最新情報
日々邁進〔番外〕削除するのか修正するのか
日本メディカルダイエット支援機構のホームページの最新情報は、９７００本を超えていますが、１０年ほどをかけているので、前の情報が古くなっているのは普通に考えられることです。 情報発信を仕事としてきて、それも健康に関する情報は「古い＝間違い」にもなりかねないことは充分に承知しています。 そこで日本メディカルダイエット支援機構の３代目のホームページを２０１５年に作るときに導入したのは、いつで
日々邁進４０ 中国で知った病院の仕組み
中国で複数の抗がん治療を行う大病院を取材したときに、初めに驚かされたのは自動車で上海の軍関連の病院に向かっているはずなのに病院らしい建物が見えなくて、だんだんと近づいてくるのは高層ビルだったことです。 そして、到着したのは４０階以上の超高層ビルの裏側の大駐車場で、職員や関係者専用の駐車場だと説明されました。表側の駐車場は患者向けで、相当に広いのに開院前なのに満車状態でした。 中国の都市
金言の真理９９「おまんた」３
全くの見知らぬ人に対して、親しみを込めて呼びかけることは一般の感覚としては極めて珍しいことで、怪しい風体でなくても１人でウロウロしていたら警戒をされるのが普通のことです。 １人だとコソ泥かもしれない、ということはあっても、２人以上なら疑ってかかることもない（観光客かもしれない）ということは以前にはあったのでしょうが、トクリュウ（匿名・流動型犯罪グループ）が珍しくなった時代には、かえって２人以
児童発達サポーター４２ エネルギー代謝で支援
発達障害がある人について理解して、社会的支援を進めていくことを目指している発達障害サポーター講習は、発達障害の実態と、その特性を広く知ってもらうことが第一の目的です。 それとともに、それぞれの人ができることから支援しようという気持ちを高め、できることなら実際の支援に着手してもらうことも目的として掲げています。 これを期待して、学んだ人たちが自主的に踏み出してもらうことを待つだけでなく、
時間塾４８ 高齢者の重要な役割
６５歳以上が高齢者とされたのは１９５６年のことで、国連が定義をしました。これを日本も採用していますが、高齢者のうち６５〜７４歳が前期高齢者、７５歳以上が後期高齢者と区分されたのは２００８年のことです。 超高齢社会と言われながらも、前期高齢者が後期高齢者よりも多い状態が続いていましたが、徐々に割合と人数の差が縮まってきている中、２０１７年に日本老年学会と日本老年医学会が、高齢者の定義の変更を提
食事摂取基準３８９ セレン１１
「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのセレンの「生活習慣病等の発症予防」を紹介します。 〔生活習慣病等の発症予防〕 セレンと心血管系疾患に関するコホート研究と介入研究をまとめたメタ・アナリシスは、コホート研究において対象者全体の平均血清セレン濃度が１０６μg/L未満の場合、血清セレン濃度の高い群において心血管系
食事摂取基準３８８ セレン１０
「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのセレンの過剰摂取の回避の「耐容上限量の策定方法」の続きを紹介します。 〔耐容上限量の策定方法〕 ＊乳児（耐容上限量） アメリカ・カナダの食事摂取基準では、母乳中のセレン濃度が６０μg/Lであっても、乳児にセレンによる健康障害が認められなかったという研究があることから、これ
食事摂取基準３８７ セレン９
「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのセレンの過剰摂取の回避の「耐容上限量の策定方法」の続きを紹介します。 〔耐容上限量の策定方法〕 ＊小児（耐容上限量） 全血中セレン濃度と尿中セレン濃度の平均値が、それぞれ８１３μg/L、６３６μg/gクレアチニンであるベネズエラの高セレン地域の１０〜１４歳の小児１１１人は
２月８日の記念日
「東京二八そばの日」東京都麺類協同組合が、二八蕎麦（そば粉８、小麦粉２）のおいしさを普及するために二（２）八（８）から制定。 「スパの日」日本スパ振興協会が、ス（２）パ（８）の語呂合わせで制定。 「ぜんざい・しるこの日」井村屋グループが、２月８日は昔から事八日（ことようか）と呼んで、あずきが入った「お事汁」（おことしる）を無病息災を祈って飲む習慣があることに加えて、出雲ぜんざいの日（１
日々邁進〔番外〕最新情報の本数
日本メディカルダイエット支援機構のホームページの最新情報は、初めのうちはタイトルどおりに健康関連の最新情報として、国の行政や研究機関、大学などの（まさに）最新情報を掲載していました。 それは情報発信が事業目的の一つの特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）日本メディカルダイエット支援機構の活動そのものでしたが、情報収集が手のひら（スマホなど）で簡単にできるようになってきてから、価値が低下しているので
