厚生労働省の「日本人の食事摂取基準２０２０年版」が１月から使用されるようになって、この基準の変更的について取り上げるメディアが増えてきました。高齢社会への対応から栄養摂取の基準に関して高齢者の分類を変えたり、摂取すべき量を増やすということが行われましたが、大きな変更ではなかったことから、メディア受けするものではなかったようで、コレステロールについての記事と番組が目立ちました。
しかし、充分に理解されなかったのか、誤った印象を与えてしまうような取り上げ方もされていました。その中で特に気になったのは、コレステロールの上限値でした。コレステロールは多く摂りすぎると動脈硬化のリスクを高めるという話を取り上げ、「日本人の食事摂取基準２０１０年版」ではコレステロールの１日の摂取量が男性で７５０mg未満、女性で６００mg未満とされていたのが、「日本人の食事摂取基準２０１５年版」では上限値がなくなりました。これを紹介して、いくらでもコレステロールを摂って大丈夫になったということで驚きの目を向けさせておいて、最後の畳み込みとして「日本人の食事摂取基準２０２０年版」では再び上限値が定められたという伝え方でした。
上限値を定めなかったのは日本人を対象とした大規模コホート研究によって卵の摂取量による虚血性心疾患と脳梗塞の死亡率に関係がなく、１日に２個以上の卵を食べる人と、ほとんど食べない人とで差がないことがわかったというのが根拠として示されていました。しかし、これは病気の範囲にはない人が対象とされたもので、脂質異常症のＬＤＬコレステロール血症の人が重症化しないことを考えたときには、いくらでもコレステロールを摂っていい、卵を何個でも食べていいとは言えないというのが実際のところです。
そこで「日本人の食事摂取基準２０２０年版」では、目標値は設定しないものの、脂質異常症の人は重症化を予防するために１日のコレステロールの摂取量は２００mg以下が望ましいという考えが示されました。誰でも同じではなく、個人のリスクによって摂取を控えなければいけないという当たり前のことですが、それが示されたということで、上限値を定めたわけではないのです。これまでと同様に、１日に１〜２個の卵を食べてもよい人はいるということで、それを実践するためには自分のＬＤＬコレステロールの状態を血液検査によって知っておく必要があるということです。

発達障害で使われるグレーゾーンは正式な診断名ではありません。グレーゾーンは生活習慣病においては診断域に達していないもののリスクが高い境界域を指していて、予備群とも呼ばれています。発達障害のグレーゾーンは、専門家によって発達障害の可能性を指摘されたものの、すべての診断基準を満たしていないことから確定的な診断ができない状態を指している通称です。
グレーゾーンの主な症状３パターンとしては、①調子が良いときも悪いときも診断域外にいるが、診断域との境界に限りなく近い状態の人、②調子の悪いときのみ診断域に入る状態となる、③ほぼいつも診断域内の状態で、発達障害がある人と同じくらいの支援を必要とする人に分類されます。
グレーゾーンは、どの発達障害の傾向があるのかによってみられる特性が異なるため、特定の症状は存在していません。また、グレーゾーンには、それぞれの人がもつ特性の程度や現れ方が、体調や環境、場面によって左右されるという特徴があります。学校では症状が強く出るものの、家庭では比較的症状が弱いといったことが起こりやすく、家族に気づかれにくいこともあります。
発達障害は数値的な基準がないために見極めにくく、学業成績がよいためにグレーゾーンと気づかれず、大人になってから発覚することがみられます。発達障害の特性に気づかず、適切な支援が受けられないことから、周囲に理解されないまま成長して失敗体験を積み重ねることにもなります。そのために新たな障害が生じることは二次障害と呼ばれています。二次障害としては、いじめ、不登校やひきこもり、うつ病などの精神疾患、家庭内暴力、アルコールなどの依存症などがあげられます。
二次障害は適切な対処が行われないと状況が悪化して、長期化する傾向にあります。グレーゾーンでは二次障害の防止が重要なポイントとなります。二次障害を防止するためには、子どものもつ発達上の特性を家族などが認識して理解している必要があります。二次障害は生じたとしても早期に発見、対処することによって、悪化や長期化を防ぐ可能性を高めることができることから、発達障害の理解を進め、社会的な支援を充実させることが大切なことになります。

厚生労働省の「日本人の食事摂取基準」は５年ごとに最新版が発表され、次の版が出るまでの５年間使われます。２０２０年版は２０２４年まで使われますが、その内容をチェックしておかないと間違い情報を発信することにもなりかねません。最新版に更新された途端に、以前の常識が非常識になってしまうこともあります。今回の更新で、絶対に伝えなければならないのはコレステロールについてです。
２０１０年版まではコレステロールの１日の摂取量は男性で７５０mg未満、女性で６００mg未満とされていました。それが２０１５年版では上限値がなくなりました。これは食事によるコレステロールの摂取が血中コレステロール値を上昇させ、動脈硬化のリスクを高めるという科学的根拠が得られなかったからです。コレステロールは悪玉扱いされることがあるものの、全身の細胞の材料であり、ホルモンの原料でもあるので、健康維持のために欠かすことはできません。そのために、肝臓で合成されています。その量ですが、血中コレステロールのうち８０％ほどが肝臓で合成されたもので、２０％ほどが食事由来のコレステロールとなっています。
コレステロールの上限値がなくなったということで、コレステロールが多く含まれているということで控えるように言われてきた卵は、どれだけ食べても血中コレステロール値が上昇しすぎることはない、動脈硬化のリスクが高まることはないということがメディアでも盛んに取り上げられました。
これに対して、日本動脈硬化学会が高ＬＤＬコレステロール血症患者には当てはまることではないと声明を発表したことから、「日本人はコレステロールを、いくら摂っても大丈夫という錯覚に陥っている」ということも言われるようになりました。
２０２０年版ではコレステロールについて脂質異常症の重症化予防を目的とした量として、１日に２００mg未満にすることが望ましいことが記載されています。これは「動脈硬化性疾患予防ガイドライン」を参考にしたものです。
全卵１個（５０ｇ）に含まれるコレステロールは２４０〜２５０mgなので、１日に１個くらいなら大丈夫ではあるものの、２個も３個も、それも毎日食べるというのは脂質異常症のリスクが高い人にとっては大丈夫とはいえないということです。

有酸素運動は大脳の前頭前野の血流を促進することが知られていますが、前頭前野は記憶や集中力に関わる部位であるので、ウォーキングなどの効果的な有酸素運動は高齢者の認知機能を向上させるために採用されています。その事実から、ウォーキングは発達障害の改善にも効果があると考えられています。有酸素運動の脳への作用は認めるところですが、そのまま発達障害の改善につながるという考えには疑問があります。
運動によって脳細胞にまで効果的に運ばれるようになるのは、脳の唯一のエネルギー源であるブドウ糖と、それをエネルギー化させるときに必要な酸素です。ブドウ糖が細胞膜に取り込まれるためには、血糖値（血液中のブドウ糖の量）が上昇して、膵臓からインスリンが分泌される必要があります。細胞の中にブドウ糖を取り込む働きをしているＧＬＵＴ４というグルコース輸送体がありますが、普段は細胞の奥の方にあります。インスリンが分泌されるとＧＬＵＴ４が細胞膜に近づいて、ブドウ糖を取り込むことができるようになります。
インスリンの分泌が低下しているとき、血液中のブドウ糖が少ないときには細胞にブドウ糖が取り込まれないのかというと、そのようなことになったら細胞内でエネルギーが作られなくなってしまいます。そこでインスリンなしでもブドウ糖を取り込むことができる仕組みがあります。その仕組みを動かしているのはＡＭＰキナーゼという酵素です。ＡＭＰキナーゼは強めの負荷がかかる運動によって活性化するもので、高負荷であれば短時間の運動でも活性化します。
これに該当する簡単な運動は頑張って歩く早歩きで、２本のポールを使って歩くノルディックウォーキングは上半身も大きく使うことから歩くだけなのにＡＭＰキナーゼを活性化させることができます。早歩きを１０分くらい続けるのがよいのですが、そこまで続けられないという場合には、１分だけ超早歩きをして、次に２〜３分の普通歩き、また超早歩きということを繰り返すと、負荷を高めたまま長めに歩き続けることができます。
早歩きは酸素を多く取り込み、血流に乗って多くの酸素を脳細胞まで送り届けてくれます。ということで、多くのブドウ糖を取り込み、脳細胞の中のミトコンドリアで多くの酸素を使って、多くのエネルギーを作り出すことができるようになるので、脳の機能を高めることになるということです。

厚生労働省の「日本人の食事摂取基準２０２０年版」では、エネルギー源のバランスが変更となりました。２０１５年版では、たんぱく質は男女ともに１３〜２０％とされていましたが、２０２０年版では４０歳代までは同じものの、５０〜６４歳は１４〜２０％、６５歳以上は１５〜２０％となりました。脂質の割合は２０１５年版から２０〜３０％とされていますが、そのうち動物性の飽和脂肪酸は７％以下にして、魚や植物油に多い不飽和脂肪酸を多く摂ることを示しています。そして、２０２０年版では飽和脂肪酸が３〜１４歳は１０％以下、１５〜１７歳は８％以下となりました。
炭水化物はエネルギー源の糖質と消化・吸収されない食物繊維で構成されているので、エネルギー源のバランスとしてあげられているのは糖質の量ということになります。その摂取の割合は、たんぱく質と脂質を除いた分で、５０〜６５％の割合とされています。健康やダイエットのために糖質制限が採用される時代には摂りすぎとも思われがちですが、糖質はすぐにエネルギーになって全身を働かせるために必要なもので、脳の唯一のエネルギー源であるために、それなりの量は必要だということを示しているわけです。
食物繊維はエネルギー源ではないものの、炭水化物の摂取量とともに示されていて、１日の摂取量は３〜５歳が８ｇ以上、６〜９歳が１０ｇ以上、１０〜１１歳が１３ｇ以上、１２〜１４歳が１７ｇ以上と、ここまでは男女ともに同じとなっています。これ以降は男女別に示されていて、１５〜１７歳の男性が１９ｇ以上、女性が１８ｇ以上、１８〜６４歳の男性が２１ｇ以上、女性が１８ｇ以上、６５歳以上の男性が２０ｇ以上、女性が１７ｇ以上となっています。
食物繊維は便通をよくするとともに、消化を遅らせて吸収を遅らせる機能があることから糖質、脂質の吸収を抑制することにもなります。その中でも多く摂りたいのは水分を吸って膨らんで、粘度が高まる水溶性食物繊維で、海藻、きのこ、果物に多く含まれています。

発達障害の自閉症スペクトラム障害にみられる感覚過敏は、個人によって五感の刺激が異なっているので、同じ視覚過敏、聴覚過敏であっても同じように感じているわけではなくて、感じ方には雲泥の差があります。とはいっても、聴覚過敏の場合には鋭い状態になっている人が多くて、まだ騒音に慣れていない子どもにとっては苦痛でしかない状態です。
どのような苦痛なのかといっても、こればかりは他のことに例えないと理解は難しいかと思います。パチンコ店に子どもはあまり行くことはないかとも思いますが、子どもの来店は想定されていないことから、これこそ騒音と呼べるような大きな音となっています。そのレベルは８０〜１００db（デシベル）にもなります。８０dbは地下鉄の車内（窓を開けている状態）、９０dbは操業中の工場、１００dbは電車の通るガード下の騒音とされています。
ところが、聴覚過敏では４０dbを２倍の８０dbにも感じてしまいます。４０dbはスーパーマーケットの音楽や館内放送がないときのレベルです。他の人には気にならない程度の音であっても、聴覚過敏では地下鉄の車内の音にも感じられるということで、これでは、その場でおとなしくしているように言われても、そうはいかないという状況です。騒音の中では大きな声を出さないと聞こえない状態ですが、そのために急に大声を出すということにもなります。
聴覚は、一般には慣れの調整があって、聞き慣れているうちに不要なものはレベルを下げて脳に届いて反応するということがあります。ところが、聴覚過敏では慣れの調整がうまく働かず、不要感覚のレベルが下げられない状況となっています。そのために騒音でなくても、まるで騒音のように感じて過敏に反応することにもなります。
ちょっとした注意のはずの言葉が、とても大きく聞こえて、まるで物凄く叱られている、怒鳴られているように感じられてしまうということもあります。聴覚過敏の子どもに対しては、声かけも相当の注意が必要ということです。

厚生労働省の「日本人の食事摂取基準２０２０年版」では、超高齢社会の対策として、複数の基準が変更となっています。高齢者の年齢は２０１５年版では６５歳以上とされていましたが、２０２０年版では前期高齢者（６５〜７４歳）、後期高齢者（７５歳以上）に区分されています。ナトリウムの過剰摂取は高血圧だけでなく、生活習慣病全般に影響してくることから、ナトリウムの目標量が引き下げられました。
これまでは生活習慣病を予防する観点から目標量が定められていましたが、超高齢社会では生活習慣病が重症化しないことを考えに入れて、コレステロール摂取量を新たに１日に２００mg以下と定めています。コレステロールについては２０１５年版では上限値を廃止して、動脈硬化のリスクを高めないとされていましたが、だからといって多くの量を摂ってもよいというわけではありません。コレステロールは体内でも合成されていて、その合成量も人によって、条件によって異なっていることから目標値を定めるのは難しいことですが、脂質異常症や循環器疾患の予防のために過剰摂取をしないように、という考えが示されました。
高齢者のフレイル予防の観点から、高齢者のたんぱく質の目標量を見直して、１日に１３％から１５％へと他の年齢区分よりも引き上げられています。上限量は定められていないのですが、高齢者がたんぱく質を摂りすぎると腎機能への影響が出てくるので、今後の検討課題とされています。
炭水化物（糖質と食物繊維）の目標量は、糖質が重要なエネルギー源であることから、たんぱく質と脂質のエネルギー量を除いた残余として５０〜６５％の目標量が定められています。この中にはアルコールも含まれていて、飲酒量が多いときには糖質を減らす必要があるということです。
高齢者は骨粗鬆症のリスクが高まっていますが、ビタミンＤは骨の強化に必要であることから、ビタミンＤの目標量を１８歳以上で８.５μｇと定めると同時に、日光を浴びて体内でのビタミンＤ産生を増やすことも示しています。

「日本人の食事摂取基準」は、厚生労働省が５年に１回発表しているもので、最新版の２０２０年版は２０２４年まで使われます。２０１５年版は大きな変化があったので、それに比べると今回の更新は少ないのですが、それでも特徴的な変化があります。その一つはエネルギー産生栄養素バランスの食事摂取基準で、三大エネルギー源のたんぱく質、脂質、炭水化物のエネルギーバランスが変更になりました。
前回の変更では、たんぱく質は男女ともに１３〜２０％とされていましたが、今回は４０歳代までは同じものの、５０〜６４歳は１４〜２０％、６５歳以上は１５〜２０％となりました。これは高齢になって筋肉が不足するために活動できなくなるフレイルを予防するためのことで、以前から「高齢者は肉を食べろ」というのを実現化させたものです。
肉には脂肪が多く含まれていますが、脂質の摂取割合は２０〜３０％となっています。これは前回に変わったもので、それ以前は２０〜２５％となっていました。これは単純に多くの脂肪を摂ってよくなったということではなくて、動物性の飽和脂肪酸は７％以下にして、魚や植物油に多い不飽和脂肪酸を多く摂ろうということです。そして、今回は飽和脂肪酸が３〜１４歳は１０％以下、１５〜１７歳は８％以下となりました。ちなみに飽和脂肪酸が多く摂りすぎると血液がドロドロになって動脈硬化のリスクが高まり、不飽和脂肪酸は血液をサラサラにしてくれて、動脈硬化のリスクを低下させるものとなっています。
炭水化物に関しては、以前から５０〜６５％のままとなっています。炭水化物は糖質と食物繊維を合わせたもので、食物繊維は消化も吸収もされないのでエネルギーとはなりません。本来ならエネルギー量というときには糖質とするべきかと思います。糖質制限がブームになっている中、摂取エネルギー量の半分以上は糖質でというのは多すぎるように感じるかもしれません。しかし、糖質は、すぐにエネルギー化されやすくて、欠乏させることはできません。半分は糖質からという感覚で、食事をするようにしてほしいものです。

普通に食べられるものと思われているものなのに、それを口にしないのは一般的には好き嫌いと捉えられがちです。ところが、発達障害のために食べられないのは好き嫌いというレベルの話ではなくて、生理的に受けつけない、身体が拒否をしているという状態です。これを理解せずに、無理に食べさせようとすると将来に渡って食べられなくなったり、食べさせようとする親のことを嫌いになって口にできなくなるということにもつながりかねません。
このことを理解してもらうためには、より具体的な例をあげることが必要で、牛乳を飲めない子どもに無理に飲ませようとするのは「色は同じでもバリウムを飲ませるようなもの」という話をしています。バリウムを飲んで胃カメラの撮影をしたことがある人なら、そんなものを毎日飲まされたら、いかに大変かということが理解できるかと思います。それなのに牛乳が飲めない子どもには味に慣れさせるためにスポイトで１滴からでもよいので飲ませよう、という指導をする人がいます。
牛乳なら飲めるはずと思っても、簡単にいかないのが自閉症スペクトラム障害に多くみられる感覚過敏で、視覚過敏のせいで白いものが飲めないという子どもがいます。白いものは眩しくて見るのがつらいということもあるのですが、その逆に白い食べ物、白い飲み物しか好まないという子どももいます。欧米では黄色いものしか飲食できないという子どもが多いのですが、子どもに摂ってもらいたい牛乳・乳製品とご飯、うどん、パン、豆腐は白いので、これは幸いなことです。
牛乳が苦手だという子どもは色や味、喉の通り方といった五感に関する理由だけでなくて、牛が怖いから、臭いで嫌な思い出があるからということで飲めなくなったということもあります。牛の絵を見ただけでも嫌な思い出あり、牛乳は飲めてもパッケージが嫌という例もあります。友だちが牛乳を履いたことがあり、その記憶から飲めないという例まであります。こうなると食事指導や食べ方指導では、どうにも対処できないことです。
学校で他の子どもは飲めているのに、自分だけが飲めないというのも、子どもにとっては大きなプレッシャーになっています。そのことを周囲から責められると、もっと苦しいことになるので、そこは親も教師も気づいてあげて、対処すべきことです。

体内で発生するエネルギーのうち約７０％は生命維持のために使われるもので、基礎代謝と呼ばれます。基礎代謝には消化、吸収、循環、代謝、排泄といった一連の働きに使われたり、脳の機能維持に使われるものも含まれていますが、最も多く使われているのは体熱産生です。つまり、体温を維持するために使われているエネルギーということですが、全エネルギーのうち約７０％が体熱となっています。
日本人は欧米人や北方系アジア人（中国や朝鮮半島など）に比べると血液温度が１℃ほど低くなっています。血液が全身の臓器を温めることから、一般に体温と呼ばれる皮膚温だけでなく、日本人は全身の温度も低くなっています。体温が低ければ、それだけ体熱産生に使われるエネルギーが余分に必要になり、その分だけ脳や内臓、器官などで使われるエネルギーが減ることになります。
発達障害の子どもも大人も、脳の機能維持だけでなく、身体の調整にも多くのエネルギーを必要としています。それなのに身体が冷えていると、体熱産生に多くのエネルギーが使われることになって、どうしても脳と身体を正常に働かせるためのエネルギーが不足するようになります。発達障害に限らず、障害者や病気を抱えている人でも、ストレスが多くて負担がかかっている人でも同じことですが、体温を高めるために無駄なエネルギーが使われないようにしてほしいのです。
そのようなことのためには、身体を温めておくことですが、運動して温めるには身体を動かし続ける必要があり、入浴は効果があるといっても、いつもお湯につかっているわけにはいきません。身体を温めるとされる食品も、高い温度をキープできるようなものではありません。
ということで、日本メディカルダイエット支援機構では、身体が冷えたときに、いつでも使えて、特に冷えているところをピンポイントに温められる温熱治療器を活用しています。もちろん、いつでもと言っても、電気製品なので入浴や外出中で歩いているときには使えないのですが、このタイミングは身体が温まっているので問題なしと考えています。