメカニズムはあるものの、タバコを吸うこととダイエットには大きな影響を与えません。
タバコを吸うと自律神経の交感神経の働きが急に盛んになって、胃が大きく蠕動運動を始めます。胃の中に食べたものが入っていると、まだ消化されていないうちに小腸へと運ばれることになって吸収される量が減少します。タバコのニコチンなどによって胃粘膜微小循環系決行障害が起こり、吸収された栄養が体内に運ばれにくくもなります。食後にタバコを吸うと胃が楽になるという人がいますが、これこそが消化しないまま小腸に送られている証拠です。
タバコをやめた途端に太るというのは、消化・吸収が正常に戻っただけのことで、それまで食べ過ぎていたということです。

発達障害がある人は、自律神経調整が乱れやすいことが指摘されています。起きている時間帯は自律神経の交感神経の働きが盛んになり、夕方以降から就寝中は副交感神経の働きが盛んになって、活動と休息の身体調整が行われています。自律神経の自動車にたとえられることがあり、アクセルにあたるのが交感神経、ブレーキにあたるのが副交感神経となります。速度を出さなければならないときにブレーキを強く踏むようだと走るのが遅くなるどころか止まりかねません。そんな状態になっているのに、身体も脳も活発に働かせようとすることは心身の負荷を強めて、心身のダメージを高めることにもなります。学習にも当然のように大きな影響を与えることになります。
大人の例を出しますが、夕方や寝しなにアルコール飲料を多く飲むと、寝つきはよくても熟睡できなくなり、眠りが浅くなり、成長ホルモンの分泌も低下します。成長ホルモンは大人の場合には主には回復の働きとなりますが、子どもの場合には、その名のとおり成長のホルモンで、脳の成長にも大きな影響を与えています。飲酒によって眠りが浅くなるのは、寝ている間も交感神経の働きが盛んになっているためで、それと同じ状態が発達障害では起こっていると考えると理解しやすいかと思います。
自律神経は興奮と抑制といった働きの調整で、心臓の拍動や呼吸、血流にも影響していますが、食事による栄養摂取から排泄までの流れに大きく関わってきます。唾液も胃液も交感神経は分泌を減らし、副交感神経は分泌を増やします。腸の吸収と蠕動運動を高めるのは副交感神経で、これを弱めるのは交感神経です。また、排泄もスムーズにするのは副交感神経で、停滞させるのは交感神経です。
ゆっくりと寝て、心身ともに休めたいのに、交感神経の働きが副交感神経を上回るようなことになると、朝食も消化・吸収がうまくいかなくなり、食後のトイレもスムーズにいかなくなる、そして昼間の時間帯にお腹がすかずに、トイレに行きたくなるというようなことも起こってしまうのです。

健康寿命は「日常的・継続的な医療・介護に依存しないで自分の心身で生命維持し、自立した生活ができる生存期間」のことを指していて、この考え方は２０００年にＷＨＯ（世界保健機関）から示されました。これを受けて、厚生労働省では「日常生活に制限のない期間」として、行きたいところに自由に出かけられる期間、好きなことができる期間を健康寿命としました。健康寿命の考えが示されてから、寿命を延ばすことから健康寿命を延ばずことに国民的な目標が移ってきました。
ＷＨＯの世界保健統計（２０２０年版）によると、平均寿命が最も長い国は日本で８３.９８歳でした。日本の統計は２０１６年調査の結果で、男性が２位、女性が１位となっています。１５年前の統計（２００１年）から２１０１６年にかけて、平均寿命は男性が７８.０７歳から８０.９８歳に、女性が８４.９３歳から８７.１４歳と大きく延びました。健康寿命は男性が６９.４０歳から７２.１４歳に、女性が７２.６５歳から７４.７９歳まで延びています。平均寿命と健康寿命の差は、日常の制限のある“不健康な期間”を意味していますが、この期間は男性では８〜９年、女性では１２〜１３年の開きがあり、近年は横ばいで推移しています。
不健康な期間に大きく影響するものとしては、要介護の状態があげられています。国民生活基礎調査の結果から、日本人の介護が必要になった要因は、認知症、高齢による衰弱、関節疾患、骨折が５割を占めていて、生活習慣病は３割、死因として最も多いがん（悪性新生物）は数％でしかありません。
がんによる死亡数は１９８１年に脳血管疾患を抜いて最も多くなり、その後は増加の一方となっています。２０１９年には全死亡数の２７.４％ががんとなり、次いで心疾患（１５.３％）、老衰（８.８％）、脳血管疾患（７.７％）、肺炎（６.９％）となっています。
要介護の原因は年代によって異なり、６０歳代までは循環器病の割合が最も大きく、７０歳代以上では徐々に認知症や骨折・転倒の割合が大きくなっています。また、高齢者では、さまざまな疾患を複合的に合併していることも多くあります。
このような不健康な期間に関連する疾患は年代によってさまざまで、健康寿命の延伸のためには発症のみならず再発、重症化についても広く予防する必要があります。

厚生労働省の「厚生労働白書」（令和２年版）では、超高齢社会における社会の変容の中で働き場について触れています。推計の年は発表の２０年後の２０４０年（令和２２年）で、そのときには高齢化率は３５.３％（高齢者数３９２１万人）になっているとしています。２０２０年が２８.４％（３５８９万人）、３０年前の１９８９年（平成元年）が１２.１％（１４８９万人）と大きく増えていくのがわかります。
これだけの高齢者を支えるためには、そのための人材も増やしていく必要があるわけで、１９８９年の医療・福祉の従事者は２２１万人（総就業者数の３.６％）だったのが３０年で８４３万人（１２.５％）に増え、そして２０年後には１０７０万人（２０％）にもなるとしています。初めの推計では海外の人材も確保して１７.７％で抑えられる見込みも立てていましたが、新型コロナウイルス感染拡大で海外の人材を期待するのは難しくなり、国内の人材に頼るしかなくなったことで５人に１人が医療と福祉で働かないと超高齢社会を支えられないという実態が明らかになってきたということです。
この人材として期待を向けているのが発達障害の人たちです。発達障害は子どもたちの１０％はいると推定されていて、生涯に渡って治ることがないとされています。本来ならマイナス思考になりかねない状況ですが、発達障害の人が働き手にならなければ将来の社会を支えられなくなるほど状況は逼迫してきます。しかも、サブの仕事に甘んじているのではなく、発達障害の特性を他の人にはない優れた能力に変えていくことができます。
とはいえ、医療と福祉の世界で中心的に働くためには専門の資格が必要で、発達障害の人に、その位置取りで働くことを求めるのは大変なことだと認識しています。しかし、全就業者の２０％も必要となると、資格者の仕事の周囲に新たな働き場が着実に増えていきます。このポジションを狙って、今から教育、就業などのシステム開発を行い、その開発に発達障害の人たちが参加して、発達障害の人が苦しめられている現状の社会システムを超える位置取りが得られるように支援することを提案しています。

環境省の発表資料によると、２０世紀の１００年間で地球の平均気温は１.１℃上昇しています。２０００年代の２０年間は、過去１０００年で最も温暖な２０年となっています。温暖化によって蚊の発生数が増えることによる媒介感染の拡大が起こるようになります。感染性の細菌やウイルスは温暖化によって気温が上昇すると温度が高いところへと移っていくため、媒介感染する蚊が活動範囲を広げていくと、それにつれて細菌やウイルスも広まっていき、健康被害が引き起こされるようになります。感染拡大は蚊によって起こるものは少数派です。
直接、死につながる感染症のコレラやマラリア、デング熱などは、熱帯地域に近いほど気温が上昇しないと日本で増殖するようなことはありません。しかし、これらに比べると感染力は弱くても、感染性の細菌やウイルスは気温が上昇するほど活動範囲を拡げてきています。温暖化によって、日本は夏日が早く訪れ、残暑も気温が高い状態が長く続いています。
免疫力は、これまで体験した細菌やウイルスに打ち勝てるように獲得してきたもので、新たな病原菌や数が増えすぎた場合には対応できなくなることがあります。活動範囲の拡大は、今までの免疫力では通じないということも引き起こすことになります。
体内で増殖することによって健康被害を与える細菌やウイルスなどは、体温に近い温度になるほど活発に働くことが知られています。ウイルスは細菌とは異なり、生物としての機能の一部がないために、人間などの生物に取りつかないと生きていくことができません。人体内で増殖するウイルスは、人間の体温に近づくほど活動力を高めていくだけでなく、毒性も強めていくことが知られています。
気温が高くなるほど、これまでその地域にはいなかった、もしくは少なかった細菌やウイルスなどが増え、その威力が増していくことになります。その特性を知り、生活環境の温暖化が進む中での対応を考えていくことが感染防止には重要なポイントとなるということです。

サプリメント（supplement）は補助、補完、補充を意味していて、一般にイメージされるサプリメントだけを指す言葉ではありません。日本でサプリメントとして認識されているものはアメリカではダイエタリー・サプリメント（dietary supplement）と呼ばれます。これは通常の食品とも医薬品とも異なるジャンルの食品のことで、広く理解されているサプリメントを指しています。ダイエタリーは「食品の〜、食物の〜」を意味していて、日本でいうサプリメントは、ダイエタリーを略したものといえます。
サプリメントは通常の食事では不足するものを補うために摂るもので、発達障害の特性の一つとして知られる感覚過敏による極端な偏食では、どうしても食べられないものがあり、不足する栄養素を補うためには有効なものとされています。
サプリメントは法律では栄養機能食品に分類されていて、医薬品、特定保健用食品、栄養機能食品、食品と並ぶ中に位置づけられていて、ビタミン１３種類（ビタミンＡ、ビタミンＢ₁、ビタミンＢ₂、ビタミンＢ₆、ビタミンＢ₁₂、ビタミンＣ、ビタミンＤ、ビタミンＥ、ビタミンＫ、ナイアシン、パントテン酸、葉酸、ビオチン）、ミネラル６種類（鉄、カルシウム、マグネシウム、銅、亜鉛、カリウム）、脂肪酸１種類（n-３系脂肪酸）が該当します。
サプリメントは栄養成分が濃縮、凝縮されていることから、過剰摂取の可能性は常につきまとっています。そのために過剰摂取の場合のリスクは検査されますが、通常摂取でのリスク調査は実施されていません。このことは、いわゆる健康食品とは違うところで、栄養機能食品は栄養素であって、特別なリスクは認められていないからです。
健康食品の場合には、危険性もあるということで、子どもと妊娠可能な女性では摂取試験は行われていません。健康食品は子どもが摂ってもよいのかと問われれば大丈夫とは言えません。それに対して栄養機能食品に含まれるビタミン、ミネラル、脂肪酸は、作用メカニズムが明らかで、もともと安全性が確認されているので、過剰に摂取しなければ安心して使えるということです。

国立高度専門医療研究センター６機関（国立がん研究センター、国立循環器病研究センター、国立精神・神経医療研究センター、国立国際医療研究センター、国立成育医療研究センター、国立長寿医療研究センター）が連携して、研究成果として「疾患横断的エビデンスに基づく健康寿命延伸のための提言（第一次）」を公開しています。提言のエビデンスの解説（第４回）を紹介します。
日本人の非喫煙女性、つまりタバコを吸っていない女性を対象としたコホート研究では、夫が喫煙者である場合には肺腺がんのリスクが約２倍、肺がんのリスクが約１.３倍にも高くなることが報告されています。また、閉経前の非喫煙女性で職場など公共の場所や家庭で受動喫煙を受けていたグループの乳がんリスクは、受動喫煙のないグループの約２.６倍も高いことが示されています。さらに、受動喫煙と肺がんの関連を報告した９研究のメタ解析では、受動喫煙のある人はない人と比較して、肺がんのリスクが約１.３倍高くなることが報告されています。
海外の調査結果では家庭における受動喫煙と高血圧の関係も報告されていますが、受動喫煙を避けることによって心臓病や呼吸器疾患のリスクを低下させる効果も期待されています。糖尿病との関係については、日本人を対象としたメタ解析では有意な関連は認められなかったものの、過去の世界の７研究のメタ解析では受動喫煙と糖尿病の関連も報告されています。
受動喫煙の中でも懸念されているのは妊婦の受動喫煙で、妊娠中・産褥期のうつ、早産、生まれてきた子どもの呼吸障害や発達遅延のリスクが増加するとの報告があります。受動喫煙によって乳幼児突然死症候群のリスクが２〜３倍、肺炎や気管支炎、中耳炎、気管支喘息のリスクが１.５〜２倍に増加することが示されています。受動喫煙をしていた子どもは、将来的に喫煙しやすいことも報告されていて、さらに受動喫煙が広まる可能性があります。この鎖を切断するには、妊娠前からの禁煙と受動喫煙を避けることが重要になります。

新型コロナウイルスの感染拡大によって、「地域住民の安全と健康を守る」ために外出自粛と３密回避が求められ、周囲の方々との交流が断たれるようなことになっています。このことで主に語られているのは高齢者ヘの影響で、自宅で長く過ごすことによる運動不足、過食、特定健診の受診率の低下、医療機関の利用減少などから、住民の生活習慣病や認知症の増加、健康寿命が短くなることまでもが強く懸念されています。高齢者や、高齢者に患者が多い基礎疾患では新型コロナウイルス感染症に感染しやすく、また重症化しやすいことが確認されています。
その一方で、子どもの健康面での影響は語られる機会はあまりなくて、子どもの１０人に１人は存在しているとされる発達障害児のことは、まるで忘れ去れているのではないかと思われるくらい、コロナ禍と発達障害への影響が語られることはありません。語られることがないのでは、改善への対応も期待することはできません。しかし、発達障害児に限らず、発達障害がある人もコロナ禍では現在の状態を悪くするような心身への影響を受けています。
発達障害は自閉症スペクトラム障害、注意欠陥・多動性障害、学習障害に大きく分けられていますが、どの状態であっても周囲とのコミュニケーションが苦手です。３密を避けることは感染防止に有効であることはわかっていても、社会的なコミュニケーションを深めようとする行動の妨げになります。３密回避の対象にもなっている１ｍ以上の距離を開けることはソーシャル・ディスタントと一般に呼ばれています。本来の意味では社会的距離であることから、社会的な孤立をイメージさせるということで、ＷＨＯ（世界保健機関）ではフィジカル・ディスタンス（物理的距離）を使うことを推奨しています。発達障害の人にとっては、まさにソーシャル・ディスタンスと感じるような距離感を生み出す結果となっているということです。
マスクをすることは息苦しさだけでなく、表情が読み取りにくく、それだけでも発達障害の人には不安が増す要因となっています。ワクチンを接種すればマスクをつけなくてよいのかというと、他人から感染はしないとしても、すでに感染していた場合には他人に感染させる可能性があるので引き続きマスクはしなければなりません。子どもはマスクをつけて生活することが困難であるということと、これまでの新型コロナウイルスは子どもへの感染率が低かったことからマスクに重点が置かれてこなかったところがあります。しかし、変異株は子どもへの感染も確認されていて、現状の把握ではあるものの変異株感染の２０％ほどが１６歳以下と発表されています。
これを受けてワクチン接種の年齢を引き下げようという動きはあるものの、マスクと３密回避は当分（？）は継続されることから、まだまだ発達障害の人の困難さも続くということです。