糖尿病は新型コロナウイルスの大きなリスクとされています。糖尿病の患者が、どれくらい地域にいるのかを把握することは新型コロナウイルスの対策のためにも必要なことで、そのために実施されているのが特定健診です。特定健診は２００８年から実施されていて、厚生労働省による２０２３年の目標実施率は７０％とされていますが、２０１８年の全体の実施率は５４.７％と大きく乖離しています。また、地域住民に対して実施されている市町村国保を対象とした実施率は３７.９％と、さらに低い結果となっています。新型コロナウイルスの感染拡大によって、各地域で実施される特定健診の受診者数は減少していて、受診率の向上に向けての取り組みが行われているところです。
日本糖尿病学会は、糖尿病患者の新型コロナウイルスの感染リスクについて発表しています。アメリカの調査結果では糖尿病の割合が１０.５％であるのに対して、新型コロナウイルス感染者の糖尿病の割合は１０.９％と、ほとんど差は認められませんでした。ところが、新型コロナウイルス感染者のうち入院せずに済んだのは糖尿病では６％であったのに対して、一般病棟に入院したのは２４％、ＩＣＵ（集中治療室）では３２％と、糖尿病患者は重症化リスクが高いことがわかります。これはアメリカだけでなく、他の国の報告でも同様の傾向となっています。
中国のデータでは、新型コロナウイルス感染者の死亡率は糖尿病患者で７.８％であったのに対して、糖尿病でなかった人は２.７％と、糖尿病では３倍近い死亡率となっています。また、同じ糖尿病であっても血糖値のコントロールができている人の死亡率が１.１％であったのに対して、血糖値のコントロールができていなかった人は１１.１％と１０倍もの差となっています。
厚生労働省の調査では、喫煙者は非喫煙者に比べて糖尿病になる確率が１.４４倍になり、１日２０本以上の喫煙がある人は１.６１倍になると報告されています。喫煙は糖尿病のリスクを高めるだけでなく、糖尿病と新型コロナウイルスの重症化リスクを高めるだけに、重症化防止には喫煙対策も実施する必要があるということです。

肉の付け合わせといえば野菜が一般的です。肉好きの中には、牛肉の付け合わせに豚肉、さらに鶏肉というような肉三昧の人や、同じ種類の肉を焼く、揚げるといった異なった調理法で肉を食べよう、食べさせようという人も少なくありません。
付け合わせというと、メインの肉に比べたら、それほど多くの量を食べることは想像されていません。肉と魚を半々で食べたとすると、１日に摂るべき量は男性で１４０ｇ、女性で１００ｇとされています。これを肉だけで食べたら、血液をドロドロにして動脈硬化のリスクを高める飽和脂肪酸の摂りすぎになることが懸念されますが、肉のマイナスは野菜を食べることで埋められるという考えをしている人は少なくありません。
１日に摂るべき野菜は３５０ｇとされているので、野菜は肉の３倍ほどの量を摂らなければならないことになります。そんなにも食べるとなると、これは付け合わせというレベルではなく、大量のサラダの上に肉が乗っている欧米のサラダランチの勢いです。野菜は緑黄色野菜と淡色野菜に分けられていて、３５０ｇのうち緑黄色野菜は１２０ｇ、淡色野菜は２３０ｇのバランスとされているので、野菜の半分は緑黄色野菜ということになります。
肉の量に合わせて、野菜を大量に食べればよいというわけではなくて、同じ肉であっても種類によって飽和脂肪酸と不飽和脂肪酸の量が違っています。不飽和脂肪酸は植物油や魚油に多く含まれていますが、牛肉と豚肉を比べると飽和脂肪酸は牛肉のほうが豚肉よりも多く、不飽和脂肪酸は豚肉のほうが牛肉よりも多くなっています。豚肉のほうが軟らかい食感で、牛肉よりも胃もたれしにくいのは脂肪酸のバランスの違いがあるからです。
牛肉を食べるときには、もっと野菜の量を増やすべきだということですが、毎日の食生活で、それは難しいことなので、肉を減らすことを心がけると同時に、野菜不足を感じる場合には果物や、場合によってはサプリメントの使用も考える必要があるということです。

国立高度専門医療研究センター６機関（国立がん研究センター、国立循環器病研究センター、国立精神・神経医療研究センター、国立国際医療研究センター、国立成育医療研究センター、国立長寿医療研究センター）が連携して、研究成果として「疾患横断的エビデンスに基づく健康寿命延伸のための提言（第一次）」を公開しています。提言のエビデンスの解説（第２回）を紹介します。
高血圧を有さない男性を１４.５年間追跡した研究では、非喫煙者に比べて喫煙の既往を有する者や喫煙者で有意に高血圧を罹患していたことが報告されています。また、アメリカ女性を１０年間追跡した研究では、喫煙者で高血圧を罹患した割合が高く、１日に１５本以上で有意に高かったと報告されています。
他にも、糖尿病やうつ病、認知機能低下との関連も報告されています。日本人を対象にした２２の研究のメタ解析（複数の研究の結果を統合して高い見地から分析すること）では、喫煙者の糖尿病リスクは非喫煙者の１.４倍であることが報告されています。また、海外の複数の研究により、喫煙はうつ病のリスクを高める結果が報告されています。未成年者を対象とした６つの研究結果をプールした解析でも、喫煙によるうつ病リスクが１.７倍になることが推計されています。喫煙と認知機能低下や認知症の発症リスクとの関連はＷＨＯ（世界保健機関）がまとめています。なお、喫煙により体重減少が生じることがありますが、体重をコントロールする方法としては適切ではありません。
喫煙者が禁煙するとさまざまな疾患のリスクが低下することが知られていて、健康の維持・増進に大きな結果が期待できます。禁煙することでがんになるリスクは３分の２から２分の１程度まで低下することが期待されます。他にも禁煙２年以降に男性の脳卒中リスクが、喫煙を継続する人と比べて有意に低下するとの報告や、禁煙して１０年以上経過すると糖尿病リスクが非喫煙者と同程度にまで低下するとの報告もあります。さらに、禁煙することによって認知機能低下のリスクの低下にもつながります。なお、禁煙の方法についは、厚生労働省の「禁煙支援マニュアル（第二版）」が参考になります。
新型たばこの健康影響に関するエビデンスはまだありませんが、紙巻きたばこと同様にニコチン依存を維持するリスクが存在すること、新型たばこの健康被害が紙巻きたばこの被害よりも低いとは現時点では言い切れないことを踏まえると、その健康影響に備えた対策が必要です。

新型コロナウイルスの感染拡大によって、「住民の安全と健康を守る」ための施策を求める声が高まっています。新型コロナウイルス感染症は外出自粛と三密回避の住民の自主努力によって感染拡大を抑える効果が認められたものの、自宅で長く過ごすことによる運動不足、過食や過飲（飲酒）、特定健診の受診率の低下、医療機関の利用減少などから、住民の生活習慣病や認知症の増加、健康寿命が短くなることが強く懸念されています。
新型コロナウイルス感染症は高齢者や基礎疾患のある人は感染しやすく、また重症化しやすいことが確認されています。新型コロナウイルスの特徴として血栓の発生による重症化が指摘されていますが、基礎疾患の糖尿病、高血圧、心疾患、脳血管疾患、肥満は、どれも血管にダメージを与えるものであり、血栓は国民の死因の３分の１近くを占める心疾患、脳血管疾患の引き金となっています。
新型コロナウイルスが血管の内腔を覆う血管内皮細胞に感染すると炎症が起こり、血小板が血管内腔に付着しやすくなります。これと同時に、白血球のマクロファージによって炎症性サイトカインが多く作られ、血小板が血管内腔に接着しやすくなって血栓が多く発生するようになるというメカニズムが知られています。
基礎疾患がある人は炎症が悪化しやすく、血栓が詰まることによって血流が低下することから免疫細胞の活動が弱まり、免疫低下によって感染率が高まることも指摘されています。
新型コロナウイルスの感染を防止するための地域の対応は健康寿命延伸という地域の重要課題にとって逆行させる要因ともなりかねない状況となっています。健康寿命延伸は、将来的な医療費の増大を抑える有効な方法であることから、直接的な感染予防と同時に、感染した場合に重症化させないこと、免疫を強化するための健康の維持・増進の対策が自治体に強く求められる時代となっていると考えています。

脳を大きく分けるときには二つの方法があります。一つは脳幹、大脳辺縁系、大脳皮質に分ける方法で、脳幹は自律神経をはじめとした生きるために必要な機能、大脳辺縁系は本能や情動、欲望を感じる機能、大脳皮質は考える機能とされています。
大脳皮質は前頭葉、頭頂葉、側頭葉、後頭葉に大きく分類されていて、それぞれ機能が異なります。例えば、目から入ってきた視覚情報は後頭葉に届き、側頭葉に蓄積されている視覚記憶と照らし合わせて、その情報が前頭葉に伝わって知識や判断などが発揮されます。
こういった大脳の働きで分ける場合のほかに右脳（うのう）と左脳（さのう）で分ける方法もあります。右脳は右半球、左脳は左半球にあります。右脳はイメージ脳と呼ばれ、図形や空間、芸術、想像などを担っています。左脳は言語脳と呼ばれ、記憶や分析、論理的思考などを担っています。右脳と左脳は脳梁というブリッジで結ばれていて、右脳と左脳の機能を上手にバランスよく使って脳は正常な働きをしています。
発達障害は脳の発達の一部に遅れがあり、発達に凹凸がみられる特徴があります。この凹凸が大きな原因と考えられているものの、それだけではなくて脳梁の情報伝達がスムーズに行われていないことがあげられます。脳梁は脳の発達の段階で右脳と左脳の両方を使うことで徐々に太くなっていきます。その変化には男女差があって、成人の脳梁を比較すると女性は男性の２倍ほどの太さがあります。
発達障害児の男女比をみると、男性は女性の２.４倍になっています。この結果だけをもって脳幹の太さが発達障害の原因と言うつもりは、もちろんありません。しかし、脳幹の太さが影響している可能性は高く、身体を盛んに動かすこと、ゲームでも構わないので脳と身体を同時に動かすことをすると脳幹を太くして、右脳と左脳をバランスよく使うことができるようになるということです。

日本メディカルダイエット支援機構のＷＥＢサイトの最新情報は、その名の範囲を超えて、テーマを定めた最新のコンテンツを提供しています。これまでに新型コロナウイルス感染症、発達障害、日本人の体質、ウォーキングなどの情報をまとめて提供してきて、今は発達栄養学、学習障害、健康寿命延伸のための提言の情報を提供しています。
発達栄養学は、発達障害児が健全に成長するための栄養学で、発達障害児は国内に１０％は存在しているとされることからニーズが高く、関心が高まっています。発達障害は自閉症スペクトラム障害、注意欠陥・多動性障害、学習障害に大きく分けられます。それぞれ単独で起こるわけではなくて、重なり合うことがあり、３つが重なっている場合もあります。自閉症スペクトラム障害にみられることが多い感覚過敏によって味覚・触覚・嗅覚・視覚・聴覚が過敏になることで食事に大きな影響が出ることだけでなく、発達障害では自律神経の調整が乱れやすく、そのための食欲にも消化、吸収にも、そして腸の蠕動運動にも排泄にも影響が出てきます。
栄養学というと食品に含まれる栄養素が注目される食物栄養学から、食べる人間の機能に重点を置いた人間栄養学に移ってきましたが、さらに進められたのが食べる人の特性に合わせた栄養学です。その食べる人の特性の中から発達障害に特化したのが発達栄養学です。といっても、発達障害児だけが対象ではなくて、最も栄養指導が困難な発達障害児に対応できる栄養学であることから、成長・発達過程にある子どもに対して全般的に対応できる内容となっています。
発達栄養学の中でも、さらに学ぶ能力を向上させることに特化したのが教育栄養学です。ただ発達栄養学の一部を抜き出したということではなくて、教育に必要な脳を含めた心身の発育のためにエネルギー代謝を高めることを大きな目的としています。全身に６０兆個もあるとされる細胞の中で作り出されたエネルギーは、その細胞の中でしか働くことができません。全身の細胞のエネルギー代謝を高めるための方法を、あらゆる方向から突き詰めて、教育成果をあげることに取り組むのが教育栄養学です。

栄養バランスが取れている食品としては、肉、魚、卵、大豆・大豆製品があげられます。これだけ食べていればよいという意味でのバランスが取れている食品ではなくて、アミノ酸のバランスのことを指しています。肉、魚、卵、大豆・大豆製品などはたんぱく質が豊富に含まれている、いわゆるたんぱく源ですが、たんぱく質は２０種類のアミノ酸によって構成されています。その２０種類のアミノ酸がすべて含まれていて、しかも充分な量が含まれているものは良質なたんぱく質と呼ばれています。
その良質なたんぱく質の例が肉、魚、卵、大豆・大豆製品ということですが、では、どれくらの量を食べればバランスが取れるのかというと、一般に１日に食べるべき量として示されているのは肉が４０〜６０ｇ、魚が４０〜１００ｇです。これは肉か魚かということではなくて、１日に両方とも食べる場合の分量のバランスです。たんぱく源はこれだけではなくて、さらに卵が５０ｇ、豆腐が１００ｇもしくは納豆が４０ｇと、肉も魚も卵も大豆・大豆製品も食べなければならないということです。
実際の摂取量を見ると、２００６年に肉の摂取量が魚の摂取量を上回り、それ以降は肉類の摂取量が上回ったままです。２００６年の逆転は魚の摂取量が減って、その分だけ肉の摂取量が増えたというのではなくて、魚の摂取量はほぼ平行線で、肉の摂取量が増えた結果です。しかし、２００８年からは魚の摂取量が減る一方になり、肉の摂取量が増え続けています。
この変化を受けて、厚生労働省は「日本人の食事摂取基準」の脂肪の摂取割合を変更しています。以前は全エネルギー源（糖質、脂質、たんぱく質）のうち脂質（脂肪）は２０〜２５％でしたが、これを２０〜３０％にしました。これは単純に脂肪を多く摂ってもよくなったということではなくて、飽和脂肪酸の割合を７％以下にすることを示しています。飽和脂肪酸は肉に多く含まれる脂肪酸なので、要は肉を減らして、魚を多く食べることを推奨しているということです。

国立高度専門医療研究センター６機関（国立がん研究センター、国立循環器病研究センター、国立精神・神経医療研究センター、国立国際医療研究センター、国立成育医療研究センター、国立長寿医療研究センター）が連携して、研究成果として「疾患横断的エビデンスに基づく健康寿命延伸のための提言（第一次）」を公開しています。提言のエビデンスの解説（第１回）を紹介します。
喫煙は、さまざまな疾病との関連が、これまで指摘されています。喫煙とがんとの関連を検討した日本の５つのコホート研究（大規模比較調査）のメタ解析（複数の研究の結果を統合して高い見地から分析すること）では、がんのリスクが喫煙によって１.５倍に高まることが報告されています（男性１.６倍、女性１.３倍）。さらに日本人を対象とした複数のコホート研究を統合すると、非喫煙者に対する喫煙者のがん死亡のリスクは、男性で２倍、女性で１.６倍程度高くなると推計されています。
喫煙者の割合を踏まえて推計すると、この数字は日本人のがんの約２０％が喫煙を原因とするものであり、喫煙していなければ予防可能であったことを意味します（男性では約３０％、女性では約５％）。
また、喫煙は虚血性心疾患、脳卒中、心房細動といった循環器病のリスクを増加させると考えられています。喫煙本数とくも膜下出血、特に男性においては喫煙本数とラクナ梗塞、大血管脳梗塞、虚血性心疾患について量反応性が確認されています。女性は男性より喫煙率は低いものの、脳卒中リスクは男性よりも大きいとの報告があります。人口寄与危険割合でみると、男性ではたばこの循環器病発症リスクの影響は、メタボリックシンドロームの影響とほぼ同じでした。メタボリックシンドロームがある女性が喫煙した場合、メタボリックシンドロームがない非喫煙者と比べると循環器病発症リスクが５倍ほど高くなるとの報告があります。果物や食物繊維など健康によいものをいくらとっていても、喫煙することで循環器病リスクの低下に結びつかないとの報告もあります。

同じ漢字で発音が違う異音異義語を紹介しています。今回は、ら行の“ら”から始まる異音意義語、“り”から始まる異音意義語、わ行の“わ”から始まる異音意義語です。
来日「らいじつ」今より後に来る日。近い将来。「らいにち」外国人が日本の来ること。
礼拝「らいはい」神仏の前に低頭・合掌して恭敬の意を表すこと。「れいはい」神仏などを拝むこと。
落書「らくがき」門や壁など書いてはいけない場所にいたずら書きをすること、たわむれに書くこと。「らくしょ」時事または人物を諷刺・嘲弄した匿名の文書。中世における匿名の投書。
利益「りえき」利すること。ためになること。「りやく」ためになること、法力によって恩恵を与えること。神仏の力によって授かる利福。
六体「りくたい」漢字の６種の書体。書経の６種の文体。「ろくたい」漢字の６種の書体。書経の６種の文体。
六合「りくごう」天地と四方、宇宙全体。「ろくごう」山の頂上までの六割の地点。米の単位。
六部「りくぶ」中国の中央行政官庁、隋・唐。「ろくぶ」六十六部の略、写経した法華経を全国６６か所の霊場に納める目的で社寺を遍歴する行脚僧。
和解「わかい」相互の意思がやわらいで解けあうこと、なかなおり。争いをしている当事者が互いに譲歩しあって争いを止めることを約する契約。「わげ」外国語を日本語で解釈すること。
和布「わかめ」海産の褐藻。「わふ」地のやわらかな布。

ダイエットというと、やせること、運動をして体重を減らすこと、という意味で使われることが多くなっています。私たちの特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）は日本メディカルダイエット支援機構という名称で、“ダイエット”を掲げていることから、ダイエットの専門団体だと思われがちです。というよりも“勘違い”をされています。私たちが主張しているのは「正しいと思ったことを正しく進めていく」ということで、ダイエットの元々の意味を重視しています。
ダイエット（diet）は作戦、戦略、方針といった意味で、国の方針などを決める国会は英語ではThe dietと表記されます。東京メトロの国会議事堂前駅は英語名ではNational Diet Bldg.と表記されています。Bldg.はBuildingの略で、国会議事堂を指しています。“前”が消えていますが、これは日本での英語表記では、よくあることです。
国会というのは正しい方針に基づいて法律を作り、運営しているところ（のはず）で、正しい方針に基づいて正しい行動をすることから、食事の面でダイエットは食事療法、運動の面では運動療法を指すようになりました。やせることだけがダイエットではなくて、その人にとって太ることが健康維持につながるなら、太ることもダイエットとなります。メディカルダイエットの名称であることから、正しい食事と運動の情報を求められることが多いのですが、それだけではなくて生理学に基づいた消化・吸収・循環・代謝・排泄までの健康づくりから自律神経調整、認知症、発達障害児のケアまで、全人的（holistic）の観点で健康づくりのサポートシステムに取り組んでいます。だから、支援機構と名乗っているのです。
ただし、私たちの特定非営利活動法人に許可されている収益事業を行わない公益事業１００％の活動に限られています。まさにＮＰＯ（Non Profit Organization）、つまり利益を求めない団体となっています。とは言っても収益なしには何もできないことから、教育と情報発信では収益を得ることが認められていて、さらに“メディカルダイエット”を冠した資格認定を行うことが許可された唯一のＮＰＯ法人となっています。