いわゆるネットワークビジネスは、新型コロナウイルス感染症の拡大の時期には、多くが集って熱心な交流をすることは自粛しなければならないということで低調になっていましたが、コロナ禍が想像以上に長引き、生活が苦しい人が増えてきたことを反映してか、再び盛況になりつつあります。
その影響なのか、私のところにネットワークビジネスの勧誘、それも健康食品に関するネットワークのビジネス勧誘の声がかかるようになりました。メディカルダイエットは健康食品の効能効果を述べるには都合がよいようで、サプリメント講習もしていることから、すぐに稼げるというような話も持ち込まれます。
私の生活の状態を見て、「小さな親切」のつもりで話をしているのかもしれませんが、そんなのは「大きなお世話」です。ミニマリストの道を選択した身には、一攫千金の情報は無駄なことでしかありません。
これを断っているのは、健康食品を含む食品の表示の法律講師を東京でやってきて、今も法律に基づいた講習を続けてきているからですが、私に声をかけてくるにはあまりにレベルが低いところもあります。
そんな気配を感じたときには、ネットワークビジネスの仕組みについて、わざと突っ込んだことを聞くようにしています。それは、運営会社の社員や関係者、その家族も登録できるのか、ということです。ネットワークビジネスの多くは平等をうたっています。誰にも同じ条件でのビジネスを重視しているということですが、平等についての考え方が会社によって違っています。
誰にも平等ということで、社員にも関係者にも機会を与えている、という会社もあります。しかし、世界的な観点からいうと、一般の会員よりも優位な情報を得たり、先に情報を知ることができる立場の人のビジネス参加は不平等だという考え方をしています。
このことを聞いたときに、知らない、わからないと答える人もいて、そんな人には確認を促すこともなく、シャットアウトしています。
このような知識は、アメリカの訪問販売協会の講師をしていたときに学んできたことが背景になっています。そのときの講習の内容は、日本の法規制と日本人の体質でした。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）