精神疾患の子どもが犯罪を犯すことを恐れて、親が手にかけるという不幸な出来事が報道され、その中で子どもに発達障害があったことが触れられていました。さらに公判で万歳三唱をした新幹線殺人の容疑者も発達障害であったことが報道されました。
テレビ報道は短く多くのニュースを伝えることもあって、充分な説明がないまま起こったことが伝えられるために、事情を充分に理解していないと、誤って伝えられてしまうこともあります。その報道は、あたかも発達障害が精神疾患であるかのような伝えられ方がされ、気になって仕方がないことから、発達障害と精神疾患は違うのだということを、あえて書かせてもらいます。
人数が多ければ、それだけ他の状態と重なることが多くなり、勘違いされることも起こりやすくなります。発達障害は同年齢の中で１０％は存在するとされています。日本の令和元年１１月の人口は１億２６１８万人であるので、約１２６０万人が発達障害と推定されます。知的障害者は約６０万人、精神神経疾患は約４００万人とされています。統計によって差はあるものの、大雑把に計算すると例えば発達障害者の中に精神障害疾患がある人が４０万人くらいいてもおかしくないことになります。
発達障害は脳の発達が通常と違っているために、幼児のときから症状が現れて、自分の不得手な部分に気がつき、生きにくさを感じることがあります。先天的なことであるために、一生涯治ることがないとされています。知的障害は知的発達の遅れのために社会生活に適応する能力に制限がある状態で、知能指数で測られる知的能力の発達と、社会生活に適応する能力の適応能力の両方の状態から判断されます。精神疾患は脳に機能的な障害をもっている状態を指していますが、生活に障害がない場合には精神障害とはされません。
発達障害は脳の発達のズレと呼べるものであり、それだけであれば知的障害も精神疾患もないわけですが、他の要因があって複数のことが現れることもあります。それなのに「発達障害＝精神疾患」と勘違いされるような報道は避けるべきです。そのようなことが起こってしまうのは、発達障害がしっかりと理解されていないためで、理解を進める活動の重要性を強く認識しているところです。

高齢者は薬の副作用が起こりやすいので、注意が必要だと言われます。その注意というのは、薬を与えすぎないことという意味で使われることが多くなっています。日本の医療費で薬が占めるのは３０％ほどで、これは先進国でトップとなっています。それだけよい薬が多いということなのか、技術ではなく薬に頼っているのか、それとも薬代で利益を得ようとする医療機関が多いからなのか議論が別れるところですが、稼ぎを増やすために薬の種類と量を増やすというのは例外的なことではありません。
高齢者に医療機関で処方される薬による副作用は、６種類以上になると頻度が高まり、副作用の発生は１０％を超えるとされます。副作用は、たまに起こる、人によって稀に症状が出ると説明されることが多いのに、１０％というのは高率です。その副作用は、ふらつきが多いのですが、転倒や物忘れも指摘されています。転倒したのでは骨折、寝たきりの可能性が高くなります。物忘れのほうは、副作用のせいなのに、他の原因が疑われて別に薬が出されたりしたら、さらに副作用の可能性が高くなってしまいます。
高齢者は、若いときのように完全に治そうとするのではなく、副作用のことを考えて、薬の飲み過ぎを抑えてほしいというのは、日本老年医学会、日本老年薬学会が呼びかけていることです。
高齢者になっても薬の吸収率に変わりはありません。高齢になって変わるのは分解と排泄の低下で、肝臓での分解能力が低下すると体内に残る薬が増えます。腎臓の機能が低下すると排泄されずに再び血液中に戻る量が増えていきます。そのために臓器などに残る薬が増えてしまうのです。
日本老年医学会は「高齢者の安全な薬物療法ガイドライン」の中で、７５歳以上には慎重な投与が必要な薬として不安症・うつ病の薬、循環器病の薬、糖尿病の薬を示しています。循環器病の薬の中でも抗血栓薬は血液の凝固を防ぐものの、出血の危険性を高めてしまいます。糖尿病の薬は使い方を謝ると低血糖を起こして、これが全身の働きに影響を与えることになります。
７５歳未満なら大丈夫かという例は出されていないのですが、機能低下には個人差があり、６０歳を超えた段階から注意が必要になるのは当然のことです。

大人になって発達障害が起こるのは、子どものときに発見できなかったことが大きな原因だと考えられています。確かに、子どものときに注意して観察をしていれば早期に発見できて、早期に支援を始めることで改善させることができます。親は気づいていたのに、周囲を気づかって専門医にみせなかったということを聞くと、大人になってから発見されただけで、子どものときに特性がなかったわけではないという考えも理解できることです。
こういったことが言えるのも、発達障害は脳の発達のズレによって起こるもので、年齢を重ねて治るものではないからです。むしろ、年齢を重ねることで状態が悪くなることもあります。子どものときには家族や学校のサポートがあり、その環境の中で基本的に暮らしているので、生きにくさを感じていたとしても障害と本人や家族が感じるほど、診断する医師が感じるほどのことではなかった、ということもあります。
また、子どものときには負担と責任があったとしても限定的で、そのことが大きな負担にならなかったのに、大人になってからは負担と責任が大きなプレッシャーとなっていくことにもなります。仕事で責任を持たされるということだけでなく、結婚して、子どもができて、子どもに関わる責任もかかってくるということになってきます。そのために、対応能力の限界を超えてしまい、これが発達障害として現れるようになります。
子どものときには現れにくく、大人になってから認められるのは発達障害の中でも注意欠如・多動性障害での報告が増えていますが、あとになって子供のときにグレーゾーンだったと言われることもあります。グレーゾーンは症状が見られても診断基準を満たしていないために発達障害とされなかったものです。グレーゾーンという言葉は正式な診断名ではなくて、「注意欠如・多動性障害の傾向がある」といったように伝えられます。
生活習慣病の場合にはグレーゾーンというと、予備群という言葉で表される症状が軽い人を指していますが、発達障害の場合は症状が軽いとは限りません。その日の調子によって変動があって、①調子がよいときも悪いときも診断域にない、②調子が悪いときだけ診断域になる、③調子がよいときも悪いときも診断域にあるものの支援が必要な状態ではない、という３つに分けられています。
本来なら③の診断域にあっても発達支援が必要ではないとされている場合も、発達障害と同じ支援が受けられるようになってほしいところですが、支援施設の不足などによって、これは難しいことです。だから、日本メディカルダイエット支援機構の発達支援の取り組みは、施設ではなく家庭で親が対応できるように、教育と情報発信による支援から始めているのです。

人間ドックは通常の健康診査よりも詳細な検査を行うことで、病気を早期に発見することが大きな目的とされています。それが発見されなかったかといって安心するのではなくて、現在の健康状態を確認することによって、健康的な生活を維持するために何をすればよいかを知る機会、生活の改善に取り組むきっかけとなることも期待されています。
人間ドックの検査項目は、血液検査、尿検査、便検査、血圧測定、心電図測定、超音波検診、胸部レントゲン、胃部レントゲン、大腸検査、肺機能検査、眼底検査、視力検査、聴力検査といったもので、これに脳ドック、男性では前立腺がん、女性では乳がんと子宮がんの検査がプラスされることもあります。
人間ドックは誰にも実施できるものという認識があるかもしれませんが、障害者の場合には専門的に人間ドックが行われているのは国内では３か所だけといいます。障害者も高齢化が進み、障害があることから二次的障害も起こりやすくなっています。障害によっては通常の人間ドックのあとに実施される栄養指導、運動指導が通用しにくいこともあり、生活習慣病のリスクも高くなっています。
こういったことから障害者向けの人間ドックが実施できないとしても、障害者の健康診断は重要であるにも関わらず、障害者は就職率が低いこともあって職域検診が受けられる人は少なく、地域で実施される健康診査の受診率も極めて低い状態となっています。在宅の車椅子生活者を対象とした在宅重度障害者健康審査事業は国と自治体の折半によって行われていた時期もあるのですが、今では自治体の予算のみとなったことから実施されていない自治体が多いのが実情です。
障害者向けの人間ドックを希望しても、一般の病院や検査施設では障害者に対応できる検査体制が整っていないことに加えて、施設内の移動や検査用ベッドに移るだけでも大変であり、集団での検診には向かないことから、なかなか受け入れてもらえない障害者が数多くいます。
重度障害者となるとなおさらですが、障害者に必要な整形外科検診（側弯、巻き爪などの視診）、歯科検診、接触・嚥下機能の検査となると、相当に慣れている専門医がいなければ診断ができないこともあって、先進的に実施している医療機関の方式と結果は、多くの病院と検査施設の見本となることです。その見本となる医療機関が岡山県にはあります。それは社会福祉法人旭川荘の療育・医療センターです。

発達障害児は、発達障害ではない子ども比べると知能指数が低めであると考えられることが多いのですが、これには大きな疑問があります。知能指数を把握するための検査は、おおまかな知能の判断基準とされ、知的障害の診断や支援にも使われています。試験には複数の方式があり、方式によって３０〜６０分の検査時間が定められています。その時間に集中して試験問題を解くことができるのを前提としていて、発達障害児が、その時間、試験問題を解き続けることができるのかと言われると、大きな疑問も抱かれています。
検査内容には、言語能力が大きく関係するＡ式と、言語能力があまり関係しないＢ式があり、この二つをミックスさせたＣ式（ＡＢ混合式）に分類されています。Ａ式検査は問題が文章で提示され、それが三段論法となっているので、深い考察が苦手な子どもにとっては低い結果が出やすくなっています。海外の出身で、日本語は話せるものの細かなニュアンスまではわからないという子どもでは本来の知能よりも低い結果となることが指摘されていますが、それと同じようなことが発達障害児にも言えるということです。
Ｂ式検査は図形や数字などを用いた理数的な問題が多く出され、これまで学習してきた文化的な特性が影響されない内容とされています。もともとは海外出身の人でも把握しやすくするために始まったものです。発達障害であっても問われている意味がわかりやすく、知能指数が把握しやすいと考えられているものの、発達障害の学習障害には算数機能に障害が認められるものもあります。学習障害は知的発達に遅れがないものとされていますが、算数機能の障害があると実際の知的発達を反映しない知能指数が現れてしまうことになります。
こういったことも、それぞれの状態に合った個別式検査が全員に対して実施されればよいのですが、学校で集団の筆記式検査で実施される集団式検査が多く、どうしても選抜試験としての結果が出やすくなります。学習障害の読字障害、書字障害の場合には、そもそも筆記試験が苦手であることが考慮されているのかとなると、これには疑問があります。個別式検査は１対１で対話しながらの検査で、正確な結果は出るものの手間がかかります。そこで学校では集団式検査で低い結果が出たときに実施されます。
個別式検査は対象年齢によって方法は異なるのですが、書面での検査ではなく、積み木、ミニチュア模型、カラーチップ、絵カード、文字カードなどを用いた、よりリアルな方法となっています。

ＢＭＩ（Body Mass Index）は身長と体重から肥満度を計算されるもので、体格指数とも呼ばれています。体重（kg）を身長（ｍ）で２回割ることで求められます。体重が６２kgで、身長が１.６８ｍ（１６８cm）なら約２２となります。２２は理想的なＢＭＩとされていて、これが適正体重とされていたことから、生活習慣病病のための目標として“ＢＭＩ２２”は常に言われ続けてきました。この数値は日本肥満学会も掲げていて、２２だと健康診断での異常値が最も少なく、死亡率も低くて、だから長生きができる数値だとも言われてきました。
先ほどの体重６２kg、身長が１６８cmというのは日本メディカルダイエット支援機構のメンバーの数字で、ウォーキングに頑張った日には６１kgを少し下回って、ＢＭＩ２１.５になっています。本人に言わせると、これは運動による効果というよりも、歩いている間は余計な間食をしないので、その分が下がっているだけ、とのことです。
これまでＢＭＩ２２を言い続けてきた私たちですが、ここのところ少し違うことも話しています。それは高齢者に向けての講習のときです。
日本人の高齢者を対象とした長期調査では、男性がＢＭＩ２７〜２９.９のとき、女性がＢＭＩ２３〜２４.９のときに、死亡率が最も低くなっています。ＢＭＩ２５以上が肥満とされていて、この結果からいうと男性は中等度肥満、女性は軽度肥満となります。これはアメリカのデータですが、高齢者の場合にはＢＭＩ２２では、ＢＭＩ２７に比べて死亡率が１.４倍にもなっています。
高齢者といっても年齢幅があるわけで、関東のある地域の調査では６０歳代では男性がＢＭＩ２５.１、女性がＢＭＩ２２.５で最も死亡率が低く、７０歳代では男性がＢＭＩ２５.５、女性がＢＭＩ２４.１で最も死亡率が低くなっていました。年齢を重ねるにつれて少し太っているほうが長生きだということです。
高齢者は、やせている人のほうが介護を受けている人が多く、筋肉の量が減るにつれて自立できなくなる可能性が高くなっていきます。年齢を１つ重ねると筋肉量は１％減るとされるだけに、脂肪が多くて筋肉が少ない不健康な肥満傾向ではなく、筋肉量が保たれている健康的な肥満傾向を目指すべきだということを講演の機会に伝えさせてもらっています。

知能指数はＩＱ（Intelligence Quotient）は、知能検査の結果を数字で表したもので、一般には高いほど知能が高いこと、低いほど知能が低いことを表しています。知能指数の標準得点の中央値は１００で、８５〜１１５の間に約６８％が収まり、７０〜１３０の間に約９５％が収まるとされています。
発達障害児を受け入れる支援施設は、発達障害だけがみられた子どもだけを受け入れるところと、他の障害があって発達障害もある子どもを受け入れているところに大きく分けられています。
他の障害というのは、知的障害、視覚障害、聴覚障害、言語障害、肢体不自由、内部障害に大きく分けられています。発達障害の他に障害がある子どもであれば、すべてを受け入れてもよいはずですが、実際には身体的な障害のある子どもは少なくて、知的障害の子どもを受け入れる例が多くなっています。これ以外の子どもは、発達障害の範疇ではなく、障害者を受け入れる施設が対象となります。
では、知的障害がある発達障害児は、どのレベルの知的指数となるのかというと、ＩＱでは６９以下は知能指数が非常に低い知的障害とされます。ＩＱが７０〜７９では知能指数が低いとされて、この範囲はグレーゾーンとされています。
発達障害と知能指数の関係については、どうしても発達障害児は知能指数が低いように思われがちですが、文部科学省の『通常の学級に在籍する発達障害の可能性のある特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する調査』（２０１２年）で発達障害の可能性がある小中学生は６.５％と発表されたのは、知的発達に遅れはないものの学習面や行動面に著しい困難を示すと担任が回答した児童となっています。つまり、この場合の発達障害は知的障害がない子どもということになります。
発達障害児の知能指数は低いわけではなくて、アスペルガー症候群では、むしろ知能指数が高いことが指摘されています。こういったことから、発達障害児は知能指数が低いようなことは単純には言ってほしくないのです。

厚生労働省は、社会福祉法人が大規模化や協働化に円滑に取り組めるように、検討会を設けて、「社会福祉法人の事業展開等に関する検討会報告書」を発表しました。社会福祉法人の大規模化や協働化の方法として、社会福祉協議会による連携や社会福祉法人の法人間の連携、社会福祉法人を中核とする非営利連携法人制度の創設、希望する法人が合併・事業譲渡に円滑に取り組めるような環境整備を提言しています。
この中でも重要な事項として注目されているのは、社会福祉法人を中核とする非営利連携法人制度の創設です。これは現状で多く実施されている人材の連携などと、合併・事業譲渡の中間的な対処法として提案されていることで、社会福祉法人が地域の福祉サービスを提供していくための組織として、社会福祉法人を中核とする非営利連携法人である社会福祉連携推進法人を創設して、新たな展開をしていくことを目指しています。
その報告書が２０１９年の１２月に発表され、２０２０年の通常国会で関連法の改正案が提案されることとなっています。
社会福祉連携推進法人の業務としては、①地域包括ケアシステムの構築を含めた地域共生社会の実現に向けた連携、②災害対応に係る連携、③福祉人材確保・育成、④本部事務の集約や生産性向上のための共同購入などの社会福祉事業の経営に係る支援があげられています。つまり、社会福祉事業ではなく、連携の推進が目的とされているということです。
この事業は社会福祉法人と社会福祉法人との間での実施だけでなく、ＮＰＯ法人（特定非営利活動法人）、医療法人、企業も参入して、それぞれが得意とする専門性を活かして、目的を達成することとしています。
この中で最も注目されるのは、地域共生社会の実現で、社会福祉法人が連携して、地域の共生、つまり障害者も健常者も、子どもも高齢者も、状態や年齢に関係なく、等しく幸せを感じることができる事業の実践が期待されているのです。

発達障害の感覚過敏というと、自閉症スペクトラム障害にみられる特性ですが、視覚、味覚、嗅覚、聴覚、触覚の五感の過敏について語られることが一般的です。しかし、感覚過敏というのは、いわゆる伝統的な分類の感覚だけではありません。この五感こそが感覚のすべてというような表現がされていることもあるのですが、これ以外にも感覚過敏はあります。
その感覚過敏について紹介するときに、例としてあげられているのが発達障害児にみられるアレルギーです。アレルギーは、同じ刺激を受けると同じように反応するわけではなくて、それほどの刺激でないはずなのに過敏に反応することがあります。身近なアレルギーである花粉症は、通常では花粉を浴びても特に反応が起こらないような量であっても、花粉を身体から追い出すための反応である、くしゃみ、鼻水、鼻詰まり、目のかゆみ、涙といった症状が起こります。このような症状が起こらない程度の刺激であっても、その人にとっては激しい反応を起こさないではいられない状態になっています。
発達障害の感覚過敏が現れやすい人は、他の過敏も現れやすい傾向があります。アレルギーが起こってしまうと、感覚が過敏になって他のアレルギーが起こりやすくなります。アレルギーの中でも大した状態ではないように思われている花粉症でも、ひとたびアレルギーが起こって過敏になってしまうと、“たかだか花粉症”などと言っていられるような状態ではなくなって、他のアレルギーを引き起こす引き金となってしまうのです。
感覚過敏は、発達障害の特性である脳の発達のズレから、普通なら脳が調整したり、マスキングしたりして感覚を弱めてしまうようなことでも、ストレートに刺激が脳に伝わってしまいます。そのために、簡単には脳に伝わりにくいような刺激でも、強く感じてしまいます。こういったことから、アレルギーを起こすようなレベルの刺激でなくても、過敏に反応してしまうことが発達障害の人では心配されているのです。

バリアフリーとユニバーサルの違いについては、わかっているようで区別がつかないという人が多いようです。バリアフリーは障害者や高齢者が障害となる物理的な障壁を取り除くことで、ユニバーサルは障害者も、それ以外の人も同じように過ごせることを指しています。ユニバサールの立場で健康づくりに取り組む中で、注目をされているものの一つにユニバーサルスポーツがあります。
ユニバーサルスポーツについては、日本福祉大学の藤田紀昭教授が「障害の有無に関係なく、一緒に実践できるスポーツ。また、体力、体格などで有利な人だけがゲームの主導権を握り、活躍するのではなく、それらに劣る人も同じように得点獲得や勝敗にかかわることができるように考案され、構造化されたスポーツ」と定義しています。
もともとのユニバーサル（universal）は、すべてに共通すること、普遍的であることを示す言葉で、ユニバーサルな視野をもってスポーツの可能性を最大限に活用して、障害者も健常者も、また年齢にも左右されずに等しく参加して、健康面だけでなく、幸福につながる多方面の利益が得られる環境づくりを目指しています。
障害者が実践することができて、発達障害者にとっても活躍の場にもなるユニバーサルスポーツは、体力や体格、技術面で、これまでスポーツに積極的に参加してこなかった人たちにも、また高齢者にも継続してもらえるスポーツとなります。高齢化は身体の障害化にもつながり、超高齢社会においてはユニバーサルスポーツの重要性が、ますます高まります。スポーツを通じた健康づくりを実践するためにはユニバーサルスポーツの実施とともに、栄養、生活法などの学習も重要になります。運動、栄養、生活法（入浴、睡眠、排泄など）を組み合わせた健康づくりで実績を積み重ねることができれば、多くの対象者にも共通して実施できる包括的なユニバーサルスポーツとして広く普及することができるようになります。
ユニバーサルスポーツは、競技者として参加するだけでなく、多くの関係者が指導や組織運営などに広く関わることができるものであることが期待され、これまでスポーツとは距離を置いてきた人たちが力を発揮することができる新たな活躍の場とすることができるということです。